JP5273598B2 - 水の電磁場処理方法および電磁場処理装置 - Google Patents

Description

本発明は、機能水を効率的に生成する水の電磁場処理方法および電磁場処理装置に関する。

従来、水の機能を高めるためにその物理化学的処理の方法が種々に検討されている。例えば、水溶液に電解処理を施して、殺菌、洗浄機能のある酸性水を生成したり、水素を豊富に含む電解還元水を生成することは従来からよく知られている。また、水に電磁場処理を施して、例えば水のクラスターを小さく分割し水の性質を変えたり（例えば、特許文献１参照）、浄化機能の高い水にして、生活排水、工業排水等の液体が流れる配管内あるいはトイレ設備、ボイラー設備、排水処理設備等にスケールなどを付着させない技術が実用に供されている（例えば、特許文献２参照）。このような通常の水に物理化学的処理を施し活性化させる水を機能水と呼称する。

上記機能水を生成するための電磁場処理方法では、例えば特許文献１にあっては、パルス状電圧による電場、あるいはその電場および磁場が被処理水に付与される。また、特許文献２にあっては、２０Ｈｚ〜１ＭＨｚの帯域で周波数が時間的に変化する交流電流が、例えば配管の外側に巻きつけたコイルに流される。ここで、この周波数変調制御によって生じる電子エネルギーが、配管内を流れる流体に対して、流体分子及び流体中のイオンを媒体として電解エネルギーを与える。そして、スケールの表面及び配管内壁が強く負に帯電しスケールと配管内壁が反発し合い、スケールが小結晶化すると共にその結合が不安定化し、スケールが配管内壁から容易に離脱するとしている。あるいは、上記生じた電子によって、最終的に、鉄製配管の内壁で生じる赤錆は安定した黒錆に変わりその腐食反応の進行が防止されるとしている。
特開平７−６８２６６号公報 特開２０００−２１２７８２号公報

しかしながら、上述したような電磁場処理方法においては、被処理水である水溶液の種類によってその効果が充分に生じない場合があった。また、電磁場処理によるスケール付着の防止／除去あるいは防錆がほとんどできない場合があった。そこで、例えば特許文献２では被処理水に対する電磁場処理を行う前に、予め机上試験を通してその変調電場処理の効果を試験する必要があった。このために、上記電磁場処理の方法は極めて煩雑で操作性の低いものになり、しかも被処理水の種類により上記変調電場処理の条件を変える必要があることから、その汎用性が乏しいものになっていた。

上記のような問題は、水の電磁場処理による機能水の生成機構に関して物理化学的な解明がほとんどなされていないことに起因して生じている。これまで、水の電磁場処理による機能水の生成方法についてはその他にも多くの提案がなされているが、機能水の生成機構の実験科学的な分析が難しく、電磁場処理方式そのものの信頼性を疑問視させる提案も少なからず存在していた。

本発明は、上述の事情に鑑みてなされたもので、実験科学的な根拠に基づき、簡便で高い経済性および汎用性を有して、高効率に機能水を生成する水の電磁場処理方法および電磁場処理装置を提供することを目的とする。

本発明者は、水に対して振動する電磁場処理を施し活性化した活性処理水の溶解能力について詳細な実験を行った。そして、コイルに流す交流電流等の電磁界誘起電流により誘起した振動電磁場の処理による水の活性化おいて、電磁界誘起電流の周波数に共振周波数が存在することを見出し、その共振周波数の値について実測した。また、水の活性化における上記共振周波数の特異性について実験的新事実を得た。本発明は、これ等の新知見に基づいてなされている。

上記目的を達成するために、第１の発明にかかる水の電磁場処理方法は、コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理方法において、前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群あるいは前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中から１つの共振周波数を選択し、前記選択した１つの共振周波数の電磁界誘起電流により前記コイルに振動電磁場を誘起する、という構成になっている。

そして、第２の発明にかかる水の電磁場処理方法は、コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理方法において、前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群あるいは前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中から１つの共振周波数を選択し、前記選択した共振周波数の共振特性における半値幅内にある周波数の電磁界誘起電流により、前記コイルに振動電磁場を誘起する、という構成になっている。

そして、第３の発明にかかる水の電磁場処理方法は、コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理方法において、前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群および前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中からそれぞれ１つの共振周波数を選択し、前記第１の共振周波数群から選択した１つの共振周波数の電磁界誘起電流と、前記第２の共振周波数群から選択した１つの共振周波数の電磁界誘起電流とにより前記コイルに振動電磁場を誘起する、という構成になっている。

そして、第４の発明にかかる水の電磁場処理方法は、コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理方法において、前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群および前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中からそれぞれ１つの共振周波数を選択し、前記第１の共振周波数群から選択した共振周波数の共振特性における半値幅内にある周波数の電磁界誘起電流と、前記第２の共振周波数群から選択した共振周波数の共振特性における半値幅内にある周波数の電磁界誘起電流とにより、前記コイルに振動電磁場を誘起する、という構成になっている。

上記発明において、前記第１の共振周波数群は、１５１．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−２、２２２．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−１、３４５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_０、４８４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_１、９５４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_２、３．５ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_３、７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_４、２０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_５、３７．３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_６、８０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_７を含み、前記第２の共振周波数群は、２０５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−２、３０１．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−１、４６６．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_０、６５５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_１、１．２９ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_２、４．７３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_３、９．４７ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_４、２７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_５、５０．４ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_６、１０８．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_７を含む。その近傍の共振周波数とは、共振周波数の数値の±１．２％程度である。

上記発明において、好適な一態様では、前記共振周波数の電磁界誘起電流のピーク電流を特定の電流値にすることにより、前記共振周波数の電磁界誘起電流により前記コイルに誘起される振動磁界のピーク強度が、特定の磁界強度になる共振磁界の強度、あるいは前記共振磁界の共振特性における半値幅内にある磁界強度になるようにする。ここで、前記共振磁界の強度は、基底モードの磁界強度の正整数倍になる。

上記好適な一態様において、前記共振周波数Ａ_ｉ（ｉ＝−２〜７の整数）の電磁界誘起電流における前記共振磁界の基底モードの磁界強度は、前記ｉの番号順にそれぞれ、５．３ｍＧもしくはその近傍、７．４ｍＧもしくはその近傍、１２．３ｍＧもしくはその近傍、１７．３ｍＧもしくはその近傍、３１．９ｍＧもしくはその近傍、１３０．６ｍＧもしくはその近傍、３２３．０ｍＧもしくはその近傍、１１２３．５ｍＧもしくはその近傍、２５５６．０ｍＧもしくはその近傍、６０３９．０ｍＧもしくはその近傍であり、前記共振周波数Ｂ_ｊ（ｊ＝−２〜７の整数）の電磁界誘起電流における前記共振磁界の基底モードの磁界強度は、前記ｊの番号順にそれぞれ、７．１ｍＧもしくはその近傍、１０．４ｍＧもしくはその近傍、１６．３ｍＧもしくはその近傍、２３．５ｍＧもしくはその近傍、４７．１ｍＧもしくはその近傍、１８８．２ｍＧもしくはその近傍、４６３．５ｍＧもしくはその近傍、１６０１．０ｍＧもしくはその近傍、３３４２．５ｍＧもしくはその近傍、７３０２．９ｍＧもしくはその近傍である。その近傍の磁界強度とは、磁界強度の数値の±２％程度である。

また、上記発明において、好適な一態様では、前記コイルに対して地磁気の影響を除去する。ここで、前記地磁気の方向に直交する面内に前記コイルの軸心を配置する。あるいは、前記コイルを磁気遮蔽体により被包する。あるいは、前記地磁気の前記コイルの軸心方向の磁界強度を検出し、前記磁界強度が略ゼロになるように前記コイルに静磁場を付与する。

更に、上記発明において、好適な一態様では、前記水に対して炭酸ガスの脱気処理を施した後に前記水を電磁場処理する。

更に、上記発明において、好適な一態様では、前記コイルを巻きつけた領域の通水路に絶縁体を配置し前記水の流れを変えて前記水を電磁場処理する。

あるいは、第５の発明にかかる水の電磁場処理装置は、コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理装置であって、コイルと、前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群あるいは前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中から選択した１つの共振周波数の電磁界誘起電流を前記コイルに供給する電源と、を有する構成になっている。

そして、第６の発明にかかる水の電磁場処理装置は、コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理装置であって、コイルと、前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群あるいは前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中から選択した１つの共振周波数の共振特性における半値幅内にある周波数の電磁界誘起電流を、前記コイルに供給する電源と、を有する構成になっている。

そして、第７の発明にかかる水の電磁場処理装置は、コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理装置であって、コイルと、前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群の中の１つの共振周波数と、前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中の１つの共振周波数とを振幅変調した交番電流を供給する交番電流供給部と、前記交番電流供給部を駆動する駆動電源部と、を有する構成になっている。

そして、第８の発明にかかる水の電磁場処理装置は、コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理装置であって、コイルと、前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群の中の１つの共振周波数の共振特性における半値幅内にある周波数と、前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中の１つの共振周波数の共振特性における半値幅内にある周波数とを振幅変調した交番電流を供給する交番電流供給部と、前記交番電流供給部を駆動する駆動電源部と、を有する構成になっている。

上記第５ないし第８の発明において、前記第１の共振周波数群は、１５１．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−２、２２２．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−１、３４５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_０、４８４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_１、９５４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_２、３．５ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_３、７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_４、２０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_５、３７．３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_６、８０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_７を含み、前記第２の共振周波数群は、２０５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−２、３０１．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−１、４６６．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_０、６５５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_１、１．２９ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_２、４．７３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_３、９．４７ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_４、２７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_５、５０．４ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_６、１０８．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_７を含む。その近傍の共振周波数とは、共振周波数の数値の±１．２％程度である。

上記第５ないし第８の発明において、好適な一態様では、前記共振周波数の電磁界誘起電流のピーク電流を特定の電流値にすることにより、前記共振周波数の電磁界誘起電流により前記コイルに誘起される振動磁界のピーク強度が、特定の磁界強度になる共振磁界の強度、あるいは前記共振磁界の共振特性における半値幅内にある磁界強度になるようにする。ここで、前記共振磁界の強度は、基底モードの磁界強度の正整数倍である。

上記好適な一態様において、前記共振周波数Ａ_ｉ（ｉ＝−２〜７の整数）の電磁界誘起電流における前記共振磁界の基底モードの磁界強度は、前記ｉの番号順にそれぞれ、５．３ｍＧもしくはその近傍、７．４ｍＧもしくはその近傍、１２．３ｍＧもしくはその近傍、１７．３ｍＧもしくはその近傍、３１．９ｍＧもしくはその近傍、１３０．６ｍＧもしくはその近傍、３２３．０ｍＧもしくはその近傍、１１２３．５ｍＧもしくはその近傍、２５５６．０ｍＧもしくはその近傍、６０３９．０ｍＧもしくはその近傍であり、前記共振周波数Ｂ_ｊ（ｊ＝−２〜７の整数）の電磁界誘起電流における前記共振磁界の基底モードの磁界強度は、前記ｊの番号順にそれぞれ、７．１ｍＧもしくはその近傍、１０．４ｍＧもしくはその近傍、１６．３ｍＧもしくはその近傍、２３．５ｍＧもしくはその近傍、４７．１ｍＧもしくはその近傍、１８８．２ｍＧもしくはその近傍、４６３．５ｍＧもしくはその近傍、１６０１．０ｍＧもしくはその近傍、３３４２．５ｍＧもしくはその近傍、７３０２．９ｍＧもしくはその近傍である。その近傍の磁界強度とは、磁界強度の数値の±２％程度である。

また、上記第５ないし第８の発明において、好適な一態様では、前記コイルに対して地磁気の影響を除去する手段が取り付けられている。

本発明の構成により、簡便で高い経済性と汎用性および安定性に優れた高効率な水の電磁場処理方法および電磁場処理装置を提供することができる。

以下、本発明の好適な実施形態のいくつかを図面を参照して説明する。ここで、互いに同一または類似な部分には共通の符号を付している。
［実施の形態１］
図１は、本実施形態における水を電磁場処理する方法の一例の説明図である。そして、図２は電磁界誘起電流である交流電流の一例を示す電流波形図である。図１に示すように、例えば塩化ビニール製の通水管１の外側にコイル２を設け、通水管１に例えば水道水、排水等の被処理水３を流すと共に、交流電源４を通して後述するような特定の周波数である共振周波数の交流電流をコイル２に供給する。ここで、交流電流の波形は、例えば図２に示すような方形波形等、時間的変化が急峻なものが好適である。

更に、その詳細は後述するが、上記共振周波数においてその交流ピーク電流を特定の電流値にする。以下、この特定の電流値によりコイル２に誘起される誘起磁界を共振磁界と呼称する。このようにして、上記特定の周波数の交流電流により誘起された振動電磁場を被処理水３に対して付与することにより、図１示したように振動電磁場により高効率に活性化した活性処理水５を得る。

あるいは、図３に示すように、交流電源４に接続するコイルを備えた電磁場付与部７をタンク８の貯留水９内に浸漬させる。この状態で、交流電源４を通して上述したような特定の周波数である共振周波数の交流電流を電磁場付与部７に供給する。あるいは、この共振周波数においてその交流ピーク電流を特定の電流値に設定する。このようにして、上記特定の周波数の交流電流により誘起された振動電磁場を貯留水９に対して付与することにより、貯留水９を振動電磁場により活性化し活性処理水にする。

以下、上述したところの共振周波数および共振磁界について詳細に説明する。本発明者は種々の周波数の交流電流を、既知の電磁特性を有するコイルに供給し、水道水に電磁場処理を施して生成した活性処理水が有するリン酸カルシウム（Ｃａ_３（ＰＯ_４）_２）の溶解特性について詳細な実験を行った。この実験では、具体的には図４に模式的に示したような電磁場処理の実験装置を用いた。

この実験装置においては、実験槽１０内が間仕切り板１１により３つの貯留室１２，１３，１４に分けられている。ここで、被処理水としてはイオン交換樹脂を通したｐＨ値が略７の室温（略２０℃）の水道水が用いられ、このイオン交換水が、通水管１の途中に設けられたポンプ１５により上記貯留室１２，１３，１４の順に循環するようになっている。ここで、ポンプ１５の下流側の通水管１の外側にコイル２が巻かれ交流電源４に接続されている。このコイル２は、銅線コイルが巻径３．５ｃｍφの円筒状に配管長さ１４．４ｃｍにわたって一様に３４巻回して形成されている。また、貯留室１２の底部に、通常の水では難溶性のリン酸カルシウム（Ｃａ_３（ＰＯ_４）_２）１６が粉体にして置かれ、貯留室１４には採水管１７が連通している。

上記実験において、後述するように地磁気の影響が実験結果に出てくることから、コイル２の軸心が東西方向になるようにしている。また、水道水中のカルシウム、マグネシウム等のイオンの影響も上記結果に出てくることから、被処理水はイオン交換樹脂を通液した水道水とした。

このような実験装置において、交流電源４は、方形波の交流電流の周波数および電流が可変になる。そこで、種々の交流電流の周波数およびピーク電流の条件の下に、上記水道水に対して電磁場処理を行い活性処理水にして、貯留室１４における活性処理水中のリン酸第1水素カルシウムイオン（Ｃａ（ＨＰＯ_４））^２−の濃度を計測した。ここで、リン酸カルシウム１６は活性処理水により化学式（１）に従い溶解する。

このようにして、上記活性処理水によるリン酸カルシウム１６の溶解度すなわち活性処理水の溶解能力を詳細に調べた。また、活性処理水のｐＨ値も計測した。ここで、交流電流の周波数は１４０Ｈｚ〜１１５ｋＨｚの範囲で調べている。

上記リン酸第１水素カルシウムイオンの濃度の計測は、一定時間（１０時間程度）電磁場処理を行った後に、採水管１７のバルブを開いて貯留室１４の活性処理水を採取し、標準液として硝酸銀（ＡｇＮＯ_３）、指示薬としてクロム酸カリウム（Ｋ_２ＣｒＯ_４）溶液を使用した公知の沈殿滴定法により行った。

その結果、上述したように交流電流の特定の周波数帯域において、上記リン酸カルシウム１６の溶解度が特異的に増大することが判明した。また、交流電流の特定の電流値においても、リン酸カルシウム１６の溶解度が特異的に増大することが判明した。このような交流電流における特定の周波数および特定の電流値をそれぞれ共振周波数、共振磁界として以下にまとめて説明する。

｛共振周波数｝
上記特定の周波数には、後述の説明で明らかになるような２種類の性質の異なる共振周波数が、それぞれに複数存在する。そこで、これ等の共振周波数は第１の共振周波数群と第２の共振周波数群に分別される。
（第１の共振周波数群）
この第１の共振周波数群には、図５〜図１０に示すように、複数の共振周波数Ａ_ｉ（ｉ＝１〜６の整数）が少なくとも存在する。ここで、図５ないし図１０は、振動する電磁場処理における共振周波数の共振特性を示し、リン酸カルシウム１６の溶解度が特異性を示す周波数帯域において、横軸にコイル２に流す交流電流の周波数をとり、縦軸にリン酸カルシウム１６の上記溶解度をとっている。

図５から、共振周波数Ａ_１は、４８４Ｈｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は４６２〜５０４Ｈｚである。ここで、半値幅（Δｆ）は、この特異性を有する共振周波数帯域において、リン酸カルシウム１６の溶解度が、上記溶解度の最大値と未処理水の場合の溶解度との差の１／２以上になる周波数帯域である。以下、図６から、共振周波数Ａ_２は、９５４Ｈｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は９１５〜９９５Ｈｚである。図７から、共振周波数Ａ_３は、３．５ｋＨｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は３．２５〜３．７２ｋＨｚである。図８から、共振周波数Ａ_４は、７．０ｋＨｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は６．４６〜７．５４ｋＨｚである。図９から、共振周波数Ａ_５は、２０．０ｋＨｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は１７．３〜２２．４ｋＨｚである。そして、図１０から、共振周波数Ａ_６は、３７．３ｋＨｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は３４．９〜４０．３ｋＨｚである。

更に、この第１の共振周波数群には、図１１〜図１３に示すように、共振周波数Ａ_ｉ（ｉ＝−２〜０の整数）が存在する。すなわち、図１１から、共振周波数Ａ_−２は、１５１．５Ｈｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は１４７．５〜１５４．７Ｈｚである。図１２から、共振周波数Ａ_−１は、２２２．５Ｈｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は２１７．２〜２２８．１Ｈｚである。図１３から、共振周波数Ａ_０は、３４５．０Ｈｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は３３８．５〜３５１．０Ｈｚである。

（第２の共振周波数群）
第２の共振周波数群には、図１４〜図１９等に示すように、複数の共振周波数Ｂ_ｉ（ｉ＝１〜６の整数）が少なくとも存在する。これ等の図も、図５ないし図１３の場合と同様、溶解度が特異性を示す周波数帯域において、横軸に交流電流の周波数をとり、縦軸に溶解度をとっている。

図１４から、共振周波数Ｂ_１は、６５５Ｈｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は６０６〜７２２Ｈｚである。以下、図１５から、共振周波数Ｂ_２は、１．２９ｋＨｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は１．１９〜１．３８ｋＨｚである。図１６から、共振周波数Ｂ_３は、４．７３ｋＨｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は４．５９〜４．９３ｋＨｚである。図１７から、共振周波数Ｂ_４は、９．４７ｋＨｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は９．０６〜９．９８ｋＨｚである。図１８から、共振周波数Ｂ_５は、２７．０ｋＨｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は２５．０〜２８．９ｋＨｚである。そして、図１９から、共振周波数Ｂ_６は、５０．４ｋＨｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は４９．１〜５１．８ｋＨｚである。

更に、この第２の共振周波数群には、図２０〜図２２に示すように、共振周波数Ｂ_ｉ（ｉ＝−２〜０の整数）が存在する。すなわち、図２０から、共振周波数Ｂ_−２は、２０５．０Ｈｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は２０１．５〜２０８．５Ｈｚである。図２１から、共振周波数Ｂ_−１は、３０１．０Ｈｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は２９３．０〜３１０．５Ｈｚである。図２２から、共振周波数Ｂ_０は、４６６．０Ｈｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は４５７．２〜４７４．６Ｈｚである。

ここで、上記共振周波数Ａ_ｉおよび共振周波数Ｂ_ｉ（ｉ＝−２〜６の整数）の近傍としては、上記それぞれの共振周波数の数値の±１．２％程度が好ましい。この範囲であると、共振周波数における溶解度の８０％以上の溶解度が得られ、機能水生成の実用化に全く問題がない。

上記第１の共振周波数群と第２の共振周波数群の間にはその理由は現在不明であるが一定の規則性を有しているようにみえる。例えば、共振周波数Ｂ_ｉと共振周波数Ａ_ｉの比（Ｂ_ｉ／Ａ_ｉ）は、ｉ＝−２〜６の整数において略１．３５の一定値となる。この値は水素水和イオンと水酸水和イオンの質量比として表されるが、その真偽は今のところ不明である。これ等の規則性を勘案すると、第１の共振周波数群には共振周波数Ａ_７として８０ｋＨｚが存在し、そして第２の共振周波数群にはＢ_７として１０８ｋＨｚが存在することが推定される。しかし、これ等の場合、交流電流が高くなり過ぎて発信が生じ易くなり計測できていない。

但し、後述されるが、図２に示した方形波形の交流電流に換えて、正極の方形パルス波形の電流を用いる場合には、上記共振周波数Ａ_７の８０．０ｋＨｚおよび共振周波数Ｂ_７の１０８．０ｋＨｚが計測される。

この第１の実施形態においては、上述した第１の共振周波数群あるいは第２の共振周波数群から選択したいずれか１つの周波数の交流電流を交流電源４からコイル２に供給し、通水路１中の被処理水３に振動電磁場を付与する。このようにすることにより、被処理水３は簡便にしかも効率的に活性化される。

｛共振磁界｝
上述した共振周波数において、図２３〜図４０に示すように、更に特定の電流値によりリン酸カルシウムの溶解度が特異的に増大する。ここで、図２３ないし図４０は、共振周波数における共振磁界の共振特性を示し、リン酸カルシウム１６の溶解度が特異性を示す特定の電流値において、横軸にコイル２に流す交流ピーク電流と共にそのときの誘起磁界強度をとり、縦軸にリン酸カルシウム１６の溶解度をとっている。ここで、誘起磁界強度は、電流ピーク電流に対応して、コイル２内の被処理水３の流れる方向に沿い誘起され振動する磁界６のピーク強度である。

図２３から、共振周波数Ａ_１では、交流ピーク電流が２３．５ｍＡ（アンペア）でありそのときの誘起磁界強度が６９．１ｍＧ（ガウス）もしくはその近傍において上記溶解度が特異的に増大する。このときの誘起磁界が共振磁界であり、その半値幅（Δｂ）の範囲は６４．１〜７２．８ｍＧである。ここで、この半値幅（Δｂ）は、この特異性を有する共振磁界域において、リン酸カルシウム１６の溶解度が、上記溶解度の最大値と未処理水の場合の溶解度との差の１／２以上になる誘起磁界強度の領域である。

このような共振磁界は、上記共振周波数Ａ_１において多数存在する。これについて、図４１，４２を参照して説明する。図４１，４２は、共振磁界の分布を示し、それぞれ横軸に誘起磁界強度をとり、縦軸にリン酸カルシウム１６の溶解度をとり、特異的に溶解度が増大する共振磁界が多数存在する様子を示す一例である。ここで、図４１の破線は共振周波数Ａ_１の場合の２つの共振磁界を示しており、図中の実線は共振周波数Ａ_２の場合の３つの共振磁界を示している。そして、破線（４）が図２３と同じものであり、その詳細は後述するように、４倍モードの共振磁界となっている。また、破線（３）が同様な３倍モードの共振磁界である。同様に、図中の実線（１）、（２）、（３）が共振周波数Ａ_２の場合のそれぞれ基底モード、２倍モード、３倍モードの共振磁界となっている。
また、図４２の実線は共振周波数Ａ_３の場合の３つの共振磁界を示しており、同図中の破線は共振周波数Ｂ_３の場合の２つの共振磁界を示している。そして、図中の実線（１）、（２）、（３）が共振周波数Ａ_３の場合のそれぞれ基底モード、２倍モード、３倍モードとなっている。同様に、破線（１）、（２）が共振周波数Ｂ_３の場合のそれぞれ基底モード、２倍モードとなっている。
以上のことから、共振周波数Ａ_１において、今回の電磁場処理の実験装置では交流ピーク電流が小さ過ぎて計測できなかったが、上記４倍モードの共振磁界における誘導磁界強度の１／４の１７．３ｍＧもしくはその近傍に基底モードの共振磁界が存在し、この基底モードのｎ倍モードの共振磁界が多数存在する。ここで、ｎは正整数である。

このように共振周波数Ａ_１において示したようなｎ倍モードの多数の共振磁界の存在は、図４３，４４に示しているように、上述した第１および第２の共振周波数群の全てにおいて共通している。図４３，４４は、共振周波数と共振磁界の相関図であり、横軸に交流周波数をとり、縦軸に共振磁界における誘起磁界強度をとっている。図中、○印は上記実験装置で実測したところである。図中には４倍モードまで示されそれ以上はないが、本実験装置で計測し易い共振周波数Ａ_３、Ｂ_３では、基底モードの５倍以上となるｎ倍モードの共振磁界が確認されている。なお、基底モードの辺りで上記交流ピーク電流が小さ過ぎて計測できないところは、破状○印にして示している。

以下、図４３，４４にまとめて説明した第１の共振周波数群における共振磁界において、図２４から、共振周波数Ａ_２では、２倍モードの場合、交流ピーク電流が２２．７ｍＡでありそのときの共振磁界が６３．８ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は６０．５〜６６．４ｍＧである。ここで、この場合の基底モードの共振磁界の誘起磁界強度は３１．９ｍＧもしくはその近傍となる。
同様に、図２５から、共振周波数Ａ_３では、基底モードの場合、交流ピーク電流が４６．５ｍＡでありそのときの共振磁界が１３０．６ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は１０２．５〜１５６．７ｍＧである。また、図２６から、共振周波数Ａ_４では、基底モードの場合、交流ピーク電流が１１５．０ｍＡでありそのときの共振磁界が３２３．０ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は２９８．１〜３５１．８ｍＧである。

同様に、図２７から、共振周波数Ａ_５では、基底モードの場合、交流ピーク電流が４００．０ｍＡでありそのときの共振磁界が１１２３．５ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は９８９．３〜１２３４．４ｍＧである。また、図２８から、共振周波数Ａ_６では、基底モードの場合、交流ピーク電流が９１０．０ｍＡでありそのときの共振磁界が２５５６．０ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は２３２８．１〜２７５２．７ｍＧである。

更に、図２９から、共振周波数Ａ_−２の５倍モードにおいては、共振磁界が２６．４ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は２５．２〜２７．５ｍＧである。ここで、この場合の基底モードの共振磁界の誘起磁界強度は５．３ｍＧもしくはその近傍となる。同様に、図３０から、共振周波数Ａ_−１の５倍モードにおいては、共振磁界が３６．８ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は２９．５〜４０．４ｍＧである。この場合の基底モードの共振磁界の誘起磁界強度は７．４ｍＧもしくはその近傍となる。図３１から、共振周波数Ａ_０の５倍モードにおいては、共振磁界が６１．７ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は５９．４〜６４．１ｍＧである。この場合の基底モードの共振磁界の誘起磁界強度は１２．３ｍＧもしくはその近傍となる。

そして、第２の共振周波数群における共振磁界において、図３２から、共振周波数Ｂ_１では、４倍モードの場合、交流ピーク電流が３３．５ｍＡでありそのときの共振磁界が９４．１ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は９０．１〜９９．２ｍＧである。ここで、この場合の基底モードの共振磁界の誘起磁界強度は２３．５ｍＧもしくはその近傍となる。
同様に、図３３から、共振周波数Ｂ_２では、２倍モードの場合、交流ピーク電流が３３．５ｍＡでありそのときの共振磁界が９４．１ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は８５．７〜１０２．１ｍＧである。ここで、この場合の基底モードの共振磁界の誘起磁界強度は４７．１ｍＧもしくはその近傍となる。また、図３４から、共振周波数Ｂ_３では、基底モードの場合、交流ピーク電流が６７．０ｍＡでありそのときの共振磁界が１８８．２ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は１７１．９〜２０１．７ｍＧである。

同様に、図３５から、共振周波数Ｂ_４では、基底モードの場合、交流ピーク電流が１６５．０ｍＡでありそのときの共振磁界が４６３．５ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は３６８．０〜５４７．７ｍＧである。また、図３６から、共振周波数Ｂ_５では、基底モードの場合、交流ピーク電流が５７０．０ｍＡでありそのときの共振磁界が１６０１．０ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は１２３５．９〜１９３８．１ｍＧである。また、図３７から、共振周波数Ｂ_６では、基底モードの場合、交流ピーク電流が１．１９Ａでありそのときの共振磁界が３３４２．５ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は３１４５．９〜３６２３．４ｍＧである。

更に、図３８から、共振周波数Ｂ_−２の５倍モードにおいては、共振磁界が３５．３ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は３４．１〜３６．４ｍＧである。ここで、この場合の基底モードの共振磁界の誘起磁界強度は７．１ｍＧもしくはその近傍となる。同様に、図３９から、共振周波数Ｂ_−１の５倍モードにおいては、共振磁界が５２．１ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は４９．９〜５４．４ｍＧである。この場合の基底モードの共振磁界の誘起磁界強度は１０．４ｍＧもしくはその近傍となる。図４０から、共振周波数Ｂ_０の５倍モードにおいては、共振磁界が８１．６ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は７５．２〜８７．６ｍＧである。この場合の基底モードの共振磁界の誘起磁界強度は１６．３ｍＧもしくはその近傍となる。

ここで、上記共振周波数Ａ_ｉおよび共振周波数Ｂ_ｉ（ｉ＝−２〜６の整数）における基底モードの共振磁界の近傍としては、上記それぞれの共振磁界の強度数値の±２％程度になる磁界領域が好ましい。

この第１の実施形態では、上述した第１の共振周波数群あるいは第２の共振周波数群から選択したいずれか１つの周波数において、上述したそれぞれの基底モードの共振磁界のｎ倍モードの共振磁界を誘起する交流電流を交流電源４からコイル２に供給し、通水路１中の被処理水３に振動電磁場を付与する。このようにして、被処理水３は、簡便にしかも効率的に高いレベルに活性化した活性処理水５にされる。

上述した第１の実施形態で説明した共振周波数あるいはその周波数での共振磁界を用いた電磁場処理において、上記リン酸カルシウム１６の溶解度の特異的な増大は、被処理水３を電磁場処理した活性処理水５中に水素イオンが増加することを示す。水道水中の水素イオン（Ｈ^＋；実際はその水和イオン）が増加すると、化学式（１）において左から右への反応が進行し、リン酸カルシウム１６は溶解し、上記リン酸第１水素イオンカルシウムイオンとして活性処理水に溶けるようになるからである。なお、上記被処理水３のｐＨ測定においてもその値の減少が見られ、水素イオンの増加が確認されている。

ここでは、上記水素イオン量の増加と共に水酸イオン（ＯＨ⁻；実際はその水和イオン）量も水素イオンと同程度に増加する。図５〜図４０に示した特異的に増大したリン酸カルシウムの溶解度が、例えば４×１０^−５ｍｏｌ（モル）／リットル程度であると、活性処理水５は、水道水の解離定数ＫｗがＫｗ＝１．６×１０^−１３に達したのと同じであり、水道水の温度が７０℃以上に上昇した場合に相当する。

このように、上述したような特定の周波数（共振周波数）あるいは特定の電流値（共振磁界）の交流電流をコイルに供給して、振動する電磁場処理を水道水に施すことより、室温で処理した水道水中に、未処理の水道水の場合の４倍以上の水素イオンと水酸イオンとが生成されるようになる。

ここで、水の電磁場処理をする前処理として、水中の炭酸ガス（ＣＯ_２）を脱気させると好適である。この脱気により、活性処理水５内に多量に生成した水素イオンと水酸イオンが安定して存在できるようになる。例えば地下水あるいは井戸水のように水中に炭酸ガスが多く溶存していると、化学式（２）に示すように炭酸ガスと水中の水素イオンおよび水酸イオンとが反応し、右から左あるいは左から右への反応が生じる。そして、水酸イオン量が低下したり、あるいは水素イオン量が逆に増加したりして不安定になる。溶存の炭酸ガスが多くなると上記処理液体のｐＨ測定計の計測においても測定値が不安定になることが確認されている。

このように、炭素ガスの溶解度が高い地下水あるいは井戸水のような水の場合、それ等を安定的に電磁場処理するためには炭素ガスの除去が極めて有効である。

また、逆に、上記振動する電磁場処理を水に施すことより、水に溶解している炭酸ガスのようなガスを極めて効率的に脱気させることができる。この脱ガスの機構は未だ明らかになっていないが、後述するような水のクラスターによる攪拌効果と共に、上記化学式（２）における右から左への反応進行により、水に溶けイオンとして解離したものを炭酸ガスに戻すことで脱気し易くしているものと思われる。
このような電磁場処理による水の脱ガスの効果は、例えば純水あるいは超純水に例えば水素あるいはオゾンを溶解させて、水素溶解水あるいはオゾン溶解水のような有効ガスが溶解した機能水の生成に極めて有効に利用できる。これは、上記有効ガスの水への溶解においてその溶解効率を高めるためには、水に溶けている炭酸ガスなどを脱ガスすることが必須になるからである。

また、上記振動する電磁場処理を水道水に施すことより、生成した活性処理水５は、例えばガソリンのような油と室温において極めて容易に混合する。ガソリンと活性処理水５の混合では、水滴が油中に分散するＷ／Ｏ型エマルジョンが、室温においてガソリンに活性処理水５を注入するだけで簡便に生成できる。また、油滴が水中に分散するＯ／Ｗ型エマルジョンも同様に簡便に生成できる。そして、上記Ｗ／Ｏ型エマルジョンは自動車の燃料として使用できることが確認された。

上記実施形態で生成した活性処理水５では、上述したような水素イオンと水酸イオンの増加が例えば配管内壁における上記スケール付着の防止あるいは付着スケールの除去を可能にする。通常、上下水道水にはある量のカルシウム、マグネシウムあるいはカリウム等のミネラル成分のイオンが含まれている。そして、これ等は水中において結晶物を形成し易い。しかし、上記水素イオン量の増加により、例えば水道水に難溶な結晶物であるシュウ酸カルシウム（Ｃａ（ＣＯＯＨ）_２）は結晶化しないで水道水に溶け易くなる。また、水道水中の尿素と硝酸イオンの結合した難溶な硝酸尿素（ＣＯ（ＮＨ）_２・ＨＮＯ_３）は、水道水中の水酸イオン量の増加により溶け易くなる。同様に、水道水に難溶な尿酸（Ｒ（ＯＨ）_２；Ｒは炭化水素）は、水酸イオン量の増加により溶け易くなる。また、例えば脂肪酸エステル（Ｒ_１−ＣＯＯ−Ｒ_２；Ｒ_１、Ｒ_２は炭化水素）のような油脂類は、水素イオンと水酸イオンとにより加水分解され脂肪酸に変わって水中に溶け易くなる。このようにして、配管内壁におけるスケール付着は大幅に低減するようになる。

また、上記水素イオンと水酸イオンの増加は、鉄（Ｆｅ）を黒錆（Ｆｅ_３Ｏ_４）に変え易く鉄管内壁の防錆を可能にする。

また、上記処理液体における水素イオンと水酸イオンの増加は、アンモニア（ＮＨ_３）をアンモニアイオンとして水道水に溶け易くする。このために、上記処理液体をトイレに使用すると無臭にすることが可能になる。

更に、本実施形態における上記活性処理水５は、上記増加した水素イオンと水酸イオンにより、重油あるいは軽油等の改質を可能にする。これは、これ等の油類の炭素（Ｃ）−炭素（Ｃ）結合が、水素イオンと水酸イオンにより解離し、アルコール類あるいはアルケン類に分解されるからである。これ等の改質した油類は水道水に溶け易くなり、配管における油分の付着は大きく低減する。

本実施形態では、上記特定の交流電流を用いた電磁場処理により上述したような種々の効果が生じる。そして、従来技術のように予め机上試験を通してその変調電場処理の効果を試験する必要はない。また、この電磁場処理方法は極めて簡便であり、電磁場処理における消費電力は極めて小さい。このように、本実施形態の電磁場処理は高い経済性を有する。しかも、被処理液体の種類によらず効果が生じることからその汎用性も高い。

［実施の形態２］
次に、本発明の好適な第２の実施形態について説明する。本実施形態の特徴は、第１の実施形態で説明した交流電流の第１の共振周波数群と第２の共振周波数群から選択したそれぞれ１つの共振周波数を用い、これ等２つの共振周波数により同時に水を活性化させるところにある。このようにすることにより、水が効率的に電磁場処理されると共にその活性処理水が機能水として長寿命化される。図４５は、このような２つの共振周波数を混合して振動電磁場を誘起する交流電流の一例を示した波形図である。

この実施形態では、図４５に示すように、２つの共振周波数から成る交番電流であり、第１の周波数電流２１と第２の周波数電流２２が、それぞれ例えば交流ピーク電流が異なるように振幅変調されて、図１に示したコイル２あるいは図３示した電磁場付与部７に供給される。ここで、第１の周波数電流２１における波形は図２に示したような方形波形であり、その周波数は、第１の実施形態で説明した第１の共振周波数群から選択される。同様に、第２の周波数電流２２における波形も方形波形であり、その周波数は、第２の共振周波数群から選択される。

ここで、第１の周波数電流２１の振幅すなわち交流ピーク電流は、第１の共振周波数群から選択した共振周波数において第１の実施形態で説明した共振磁界が生じるように設定すると好適である。また、第２の周波数電流２２の振幅すなわち交流ピーク電流は、第２の共振周波数群から選択した共振周波数において第１の実施形態で説明した共振磁界が生じるように設定されると好適である。上記第１の周波数電流２１および第２の周波数電流２２における振幅は、図４５に示したのとは異なり、第１の周波数電流２１の場合のほうが第２の周波数電流２２の場合よりも大きくなっても構わない。あるいは、両方の振幅が同じになっても構わない。

このような交番電流は、いわゆる２つの周波数による周波数変調に振幅変調を加味したものとなっている。ここで、上記第１の周波数電流２１と第２の周波数電流２２の繰り返しを５０〜１５０回／秒（Ｈｚ）の交番周波数にする。そして、第１の周波数電流２１および第２の周波数電流２２のデューティサイクルはそれぞれ任意に調節する。ここで、好適な態様では、上記交番周波数は１００Ｈｚとする。更に、交番周波数における第１の周波数電流２１および第２の周波数電流２２のデューティサイクルはそれぞれ５０％になるようにする。

上記第１の共振周波数群と第２の共振周波数群から共振周波数をそれぞれ１つ選択し、その選択した２つの共振周波数により同時に水を活性化させる方法はその他に種々のものが可能である。例えば、図４６に示すように、図１で説明したのと同様に、第１の交流電源２３を通して第１の共振周波数群から選択した共振周波数ｆ_Ａの交流電流を通水管１の外側のコイルに流す。同時に、第２の交流電源２４を通して第２の共振周波数群から選択した共振周波数ｆ_Ｂの交流電流を通水管１の外側のコイルに流す。ここで、両コイルの捲回方向は同一であっても逆であっても構わない。このようにして、通水管１に例えば水道水の被処理水３を流すと活性処理水５ａが生成される。

あるいは、図４７に示すように、第１の交流電源２３に接続するコイルを備えた第１の電磁場付与部２５、および第２の交流電源２４に接続するコイルを備えた第２の電磁場付与部２６をタンク８の貯留水９内に浸漬させる。この状態で、第１の交流電源２３を通して上述した共振周波数ｆ_Ａの交流電流を第１の電磁場付与部２５に供給する。同時に、第２の交流電源２４を通して上述した共振周波数ｆ_Ｂの交流電流を第２の電磁場付与部２６に供給する。このようにして、貯留水９に対して２つの共振周波数の交流電流を付与することにより、貯留水９を振動電磁場により活性化し活性処理水にする。

ここで、上記２種類の交流電流の波形は、例えば図２に示したような方形の波形が好適である。また、共振周波数ｆ_Ａの交流電流の振幅は、第１の共振周波数群から選択した共振周波数において第１の実施形態で説明した共振磁界が生じるように設定するとよい。そして、共振周波数ｆ_Ｂの交流電流の振幅は、第２の共振周波数群から選択した共振周波数において第１の実施形態で説明した共振磁界が生じるように設定するとよい。

本実施形態では、上述したように水の活性効果が持続する時間が長くなり機能水として長寿命になる。これについて図４８を参照して説明する。

図４８は、横軸に電磁場処理した後の活性処理水の保存期間をとり、縦軸にその活性処理水によるリン酸カルシウム１６の溶解度をとっている。ここで、電磁場処理は、図４で示した実験装置においてその貯留室１２のリン酸カルシウム１６の粉体を除去して一定時間（１０時間程度）行った。そして、その後、その活性処理水を室温で保存し、所定の保存期間の後に上記保存した活性処理水がリン酸カルシウムを溶解する能力について調べた。

図中に実線は、図４５で説明した２つの共振周波数を用いた交番電流により電磁場処理した場合であり、Ａ−Ｂ異種混合周波数の一例の結果である。ここで、第１の周波数電流２１の周波数は第１の共振周波数群の１つの共振周波数であり、第２の周波数電流２２の周波数は第２の共振周波数群の１つの共振周波数である。これ等の周波数電流の振幅は共に共振磁界が生じるように設定されている。そして、上記交番周波数は１００Ｈｚ、交番周波数における第１の周波数電流２１および第２の周波数電流２２のデューティサイクルは５０％である。
図中の破線は、第１の実施形態と同様であり、第１の共振周波数群あるいは第２の共振周波数群の１つの共振周波数の場合であり、単一周波数を用いた交流電流により電磁場処理した場合の一例の結果である。ここで、この１つの周波数電流の振幅は共に共振磁界が生じるように設定されている。
図中の点線は、図４５で説明した２つの共振周波数を用いた交番電流により電磁場処理した場合であるが、Ａ−Ａ（あるいはＢ−Ｂ）同種混合周波数の一例の結果である。ここで、第１の周波数電流２１および第２の周波数電流２２の周波数は、共に同じ第１の共振周波数群から選択した共振周波数である。あるいは、共に同じ第２の共振周波数群から選択した共振周波数である。これ等の周波数電流の振幅は共に共振磁界が生じるように設定されている。そして、上記交番周波数は１００Ｈｚ、交番周波数における第１の周波数電流２１および第２の周波数電流２２のデューティサイクルは５０％である。
そして、具体的には、図４８に示した一例の結果としては、共振周波数Ａ_ｉ（ｉ＝３，４）、共振周波数Ｂ_ｊ（ｊ＝３，４）を用いて得られたものが載せられている。

図４８に示すように、実線のＡ−Ｂ異種混合周波数、破線の単一周波数の場合、および点線のＡ−Ａ（Ｂ−Ｂ）同種混合周波数の場合とも、活性処理水がリン酸カルシウム１６を溶解する能力は持続する。そして、その保存期間と共に減衰するが、実線では、その減衰は破線の場合よりもはるかに小さく、水の活性化の持続時間が増大する。例えば、破線では、１２〜１３時間の保存期間で未処理水の溶解度２．６５×１０^−５ｍｏｌ／リットルに戻るが、実線では、１２〜１３時間の保存期間であってもその溶解度は３．１３×１０^−５ｍｏｌ／リットル程度であり、しかもそれ以降あまり低下しない。しかも、実線の場合には、保存期間０時間に示されるように、初期の活性化の度合いが増加している。
これに対して、点線では、その減衰は破線の場合よりも大きくなり、水の活性化の持続時間が減少する。例えば、６〜７時間程度の保存期間で未処理水と同程度に戻る。しかも、点線の場合には、保存期間０時間に示されるように、破線の単一周波数の場合よりも初期の活性化の度合いが低減している。

このように、本実施形態では、２つの異種の共振周波数を用いた交番交流により電磁場処理することにより、活性化の度合いが高くなり、更に活性処理水の効果の持続する寿命が長くなる。すなわち、処理中の水素イオン量と水酸イオン量が未処理水の場合よりも多い状態が長く続くようになる。逆に同種の共振周波数を用いる場合には、活性化の度合いが低減すると共に、活性処理水の効果の持続する寿命が短くなる。

このような活性処理水の長寿命化は、本実施形態で生成した活性処理水が洗浄剤等としても有効に使用できることを示す。第１の実施形態において説明した水素イオンあるいは水酸イオンの多い水が示す機能、例えば、脂肪酸類の溶解、脱臭、油類の改質等、種々の洗剤あるいは機能水として利用することができる。

次に、第１の実施形態あるいは第２の実施形態における特定の周波数の交流電流を用いた電磁場処理のメカニズムについてふれる。上記特定の周波数の交流電流によりコイル２を通して１００ｃｃ程度の水に消費される電力は、例えば共振周波数Ａ_ｉ（ｉ＝３，４）、共振周波数Ｂ_ｊ（ｊ＝３，４）において、せいぜい０．５ｍＷ（ワット）〜１０ｍＷである。このような極めて小さな電力エネルギーにより、上述したような効果を有する活性処理水が生成される。しかも、このような特定の交流電流の周波数は低周波帯域に属する。例えば、１００ｋＨｚ〜数十ＭＨｚの交流周波数を用いるプラズマ生成の場合ようにガスを電離させプラズマ励起する場合に比べて、上記１０ｋＨｚ以下の周波数は小さく、また、その電力エネルギーも極めて小さいことから、本実施形態における電界処理では、水の電離を通した自由電子の生成およびそれに対して電子エネルギーを付与することはできない。

確かに、水中では例えば塩（ＮａＣｌ）のような物質は、その強いイオン結合が切断され解離して容易にイオン（水和イオン）化し溶解する。しかし、これは、水の有する極めて高い双極子能率（比誘電率８０程度）から生じることであり、水和する（水和イオンとなる）過程で生じるエネルギーが上記結合を切断するからである。ここで、水素イオン（Ｈ^＋）も確かに水和イオンとなる。しかし、水酸イオン（ＯＨ⁻）はほとんど水和せず水分子の解離は小さなものである。このために、通常の中性の水ではｐＨ値は７となり、水素イオンと共に１×１０^−７ｍｏｌ／ｌ程度の解離になっている。

本実施形態における特定の周波数の交流電流を用いた電磁場処理は、水中に存在する水クラスターの回転にエネルギーを与えるものであり、この水クラスターの回転エネルギーが徐々に高くなり、それが水分子（Ｈ_２Ｏ）に衝突して水分子を水素イオンと水酸イオンに解離するものと考えられる。

すなわち、上記特定の共振周波数の交流電流をコイル２に供給することにより、通水管１内の例えば水道水中に磁界が発生する。その磁束密度をＢベクトルとすると、上記周波数の電流に伴いＢベクトルも同じ周波数で時間変化する。この時間変化により、数式（１）により同じ周波数で変化する電界のＥベクトルが発生する。この交流電流の周波数と同じ周波数の電磁場エネルギーが、水クラスターを慣性モーメントＩの剛体とみなして量子化した回転の固有エネルギーのギャップに共鳴し、水クラスターが回転始動するようになる。ここで、上記共鳴による水クラスターの回転の励起は上記振動電磁場から出る光子によるものか、この振動電磁場により数式（２）に従って加速運動する水素イオンあるいは水酸イオンが発する光子によるものか定かでない。

ここで、ｑは電荷量であり、Ｖベクトルは水素イオンあるいは水酸イオンの熱運動速度であり、Ｂベクトルは磁束密度であり、Ｅベクトルは上記電界である。

上記実施形態において、コイル２を通して水道水に付与する誘導磁界強度には共振磁界が存在した。この誘導磁界強度は水クラスターの回転始動に関係していると考えられる。上記剛体とみなした水クラスターの表面に付着した水素イオンあるいは水酸イオン等の電荷に働く数式（２）によるローレンツ力は、これ等の熱運動速度にマッチングすると電荷を磁束に捲き付けて回転運動のトリガーとなる。上記磁界の好適な範囲は、上記水クラスターの回転始動をし易くする条件であると考えられる。

上述したように、剛体とみなした水クラスターの表面には水素イオンあるいは水酸イオンが付着する。そして、水クラスターの回転始動の方向はこの正電荷あるいは負電荷により全く逆になる。このような水クラスターは、それぞれ上記回転を始めると、上記付着した電荷が数式（１）で発生する極めて大きな電界を受け、水クラスターの回転エネルギーが水分子を解離する程度に増大していくものと思われる。ここで、水分子を解離するために、水クラスターの回転はＧＨｚ程度の回転速度になる。

上記水クラスターの回転による水の水素イオンと水酸イオンの解離モデルは理論的なものであって未だ実証されていない。このように、水クラスターの回転が関係しているとすると、水クラスターに含まれる水素結合した水分子の数は、例えば共振周波数Ａ_３の場合において１．２×１０^４個程度になり、共振周波数Ｂ_３の場合において１×１０^４個程度になる。そして、この水クラスターに含まれる水素結合した水分子の数は、共振周波数が増加すると共に減少する。ここで、水クラスターを慣性モーメントＩの剛体とみなして量子化した回転の固有エネルギーを算出し、この回転の固有エネルギーギャップが、上記特定の共振周波数の交流電流により水中に生じる電磁場エネルギーに共鳴するものとして、慣性モーメントＩを求めて水クラスターの水分子の数を算出している。

上記水クラスターの回転は、第１の実施形態の効果のところで述べたように、水の攪拌を効率的に行い水の脱ガスを効果的に生じさせる。そして、共振周波数が増加すると共にその効果が増大するものと考えられる。

また、上記水クラスターの回転を考えると、第２の実施形態において、２種類の共振周波数を用いた交番交流により電磁場処理をした処理水の高い持続性は、その理解が極めて容易になる。すなわち、以下のようなメカニズムにより生じているものと考えられる。これについて、上述したモデルに基づき図４９を参照して説明する。ここで、図４９は上記水クラスターの回転を模式的に示している。図４９（ａ）は、水素イオンが付着した水クラスター（以下、水素イオン付着クラスターという）の回転と水酸イオンが付着した水クラスター（以下、水酸イオン付着クラスターという）の回転が存在する場合である。図４９（ｂ）は水素イオンあるいは水酸イオンが付着した水クラスターの回転だけの場合である。なお、図４９において、電界Ｅと磁界（磁束密度）Ｂを表記しているが、これらはそれぞれ時間的に振動している。

図４９（ａ）に示すように、水素イオン付着クラスター２７は時計回りに回転するとすれば、水酸イオン付着クラスター２８は反時計回りに回転する。ここで、これ等のクラスター（２７，２８）間において接触が生じても、それ等の回転が相互に減速するような作用は生じない。このために、水クラスターの回転が持続し易くなる。このようなメカニズムが、図４８で示した実線の場合に働いているものと思われる。ここで、水素イオン付着クラスター２７は、上述した第１の共振周波数群の交流電流において回転エネルギーを吸収するものであり、水酸イオン付着クラスター２８は、第２の共振周波数群の交流電流において回転エネルギーに吸収されるものである。

これに対して、図４９（ｂ）に示すように、水素イオン付着クラスター２７のみが存在する場合には、それ等が揃って時計回りに回転し、それらが接触すると、その接触領域では回転方向が逆になるために相互に減速するようになる。このために、水クラスターの回転が持続し難くなる。このようなメカニズムが、図４８で示した点線の場合に働いているものと思われる。これは、水酸イオン付着クラスター２８のみの場合でも同様に起る。

この第２の実施形態においては、図４５ないし図４７を参照して説明した方法以外にも、種々の方法が考えられる。例えば、図１あるいは図３に説明した交流電源４において、上記第１の共振周波数群から選択した１つの共振周波数からなる交流電流および第２の共振周波数群から選択した１つの共振周波数からなる交流電流を合成した合成電流を形成する。そして、この合成電流をコイルあるいは電磁場付与部７に供給する。このようにしても、これ等２つの共振周波数により同時に水を活性化させることになり、上述したのと同様な効果が生じる。

［実施の形態３］
次に、本発明の第３の実施形態について説明する。本実施形態の特徴は、第１の実施形態で説明した地磁気の影響を電磁場処理から効果的に除去するところにある。このようにすることにより、振動電磁場を生成するコイルが配設される場所あるいはその取り付け方に依存することなく、水の安定した電磁場処理が容易になる。

例えば東京近辺では、図５０に模式的に示すように、南側から北側に向かいその水平分力３１０ｍＧ程度、鉛直分力３４０ｍＧ程度の地磁気Ｂｅが存在する。しかも、この地磁気は季節あるいは時間と共にその磁界強度が変化する。第１の実施形態で説明した図４の実験装置では、コイル２の軸心の方向に地磁気成分がなくなれば、地磁気の上記電磁場処理への影響を除去できることが確認された。特に、共振周波数Ａ_ｉ（ｉ＝−２〜４の整数）、共振周波数Ｂ_ｊ（ｊ＝−２〜４の整数）の交流電流を用いる場合、その基底モードの共振磁界が地磁気と同程度あるいはそれ以下になることから、この地磁気の影響の除去は重要になる。

その好適な第１の方法は、図５０に示すように、上記交流電流が供給されるコイルを、コイルの軸心が地磁気（Ｂｅ）方向３１に直交する垂直平面３２上になるように配置することである。ここで、対象となるコイルは、例えば、第１および第２の実施形態で説明した通水管１の外側に取り付けられたコイル２、電磁場供与部（７、２５，２６）内蔵のコイル等である。

そして、その好適な第２の方法は、図５１に示すように、上記コイルの外側を磁気シールドにより被包することである。図５１（ａ）および図５１（ｂ）では、例えば高分子材あるいは樹脂材のように比透磁率が１程度の材料からなり、ライン状に成形された通水管３３の外側にコイル２を捲回し、更にその外側に磁気シールド３４を被包し配設する。ここで、図５１（ｂ）では、磁気シールド３４がコイル２の外側と、コイル２の両側に延在しその長さ以上に亘る通水管３３の外側と、を被包している。また、磁気シールド３４は、比透磁率が大きな磁性体から成り、例えばシート状のコバルト系アモルファスシート等が好適に使用される。
このようにすることにより、地磁気Ｂｅは磁気シールド３４により遮蔽され、通水管３３内への浸入が大幅に低減するようになる。そして、図５１（ｂ）に示す構造であると、通水管３３の入口側あるいは出口側から浸入する地磁気Ｂｅがシールドされる。

同様に、図５１（ｃ）に示すように、比透磁率が１程度の材料からなり、例えばＵ字状に成形された通水管３３ａにおいて、その中央領域の外側にコイル２を捲回し、このコイル２を被包し更に上記通水管３３ａのＵ字状に曲折する領域を超えて磁気シールド３４を被包する。このようにすると、例えば図５１（ａ）では、通水管３３の入口側あるいは出口側から浸入する地磁気Ｂｅが充分にシールドできないが、図５１（ｃ）では、このような地磁気Ｂｅの浸入がほぼ完全に防止できるようになる。

図５１で説明したコイルの外側を磁気シールドにより被包する方法は、図１あるいは図４６に示した通水管１のコイルに適用してもよいし、図３あるいは図４７に示した電磁場付与部（７，２５，２６）に備えられたコイルに適用してもよい。

そして、その好適な第３の方法では、図５２に示すように、Ｕ字状の通水管１ａの中央領域の外側にコイル２が捲回され、磁性体コア３５にコイル２ａが捲回されてその両端がＵ字状の曲折する領域に略当接するように配設されている。そして、上記Ｕ字状の通水管１ａおよび磁性体コア３５が磁気遮蔽容器３６に収納されている。ここで、コイル２およびコイル２ａは、その捲回する方向が同じで直列に交流電源４に接続され、上記磁性体コア３５の端部に形成される磁界方向とＵ字状の曲折する領域に形成される磁界方向が同じになるようにする。
このようにすることにより、Ｕ字状の通水管１ａの中央領域における誘起磁界強度は、コイル２軸心において均一になる。そして、地磁気Ｂｅは磁気遮蔽容器３６により遮蔽される。このために、通水管１ａ内の磁束密度がコイル２の軸心方向で一様になり、通水管１内を流れる被処理水が高効率に活性化できるようになる。

その好適な第４の方法は、図５３に示すように、静磁場である地磁気を補償して地磁気消磁する方法である。図５３に示すように、通水管１の一部をＬ次状に曲げ、通水管１のライン状の領域の外側にコイル２を捲回する。そして、Ｌ字状の曲折部に磁気センサー３７を配置し、コイル２の軸心方向の静磁場を検知する。この検知した静磁場の値に基づいて定電流源３８を制御し、地磁気の静磁場を補償するように消磁用コイル３９による逆静磁場を通水管１内に生成させる。このようにして、常時、磁気センサー３７の上記軸心方向の静磁場が零になるように制御する。ここで、図５３では、コイル２に接続する交流電源４は図を簡明にするために省略されている。
このようにすることにより、通水管１内の地磁気の影響は皆無になり、環境変化に全く左右されることなく安定した被処理水に高効率な活性化ができるようになる。

［実施の形態４］
次に、本発明の第４の実施形態について説明する。本実施形態は、第１，２あるいは３の実施形態で説明した電磁場処理において好適に使用される電磁場処理装置について説明する。

図５４に示すように、電磁場処理装置４１は、被処理水の流路になる通水管１の外側に取り付けられたコイル２、該コイル２に２つの異種の共振周波数の交流電流を供給する交番電流供給部４２、該交番電流供給部４２を駆動する駆動電源部４３を有する。

図５５に示すように、交番電流供給部４２は、その主要構成として、水晶振動子４４、例えば３つの周波数信号を生成する周波数分周回路４５、その中の２つの周波数を周波数変調する周波数変調回路４６および振幅変調回路４７を有する。ここで、これ等の回路はディジタル回路であり半導体集積回路が好適に使用される。この半導体集積回路はＭＯＳＦＥＴあるいはＢｉＰトランジスタ等の半導体素子で構成され、その駆動電圧は２０Ｖ以下の複数の電圧であり駆動電源４３により与えられる。このようにして、交番電流供給部４２は極めてコンパクトで軽量になる。

ここで、上記コイル２のインダクタンスは１０^−５Ｈ程度に設定すればよい。このリアクタンスは交流電流の共振周波数が例えば１ｋＨｚ〜５０ｋＨｚで５Ω以下になる。そこで、コイル２に直列接続する１００Ω程度の抵抗を設け、コイル２に流れるピーク電流がほぼ一定になるようにする。

周波数分周回路４５では、第１の共振周波数群にある第１の周波数信号、第２の共振周波数群にある第２の周波数信号と５０〜１５０Ｈｚの範囲にある交番周波数の信号が生成される。そして、周波数変調回路４６において、上記第１の周波数信号および第２の周波数信号により、上記交番周波数で変調された変調周波数の信号が生成される。そして、振幅変調回路４７において、上記変調周波数信号が上記交番周波数で電圧の振幅変調にされ、上記１００Ω程度の抵抗を通して電流の振幅変調された交番電流がコイル２に供給されることになる。

このようにして、交番電流供給部４２は、図４５に示したような交番電流を供給する。すなわち、第１の周波数電流２１と第２の周波数電流２２の２つの周波数を有する電流をそれぞれピーク電流が異なるように振幅変調して供給する。ここで、第１の周波数電流２１は、第１の共振周波数群にある周波数帯域であり、そのピーク電流がその共振磁界を誘起する電流値になるように設定されると好適である。そして、第２の周波数電流は、第２の共振周波数群にある周波数帯域であり、そのピーク電流がその共振磁界を誘起する電流値になるように設定されると好適である。

ここで、第１の周波数電流２１の周波数は、第１の共振周波数群の共振周波数あるいはその半値幅（Δｆ）内の周波数にし、そのピーク電流はその共振磁界の半値幅（Δｂ）内になるようにしてもよい。そして、同様に、第２の周波数電流２２の周波数は、第２の共振周波数群の共振周波数あるいはその半値幅（Δｆ）内の周波数にし、そのピーク電流はその共振磁界の半値幅（Δｂ）内になるようにしてもよい。ここで、交番周波数における第１の周波数電流２１および第２の周波数電流２２のデューティサイクルは任意に可変である。

このような電磁場処理装置を用いて被処理液体を電磁場処理することにより、第２の実施形態で説明した効果が生じる。また、この装置は、非常にコンパクトで軽量であり種々の場所に設置できて利便性に優れる。

次に、本実施形態の好適な態様について図５６を参照して説明する。図５６は、この実施態様を説明するための通水管１内の模式的な拡大図である。この実施態様は、通水管１内の被処理液体の流路を変更させる流路変更機構を設ける場合である。

図５６（ａ）に示すように、コイル２が設置される通水管１内に邪魔板４８が多数に配置されている。この邪魔板４８により被処理水３の流路は蛇行して通水管１内を流れるようになる。ここで、邪魔板４８は絶縁体が好ましく例えば塩化ビニール、ポリスチレン等の高分子材あるいは樹脂材を成形したものである。

図５６（ｂ）の場合は、コイル２が設置される通水管１内に、例えば複数の円柱棒４９が細い連結材５０により互いに連結して配置される。この円柱棒４９により被処理水３の流路は通水管１の側壁側に偏在するようになる。この場合でも、円柱棒４９および連結材５０は絶縁体が好ましく邪魔板４８と同様に高分子材あるいは樹脂材から成る。

上記高分子材あるいは樹脂材は水と同様にその比透磁率は略１であり、その比誘電率は１０以下である。このような流路変更機構を通水管１内に設けることにより、数式（１）に従い被処理水３が受ける電界Ｅの強度が平均的に増加し、電磁場処理の効果が増大するようになる。これは、上記電界が通水管１の内壁近傍、邪魔板４８あるいは円柱棒４９の近傍において最も大きく、多く設けられたこのような近傍を被処理水３の流路にすることにより、強い電界を受ける時間が長くなるからである。

更に、本実施形態の別の好適な態様について図５７を参照して説明する。図５７は、この実施態様を示す構成図である。この実施態様は、第１の実施形態で説明した被処理液体が炭酸ガスを比較的に多く含む地下水あるいは井戸水となる場合に好適である。

図５７に示すように、電磁場処理装置４１の前段に炭酸ガス脱気装置５１が配置される。ここで、炭酸ガス脱気装置５１は、上記炭酸ガスを比較的に多く含む原水から炭酸ガスを放出させる。この放出方法には、例えば超音波を原水に付与し炭酸ガスを脱気する方法、原水の空中曝気方法、原水の加熱／冷却方法等種々の方法がある。

上記炭酸ガス脱気装置５１を含む電磁場処理システムを使用することにより、第１の実施形態、第２の実施形態あるいは第３の実施形態による被処理水の安定した電磁場処理ができる。

更に、本実施形態の更に別の好適な態様では、第３の実施形態で説明したような地磁気の影響を除去する種々の地磁気除去手段が電磁場処理装置に組み込まれる。上記地磁気除去手段の中で、特に図５３で説明した地磁気消磁の方法を用いた手段は、通水管１内部の地磁気の影響を皆無にし、しかも環境変化に自在に適応でき安定して高効率の水の活性化を容易にすることから極めて好適になる。

次に、本実施形態の変形例のいくつかを説明する。電磁場処理装置４１は、２つの異種の共振周波数の交流電流を１つのコイルに供給するものであるが、第２の実施形態で説明したように、２つの異種の共振周波数の交流電流がそれぞれ異なるコイルに供給される構造であってもよい。また、これ等のコイルは電磁場供給部（７，２５，２６）に内蔵される構造であっても構わない。

また、本実施形態の電磁場処理装置の変形例として、第１の実施形態で説明したように、共振周波数のうち単一周波数の交流電流をコイルに供給する構造の電磁場処理装置であってもよい。

更に、本実施形態の電磁場処理装置の変形例として、例えば信号クロックのような正極あるいは負極の一極性のパルス波形の電流が用いられる構造であってもよい。このような一極性波形の電流も電磁界誘起電流である。これについては、図５８を参照して説明する。ここで、図５８（ａ）は一極性のパルス波形の電流を供給する電磁場処理装置の概略構成図である。図５８（ｂ）はこの場合の電流の波形図であり、正極の方形パルス波形を示している。

図５８（ａ）に示すように、この場合の電磁場処理装置は、通水管５２の外側に取り付けられた白丸印で示す正捲回コイル５３、該正捲回コイル５３の逆方向に捲回した逆捲回コイル５４、一極性のパルス波形の電流を上記正捲回コイル５３および逆捲回コイル５４に交互に供給する一極性電流供給部５５を有している。

そして、図５８（ｂ）に示すように、正捲回コイル５３と逆捲回コイル５４には、互いに位相が半周期ずれた同一の方形パルスの電流が交互に供給される。なお、図５８（ａ）に示すように、正捲回コイル５３および逆捲回コイル５４の終端は共に接地電位に固定してある。ここで、上記の方形パルス電流を生成する一極性電流供給部５５の回路は、ディジタル回路であり上述したような半導体集積回路が好適に使用される。

このようにして、通水管５２内には、図２で示した波形の交流電流を１つのコイルに供給する場合と同様な振動電磁場が生成され、水の活性化が第１の実施形態の場合と同様に行える。この変形例では、パルス波形の電流が単電源により生成できることから、低コストで高い安定性を有する電磁場処理装置が実現される。

更に、本実施形態の変形例として、図５８に示したような電磁場処理装置において、例えば正捲回コイル５３あるいは逆捲回コイル５４のみを用い、電磁界誘起電流として一極性のパルス波形の電流を上記いずれかのコイルに供給する電磁場処理方法であっても、未処理水に比べて上述したリン酸カルシウムの溶解度が増大し、水の活性化が可能である。

上述したように、図２に示した方形波形の交流電流に換えて、一極性のパルス波形の電流を用いる場合には、図５９および図６０に示すように、第１の共振周波数群に属する共振周波数Ａ_７の８０．０ｋＨｚおよび第２の共振周波数群に属する共振周波数Ｂ_７の１０８．０ｋＨｚが計測される。ここで、図５９および図６０は、正極の方形パルスの電流を例えば正捲回コイル５３に供給し振動する電磁場処理における共振周波数の共振特性を示す。そして、リン酸カルシウム１６の溶解度が特異性を示す周波数帯域において、横軸に正捲回コイル５３に流す正極電流の周波数をとり、縦軸にリン酸カルシウム１６の上記溶解度をとっている。

図５９から、共振周波数Ａ_７は、８０．０ｋＨｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は７６．５〜８３．１ｋＨｚである。ここで、半値幅（Δｆ）は、この特異性を有する共振周波数帯域において、リン酸カルシウム１６の溶解度が、上記溶解度の最大値と未処理水の場合の溶解度との差の１／２以上になる周波数帯域である。また、図６０から、共振周波数Ｂ_７は、１０８．０ｋＨｚもしくはその近傍であり、その半値幅（Δｆ）の範囲は１０４．８〜１１１．１ｋＨｚである。

そして、これ等の場合においても、図６１および図６２に示すように上述した共振磁界が計測される。ここで、図６１および図６２は、共振周波数における共振磁界の共振特性を示し、横軸に正捲回コイル５３に流す正極電流のピーク電流のときの誘起磁界強度をとり、縦軸にリン酸カルシウム１６の溶解度をとっている。

図６１から、共振周波数Ａ_７では、基底モードの場合、共振磁界が誘起磁界強度６０３９．０ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は５０２７．８〜６７９７．４ｍＧである。また、共振周波数Ｂ_７では、基底モードの場合、共振磁界が誘起磁界強度７３０２．９ｍＧもしくはその近傍になる。そして、その半値幅（Δｂ）の範囲は６６２８．８〜８０３３．２ｍＧである。

以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、上述した実施形態は本発明を限定するものでない。当業者にあっては、具体的な実施態様において本発明の技術思想および技術範囲から逸脱せずに種々の変形・変更を加えることが可能である。

上記実施形態において、交流電流、交番電流あるいは一極性波形の電流の波形は、方形波形以外のパルス波形、のこぎり波形等、時間的に急激に電流値の変化するものが好適である。その他に、正弦波形であってもその効果は低減するが使用することができる。

また、上記交流電流、交番電流あるいは一極性波形の電流が供給されるコイルは被処理水の外部に取り付けられ、上記コイルに生じる振動電磁場が外部から被処理水を照射するようにしてもよい。

また、通水管に巻かれるコイル形状は、時間的に変化する磁場を生成できるものであればよく、上記螺旋状以外に種々の巻き方が考えられる。そして、本実施形態の電磁場処理で生成した活性処理水は、その他にも、水素イオンおよび水酸イオンが豊富に溶存する機能水として種々の用途に適用できる。

本発明の第１の実施形態にかかる電磁場処理する方法の一例を示す説明図である。 本発明の第１の実施形態にかかる交流電流の一例の波形図である。 本発明の第１の実施形態にかかる別の電磁場処理する方法を示す説明図である。 本発明の第１の実施形態において使用した電磁場処理の実験装置の構成図である。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ａ_１の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ａ_２の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ａ_３の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ａ_４の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ａ_５の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ａ_６の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ａ_−２の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ａ_−１の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ａ_０の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ｂ_１の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ｂ_２の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ｂ_３の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ｂ_４の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ｂ_５の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ｂ_６の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ｂ_−２の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ｂ_−１の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の交流電流における共振周波数Ｂ_０の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ａ_１における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ａ_２における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ａ_３における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ａ_４における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ａ_５における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ａ_６における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ａ_−２における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ａ_−１における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ａ_０における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ｂ_１における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ｂ_２における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ｂ_３における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ｂ_４における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ｂ_５における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ｂ_６における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ｂ_−２における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ｂ_−１における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態の共振周波数Ｂ_０における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態における共振磁界の分布の一例を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態における共振磁界の分布の別の一例を示すグラフである。 本発明の第１の実施形態における共振周波数と共振磁界の相関図である。 本発明の第１の実施形態における共振周波数と共振磁界の別の相関図である。 本発明の第２の実施形態にかかる電磁場処理に使用する交番電流の一例を示す波形図である。 本発明の第２の実施形態にかかる別の電磁場処理する方法を示す説明図である。 本発明の第２の実施形態にかかる更に別の電磁場処理する方法を示す説明図である。 本発明の第２の実施形態にかかる電磁場処理した活性処理水の効果の持続性を示すグラフである。 本発明の第２の実施形態にかかる電磁場処理の効果を説明するための模式図である。 本発明の第３の実施形態にかかる地磁気の影響を除去する方法を示す模式図である。 本発明の第３の実施形態にかかる地磁気を磁気シールドする方法を示す断面図である。 本発明の第３の実施形態にかかる地磁気を磁気シールドする別の方法を示す断面図である。 本発明の第３の実施形態にかかる地磁気消磁の方法を示す断面図である。 本発明の第４の実施形態の電磁場処理装置の概略構成図である。 本発明の第４の実施形態の電磁場処理装置における特定の交番電流発生の回路ブロック図である。 本発明の第４の実施形態の好適な態様における被処理水の流路変更機構の構成図である。 本発明の第４の実施形態の好適な態様における電磁場処理装置の配置構成図である。 本発明の第４の実施形態の一変形例の電磁場処理装置の概略構成を示す図である。 本発明の第４の実施形態の一極性電流における共振周波数Ａ_７の共振特性を示すグラフである。 本発明の第４の実施形態の一極性電流における共振周波数Ｂ_７の共振特性を示すグラフである。 本発明の第４の実施形態の共振周波数Ａ_７における共振磁界の共振特性を示すグラフである。 本発明の第４の実施形態の共振周波数Ｂ_７における共振磁界の共振特性を示すグラフである。

符号の説明

１，１ａ，３３，３３ａ，５２ 通水管
２，２ａ コイル
３ 被処理水
４ 交流電源
５，５ａ 活性処理水
６ 磁界
７，２５，２６ 電磁場付与部
８ タンク
９ 貯留水
１０ 実験槽
１１ 間仕切り板
１２，１３，１４ 貯留室
１５ ポンプ
１６ リン酸カルシウム
１７ 採水管
２１ 第１の周波数電流
２２ 第２の周波数電流
２３ 第１の交流電源
２４ 第２の交流電源
２７ 水素イオン付着クラスター
２８ 水酸イオン付着クラスター
３１ 地磁気方向
３２ 垂直平面
３４ 磁気シールド
３５ 磁性体コア
３６ 磁気遮蔽容器
３７ 磁気センサー
３８ 定電流源
３９ 消磁用コイル
４１ 電磁場処理装置
４２ 交番電流供給部
４３ 駆動電源部
４４ 水晶振動子
４５ 周波数分周回路
４６ 周波数変調回路
４７ 振幅変調回路
４８ 邪魔板
４９ 円柱棒
５０ 連結材
５１ 炭酸ガス脱気装置
５３ 正捲回コイル
５４ 逆捲回コイル
５５ 一極性電流供給部

Claims (22)

1. コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理方法において、
   前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群あるいは前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中から１つの共振周波数を選択し、
   前記選択した１つの共振周波数の電磁界誘起電流により前記コイルに振動電磁場を誘起し、
   前記第１の共振周波数群は、１５１．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−２、２２２．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−１、３４５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_０、４８４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_１、９５４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_２、３．５ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_３、７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_４、２０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_５、３７．３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_６、８０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_７を含み、
   前記第２の共振周波数群は、２０５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−２、３０１．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−１、４６６．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_０、６５５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_１、１．２９ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_２、４．７３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_３、９．４７ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_４、２７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_５、５０．４ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_６、１０８．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_７を含み、
   前記その近傍の共振周波数は、共振周波数の数値の±１．２％程度であることを特徴とする水の電磁場処理方法。
2. コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理方法において、
   前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群あるいは前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中から１つの共振周波数を選択し、
   前記選択した共振周波数の共振特性における半値幅内にある周波数の電磁界誘起電流により、前記コイルに振動電磁場を誘起し、
   前記第１の共振周波数群は、１５１．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−２、２２２．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−１、３４５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_０、４８４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_１、９５４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_２、３．５ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_３、７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_４、２０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_５、３７．３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_６、８０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_７を含み、
   前記第２の共振周波数群は、２０５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−２、３０１．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−１、４６６．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_０、６５５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_１、１．２９ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_２、４．７３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_３、９．４７ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_４、２７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_５、５０．４ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_６、１０８．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_７を含み、
   前記その近傍の共振周波数は、共振周波数の数値の±１．２％程度であることを特徴とする水の電磁場処理方法。
3. コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理方法において、
   前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群および前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中からそれぞれ１つの共振周波数を選択し、
   前記第１の共振周波数群から選択した１つの共振周波数の電磁界誘起電流と、前記第２の共振周波数群から選択した１つの共振周波数の電磁界誘起電流とにより前記コイルに振動電磁場を誘起し、
   前記第１の共振周波数群は、１５１．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−２、２２２．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−１、３４５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_０、４８４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_１、９５４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_２、３．５ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_３、７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_４、２０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_５、３７．３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_６、８０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_７を含み、
   前記第２の共振周波数群は、２０５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−２、３０１．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−１、４６６．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_０、６５５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_１、１．２９ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_２、４．７３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_３、９．４７ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_４、２７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_５、５０．４ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_６、１０８．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_７を含み、
   前記その近傍の共振周波数は、共振周波数の数値の±１．２％程度であることを特徴とする水の電磁場処理方法。
4. コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理方法において、
   前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群および前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中からそれぞれ１つの共振周波数を選択し、
   前記第１の共振周波数群から選択した共振周波数の共振特性における半値幅内にある周波数の電磁界誘起電流と、前記第２の共振周波数群から選択した共振周波数の共振特性における半値幅内にある周波数の電磁界誘起電流とにより、前記コイルに振動電磁場を誘起し、
   前記第１の共振周波数群は、１５１．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−２、２２２．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−１、３４５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_０、４８４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_１、９５４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_２、３．５ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_３、７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_４、２０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_５、３７．３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_６、８０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_７を含み、
   前記第２の共振周波数群は、２０５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−２、３０１．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−１、４６６．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_０、６５５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_１、１．２９ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_２、４．７３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_３、９．４７ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_４、２７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_５、５０．４ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_６、１０８．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_７を含み、
   前記その近傍の共振周波数は、共振周波数の数値の±１．２％程度であることを特徴とする水の電磁場処理方法。
5. 前記共振周波数の電磁界誘起電流のピーク電流を特定の電流値にすることにより、前記共振周波数の電磁界誘起電流により前記コイルに誘起される振動磁界のピーク強度が、特定の磁界強度になる共振磁界の強度、あるいは前記共振磁界の共振特性における半値幅内にある磁界強度になるようにすることを特徴とする請求項１ないし４のいずれか一項に記載の水の電磁場処理方法。
6. 前記共振磁界の強度は、その基底モードの磁界強度の正整数倍になることを特徴とする請求項５に記載の水の電磁場処理方法。
7. 前記共振周波数Ａ_ｉ（ｉ＝−２〜７の整数）の電磁界誘起電流における前記共振磁界の基底モードの磁界強度は、前記ｉの番号順にそれぞれ、５．３ｍＧもしくはその近傍、７．４ｍＧもしくはその近傍、１２．３ｍＧもしくはその近傍、１７．３ｍＧもしくはその近傍、３１．９ｍＧもしくはその近傍、１３０．６ｍＧもしくはその近傍、３２３．０ｍＧもしくはその近傍、１１２３．５ｍＧもしくはその近傍、２５５６．０ｍＧもしくはその近傍、６０３９．０ｍＧもしくはその近傍であり、
   前記共振周波数Ｂ_ｊ（ｊ＝−２〜７の整数）の電磁界誘起電流における前記共振磁界の基底モードの磁界強度は、前記ｊの番号順にそれぞれ、７．１ｍＧもしくはその近傍、１０．４ｍＧもしくはその近傍、１６．３ｍＧもしくはその近傍、２３．５ｍＧもしくはその近傍、４７．１ｍＧもしくはその近傍、１８８．２ｍＧもしくはその近傍、４６３．５ｍＧもしくはその近傍、１６０１．０ｍＧもしくはその近傍、３３４２．５ｍＧもしくはその近傍、７３０２．９ｍＧもしくはその近傍であり、
   前記その近傍の磁界強度は、磁界強度の数値の±２％程度であることを特徴とする請求項６に記載の水の電磁場処理方法。
8. 前記コイルに対して地磁気の影響を除去することを特徴とする請求項１ないし７のいずれか一項に記載の水の電磁場処理方法。
9. 前記地磁気の方向に直交する面内に前記コイルの軸心を配置することを特徴とする請求項８に記載の水の電磁場処理方法。
10. 前記コイルを磁気遮蔽体により被包することを特徴とする請求項８に記載の水の電磁場処理方法。
11. 前記地磁気の前記コイルの軸心方向の磁界強度を検出し、前記磁界強度が略ゼロになるように前記コイルに静磁場を付与することを特徴とする請求項８に記載の水の電磁場処理方法。
12. 前記水に対して炭酸ガスの脱気処理を施した後に前記水を電磁場処理することを特徴とする請求項１ないし１１のいずれか一項に記載の電磁場処理方法。
13. 前記コイルを巻きつけた領域の通水路に絶縁体を配置し前記水の流れを変えて前記水を電磁場処理することを特徴とする請求項１ないし１２のいずれか一項に記載の電磁場処理方法。
14. コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理装置であって、
    コイルと、
    前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群あるいは前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中から選択した１つの共振周波数の電磁界誘起電流を前記コイルに供給する電源と、
    を有し、
    前記第１の共振周波数群は、１５１．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−２、２２２．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−１、３４５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_０、４８４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_１、９５４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_２、３．５ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_３、７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_４、２０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_５、３７．３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_６、８０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_７を含み、
    前記第２の共振周波数群は、２０５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−２、３０１．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−１、４６６．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_０、６５５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_１、１．２９ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_２、４．７３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_３、９．４７ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_４、２７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_５、５０．４ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_６、１０８．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_７を含み、
    前記その近傍の共振周波数は、共振周波数の数値の±１．２％程度であることを特徴とする電磁場処理装置。
15. コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理装置であって、
    コイルと、
    前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群あるいは前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中から選択した１つの共振周波数の共振特性における半値幅内にある周波数の電磁界誘起電流を、前記コイルに供給する電源と、
    を有し、
    前記第１の共振周波数群は、１５１．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−２、２２２．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−１、３４５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_０、４８４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_１、９５４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_２、３．５ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_３、７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_４、２０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_５、３７．３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_６、８０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_７を含み、
    前記第２の共振周波数群は、２０５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−２、３０１．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−１、４６６．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_０、６５５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_１、１．２９ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_２、４．７３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_３、９．４７ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_４、２７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_５、５０．４ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_６、１０８．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_７を含み、
    前記その近傍の共振周波数は、共振周波数の数値の±１．２％程度であることを特徴とする電磁場処理装置。
16. コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理装置であって、
    コイルと、
    前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群の中の１つの共振周波数と、前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中の１つの共振周波数とを振幅変調した交番電流を供給する交番電流供給部と、
    前記交番電流供給部を駆動する駆動電源部と、
    を有し、
    前記第１の共振周波数群は、１５１．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−２、２２２．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−１、３４５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_０、４８４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_１、９５４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_２、３．５ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_３、７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_４、２０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_５、３７．３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_６、８０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_７を含み、
    前記第２の共振周波数群は、２０５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−２、３０１．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−１、４６６．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_０、６５５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_１、１．２９ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_２、４．７３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_３、９．４７ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_４、２７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_５、５０．４ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_６、１０８．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_７を含み、
    前記その近傍の共振周波数は、共振周波数の数値の±１．２％程度であることを特徴とする電磁場処理装置。
17. コイルに電磁界誘起電流を流し、前記コイルに誘起される振動電磁場を水に付与して前記水を活性化する水の電磁場処理装置であって、
    コイルと、
    前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第１の共振周波数群の中の１つの共振周波数の共振特性における半値幅内にある周波数と、前記水を活性化する前記電磁界誘起電流の第２の共振周波数群の中の１つの共振周波数の共振特性における半値幅内にある周波数とを振幅変調した交番電流を供給する交番電流供給部と、
    前記交番電流供給部を駆動する駆動電源部と、
    を有し、
    前記第１の共振周波数群は、１５１．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−２、２２２．５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_−１、３４５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_０、４８４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_１、９５４Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_２、３．５ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_３、７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_４、２０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_５、３７．３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_６、８０．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ａ_７を含み、
    前記第２の共振周波数群は、２０５．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−２、３０１．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_−１、４６６．０Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_０、６５５Ｈｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_１、１．２９ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_２、４．７３ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_３、９．４７ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_４、２７．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_５、５０．４ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_６、１０８．０ｋＨｚもしくはその近傍の共振周波数Ｂ_７を含み、
    前記その近傍の共振周波数は、共振周波数の数値の±１．２％程度であることを特徴とする電磁場処理装置。
18. 前記電源あるいは前記交番電流供給部は、前記共振周波数の電磁界誘起電流のピーク電流を特定の電流値にし、前記共振周波数の電磁界誘起電流により前記コイルに誘起される振動磁界のピーク強度が特定の磁界強度になる共振磁界の強度、あるいは前記共振磁界の共振特性における半値幅内にある磁界強度になるようにすることを特徴とする請求項１４ないし１７のいずれか一項に記載の水の電磁場処理装置。
19. 前記共振磁界の強度は、その基底モードの磁界強度の正整数倍になることを特徴とする請求項１８に記載の水の電磁場処理装置。
20. 前記共振周波数Ａ_ｉ（ｉ＝−２〜７の整数）の電磁界誘起電流における前記共振磁界の基底モードの磁界強度は、前記ｉの番号順にそれぞれ、５．３ｍＧもしくはその近傍、７．４ｍＧもしくはその近傍、１２．３ｍＧもしくはその近傍、１７．３ｍＧもしくはその近傍、３１．９ｍＧもしくはその近傍、１３０．６ｍＧもしくはその近傍、３２３．０ｍＧもしくはその近傍、１１２３．５ｍＧもしくはその近傍、２５５６．０ｍＧもしくはその近傍、６０３９．０ｍＧもしくはその近傍であり、
    前記共振周波数Ｂ_ｊ（ｊ＝−２〜７の整数）の電磁界誘起電流における前記共振磁界の基底モードの磁界強度は、前記ｊの番号順にそれぞれ、７．１ｍＧもしくはその近傍、１０．４ｍＧもしくはその近傍、１６．３ｍＧもしくはその近傍、２３．５ｍＧもしくはその近傍、４７．１ｍＧもしくはその近傍、１８８．２ｍＧもしくはその近傍、４６３．５ｍＧもしくはその近傍、１６０１．０ｍＧもしくはその近傍、３３４２．５ｍＧもしくはその近傍、７３０２．９ｍＧもしくはその近傍であり、
    前記その近傍の磁界強度は、磁界強度の数値の±２％程度であることを特徴とする請求項１９に記載の水の電磁場処理装置。
21. 前記コイルに対して地磁気の影響を除去する手段が取り付けられていることを特徴とする請求項１４ないし２０のいずれか一項に記載の水の電磁場処理装置。
22. 前記水に対して炭酸ガスの脱気処理を施した後に前記水に前記電磁場処理を施すようになっていることを特徴とする請求項１４ないし２１のいずれか一項に記載の電磁場処理装置。
    
    

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