JP5185227B2 - 多段変速機 - Google Patents
多段変速機 Download PDFInfo
- Publication number
- JP5185227B2 JP5185227B2 JP2009178504A JP2009178504A JP5185227B2 JP 5185227 B2 JP5185227 B2 JP 5185227B2 JP 2009178504 A JP2009178504 A JP 2009178504A JP 2009178504 A JP2009178504 A JP 2009178504A JP 5185227 B2 JP5185227 B2 JP 5185227B2
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- rod
- cam
- control rod
- gear shaft
- gear
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Active
Links
Images
Landscapes
- Structure Of Transmissions (AREA)
Description
コントロールロッドを移動して変速する場合に、このロストモーション機構により、変速前の係合手段による係合が維持された状態から変速後の係合手段の係合状態に移行する時に先の係合維持された係合手段が自然と解除されて滑らかに移行することができ、変速が間断なく円滑に実行される。
しかし、変速できないにもかかわらず、ロストモーション機構によりコントロールロッドは移動してしまうので、シフト操作をした運転者は、操作できても変速できないという事態に違和感を覚える。
また、正回転用と逆回転用の2本のカムロッドのカム溝にそれぞれ対応する切欠きを1本の規制ロッドに設けて対応することができ、部品点数を削減することができる。
本実施の形態に係る多段変速機10は、自動二輪車に搭載される内燃機関に組み込まれて構成されている。
図1は、本多段変速機10の断面図であり、同図1に示すように、該多段変速機10は、内燃機関と共通の機関ケース1に設けられている。
左右割りの左機関ケース1Lと右機関ケース1Rが合体して構成された機関ケース1は、変速室2を形成しており、同変速室2にメイン歯車軸11とカウンタ歯車軸12が互いに平行に左右方向に指向して回転自在に軸支されている。
内燃機関のクランク軸の回転がプライマリ被動ギヤ4から係合状態の摩擦クラッチ5を介してメイン歯車軸11に伝達される。
右ベアリング3Rに沿って第1駆動変速歯車m1がメイン歯車軸11に一体に形成され、メイン歯車軸11の同第1駆動変速歯車m1と左ベアリング3Lとの間に形成されたスプラインに右から左へ順に順次径を大きくした第2,第3,第4,第5,第6駆動変速歯車m2,m3,m4,m5,m6がスプライン嵌合されている。
カウンタ歯車軸12において、右ベアリング7Rの左に介装されたカラー部材14Rを介して外装された右端の軸受カラー部材13と、左ベアリング7Lの右に介装されたカラー部材14Lを介して外装された左端の軸受カラー部材13との間に、等間隔に5つの軸受カラー部材13が外装され、この全部で7つの軸受カラー部材13の隣り合う軸受カラー部材13,13間に跨るようにして右から左へ順に順次径を小さくした第1,第2,第3,第4,第5,第6被動変速歯車n1,n2,n3,n4,n5,n6が回転自在に軸支されている。
コントロールロッド51の軸方向の移動は、ロストモーション機構52,53を介してカムロッドCを軸方向に連動し、このカムロッドCの移動がカウンタ歯車軸12に組み込まれた係合手段20により各被動変速歯車nを選択的にカウンタ歯車軸12と係合して変速を行う。
コントロールロッド51の左端部51aaは短く、右端は長尺で雄ねじが形成された雄ねじ端部51bbと、その雄ねじ端部51bbの手前に6角形状のナット部51nが形成されている。
左右のロストモーション機構52,53は、同じ構造のものを互いに左右対称になるように配設している。
なお、コッタ52cは、スプリングホルダ52hの内周凹部52haの内径を外径とし、コントロールロッド51の外周凹部51aの外径を内径とした中空円板状をなし、組み付けのため半割りにされている。
したがって、コントロールロッド51が軸方向に移動すると、左右のロストモーション機構52,53の圧縮コイルスプリング52s,53sを介してスプリングホルダ52h,53hが軸方向に移動する。
カムロッドCは、断面が特別な形状をしておらず概ね外形が単純な矩形の角柱棒状部材であるので、カムロッドCを容易に製造することができる。
一方の規制ロッドEは、正回転偶数段用カムロッドCaeと逆回転奇数段用カムロッドCboに挟まれ、他方の規制ロッドFは、正回転奇数段用カムロッドCaoと逆回転偶数段用カムロッドCbeに挟まれて装着される。
規制ロッドEは、正回転偶数段用カムロッドCaeが摺接する側面と外周面とが交わる側縁に正回転偶数段用カムロッドCaeのカム溝v2,v4,v6に対応して切欠きe2,e4,e6が形成され、逆回転奇数段用カムロッドCboが摺接する側面と外周面とが交わる側縁に逆回転奇数段用カムロッドCboのカム溝v1,v3,v5に対応して切欠きe1,e3,e5が形成されている。
したがって、規制ロッドE,Fは、コントロールロッド51と一体に左右軸方向に移動する。
このコントロールロッド操作子55の螺着されたナット57より右側に延出した円筒部に直径方向に穿孔したピン孔55hが形成されており、同ピン孔55hにシフトピン58が貫通する。
右機関ケース1Rの側壁1RRの右方に突出したガイド部1Raに溝条60が左右方向に指向して形成されており、この溝条60にシフトピン58の突出した一端頭部が摺動自在に嵌合してシフトピン58の回り止めとしている。
コントロールロッド操作子55はコントロールロッド51の右端部を回転自在に保持しているので、結局シフトドラム67の回動はコントロールロッド51を軸方向に移動させる。
シフト伝達手段は、シフトドラム67を所定角度毎の変速段位置に安定して保持させるシフトカム部材などの機構を備えてシフトセレクトレバーの操作動力をシフトドラム67の側縁に形成されたギヤ67gに伝達してシフトドラム67を順次変速段位置に回動する。
この中空円筒状のカウンタ歯車軸12は、内径がロストモーション機構52,53のスプリングホルダ52h,53hの外径に略等しく、コントロールロッド51に取り付けられたスプリングホルダ52h,53hを摺動自在に嵌挿する。
正回転偶数段用カムロッドCaeと逆回転奇数段用カムロッドCboが規制ロッドEを挟み、正回転奇数段用カムロッドCaoと逆回転偶数段用カムロッドCbeが規制ロッドFを挟み束にした状態で、カム案内溝12gに摺動自在に嵌合する。
同種類のカムロッドCと規制ロッドE,Fは、対称位置に配設される。
したがって、コントロールロッド51の動きをカムロッドCおよび規制ロッドE,Fに偏りなく伝達することができ、軸心を維持して動きを円滑にすることができる。
右側の拡大内径部の内側に前記コントロールロッド操作子55が半分程挿入されている。
また、短尺矩形凹部12qと軸方向溝12avとの間の厚肉部で周方向溝12cv上にピン孔12hが前記カム案内溝12gまで径方向に穿孔されている。
各周方向溝12cv上にはそれぞれ4か所ピン孔12hが形成される。
ピン孔12hにはピン部材23が摺動自在に嵌挿される。
ピン孔12h内でのピン部材23の進退は、その遠心側端部を周方向溝12cvの底面より外側に出没させる。
このようにして、全ての揺動爪部材Rが組み付けられた状態を図13に示す。
そして、合致した軸受凹部Rdと軸方向溝12avに支軸ピン26が嵌合される。
また、ピン受部Rrは、ピン部材23を受け止めるだけの幅を具えれば足りるので、揺動爪部材Rを小型に形成することができ、かつ他方の係合爪部Rpの遠心力による揺動を容易にすることができる。
また、ピン部材23が退行したときは、圧縮スプリング22により付勢され遠心力が作用する係合爪部Rpがカウンタ歯車軸12の中央円筒部12aの外周面より外側に突出し被動変速歯車nと係合可能とする。
同様に、正回転偶数段揺動爪部材Raeが前記正回転偶数段用カムロッドCaeの移動により進退するピン部材23により揺動し、逆回転偶数段係合部材Rbeが前記逆回転偶数段用カムロッドCbeの移動により進退するピン部材23により揺動する。
カウンタ歯車軸12の中央円筒部12aの軸方向溝12avに埋設される支軸ピン26は、中央円筒部12aの外周面に接する深さに埋設されるので、軸受カラー部材13が外装されると、ガタなく固定される。
図2ないし図5は、1速状態を示しており、図4では第1被動変速歯車n1が矢印方向に回転し、図5では第2被動変速歯車n2が矢印方向に回転しており、第1被動変速歯車n1よりも第2被動変速歯車n2が高速で回転している。
シフトアップするにはコントロールロッド51を右方に移動し、シフトダウンするにはコントロールロッド51を左方に移動し、コントロールロッド51の移動に伴い規制ロッドE,Fは一体に移動するとともに、カムロッドCae,Cbo,Cao,Cbeもロストモーション機構52,53を介して連動することになる。
同様に、正回転奇数段用カムロッドCaoのカム溝v1,v3,v5に対応する規制ロッドFの切欠きf1,f3,f5は、それぞれカム溝v1,v3,v5よりもシフトアップ時のコントロールロッド51の移動方向である右方と反対側の左方に長尺に形成されている。
そして、カムロッドCの幅より外径が大きいピン部材23は、カムロッドCのカム溝vに入って没しているときには、同時に規制ロッドE,Fの切欠きにも入っている。
その他のピン部材23は、全てカムロッドCのカム溝vに落ち込まずにカムロッドCの摺接面に接して突出している。
他の第3,第4,第5被動変速歯車n3,n4,n5,n6も同様で空回りしている(図2,図3参照)。
図15および図16では、揺動爪部材Rで突出を押さえ込まれた状態にあるピン部材23に格子ハッチを施している。
したがって、図15に示す1速の加速状態では、突出を押さえ込まれたピン部材23がカム溝v1に入った正回転奇数段用カムロッドCaoは左右軸方向いずれの方向にも移動が規制されている。
すなわち、規制ロッドFとコッタ80を介して結合されたコントロールロッド51は、左方には移動が規制されるが、右方には所定距離移動が許される。
なお、1速の加速状態からシフトダウンするようなシフトセレクトレバーの手動操作は、コントロールロッド51が左方への移動を規制されていることからできない。
逆回転奇数段用カムロッドCboの移動で1速の逆回転奇数段揺動爪部材Rboが係合爪部Rpを内側に引っ込める。
その他のピン部材23は、全てカムロッドCのカム溝vに落ち込まずにカムロッドCの摺接面に接して突出している。
また、同じピン部材23が切欠きe2に入った規制ロッドEも移動を規制されるが、切欠きe2がカム溝v2より長尺であり、2速状態では図16に示すように、切欠きe2は対応するカム溝v2より軸方向左方に長尺であるので、規制ロッドEは左方には移動が規制されるが、右方には所定距離移動が許される。
したがって、2速から加速状態で3速にシフトアップしようとして、シフトセレクトレバーを手動操作すると、コントロールロッド51の右方への移動は許されているので、滑らかに操作でき、3速に変速することができる。
このように、加速状態ではシフトダウンができないにもかかわらず、従来はコントロールロッド51は左方に移動可能でシフトセレクトレバーの操作も規制されることなく操作できたために、運転者は違和感を覚えることになった。
また、加速中にシフトダウンしも何も起こらないが、その後減速に転じた時点でシフトダウンが起きることになり、この動きに対しても運転者は違和感を覚える。
このような事態を避けるべく、本多段変速機の場合は、加速状態でのシフトダウンのシフトセレクトレバーの手動操作自体を規制することとしたので、運転者は違和感を覚えることがない。
すなわち、駆動輪側(カウンタ歯車軸12)からの動力を第2被動変速歯車n2に伝達しているのは、逆回転偶数段揺動爪部材Rbeであり、同逆回転偶数段揺動爪部材Rbeを作動するピン部材23(図17で格子ハッチが施されたピン部材23)は、逆回転偶数段用カムロッドCbeのカム溝v2と規制ロッドFの切欠きf2とに落ち込んだ状態で外端を逆回転偶数段揺動爪部材Rbeにより押さえ込まれた状態にある。
すなわち、規制ロッドFと結合されたコントロールロッド51は、右方には移動が規制されるが、左方には所定距離移動が許される。
n…被動変速歯車、n1〜n6…第1〜第6被動変速歯車、
10…多段変速機、11…メイン歯車軸、12…カウンタ歯車軸、13…軸受カラー部材、
20…係合手段、22…圧縮スプリング、23…ピン部材、26…支軸ピン、
31…係合凸部、
C…カムロッド、Cao…正回転奇数段用カムロッド、Cae…正回転偶数段用カムロッド、Cbo…逆回転奇数段用カムロッド、Cbe…逆回転偶数段用カムロッド、p…係止爪、v1,v2,v3,v4,v5,v6…カム溝、
E…規制ロッド、e,e1,e2,e3,e4,e5,e6…切欠き、
F…規制ロッド、f,f1,f2,f3,f4,f5,f6…切欠き、
R…揺動爪部材、Rao…正回転奇数段揺動爪部材、Rae…正回転偶数段揺動爪部材、Rbo…逆回転奇数段揺動爪部材、Rbe…逆回転偶数段揺動爪部材、Rp…係合爪部、Rr…ピン受部、Rq…幅広端部、
50…変速駆動手段、51…コントロールロッド、51a,51b…外周凹部、52,53…ロストモーション機構、52h,53h…スプリングホルダ、52ha,53ha…内周凹部、52s,53s…コイルスプリング、55…コントロールロッド操作子、56…ボールベアリング、57…ナット、58…シフトピン、59…係合ピン、60…溝条、65…支軸、66…ベアリング、67…シフトドラム、67v…シフト溝、70…出力スプロケット、80…コッタ。
Claims (5)
- 互いに平行な歯車軸にそれぞれ複数の駆動歯車と被動歯車が変速段毎に常時噛み合い状態で軸支され、前記駆動歯車と前記被動歯車の一方の複数の歯車が歯車軸に固定され、他方の複数の歯車と歯車軸との間に設けられ互いの係合を行う係合手段が変速駆動手段により切り換え駆動されて変速を行う多段変速機において、
前記係合手段は、歯車の内燃機関からの動力が伝達される正回転と駆動輪側からの動力が伝達される逆回転の各回転方向でのみそれぞれ係合可能な正回転用と逆回転用の2種類の係合手段があり、
各前記係合手段は、
各歯車の内周面の周方向複数箇所に周方向に係合面を有して設けられた係合凸部と、
前記歯車軸に出没自在に設けられ各歯車の前記係合凸部に係脱可能に係合する係合部材と、
前記歯車軸に軸方向に摺動自在に支持され摺接面に複数のカム溝が軸方向所要箇所に形成された複数のカムロッドと、
前記歯車軸の所要箇所に径方向に嵌挿され前記軸方向に移動するカムロッドの摺接面と前記カム溝に交互に接して進退し前記係合部材を作動するピン部材とを備え、
前記変速駆動手段は、
前記複数のカムロッドの内側で前記歯車軸の中空中心軸に設けられるコントロールロッドと、
前記コントロールロッドの外周面と前記複数のカムロッドの内側面との間に介装されて前記コントロールロッドと各カムロッドを軸方向に作用するスプリングを介して連動するロストモーション機構とを備え、
前記コントロールロッドと一体に移動する規制ロッドが前記カムロッドに摺接して前記歯車軸に設けられ、
前記規制ロッドは、摺接した前記カムロッドの前記カム溝とともに前記ピン部材を係合可能な切欠きが各カム溝に対応して形成され、
正回転用の前記カムロッドのカム溝に対応する前記規制ロッドの切欠きは、変速段確立状態で当該カム溝よりもシフトアップ時の前記コントロールロッドの移動方向と反対側に長く形成され、
逆回転用の前記カムロッドのカム溝に対応する前記規制ロッドの切欠きは、変速段確立状態で当該カム溝よりもシフトダウン時の前記コントロールロッドの移動方向と反対側に長く形成されていることを特徴とする多段変速機。 - 前記規制ロッドが、正回転用の前記カムロッドと逆回転用の前記カムロッドとの間に挟まれて軸方向に相対的に摺動自在に設けられることを特徴とする請求項1記載の多段変速機。
- 前記規制ロッドは、前記コントロールロッドとは別体の部材で形成され、結合手段により前記コントロールロッドと一体に移動するよう結合されることを特徴とする請求項1または請求項2記載の多段変速機。
- 前記結合手段は、半割コッタであり、
前記コントロールロッドの外周面に設けられた嵌合溝と前記規制ロッドの内面に設けられた嵌合溝との双方に前記半割コッタが嵌合して前記コントロールロッドに前記規制ロッドを一体に結合することを特徴とする請求項3記載の多段変速機。 - 前記カムロッドおよび前記規制ロッドは、同じ機能を有するロッドが前記コントロールロッドの外周囲に相対向して対称位置に配設されることを特徴とする請求項1ないし請求項4のいずれか記載の多段変速機。
Priority Applications (8)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2009178504A JP5185227B2 (ja) | 2009-07-31 | 2009-07-31 | 多段変速機 |
US12/828,881 US8499655B2 (en) | 2009-07-31 | 2010-07-01 | Multistage transmission |
CA2710263A CA2710263C (en) | 2009-07-31 | 2010-07-15 | Multistage transmission |
CA2783622A CA2783622C (en) | 2009-07-31 | 2010-07-15 | Multistage transmission |
CN2010102395341A CN101988560B (zh) | 2009-07-31 | 2010-07-27 | 多级变速器 |
AT11150792T ATE550572T1 (de) | 2009-07-31 | 2010-07-29 | Mehrstufengetriebe |
EP11150792A EP2302258B1 (en) | 2009-07-31 | 2010-07-29 | Multistage transmission |
EP10171201.6A EP2284419B1 (en) | 2009-07-31 | 2010-07-29 | Multistage transmission |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2009178504A JP5185227B2 (ja) | 2009-07-31 | 2009-07-31 | 多段変速機 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2011033094A JP2011033094A (ja) | 2011-02-17 |
JP5185227B2 true JP5185227B2 (ja) | 2013-04-17 |
Family
ID=43762372
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2009178504A Active JP5185227B2 (ja) | 2009-07-31 | 2009-07-31 | 多段変速機 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP5185227B2 (ja) |
Families Citing this family (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP6760861B2 (ja) | 2017-01-30 | 2020-09-23 | ヤマハ発動機株式会社 | ラチェット機構を備えた鞍乗型車両用常時噛み合い式変速装置 |
JP6803759B2 (ja) | 2017-01-30 | 2020-12-23 | ヤマハ発動機株式会社 | ラチェット機構を備えた鞍乗型車両用常時噛み合い式変速装置 |
WO2024020804A1 (en) * | 2022-07-26 | 2024-02-01 | Rfs Technologies, Inc. | Movement controlling apparatus, antenna and method of operating movement controlling apparatus |
Family Cites Families (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPS54102454A (en) * | 1978-01-28 | 1979-08-11 | Kubota Ltd | Speed change gear |
JP4372185B2 (ja) * | 2007-09-21 | 2009-11-25 | 本田技研工業株式会社 | 変速機 |
JP5049238B2 (ja) * | 2008-09-25 | 2012-10-17 | 本田技研工業株式会社 | 多段変速機 |
-
2009
- 2009-07-31 JP JP2009178504A patent/JP5185227B2/ja active Active
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JP2011033094A (ja) | 2011-02-17 |
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
JP5086956B2 (ja) | 多段変速機 | |
JP5386100B2 (ja) | 多段変速機 | |
JP5184942B2 (ja) | 多段変速機 | |
EP2169265A2 (en) | Multistage transmission | |
JP5049183B2 (ja) | 多段変速機 | |
JP5247886B2 (ja) | 多段変速機 | |
JP5714954B2 (ja) | 出力スプロケットの取付構造 | |
JP5185227B2 (ja) | 多段変速機 | |
JP5143055B2 (ja) | 多段変速機の潤滑構造 | |
JP5049238B2 (ja) | 多段変速機 | |
JP5049237B2 (ja) | 多段変速機 | |
JP5231332B2 (ja) | 多段変速機 | |
JP5425741B2 (ja) | 潤滑構造およびその潤滑構造を用いた多段変速機 | |
JP5086957B2 (ja) | 多段変速機 | |
JP5247538B2 (ja) | 出力スプロケット取付構造 | |
JP5178583B2 (ja) | 多段変速機の変速駆動機構 | |
JP5349209B2 (ja) | 多段変速機 | |
JP5208811B2 (ja) | 多段変速機の変速駆動機構 | |
JP2012215236A (ja) | 多段変速機 | |
JP5238548B2 (ja) | 多段変速機 | |
JP5129180B2 (ja) | 自動二輪車搭載内燃機関の変速用アクチュエータ取付構造 | |
JP5238549B2 (ja) | 多段変速機 | |
JP5238550B2 (ja) | 自動二輪車搭載内燃機関の変速用アクチュエータの配置構造 | |
JP2013204598A (ja) | 多段変速機 |
Legal Events
Date | Code | Title | Description |
---|---|---|---|
A621 | Written request for application examination |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621 Effective date: 20111124 |
|
A521 | Written amendment |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20120518 |
|
A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20121122 |
|
TRDD | Decision of grant or rejection written | ||
A01 | Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01 Effective date: 20130108 |
|
A61 | First payment of annual fees (during grant procedure) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61 Effective date: 20130117 |
|
R150 | Certificate of patent or registration of utility model |
Ref document number: 5185227 Country of ref document: JP Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20160125 Year of fee payment: 3 |