JP4847982B2 - タフティング機、及びタフティング機用の調整軸 - Google Patents

Description

本発明は、基布にパイル糸を植設してパイル生地を作製するタフティング機、及び該タフティング機に使用される調整軸に関する。

タフトカーペットなどのパイル生地は、基布にパイル糸を植設することによって得られる。かかるパイル生地は、複数列のニードルを有するタフティング機を用いて作製される。
従来、パイル糸の高さを変化させながら基布に植設できるタフティング機が知られている。かかるタフティング機で作製されたパイル生地は、そのパイル面にパイル糸の高低差に基づく柄模様が現れる。

上記タフティング機として、従来、特許文献１及び２に開示されたものが知られている。
特許文献１には、送りローラからニードルに至るパイル糸経路内において、偏心運動するカム機構にパイル糸を沿わせることにより、ニードルの刺突運動によりループを形成する際にパイル糸の経路を長く又は短くしてパイル糸の供給長さを調整するタフティング機が開示されている。
特許文献１のタフティング機は、カム機構によってパイル糸の供給長さを調整することにより、パイル糸の高低差（凹凸変化）に基づく柄模様が現れたループパイル生地を作製できる。

また、特許文献２には、パイル糸の走行経路の長さを変えるガイドバーと、該ガイドバー駆動モーターと、該モーターに指示信号を送る電気入力装置と、を具備し、電気入力装置が、ニードルの作動周期に同期した比率の周期をもってガイドバー駆動モーターを回転させるタフティング機が開示されている。
特許文献２のタフティング機は、規格通りの低ループパイルと高ループパイルを形成でき、パイルの高低差に基づく柄模様が現れたループパイル生地を作製できる。
特公昭５３−４４８５３号公報 特開昭６２−２５７４５４号公報

しかしながら、上記特許文献１のタフティング機は、カム機構の回転軌跡に同調してパイル糸の供給長さが変化するため、基布に植設されるパイル糸の高低差が、カム機構の回転軌跡と同じになる。このため、規則的な柄模様のパイル生地しか作製できない。
他方、特許文献２のタフティング機は、電気入力装置によってガイドバー駆動モーターをニードルの作動周期に同期させて回転させるため、複雑な電気制御が必要となり、タフティング機が高価になる。

本発明の第１の目的は、パイル糸の高低差に起因する不規則な模様が現れたパイル生地を簡易に作製できるタフティング機を提供することである。
また、本発明の第２の目的は、パイル糸の走行経路の長さを不規則に変化させることができるタフティング機用の調整軸を提供することである。

本発明のタフティング機は、基布のゲージ方向に沿って設けられ、且つ基布にパイル糸を植設していく複数列のニードルと、前記各ニードルに送られるパイル糸の走行経路中に設けられ、且つ前記パイル糸に接してパイル糸の走行経路の長さを変える調整軸と、を備え、前記調整軸が、外周輪郭面に螺旋状の連続面を有するスパイラル部を有することを特徴とする。

本発明の好ましいタフティング機は、前記調整軸の軸線方向が、基布のゲージ方向と略平行に配置されている。
本発明の他の好ましいタフティング機は、前記複数列のパイル糸が、前記調整軸の軸線方向に並んで前記スパイラル部に接している。
本発明の他の好ましいタフティング機は、前記調整軸が、その軸線を中心にして正逆に回転可能である。
本発明の他の好ましいタフティング機は、前記調整軸が、その軸線を中心にして回転可能であり、その回転速度を変化させることができる。

本発明の別の局面によれば、タフティング機用の調整軸が提供される。タフティング機用の調整軸は、ニードルに送られるパイル糸の走行経路中に設けられ、且つ前記パイル糸に接してパイル糸の走行経路の長さを変える調整軸であって、外周輪郭面に螺旋状の連続面を有するように、捩じられた帯状平板から構成されている。
本発明の好ましい調整軸は、前記外周輪郭面が外側に膨らんだ弧状に形成されている。

本発明に係るタフティング機は、第１スパイラル部を有する調整軸を備えるので、不規則な高低差で以てパイル糸を基布に植設できる。かかるタフティング機を用いれば、不規則な模様が現れたパイル生地を簡易に作製できる。
また、本発明に係るタフティング機用の調整軸は、パイル糸の走行経路の長さを不規則に変化させることができる。このため、該調整軸をタフティング機に使用することにより、不規則な模様が現れたパイル生地を簡易に作製できる。

本発明の実施形態を図面を参照しつつ説明する。
＜タフティング機の構成＞
図１及び図２において、１は、機体２と、前記機体２の下方側に設けられたニードル部３１と、パイル糸４を案内するヤーンガイド５１と、前記ヤーンガイド５１を通じてニードル部３１にパイル糸４を送るローラ６１と、前記ニードル部３１に送られる複数列のパイル糸４の走行経路中に設けられ、且つ前記パイル糸４に接してパイル糸４の走行経路の長さを変える調整軸７１と、前記調整軸７１を回転駆動させる駆動装置（図示せず）と、を有するタフティング機を示す。

上記タフティング機１は、機体２の下方側に基布９が配置され、該基布９にパイル糸４を植設しながら該基布９をステッチ方向下流側に順次移送する（基布９の移送方向を図１の矢印に示す）。従って、機体２の下方側には、基布９を順次移送する移送機構（図示せず）が設けられている。

前記ニードル部３１は、基布９のゲージ方向Ｇ（機体２の幅方向）に並んで設けられた複数列のニードル３１１を有する。
前記調整軸７１は、その外周輪郭面７１ａに螺旋状の連続面を有するスパイラル部７１１を有する。この調整軸７１は、その軸線方向が基布９のゲージ方向Ｇと略平行に配置されており、軸線Ｏを中心点として回転可能である。

以下、本実施形態のタフティング機１の各構成要素について具体的に説明する。
なお、本明細書において、基布のステッチ方向の上流側を「前方側」といい、その反対側を「後方側」という。また、基布のステッチ方向と平行な方向において機体から離れる側を「外側」といい、その反対側を「内側」という。

本実施形態のタフティング機１は、機体２の前方側及び後方側のそれぞれにパイル植設機構が設けられており、機体２の前後においてパイル糸４を基布９に植設できるようになっている。
以下、機体２の前方側に設けられたパイル植設機構の構成要素を特に意味するときには「第１」という接頭語を付け、機体の後方側に設けられたパイル植設機構の構成要素を特に意味するときには「第２」という接頭語を付けている。

機体２の前下方には、上下に動く第１ニードル３１１が設けられている。この第１ニードル３１１は、基布９のゲージ方向Ｇ（機体２の幅方向）に沿って所定間隔を開けて複数本配設されている。第１ニードル部３１は、このゲージ方向Ｇに並んだ複数列の第１ニードル３１１から構成されている。この第１ニードル３１１のそれぞれに、パイル糸４が送られる。
機体２の後下方には、上下に動く第２ニードル３２１が設けられている。この第２ニードル３２１も同様に、基布９のゲージ方向Ｇに沿って所定間隔を開けて複数本配設され、第２ニードル部３２が構成されている。この第２ニードル３２１のそれぞれに、パイル糸４が送られる。

なお、第１ニードル３１１と第２ニードル３２１は、基布９のゲージ方向Ｇにおいて、互い違いに設けられている。すなわち、機体２の前方側から視たとき、第１ニードル３１１の各列間に第２ニードル３２１が位置するように、各第１ニードル３１１と各第２ニードル３２１が配置されている。
このように第１ニードル３１１と第２ニードル３２１が配置されていることにより、第１ニードル３１１によって植設されたパイル糸の間に、第２ニードル３２１によってパイル糸が植設される。このため、第１ニードル３１１と第２ニードル３２１によって植設されるパイル糸４の種類や植設条件などを変更することによって、多様な柄模様を作ることができる。また、第１ニードル３１１と第２ニードル３２１が共にパイル糸４を植設することから、パイル糸４の植設密度を増すことができる。

複数列の第１ニードル３１１及び第２ニードル３２１の列数は、適宜に設定できる。後述するように、第１ニードル３１及び第２ニードルの列数（ゲージ方向Ｇの単位長さ当たりにおけるニードルの本数）を多くすると、波模様の間隔が密になったパイル生地を作製できる。ニードルの列数は、特に限定されないが、１インチ（約２．５４ｃｍ）当り２列〜１６列であることが好ましく、１インチ当り８列〜１２列であることがさらに好ましい。また、タフティング機１の機体２の幅方向（機体２の幅は例えば約４ｍ）に、第１ニードル３１１及び第２ニードル３２１は、３００列〜２，５００列が好ましく、１，２００列〜２，０００列であることがさらに好ましい。
また、第１ニードル部３１と第２ニードル部３２の間隔（前後間隔）についても、適宜設定できる。

第１ニードル部３１の上方には、第１ヤーンガイド５１が設けられている。該第１ヤーンガイド５１は、上下に所定間隔を開けて上下一対設けられている。
例えば、第１ヤーンガイド５１は、第１ニードル３１１の列数（すなわち、パイル糸４の本数）に対応した複数の開口部（孔部又は溝部など）を有する板状体から構成されている。該板状体は、例えば、所定間隔を開けて開口部を形成した、ステンレスや鉄などの金属板を用いることができる。この第１ヤーンガイド５１の各開口部にパイル糸を挿通することによって、パイル糸がゲージ方向Ｇに位置ずれしないようにガイドされている。従って、第１ヤーンガイド５１に挿通された複数列のパイル糸４は、図２に示すように、基布９のゲージ方向Ｇに並び、第１ニードル３１１へと供給される。上下の第１ヤーンガイド５１は、その両端部が機体２に取り付けられている（取付構造は図示せず）。

第２ニードル部３２の上方にも、上下一対の第２ヤーンガイド５２が設けられている。第２ヤーンガイド５２は、第１ヤーンガイド５１と同様に、例えば、第２ニードル３２１の列数に対応した複数の開口部を有する板状体から構成されている。

なお、第１ヤーンガイド５１及び第２ヤーンガイド５２は、上記開口部を有する板状体から構成されているが、これに代えて、次のように変更することもできる。例えば、第１ヤーンガイド５１及び第２ヤーンガイド５２は、基布９のゲージ方向Ｇと略平行に延びた前後一対の棒状体から構成されていてもよい。この前後一対の棒状体の間にパイル糸４を挿通することにより、パイル糸４を第１ニードル３１１及び第２ニードル３２１に案内できる。

上記第１ヤーンガイド５１の上方には、第１ローラ６１が設けられている。第１ローラ６１は、基布９のゲージ方向Ｇと略平行に延びた回転自在な筒状体からなる。図示例では、第１ローラ６１は、上下前後に間隔を開けて、３本設けられているが、別に、この本数に限定されるわけではない。
第２ヤーンガイド５２の上方にも、第１ローラ６１と同様な構成で、第２ローラ６２が設けられている。

ボビンから引き出されたパイル糸４は、第１ローラ６１から上下の第１ヤーンガイド５１を通じて第１ニードル部３１へ至る。
同様に、ボビンから引き出されたパイル糸４は、第２ローラ６２から上下の第２ヤーンガイド５２を通じて第２ニードル部３２へ至る。
かかるローラからニードルまでに至る経路が、パイル糸４の走行経路である。

この走行経路の途中において、パイル糸４に接するように、本発明の調整軸が設けられている。
第１調整軸７１は、上下に所定間隔離れた一対の第１ヤーンガイド５１，５１の間に設けられている。
第２調整軸７２は、上下に所定間隔離れた一対の第２ヤーンガイド５２，５２の間に設けられている。

第１調整軸７１は、図３にも示すように、その外周輪郭面７１ａに螺旋状の連続面を有する第１スパイラル部７１１と、該第１スパイラル部７１１の両端部の軸線位置に突設された円柱状の第１軸部７１２，７１２と、を有する。

第１スパイラル部７１１は、例えば、図４（ａ）に示すように、平面視長方形の帯状平板鋼７ａ（例えばステンレス製など）の幅方向中心部（軸線Ｎ）を中心にして、該帯状平板鋼７ａを矢印方向に捩ることによって形成することができる。
第１スパイラル部７１１の螺旋方向は、特に限定されず、軸線Ｏを中心にして、時計回りでもよいし、或いは、反時計回りでもよい。帯状平板鋼を時計回りに捩ることにより、螺旋方向が時計回りの第１スパイラル部７１１を形成でき、帯状平板鋼を反時計回りに捩ることにより、螺旋方向が反時計回りの第１スパイラル部７１１を形成できる。
上記帯状平板鋼の厚みは、特に限定されないが、強度及び捩り加工性などを考慮すると、５ｍｍ〜１５ｍｍであり、好ましくは７ｍｍ〜１２ｍｍである。

第１軸部７１２は、第１スパイラル部７１１の両端部に円柱状の部材を固着することによって第１スパイラル部７１１に設けることができる。

第１調整軸７１は、その軸線方向が基布９のゲージ方向Ｇ（機体２の幅方向）と略平行になるようにして、機体２の前方側において回転自在に取り付けられている。例えば、第１軸部７１２を、機体２に設けられた軸受け部２１に回転自在に軸支することにより、第１調整軸７１が取り付けられている。
また、第１調整軸７１は、図１に示すように、その軸線Ｏが上下の第１ヤーンガイド５１を結んだ仮想線上又は前記仮想線よりも外側になるように配置されている。

従って、第１調整軸７１の第１スパイラル部７１１は、上下の第１ヤーンガイド５１，５１の間において、パイル糸４の走行経路中に位置している。このように走行経路中に配置された第１スパイラル部７１１の外側には、走行中のパイル糸４が接している。すなわち、第１ヤーンガイド５１に沿って並んだ複数列のパイル糸４の全部又は一部が、第１スパイラル部７１１の軸線方向に並んで第１スパイラル部７１１に接し、外側への張力を付与されている。
なお、パイル糸４は、第１スパイラル部７１１の内側に走行させてもよい。すなわち、操作性や形成される柄模様などを考慮して、パイル糸４は、第１スパイラル部７１１の外側に走行させてもよいし、或いは、内側に走行させることも可能である。図１において、第１スパイラル部７１１の内側にパイル糸４を走行させた場合を、二点鎖線で表している。

第１調整軸７１は、機体２に具備された駆動装置８（モーター及びその制御装置等）によって回転するようになっている。回転方向は、時計回り、或いは、反時計回りの何れにも可能である。また、第１調整軸７１の回転速度を変化させることができるように、第１回転速度制御装置８１が設けられている。該第１回転速度制御装置８１は、駆動装置８と第１調整軸７１の間に介在し、第１調整軸７１の回転速度（回転数）を調整する。

第２調整軸７２は、その外周輪郭面７２ａに螺旋状の連続面を有する第２スパイラル部７２１と、該第２スパイラル部７２１の両端部の軸線位置に突設された円柱状の第２軸部７２２と、を有する。

第２スパイラル部７２１も第１スパイラル部７１１と同様に、例えば、平面視長方形の帯状平板鋼（例えばステンレス製など）の幅方向中心部（軸線）を中心にして該帯状平板鋼を捩ることによって形成することができる。
第２スパイラル部７２１の螺旋方向は、特に限定されず、軸線Ｏを中心にして、時計回りでもよいし、或いは、反時計回りでもよい。帯状平板鋼を時計回りに捩ることにより、螺旋方向が時計回りの第２スパイラル部７２１を形成でき、帯状平板鋼を反時計回りに捩ることにより、螺旋方向が反時計回りの第２スパイラル部７２１を形成できる。
帯状平板鋼の厚みは、特に限定されないが、強度及び捩り加工性などを考慮すると、５ｍｍ〜１５ｍｍであり、好ましくは７ｍｍ〜１２ｍｍである。

第２軸部７２２は、第２スパイラル部７２１の両端部に円柱状の部材を固着することによって第２スパイラル部７２１に設けることができる。

第２調整軸７２は、その軸線方向が基布９のゲージ方向Ｇと略平行になるようにして、機体２の後方側において回転自在に軸支されている。
また、第２調整軸７２は、図１に示すように、その軸線Ｏが上下の第２ヤーンガイド５２を結んだ仮想線上又は前記仮想線よりも外側になるように配置されている。

従って、第２調整軸７２の第２スパイラル部７２１は、上下の第２ヤーンガイド５２，５２の間において、パイル糸４の走行経路中に位置している。このように走行経路中に配置された第２スパイラル部７２１の外側には、走行中のパイル糸４が接している。すなわち、第２ヤーンガイド５２に沿って並んだ複数列のパイル糸４の全部又は一部が、第２スパイラル部７２１の軸線方向に並んで第２スパイラル部７２１に接し、外側への張力を付与されている。
なお、パイル糸４は、第２スパイラル部７２１の内側に走行させてもよい。すなわち、操作性や形成される柄模様などを考慮して、パイル糸４は、第２スパイラル部７２１の外側に走行させてもよいし、或いは、内側に走行させることも可能である。図１において、第２スパイラル部７２１の内側にパイル糸４を走行させた場合を、二点鎖線で表している。

第２調整軸７２は、機体２に具備された駆動装置８（モーター及びその制御装置等）によって回転するようになっている。回転方向は、時計回り、或いは、反時計回りの何れにも可能である。また、第２調整軸７２の回転速度を変化させることができるように、第２回転速度制御装置８２が設けられている。該第２回転速度制御装置８２は、駆動装置８と第２調整軸７２の間に介在し、第２調整軸７２の回転速度（回転数）を調整する。

第１スパイラル部７１１及び第２スパイラル部７２１の直径Ｄは（図３参照）、特に限定されないが、これが余りに小さいと、パイル糸４の走行経路の長さの変動幅が小さくなり、基布９に植設されるパイル糸４の高低差が相対的に小さくなる。この点を考慮すると、その直径Ｄの下限は、好ましくは３０ｍｍであり、さらに好ましくは５０ｍｍであり、より好ましくは７５ｍｍである。一方、その直径Ｄの上限は、特に限定されないが、これが余りに大きいと、パイル糸４の走行経路の長さの変動幅が大きくなり過ぎてパイル糸４に過大な負荷が加わって切れやすくなる上、植設されたパイル糸４が負荷によって基布９から抜け落ちる場合がある。このため、その直径Ｄの上限は、通常、２００ｍｍであり、好ましくは１８０ｍｍであり、さらに好ましくは１５０ｍｍである。

第１スパイラル部７１１及び第２スパイラル部７２１は、その軸線方向において直径が一定であるものに限定されない。第１スパイラル部７１１及び第２スパイラル部７２１は、軸線方向において直径が変化していてもよい。例えば、第１スパイラル部７１１及び第２スパイラル部７２１は、（１）軸線方向中央部において直径が最も大きいもの、（２）軸線方向中央部において直径が最も小さいもの、（３）一部分において直径が大きい又は小さいもの、（４）直径の大きい部分と直径の小さい部分を交互に有するもの、などが挙げられる。

（１）軸線方向中央部において直径が最も大きいスパイラル部は、図４（ｂ）に示すように、平面視略紡錘形の帯状平板鋼７ｂの幅方向中心部（軸線Ｎ）を中心にして、該帯状平板鋼７ｂを矢印方向に捩ることによって形成することができる。
（２）軸線方向中央部において直径が最も小さいスパイラル部は、図４（ｃ）に示すように、平面視略鼓形の帯状平板鋼７ｃの幅方向中心部（軸線Ｎ）を中心にして、該帯状平板鋼７ｃを矢印方向に捩ることによって形成することができる。
（３）一部分において直径が大きい又は小さいスパイラル部は、図４（ｄ）に示すように、平面視部分突出長方形の帯状平板鋼７ｄの幅方向中心部（軸線Ｎ）を中心にして、該帯状平板鋼７ｄを矢印方向に捩ることによって形成することができる。
（４）直径の大きい部分と直径の小さい部分を交互に有するスパイラル部は、図４（ｅ）に示すように、平面視波状長方形の帯状平板鋼７ｅの幅方向中心部（軸線Ｎ）を中心にして、該帯状平板鋼７ｅを矢印方向に捩ることによって形成することができる。

第１スパイラル部７１１及び第２スパイラル部７２１の螺旋周期長Ｗは、特に限定されないが、余りに短い又は長いと、パイル糸４がスパイラル部７１１，７２１の外周輪郭面７１ａ，７２ａに沿って滑りながら寄り難くなる場合がある。また、螺旋周期長Ｗが長すぎると、パイルの高低差に起因する波模様の波間隔が大きくなりすぎ、螺旋周期長Ｗが短すぎると、前記波間隔が小さくなりすぎる場合がある。この点を考慮すると、その螺旋周期長Ｗの下限は、好ましくは５０ｍｍであり、さらに好ましくは６０ｍｍであり、より好ましくは１００ｍｍである。一方、その螺旋周期長Ｗの上限は、好ましくは４，０００ｍｍであり、さらに好ましくは２，０００ｍｍであり、より好ましくは５００ｍｍである。例えば、螺旋周期長Ｗが４，０００ｍｍのような非常に長いスパイラル部７１１，７１２は、図１１に示すように、螺旋周期長Ｗがスパイラル部７１１，７１２の長さＬに近く（この場合、スパイラル部７１１，７１２は、その長さＬが４，０００ｍｍ以上、好ましくは４，０００ｍｍ以上５，０００ｍｍ以下に形成される）、螺旋の捩れが緩慢な調整軸となる。
また、タイルカーペットなどは、パイル生地を作製し、その裏面にバッキング層を形成した後、これを所定サイズ（一般的には５００ｍｍ角サイズ）にカットすることによって得られる。このような５００ｍｍ角サイズにカットされるパイル生地を作製する場合には、上記螺旋周期長Ｗの上限は、好ましくは５００ｍｍであり、さらに好ましくは２５０ｍｍであり、より好ましくは１５０ｍｍである。

また、パイル糸４が、スパイラル部７１１，７２１の外周輪郭面７１ａ，７２ａに沿って滑りながら軸線方向一方側又は軸線方向他方側へ寄り易くするためには、螺旋周期長Ｗは、スパイラル部の直径Ｄに対して、０．２５倍〜１３０倍であることが好ましく、さらに、同０．５倍〜８０倍であることがさらに好ましく、特に、同１．５倍〜４０倍であることがより好ましい。

第１スパイラル部７１１及び第２スパイラル部７２１の長さＬは、機体２の幅に応じて適宜設定される。
第１スパイラル部７１１及び第２スパイラル部７２１の長さＬは、機体２の大きさによって異なるものの、通常、８００ｍｍ〜５，０００ｍｍであり、好ましくは１，２００ｍｍ〜４，０００ｍｍである。

なお、第１調整軸７１及び第２調整軸７２は、上記のような帯状平板鋼を捩って形成されたものに限られず、合成樹脂、木質などで形成されていてもよい。例えば、第１調整軸７１及び第２調整軸７２は、外周輪郭面に螺旋状の連続面を有するように成形された、合成樹脂の成形品を用いることも可能である。もっとも、加工容易性や機械的強度などを考慮すると、第１調整軸７１及び第２調整軸７２は、捩られた帯状平板鋼から構成されていることが好ましい。

また、上記で示した第１スパイラル部７１１は、その外周輪郭面７１ａの両端縁が略直角状に尖った角部を有する。もっとも、第１スパイラル部７１１は、これに限定されず、例えば、図５に示すように、外周輪郭面７１ａの両端縁が角取りされていてもよい。かかる第１スパイラル部７１１は、外周輪郭面７１ａが外側へ膨らんだ弧状に形成されているため、これに接するパイル糸４が摩耗などすることを防止できる。
なお、第２スパイラル部７２１についても第１スパイラル部７１１の上記他の実施形態と同様に、外周輪郭面７２ａが外側へ膨らんだ弧状に形成されていてもよい。

＜タフティング機の動作＞
次に、上記タフティング機１の動作及びパイル生地の製造方法について説明する。
なお、機体２の後方側に設けられたパイル植設機構は、前方側に設けられたパイル植設機構と同様に動作する。このため、以下、主として前方側に設けられたパイル植設機構の動作を説明し、後方側のパイル植設機構の動作説明は省略する。

複数列のパイル糸４は、第１ロール６１から第１ヤーンガイド５１を経由して、第１ニードル３１１の針孔に挿通されている。この経路間において張力が付与されたパイル糸４は、ピンと張った状態である。そして、第１ニードル３１１がパイル糸４を基布９に植設することにより、パイル糸４がボビンから引き出され、パイル糸４が前記経路を走行する。
第１ニードル３１１の動作によって、各列のパイル糸４は基布９のステッチ方向Ｓに植設されていく。

上記パイル糸４の走行経路中において、複数列のパイル糸４は、第１調整軸７１の第１スパイラル部７１１の外側に通されている。従って、ゲージ方向Ｇに並んだ複数列のパイル糸４は、第１スパイラル部７１１の外周輪郭面７１ａに接している。このため、パイル糸４は、上下の第１ヤーンガイド５１を結んだ仮想線よりも外側に張り出し、パイル糸４には張力が付与されている。
なお、複数列のパイル糸４は、その全てが第１スパイラル部７１１の外側に通されていることが好ましいが、これに限定されず、複数列のパイル糸４のうち一部のパイル糸４が、第１スパイラル部７１１の内側に通されていてもよい。このように一部のパイル糸４が、第１スパイラル部７１１の内側に通されている場合、この一部のパイル糸４の走行経路の長さの変化は、外側に通された場合の走行経路の長さの変化に比して、小さい。或いは、第１調整軸７１が、上下の第１ヤーンガイド５１を結んだ仮想線よりも随分と外側に配置されている場合、第１スパイラル部７１１の内側に通された一部のパイル糸４は、その走行経路の長さが実質的に変化しない。

このように複数のパイル糸４の一部を第１スパイラル部７１１の外側に走行させ、且つ、パイル糸４の一部を第１スパイラル部７１１の内側に走行させることにより、パイルの高低が部分的に逆転した柄模様のパイル生地を作製できる。これは、第１スパイラル部７１１の内側を走行したパイル糸４が高パイルを形成するときに、外側を走行したパイル糸４が低パイルを形成し、これと反対に、内側を走行したパイル糸４が低パイルを形成するときに、外側を走行したパイル糸４が高パイルを形成するためである。

上記第１スパイラル部７１１は螺旋状であるため、図２に示すように、第１スパイラル部７１１は、第Ａ列目のパイル糸４Ａが対応した位置においては外周輪郭面７１ａが内側及び外側に向いており（この向きを内外向きという）、第Ｂ列目のパイル糸４Ｂが対応した位置においては外周輪郭面７１ａが機体２に対して傾斜しており（この向きを傾斜向きという）、第Ｃ列目のパイル位置４Ｃが対応した位置においては外周輪郭面７１ａが上方及び下方に向いている（この向きを上下向きという）。

外周輪郭面７１ａが内外向きとなった第１スパイラル部７１１に接する第Ａ列目のパイル糸４Ａは、図６（ａ）に示すように、パイル糸４Ａが最も外側に張り出し、その走行経路が最も長くなっている。
外周輪郭面７１ａが上下向きとなった第１スパイラル部７１１に接する第Ｃ列目のパイル糸４Ｃは、図６（ｃ）に示すように、パイル糸４Ｃが最も内側を走行し、その走行経路が最も短くなっている。
外周輪郭面７１ａが傾斜向きとなった第１スパイラル部７１１に接する第Ｂ列目のパイル糸４Ｂは、図６（ｂ）に示すように、その走行経路の長さが上記パイル糸４Ａ及びパイル糸４Ｃの走行経路の長さの中間になっている。

走行経路が最も長くなった状態のパイル糸４が基布９に植設されると、パイル高が最も低いパイルが形成される。
他方、走行経路が最も短くなった状態のパイル糸４が基布９に植設されると、パイル高が最も高いパイルが形成される。

そして、上記第１スパイラル部７１１が回転することにより、例えば、第Ａ列目のパイル糸４Ａの対応位置において、第１スパイラル部７１１の外周輪郭面７１ａは、内外向き、傾斜向き、上下向きへと順次変化していく。従って、第１スパイラル部７１１が回転することにより、第Ａ列目のパイル糸４Ａの走行経路の長さが順次変化する。同様に、他の列のパイル糸４についても、第１スパイラル部７１１が回転することにより、各列のパイル糸４の走行経路の長さがそれぞれ順次変化する。
このため、基布９のステッチ方向Ｓに高低差を付けてパイル糸４を植設でき、全体としてパイルの高低差に起因する波模様が現れたパイル生地を作製できる。

さらに、第１スパイラル部７１１の外周輪郭面７１ａは、螺旋状の連続面であるため（軸線周りに円弧を描いた緩やかな曲面であるため）、外周輪郭面７１ａに接する複数列のパイル糸４のうち一部のパイル糸４は、外周輪郭面７１ａ上を滑って軸線方向一方側又は軸線方向他方側へ寄ることになる。すなわち、パイル糸４は、通常、上下の第１ヤーンガイド５１を結んだ仮想線と平行な直線上を走行するが、一部のパイル糸４は、外周輪郭面７１ａにおいて軸線方向一方側又は軸線方向他方側へ寄って屈曲状となる（図２において、寄ったパイル糸の一部を、符号４Ｄで指し示す）。

外周輪郭面７１ａが傾斜向きとなっている箇所に接するパイル糸４、及び、外周輪郭面７１ａが内外向きとなっている箇所に接するパイル糸４は、軸線方向一方側又は軸線方向他方側へ寄りやすく、特に、内外向きとなっている箇所に接するパイル糸４は、前記寄りの度合いが大きい（パイル糸４の屈曲角が大きい）。
もっとも、外周輪郭面７１ａが傾斜向きとなった箇所に接するパイル糸４の全て、及び、外周輪郭面７１ａが内外向きとなった箇所に接するパイル糸４の全てが、軸線方向一方側又は軸線方向他方側へ寄るわけではなく、これらパイル糸４の一部は、前記寄りを生じないこともある。すなわち、パイル糸４の軸線方向一方側又は軸線方向他方側への寄りは、不規則に生じる。

軸線方向一方側又は軸線方向他方側へ寄ったパイル糸４の走行経路の長さは、それが直線状に走行する場合に比して、僅かに短くなる。
このパイル糸４の寄りは、上述のように不規則に発生し得る。このため、本発明のタフティング機１によれば、第１ニードル３１に供給されるパイル糸４の走行経路の長さが不規則に変化するので、パイル高が不規則に変化したパイル生地を作製できる。
かかるパイル生地は、パイルの不規則な高低差に起因して、その表面に不規則な波模様が現れる。
得られたパイル生地のパイルは、ワナ状（ループパイル）のままでもよいし、ワナをカットして房状（カットパイル）にしてもよい。

なお、上記実施形態のタフティング機１は、機体２の前方側及び後方側にパイル植設機構が設けられているが、本発明のタフティング機１は、これに限定されない。
例えば、本発明の他の実施形態のタフティング機は、機体２の前方側及び後方側の何れか一方側にのみパイル植設機構が設けられていてもよい。

＜調整軸の回転の制御＞
上記タフティング機を用いたパイル生地の製造方法において、調整軸（第１調整軸及び第２調整軸）の回転速度は、一定でもよいし、適宜変化させてもよい。
本発明のタフティング機は、調整軸の回転速度を変化させることにより、さらに変化に富んだ柄模様のパイル生地を作製できる。
例えば、調整軸を低速で回転させ、或いは、調整軸を高速で回転させて、パイル糸を基布に植設してもよい。また、調整軸の回転と停止を交互に繰り返しながら、パイル糸を基布に植設してもよい。

さらに、調整軸の回転方向を変化させてもよい。
本発明のタフティング機は、調整軸の回転方向の正逆（時計方向及び反時計方向）を組み合わせることにより、さらに変化に富んだ柄模様のパイル生地を作製できる。
例えば、調整軸を時計方向に回転させながらパイル糸を植設し、その後、調整軸を反時計回りに回転させながらパイル糸を植設してもよい。
さらに、調整軸の回転速度の変化と回転方向の変化を適宜組み合わせることにより、より変化に富んだ柄模様のパイル生地を作製できる。

（実施例１）
実施例１では、調整軸の回転速度及びステッチ数を変え、パイル生地を作製した。
図７は、実施例１で得られた各パイル生地の表面の写真図である。
この実施例１で用いたタフティング機は、機体の前方側のみにパイル植設機構を設けた。
このパイル植設機構に使用された調整軸は、スパイラル部の直径：７５ｍｍ、同螺旋周期長：１３５ｍｍ、同螺旋方向：時計回り、である。なお、実施例１（及び後述する実施例２〜４）で使用した調整軸の実物の写真を図１０に示す。また、調整軸の回転速度（調整軸の回転方向は、時計回り）は、５ｒｐｍ、８ｒｐｍ、１５ｒｐｍの３種類で行った。ステッチ方向の１インチ当たりのステッチ数（ＳＴ）は、１０ステッチ、１３ステッチ、１７ステッチの３種類で行った。

図７（１ａ）は、調整軸の回転速度が５ｒｐｍで且つステッチ数が１０ステッチ／インチで作製されたパイル生地を示す。
図７（２ａ）は、調整軸の回転速度が５ｒｐｍで且つステッチ数が１３ステッチ／インチで作製されたパイル生地を示す。
図７（３ａ）は、調整軸の回転速度が５ｒｐｍで且つステッチ数が１７ステッチ／インチで作製されたパイル生地を示す。

図７（１ｂ）は、調整軸の回転速度が８ｒｐｍで且つステッチ数が１０ステッチ／インチで作製されたパイル生地を示す。
図７（２ｂ）は、調整軸の回転速度が８ｒｐｍで且つステッチ数が１３ステッチ／インチで作製されたパイル生地を示す。
図７（３ｂ）は、調整軸の回転速度が８ｒｐｍで且つステッチ数が１７ステッチ／インチで作製されたパイル生地を示す。

図７（１ｃ）は、調整軸の回転速度が１５ｒｐｍで且つステッチ数が１０ステッチ／インチで作製されたパイル生地を示す。
図７（２ｃ）は、調整軸の回転速度が１５ｒｐｍで且つステッチ数が１３ステッチ／インチで作製されたパイル生地を示す。
図７（３ｃ）は、調整軸の回転速度が１５ｒｐｍで且つステッチ数が１７ステッチ／インチで作製されたパイル生地を示す。

調整軸の回転を速くするほど、波模様の間隔が密になり且つ波模様の傾斜が緩やかとなった柄模様のパイル生地を作製できる。また、単位長さ当たりのステッチ数を多くするほど、波模様の間隔が密になり且つ波模様の傾斜が緩やかとなった柄模様のパイル生地を作製できる。このように調整軸の回転速度と単位長さ当たりのステッチ数を適宜調整することにより所望の間隔、傾斜の波模様のパイル生地を作製できる。また、得られる波模様は、いずれも不規則なうねりを伴い、従来では奏し得なかった風合いを有する本発明特有の模様である。

（実施例２）
実施例２では、調整軸の回転速度として高速回転と低速回転を組み合わせ、パイル生地を作製した。
図８（ａ）は、実施例２で得られたパイル生地の表面の写真図である。

この実施例２で用いたタフティング機は、機体の前方側のみにパイル植設機構を設けた。
このパイル植設機構に使用された調整軸は、スパイラル部の直径：７５ｍｍ、同螺旋周期長：１３５ｍｍ、同螺旋方向：時計回り、である。
ステッチ方向の１インチ当たりのステッチ数は、１３ステッチに設定した。
また、調整軸の回転速度（調整軸の回転方向は、時計回り）は、図９（ａ）のグラフ図のように設定した。図９（ａ）のグラフ図において、縦軸は、調整軸の回転速度を表し、横軸は、回転開始からの経過時間を示す。なお、２０秒以降の回転速度については、同様の周期であるため省略している。

実施例２のように、調整軸の回転速度を高速から低速に変化させることにより、高パイルに起因した陰影が濃い波模様と低パイルに起因した陰影が薄い波模様が不規則に現れたパイル生地を作製できる（図８（ａ）参照）。

（実施例３）
実施例３では、調整軸の回転と停止を組み合わせ、パイル生地を作製した。
図８（ｂ）は、実施例３で得られたパイル生地の表面の写真図である。

この実施例３で用いたタフティング機は、機体の前方側のみにパイル植設機構を設けた。
このパイル植設機構に使用された調整軸及びステッチ数は、実施例２と同じである。
また、調整軸の回転速度（調整軸の回転方向は、時計回り）は、図９（ｂ）のグラフ図のように設定した。図９（ｂ）のグラフ図において、縦軸は、調整軸の回転速度を表し、横軸は、回転開始からの経過時間を示す。なお、２０秒以降の回転速度については、同様の周期であるため省略している。

実施例３のように、調整軸の回転及び停止を繰り返すことにより、断続的な波模様が不規則に現れたパイル生地を作製できる（図８（ｂ）参照）。

（実施例４）
実施例４では、調整軸の正転と逆転を組み合わせ、パイル生地を作製した。
図８（ｃ）は、実施例４で得られたパイル生地の表面の写真図である。

この実施例４で用いたタフティング機は、機体の前方側のみにパイル植設機構を設けた。
このパイル植設機構に使用された調整軸及びステッチ数は、実施例２と同じである。
また、調整軸の回転速度（調整軸の回転方向は、時計回り）は、図９（ｃ）のグラフ図のように設定した。図９（ｃ）のグラフ図において、縦軸は、調整軸の回転速度を表し、横軸は、回転開始からの経過時間を示す。また、回転速度がプラス値である範囲は、調整軸を時計方向に回転させたことを示し、回転速度がマイナス値である範囲は、調整軸を反時計回りに回転させたことを示す。なお、２０秒以降の回転速度については、同様の周期であるため省略している。

実施例４のように、調整軸の正逆回転を繰り返すことにより、Ｓ字状に連続した波模様が不規則に現れたパイル生地を作製できる（図８（ｃ）参照）。

本発明の１つ実施形態に係るタフト機を示す一部省略参考側面図。 同タフト機の第１調整軸が設けられた部分を前方側から視た一部省略参考正面図。 １つの実施形態に係る調整軸の一部省略正面図。 （ａ）は、１つの実施形態に係る調整軸を形成するための帯状平板鋼の平面図、（ｂ）〜（ｅ）は、他の実施形態に係る調整軸を形成するための帯状平板鋼の平面図。 他の実施形態に係る調整軸を軸線方向から視た側面図。 （ａ）は、図２のＶＩａ−ＶＩａ線端面図、（ｂ）は、図２のＶＩｂ−ＶＩｂ線端面図、（ｃ）は、図２のＶＩｃ−ＶＩｃ線端面図。 実施例１のパイル生地の表面の写真図。 実施例２〜実施例４のパイル生地の表面の写真図。 実施例２〜実施例４の調整軸の回転速度の変化を表すグラフ図。 （ａ）は、実施例１〜実施例４で用いた調整軸の写真図、（ｂ）は、同部分拡大写真図。 他の実施形態に係る調整軸の正面図。

符号の説明

１…タフティング機、２…機体、３１…第１ニードル部、３２…第２ニードル部、３１１…第１ニードル、３２１…第２ニードル、４…パイル糸、５１…第１ヤーンガイド、５２…第２ヤーンガイド、６１…第１ローラ、６２…第２ローラ、７１…第１調整軸、７１ａ…第１調整軸の外周輪郭面、７１１…第１スパイラル部、７２…第２調整軸、７２ａ…第２調整軸の外周輪郭面、７２１…第２スパイラル部、９…基布、Ｏ…調整軸の軸線、Ｇ…基布のゲージ方向（機体の幅方向）、Ｓ…基布のステッチ方向

Claims (6)

1. 基布のゲージ方向に沿って設けられ、且つ基布にパイル糸を植設していく複数列のニードルと、前記各ニードルに送られるパイル糸の走行経路中に設けられ、且つ前記パイル糸に接してパイル糸の走行経路の長さを変える調整軸と、を備え、
   前記調整軸が、外周輪郭面に螺旋状の連続面を有するスパイラル部を有することを特徴とするタフティング機。
2. 前記調整軸の軸線方向が、基布のゲージ方向と略平行に配置されている請求項１に記載のタフティング機。
3. 前記調整軸が、その軸線を中心にして正逆に回転可能である請求項１または２に記載のタフティング機。
4. 前記調整軸が、その軸線を中心にして回転可能であり、その回転速度を変化させることができる請求項１〜３のいずれかに記載のタフティング機。
5. ニードルに送られるパイル糸の走行経路中に設けられ、且つ前記パイル糸に接してパイル糸の走行経路の長さを変えるタフティング機用の調整軸であって、
   外周輪郭面に螺旋状の連続面を有するように、捩じられた帯状平板から構成されていることを特徴とするタフティング機用の調整軸。
6. 前記外周輪郭面が、外側に膨らんだ弧状に形成されている請求項５に記載のタフティング機用の調整軸。