JP4611401B2

JP4611401B2 - アンテナ装置

Info

Publication number: JP4611401B2
Application number: JP2008142273A
Authority: JP
Inventors: 雅之中野; 利幸前山; 敏幸小林; 弘樹萩原
Original assignee: KDDI Corp; Nihon Dengyo Kosaku Co Ltd
Current assignee: KDDI Corp; Nihon Dengyo Kosaku Co Ltd
Priority date: 2008-05-30
Filing date: 2008-05-30
Publication date: 2011-01-12
Anticipated expiration: 2028-05-30
Also published as: JP2009290654A

Description

本発明は、アンテナ装置に係り、特に、金属柱を挟んで２個の偏波共用アンテナを配置したアンテナ装置において、２個の偏波共用アンテナ間のアイソレーションを向上させる技術に関する。

例えば、携帯電話機等の移動無線システムにおいて、ルーラルエリア（地方部、あるいは、小規模需要密度エリア）において、効率的なエリアを構築する手法として、中継基地局を設置する方法が有効である。
この場合、中継基地局(周波数が送信と受信で同じ直接中継型)においては、高い中継利得を得る必要があるとともに、発振を抑えるため、基地局向けのアンテナと移動局（携帯電話機）向けのアンテナとの間で、高いアイソレーション量が必要なる。

なお、本願発明に関連する先行技術文献としては以下のものがある。
前山利幸他１名，「回り込み干渉抑圧機能を搭載したＣＤＭＡセルラ用リピータの開発」，電子情報通信学会誌 B Vol.J87-B No.9 pp.1194-1202 2004年 9月奈良武治他３名，「チョークを装荷したブースタ局低サイドローブマイクロストリップアレーアンテナ」，（アンテナ伝播研究会(AP) A・P83-4 pp.19-24 1983年4月）

通常、２つのアンテナ間の間隔を充分に離すことで、２つのアンテナ間のアイソレーション特性を改善することが可能である。
しかしながら、前述した手法では、中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナとの間の間隔を広げる必要があり、中継基地局の小型化を図ることが困難である。
中継基地局の小型化を図るためには、基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの２つのアンテナ間の間隔を狭くし、その上で、２つのアンテナ間のアイソレーションを向上させることが必要となる。
本発明は、前記従来技術の問題点を解決するためになされたものであり、本発明の目的は、金属柱を挟んで２個の偏波共用アンテナを配置したアンテナ装置において、２個の偏波共用アンテナ間のアイソレーションを向上させることが可能となる技術を提供することにある。
本発明の前記ならびにその他の目的と新規な特徴は、本明細書の記述及び添付図面によって明らかにする。

本願であって開示される発明のうち、代表的なものの概要を簡単に説明すれば、下記の通りである。
（１）金属柱と、前記金属柱を挟んで配置される２個の平面型の偏波共用アンテナを有し、λｏを使用中心周波数の自由空間波長とするとき、前記２個の偏波共用アンテナの間隔は、０．３λｏ〜０．５λｏであり、前記２個の偏波共用アンテナの一方の偏波共用アンテナから垂直偏波の電波を放射し、前記２個の偏波共用アンテナの他方の偏波共用アンテナから水平偏波の電波を放射するアンテナ装置であって、前記平面型の偏波共用アンテナは、（２×２）個の偏波共用アンテナ素子を有し、前記各偏波共用アンテナ素子は、一対の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子と、一対の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子を有し、前記一対の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子と前記一対の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子とは矩形形状に配置され、前記各偏波共用アンテナ素子は、前記一対の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子と前記一対の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子とで形成される矩形形状の中心間隔が、０．６λｏ〜０．８λｏとなるように配置され、前記（２×２）個の偏波共用アンテナ素子の２×（２×２）個の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の中で、前記（２×２）個の偏波共用アンテナ素子で構成される矩形形状の中心に近い水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力を「１」とするとき、前記（２×２）個の偏波共用アンテナ素子で構成される矩形形状の中心から遠い水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力は、「０．５」であり、前記（２×２）個の偏波共用アンテナ素子の２×（２×２）個の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の中で、前記（２×２）個の偏波共用アンテナ素子で構成される矩形形状の中心に近い垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力を「１」とするとき、前記（２×２）個の偏波共用アンテナ素子で構成される矩形形状の中心から遠い垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力は、「０．５」である。

（２）（１）において、前記２個の偏波共用アンテナの一方の偏波共用アンテナから垂直偏波の電波を放射し、前記２個の偏波共用アンテナの他方の偏波共用アンテナから水平偏波の電波を放射する代わりに、前記２個の偏波共用アンテナの一方の偏波共用アンテナから＋４５°偏波の電波を放射し、前記２個の偏波共用アンテナの他方の偏波共用アンテナから−４５°偏波の電波を放射する。
（３）（１）において、前記２個の偏波共用アンテナの一方の偏波共用アンテナから垂直偏波の電波を放射し、前記２個の偏波共用アンテナの他方の偏波共用アンテナから水平偏波の電波を放射する代わりに、前記２個の偏波共用アンテナのそれぞれから、右旋あるいは左旋円偏波の電波を放射する。
（４）（３）において、前記２個の偏波共用アンテナの一方の偏波共用アンテナと他方の偏波共用アンテナから直交円偏波の電波を放射、あるいは、前記２個の偏波共用アンテナの一方の偏波共用アンテナと他方の偏波共用アンテナから同一円偏波の電波を放射する。

本願であって開示される発明のうち代表的なものによって得られる効果を簡単に説明すれば、下記の通りである。
本発明によれば、金属柱を挟んで２個の偏波共用アンテナを配置したアンテナ装置において、２個の偏波共用アンテナ間のアイソレーションを向上させることが可能となる。

以下、図面を参照して本発明の実施例を詳細に説明する。
なお、実施例を説明するための全図であって、同一機能を有するものは同一符号を付け、その繰り返しの説明は省略する。
図１は、本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの全体構成を示す斜視図である。
図１において、１は鋼管柱などの金属柱、２、３はそれぞれ偏波共用アンテナである。ここで、偏波共用アンテナ２が基地局向けのアンテナであり、偏波共用アンテナ３が移動局（携帯電話機）向けのアンテナである。なお、偏波共用アンテナ２と偏波共用アンテナ３との間の間隔（ｄ１）は、０．３λｏ≦ｄ１≦０．５λｏとされる。ここで、λｏは、使用中心周波数における自由空間波長である。
図２は、図１に示す偏波共用アンテナ２（あるいは、偏波共用アンテナ３）の構成を説明するための斜視図である。
図２に示すように、図１に示す偏波共用アンテナ２（あるいは、偏波共用アンテナ３）は、マトリクス状に配置される、４（＝２×２）個の偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_４）を有する。
ここで、４個の偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_４）は、例えば、誘電体基板１１上に、例えば、プリント配線板の回路形成技術であるエッチング手法を用いて形成される。反射板は、一辺の長さ（ｄ４）が約１．６λｏの正方形形状である。また、４個の偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_４）は、誘電体基板１１上に、偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_４）の中心間の間隔（ｄ２、ｄ３）が、０．６λｏ≦ｄ２、ｄ３≦０．８λｏとなるように配置される。

図３は、図２に示す偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_４）の構成を示す図である。
図３に示すように、図２に示す偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_４）は、一対の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（２０，２１）と、一対の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（２２，２３）とを有する。そして、一対の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（２０，２１）と、一対の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（２２，２３）とは、図３の点線枠で示すように正方形形状を形成するように配置される。
この正方形形状の中心が、偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_４）の中心となる。また、一対の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（２０，２１）と、一対の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（２２，２３）の長さは、λの電気長とされる。誘電体基板１１の比誘電率をεrとすると、λは、λ＝λｏ/（２×√εr）で求められる。
図４は、図３に示す一対の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（２０，２１）と、一対の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（２２，２３）との間の偏波間結合量を示すグラフである。
図４のグラフから、図３に示す一対の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（２０，２１）と、一対の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（２２，２３）との間の偏波間結合量は、８１５ＭＨｚ〜８７５ＭＨｚの間で、−３０ｄＢ以下となることが分かる。

本実施例では、図１に示す偏波共用アンテナ２は、基地局アンテナに対して、水平偏波（あるいは、垂直偏波）の電波を放射し、図１に示す偏波共用アンテナ３は、移動局（携帯電話機）のアンテナに対して、垂直偏波（あるいは、水平偏波）の電波を放射する。即ち、本実施例では、基地局アンテナとの間の無線通信と、移動局のアンテナとの間の無線通信とで異なる偏波を使用することを特徴とする。
また、本実施例では、図５に示すように、図１に示す偏波共用アンテナ２あるいは偏波共用アンテナ３の中で水平偏波の励振電力が供給されるアンテナでは、２×４個の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（２０，２１）の中で、４個の偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_４）で構成される矩形形状の中心に近い水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力（図５において、「１」が付与された半波長ダイポールアンテナ素子）が、４個の偏波共用アンテナ素子で構成される矩形形状の中心から遠い水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（図５において、「０．５」が付与された半波長ダイポールアンテナ素子）の励振電力よりも大きくなっている。
また、図６に示すように、図１に示す偏波共用アンテナ２あるいは偏波共用アンテナ３の中で垂直偏波の励振電力が供給されるアンテナでは、２×４個の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（２２，２３）の中で、４個の偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_４）で構成される矩形形状の中心に近い垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力（図６において、「１」が付与された半波長ダイポールアンテナ素子）が、４個の偏波共用アンテナ素子で構成される矩形形状の中心から遠い垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子（図６において、「０．５」が付与された半波長ダイポールアンテナ素子）の励振電力よりも大きくなっている。なお、図５、図６、および後述する図９において、誘電体基板１１は実線で図示している。
２×４個の水平偏波および垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の中で、４個の偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_４）で構成される矩形形状の中心に近い水平偏波および垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力を、４個の偏波共用アンテナ素子で構成される矩形形状の中心から遠い水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力よりも大きくすることにより、後述する図７、図８に示すサイドローブを減少させることが可能となる。

図７は、図１に示す偏波共用アンテナ２あるいは偏波共用アンテナ３の水平偏波水平面内指向特性を示すグラフである。また、図８は、図１に示す偏波共用アンテナ２あるいは偏波共用アンテナ３の垂直偏波水平面内指向特性を示すグラフである。
図７、図８において、実線が主偏波の水平面内指向特性を示し、破線が交差偏波の水平面内指向特性を示す。
図７、図８に示すグラフから、角度が０度の時に、交差偏波が、主偏波よりも−３０ｄＢ、あるいは、−２５ｄＢ以下となること、および、交差偏波が、主偏波に比して大きく減衰していることが分かる。即ち、図７、図８に示すグラフから、交差偏波が、角度が０度方向の時だけでなく全方向にわたり主偏波に比して大きく減衰させることが可能である。
したがって、本実施例において、例えば、基地局アンテナとの間の無線通信に水平偏波の電波を使用し、移動局のアンテナとの間の無線通信に垂直偏波の電波を使用することにより、偏波共用アンテナ２と偏波共用アンテナ３との間のアイソレーションを向上させることが可能となる。
なお、本実施例において、図１に示す偏波共用アンテナ２あるいは偏波共用アンテナ３は、ｎを２以上の整数とするとき、（ｎ×ｎ）個の偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_ｎ）をマトリクス状に配置するようにしてもよい。
この場合にも、２×（ｎ×ｎ）個の水平偏波および垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の中で、（ｎ×ｎ）個の偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_ｎ）で構成される矩形形状の中心に近い水平偏波および垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力が、（ｎ×ｎ）個の偏波共用アンテナ素子で構成される矩形形状の中心から遠い水平偏波および垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力よりも大きくされる。
例えば、図９に示すように、（３×３）個の偏波共用アンテナ素子（１０_１〜１０_９）をマトリクス状に配置した場合には、中心の水平偏波および垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子に、１の励振電力を、次に中心の水平偏波および垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子に近い水平偏波および垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子に、０．５の励振電力を、次に水平偏波および垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子に近い水平偏波および垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子に、０．２５の励振電力を、最も中心の水平偏波および垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子から遠い水平偏波および垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子に、０．１２５の励振電力を供給する。

なお、本実施例において、図１０に示すように、１８０°ハイブリッド回路（ＨＹＢ）を使用することにより、図１に示す偏波共用アンテナ２から＋４５°偏波（あるいは、−４５°偏波）の電波を放射し、図１に示す偏波共用アンテナ３から−４５°偏波（あるいは、＋４５°偏波）の電波を放射することが可能である。
同様に、図１０に示すように、９０°ハイブリッド回路（ＨＹＢ）を使用することにより、図１に示す偏波共用アンテナ２と、偏波共用アンテナ３から、右旋あるいは左旋円偏波の電波を放射することが可能である。
これにより、後述する図１１ならびに図１７のような変形例で中継基地局を運用した場合において、偏波面を変更した上で、偏波共用アンテナ２と偏波共用アンテナ３との間のアイソレーションを調整させることが可能となる。なお、アイソレーション量を確保するために、円偏波を利用する際に、直接結合を優先的に抑制したい場合は、偏波共用アンテナ２と偏波共用アンテナ３から直交円偏波（右−左、左−右）の電波を放射用し、周辺からの第一反射波を優先的に抑制したい場合は、偏波共用アンテナ２と偏波共用アンテナ３から同一円偏波（右−右、左−左）の電波を放射するのが望ましい。

［変形例１］
図１１は、本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの変形例１の全体構成を示す斜視図である。
図１１に示す変形例は、偏波共用アンテナ２と偏波共用アンテナ３とを背中合わせに配置するのではなく、偏波共用アンテナ２と偏波共用アンテナ３とを金属柱１を挟んで上下位置に配置したものである。
［変形例２］
図１２は、本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの変形例２の全体構成を示す斜視図である。
図１２に示す変形例は、図１１に示す変形例において、偏波共用アンテナ３を下向きに傾け、偏波共用アンテナ３から放射される電波が下向きになるようにしたものである。
［変形例３］
図１３は、本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの変形例３の全体構成を示す斜視図である。
図１３に示す変形例は、図１１に示す変形例において、偏波共用アンテナ３を左右に回転させ、偏波共用アンテナ３から放射される電波の方向を可変したものである。

［変形例４］
図１４は、本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの変形例４の全体構成を示す斜視図である。
図１４に示す変形例は、図１１に示す変形例において、平面型の偏波共用アンテナ３に代えて、セクタ用の偏波共用アンテナ４を採用したものである。
図１５は、図１４に示す偏波共用アンテナ４の一例を示す図である。
図１５に示す偏波共用アンテナ４は、水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子３０と、垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子３１とを、誘電体基板１２上に上下に配置して構成される。なお、図１５において、１３は反射板である。
このような構成でも、偏波共用アンテナ２と偏波共用アンテナ４との間のアイソレーションをさらに向上させることが可能となる。
［変形例５］
図１６は、本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの変形例５の全体構成を示す斜視図である。
図１６に示す変形例は、図１４に示す変形例において、偏波共用アンテナ４を下向きに傾け、偏波共用アンテナ４から放射される電波が下向きになるようにしたものである。
［変形例６］
図１７は、本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの変形例６の全体構成を示す斜視図である。
図１２に示す変形例は、図１４に示す変形例において、偏波共用アンテナ４を左右に回転させ、偏波共用アンテナ４から放射される電波の方向を可変したものである。

なお、前述の説明では、基地局アンテナとの間の無線通信と、移動局のアンテナとの間の無線通信とで異なる偏波を使用する場合について説明したが、偏波共用アンテナ２と偏波共用アンテナ３との間のアイソレーション量が確保できるのであれば、必ずしも基地局アンテナとの間の無線通信と、移動局のアンテナとの間の無線通信とで異なる偏波を使用する必要はない。
例えば、一方の偏波共用アンテナを変更した場合や、偏波共用アンテナの放射方向を変化させる等の運用設置条件の変化に応じて、偏波面を変えて、偏波共用アンテナ２と偏波共用アンテナ３との間のアイソレーション量を調整するような場合に、偏波共用アンテナ２から放射する電波として、垂直偏波、水平偏波、＋４５°偏波、−４５°偏波、あるいは、右旋または左旋円偏波の中のいずれかを採用し、偏波共用アンテナ３から放射する電波として、垂直偏波、水平偏波、＋４５°偏波、−４５°偏波、あるいは、右旋または左旋円偏波の中のいずれかを採用することも可能である。
以上、本発明者によってなされた発明を、前記実施例に基づき具体的に説明したが、本発明は、前記実施例に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲であって種々変更可能であることは勿論である。

本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの全体構成を示す斜視図である。図１に示す偏波共用アンテナ構成を説明するための斜視図である。図２に示す偏波共用アンテナ素子の構成を示す図である。図３に示す一対の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子と、一対の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子との間の偏波間結合量を示すグラフである。図１に示す偏波共用アンテナにおいて、水平偏波の励振電力を供給した状態を説明するための図である。図１に示す偏波共用アンテナにおいて、水平偏波の励振電力を供給した状態を説明するための図である。図１に示す偏波共用アンテナの水平偏波水平面内指向特性を示すグラフである。図１に示す偏波共用アンテナの垂直偏波水平面内指向特性を示すグラフである。本発明の実施例の偏波共用アンテナ素子の変形例の構成を示す図である。図１に示す偏波共用アンテナから±４５°偏波の電波、あるいは、右旋／左旋円偏波の電波を放射するための構成を説明するための図である。本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの変形例１の全体構成を示す斜視図である。本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの変形例２の全体構成を示す斜視図である。本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの変形例３の全体構成を示す斜視図である。本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの変形例４の全体構成を示す斜視図である。図１４に示す偏波共用アンテナの一例を示す図である。本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの変形例５の全体構成を示す斜視図である。本発明の実施例の中継基地局における基地局向けのアンテナと移動局向けのアンテナの変形例６の全体構成を示す斜視図である。

符号の説明

１金属柱
２，３、４偏波共用アンテナ
１０_１〜１０_９偏波共用アンテナ素子
１１，１２誘電体基板
１３反射板
２０，２１，３０水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子
２２，２３，３１垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子
ＨＹＢハイブリッド回路

Claims

金属柱と、
前記金属柱を挟んで配置される２個の平面型の偏波共用アンテナを有し、
λｏを使用中心周波数の自由空間波長とするとき、前記２個の偏波共用アンテナの間隔は、０．３λｏ〜０．５λｏであり、
前記２個の偏波共用アンテナの一方の偏波共用アンテナから垂直偏波の電波を放射し、前記２個の偏波共用アンテナの他方の偏波共用アンテナから水平偏波の電波を放射するアンテナ装置であって、
前記平面型の偏波共用アンテナは、（２×２）個の偏波共用アンテナ素子を有し、
前記各偏波共用アンテナ素子は、一対の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子と、
一対の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子を有し、
前記一対の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子と前記一対の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子とは矩形形状に配置され、
前記各偏波共用アンテナ素子は、前記一対の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子と前記一対の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子とで形成される矩形形状の中心間隔が、０．６λｏ〜０．８λｏとなるように配置され、
前記（２×２）個の偏波共用アンテナ素子の２×（２×２）個の水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の中で、前記（２×２）個の偏波共用アンテナ素子で構成される矩形形状の中心に近い水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力を「１」とするとき、前記（２×２）個の偏波共用アンテナ素子で構成される矩形形状の中心から遠い水平偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力は、「０．５」であり、
前記（２×２）個の偏波共用アンテナ素子の２×（２×２）個の垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の中で、前記（２×２）個の偏波共用アンテナ素子で構成される矩形形状の中心に近い垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力を「１」とするとき、前記（２×２）個の偏波共用アンテナ素子で構成される矩形形状の中心から遠い垂直偏波用の半波長ダイポールアンテナ素子の励振電力は、「０．５」であることを特徴とするアンテナ装置。
前記２個の偏波共用アンテナの一方の偏波共用アンテナから垂直偏波の電波を放射し、前記２個の偏波共用アンテナの他方の偏波共用アンテナから水平偏波の電波を放射する代わりに、前記２個の偏波共用アンテナの一方の偏波共用アンテナから＋４５°偏波の電波を放射し、前記２個の偏波共用アンテナの他方の偏波共用アンテナから−４５°偏波の電波を放射することを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
前記２個の偏波共用アンテナの一方の偏波共用アンテナから垂直偏波の電波を放射し、前記２個の偏波共用アンテナの他方の偏波共用アンテナから水平偏波の電波を放射する代わりに、前記２個の偏波共用アンテナのそれぞれから、右旋あるいは左旋円偏波の電波を放射することを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
前記２個の偏波共用アンテナの一方の偏波共用アンテナと他方の偏波共用アンテナから直交円偏波の電波を放射、あるいは、前記２個の偏波共用アンテナの一方の偏波共用アンテナと他方の偏波共用アンテナから同一円偏波の電波を放射することを特徴とする請求項３に記載のアンテナ装置。