JP4437773B2 - 加熱調理器 - Google Patents

Description

この発明は、鍋状容器中の食材に対して加熱調理する加熱調理器に関するものであり、特に水が付着した鍋状容器を乾燥させることができる加熱調理器および鍋状容器の乾燥方法に関するものである。

従来、例えば電磁誘導加熱炊飯器等の加熱調理器において、食材が付着しにくい鍋状容器とするとともに、保温時の省エネルギー化を図る目的で、鍋状容器をセラミック材またはセラミックとガラスの混合材等の材質にて作製することが提案されている（例えば、特許文献１参照）。

特開２００５−４１３号公報

しかしながら、例えば、セラミック等の多孔質の材料で構成される鍋状容器は、容器に形成された多数の微細孔のなかに水分が浸透するので、良く乾燥させないとカビや悪臭の原因となることがある。そのため、水分が付着したままの鍋状容器を調理器中に保管することは衛生上好ましくない。一方、洗った後の鍋状容器をテーブル上等に放置したままにしておくと、ほこり等が付着してしまう可能性がある。

この発明は上述のような課題を解決するためになされたもので、水分が付着した鍋状容器を特別に設けた加熱手順により良好に乾燥させることができる加熱調理器およびこの加熱調理器に用いる鍋状容器の乾燥方法を得ることを目的とする。

この発明は上述のような課題を解決するためになされたもので、この発明に係る加熱調理器は、鍋状容器と、この鍋状容器を収容する本体と、本体に設けられ鍋状容器を加熱する加熱手段と、本体に開閉可能に取り付けられ鍋状容器の開口部を閉塞する蓋体とを備えた加熱調理器において、鍋状容器が乾燥したことを検出する乾燥検出手段と、鍋状容器が乾燥したことを報知する報知手段と、乾燥モードが選択された際に起動し加熱手段を作動させて鍋状容器を加熱して乾燥させるとともに、乾燥検出手段からの乾燥判断結果に基づいて報知手段を作動させて鍋状容器が乾燥したことを報知する乾燥制御手段とを備えている。

また、この発明に係る加熱調理器の鍋状容器の乾燥方法は、鍋状容器と、鍋状容器を収容する本体と、本体に設けられ鍋状容器を加熱する加熱手段と、本体に開閉可能に取り付けられ鍋状容器の開口部を閉塞する蓋体とを備えた加熱調理器の鍋状容器の乾燥方法であって、加熱手段を作動させて鍋状容器を加熱する加熱乾燥工程と、乾燥検出手段により、鍋状容器が乾燥したことを検出する乾燥判定工程と、乾燥動作が完了したことを報知する報知工程とを備えている。

ここで、乾燥検出手段による鍋状容器の乾燥をしたか否かの判断、つまり鍋状容器に付着する水分が無くなったか否かの判断は、鍋状容器の温度を測定する温度センサ（例えば、実施の形態の釜底温度センサ）の出力に基づいて、鍋状容器の温度変化が所定の特徴（例えば、温度の急上昇）を示したときに乾燥したと判断してもよいし、或いは予め求めておいた乾燥に達するまでの時間を計測するタイマの出力に基づいてもよいし、さらには蒸気噴出口に設けられた湿度センサの出力に基づくものであってもよい。

また、乾燥制御手段による鍋状容器の所定温度に達したか否かの判断は、鍋状容器の温度を測定する温度センサ（例えば、実施の形態の釜底温度センサ）の出力に基づいてもよいし、或いは予め求めておいた所定温度に達するまでの時間を計測するタイマの出力に基づいてもよい。

さらに、報知手段は、鍋状容器が乾燥したことを報知するものであるが、同時に乾燥モードが終了したことを報知するものでもある。乾燥制御手段は、本体或いは蓋体に設けられて表示によりこれを知らせるものであってもよいし、電子音など音により知らせるものであってもよいし、或いは外部の報知装置（例えば、管理室に設けられた表示盤、携帯電話等）に信号を出力するものであってもよいし、さらにはこれらを組み合わせたものであってもよい。

この発明によれば、水分が付着した鍋状容器を特別に設けた加熱手順により良好に乾燥させることができ、カビや悪臭の発生を防ぐことができ、衛生上優れたものとすることができる。

以下、本発明に係る加熱調理器およびその鍋状容器の乾燥方法の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。

実施の形態１．
図１はこの発明に係る加熱調理器の実施の形態１である電磁誘導加熱炊飯器の横断面図である。図１において、電磁誘導加熱炊飯器１００は、上部が開口した炊飯器本体１と、炊飯器本体１の後方上部に設けられた図示しないヒンジ部を介して炊飯器本体１の上部開口部を開閉自在に覆うように取り付けられた蓋体２と、炊飯器本体１内に着脱自在に収容される鍋状容器である内鍋３と、炊飯器本体１内に設けられて内鍋３を電磁誘導加熱する加熱手段である加熱コイル４とを有している。

炊飯器本体１は、炊飯器本体１の外装および内装を構成する本体ケース５を有している。本体ケース５は、概略円筒状を成し炊飯器本体１の外側壁６ａおよび上枠６ｂを形成する上ケース６と、上ケース６と一体に構成され外周端部が上ケース６の外側壁６ａの下端部に結合して炊飯器本体１の底面７ａを形成する概略円板状の下ケース７と、概略円筒状を成し上端部が上ケース６の上枠６ｂに結合して炊飯器本体１の内側壁を形成し、かつ内鍋３の収容部１０の一部を形成する内ケース８と、概略椀状を成し内鍋３の下部を覆う形状に形成され上端部が内ケース８の下端部に一体に結合されて内ケース８とともに内鍋３の収容部１０を形成してさらに収容部１０の底面９ａを形成して下面側に加熱コイル４が配設されたコイル台９とによって構成されている。内ケース８の上端部は、所定幅が全周にわたって外方向に折り曲げられて形成されたような形状を成すフランジ部８ａとされている。フランジ部８ａ上に、内鍋３を支持する３つの支持突起８ｂが形成されている。そして、このフランジ部８ａには、さらに、３つの支持突起８ｂにそれぞれ隣接するように、３つの鍋セットスイッチ１２が設けられている。

コイル台９の下面に、電磁誘導加熱用の加熱コイル４が配設されている。加熱コイル４は、コイル台９の裏面の平坦部に設けられた内側コイル４ａと外周側の湾曲部に設けられた外側コイル４ｂとから構成されている。内側コイル４ａと外側コイル４ｂは各々スパイラル状に旋回され直列に接続され、高周波電流が供給される。

収容部１０の底面９ａを形成するコイル台９のほぼ中心部には、鍋底温度センサ１３を配設するためのセンサ穴９ｂが穿孔されている。そして、センサ穴９ｂ内に、概略円柱状の鍋底温度センサ１３がセンサ穴９ｂから出没するように配設されている。そして、鍋底温度センサ１３は、底面７ａとの間に縮設された圧縮ばね１４に付勢されて、上端面を内鍋３の底部裏面に当接している。鍋底温度センサ１３は、このように上端面を内鍋３の底部裏面に当接した状態で内鍋３の温度を計測する。

蓋体２は、ほぼ中心部に、蒸気噴出口２０ａを有する蒸気排出装置２０が着脱自在に装着される取付穴１８ａを備え、蓋体２の上面側を形成する外蓋１８と、外蓋１８の下方に配設され、蒸気排出装置２０が装着される開口孔１９ａを有し、蓋体２の下面側を形成する内蓋１９とによって構成されている。内蓋１９の外周縁部には、本体ケース５の上枠６ｂに載置される内鍋３のフランジ部３ｂに圧接して内鍋３内を気密に保持する蓋パッキン２４が取り付けられている。外蓋１８の前面側には炊飯スイッチや予約スイッチ等を有する操作パネル１５が設けられている。外蓋１８の前面側には、さらに炊飯器の異常を音によって知らせる電子音スピーカ１７が設けられている。また、操作パネル１５の裏面にあたる外蓋１８の内部には、マイコン１６が配設されている。

図２は収容部１０に内鍋３が収容される様子を示す斜視図である。図２において、内ケース８の上端部に設けられた３つの鍋セットスイッチ１２は、スイッチ本体を上ケース６の外側面に固着され、押し込まれてオンとなるロッド１２ａをフランジ部８ａに設けられた貫通穴から上方に出没可能に突出させている。内鍋３は、概略椀状を成す内鍋本体３ａと、この内鍋本体３ａの開口部から外方に全周にわたって鍔状に形成されたフランジ部３ｂとから構成されている。内鍋３の材質は、熱伝導が良好な炭素９５％〜１００％の焼成体を基材として構成し、内側にはフッ素コーティング等が施してある。炭素、所謂炭により内鍋を構成すると、まず、炭が加熱されて赤外線を発生するので美味しいご飯を炊くことができる。また、炭の脱臭作用により水道水のカルキが吸収されて風味のある美味しいご飯を炊くことができる。また、焼成体は比較的割れ易いため、従来の金属系容器の板厚に対して略２〜５倍の板厚である４〜１０ｍｍで構成している。このため、焼成体を基材とした内鍋３であっても十分な強度が得られる。さらに、この内鍋３の比重は、略１．７ｇ／ｃｍ³前後と金属系容器に対して軽量であり、且つ同寸法のアルミニウムは１．５倍、鉄は４．３倍、銅は４．８倍の重量となり、略２〜５倍の板厚で従来の金属系容器と同等の重量となる。このような構成の内鍋３は、図２の矢印で示すように収容部１０に挿入され、フランジ部３ｂの裏面に当接する３つの支持突起８ｂによって支持されて正規の位置に載置される。このとき、内鍋３が正常に正規の位置に載置されると、３つの鍋セットスイッチ１２のロッド１２ａは、すべて内鍋３のフランジ部３ｂに押し込まれてオンする。このとき、内鍋本体３ａの裏面中央部が鍋底温度センサ１３に当接する。

図３は操作パネル１５の正面図である。本実施の形態の操作パネル１５は、炊飯スイッチ１５ａの他に、乾燥モードを選択する乾燥スイッチ１５ｂが設けられている。メニュー１５ｃには、「白米」、「無洗米」、「ふつう」および「かため」に加えて、乾燥モードが選択されていることを示す「乾燥」の表示が設けられている。

図４は電磁誘導加熱炊飯器１００の電気系統を模式的に示す電気系統図である。制御の中心として働くマイコン１６には、本実施の形態に関係のある機能部として、主制御部１６ａおよび駆動制御部１６ｂが設けられている。そして、マイコン１６には、交流電源からの電力を供給して誘導加熱コイル４を駆動する駆動回路３５、鍋セットスイッチ１２、鍋底温度センサ１３、操作パネル１５、および電子音スピーカ１７が電気的に接続されている。主制御部１６ａは、駆動制御部１６ｂを介して駆動回路３５を制御して炊飯（調理）動作をする。

図５は電磁誘導加熱炊飯器１００の乾燥制御に関連する機能構成を示す機能構成図である。乾燥制御手段Ｍ０１は、主に主制御部１６ａに記憶された乾燥モードプログラムより構成され、乾燥スイッチ１５ｂが押されて乾燥モードが選択されたときに起動し、内鍋３の乾燥動作を実行する。加熱手段Ｍ０２は、主に駆動回路３５および誘導加熱コイル４により構成され、乾燥制御手段Ｍ０１の指示に基づいて内鍋３を加熱する。この加熱手段Ｍ０２は、食材を加熱調理する為の加熱手段（米を炊飯する加熱手段）と兼用とされている。そのため、装置のコスト増大を伴うことがない。操作入力手段Ｍ０３は、操作パネル１５により構成され、各種操作入力（信号）を入力する。乾燥モードもこの操作パネル１５から選択される。そのため、ユーザは炊飯モードを選択するごとく、容易な方法により乾燥モードを選択することができる。報知手段Ｍ０４は、電子音スピーカ１７および操作パネル１５により構成され、各種状態や異常を報知する。乾燥検出手段Ｍ０５は、鍋底温度センサ１３で構成されている。事前確認手段Ｍ０６は、鍋セットスイッチ１２で構成されている。

図６は本実施の形態の乾燥制御手段Ｍ０１（乾燥モードプログラム）の乾燥制御の手順を示すフローチャートである。図７はこの乾燥制御の手順が行われたときに、内鍋３が通常通り乾燥したときの温度の変化を示すグラフである。縦軸は、内鍋３の鍋底の温度と加熱手段Ｍ０２の出力の変化を表している。横軸は時間の変化を表している。図６にそって乾燥制御の手順を説明する。乾燥制御手段Ｍ０１（乾燥モードプログラム）は、操作パネル１５の乾燥スイッチ１５ｂが押されることにより起動する。

［事前確認工程］
乾燥制御手段Ｍ０１は、起動するとまず、ステップＳ１にて、事前確認手段Ｍ０６（鍋セットスイッチ１２）からの信号に基づき、乾燥動作が可能か否かを確認する。つまり、内鍋３が正常にセットされているか否かを確認する。そして、内鍋３が正常にセットされていなければ、ステップＳ６に移行して、報知手段Ｍ０４の電子音スピーカ１７から異常を表す音を発音することで内鍋３が正常にセットされていないことを報知して動作を終了する。

［加熱乾燥工程］
一方、ステップＳ１にて内鍋３が正常にセットされていると判断したときには、ステップＳ２に移行し、加熱手段Ｍ０２（駆動回路３５および誘導加熱コイル４）を動作させて誘導加熱コイル４の第１の出力にて加熱を開始する。図７に示すように、内鍋３の温度は緩やかに上昇する。この状態で、ステップＳ３に移行する。ステップＳ３では、鍋底温度センサ１３の出力に基づいて、内鍋３が所定の温度（ここでは、４０℃）に達したか否かを判断する。達していない場合は、ステップＳ２に戻り、そのまま加熱を続ける。

そして、所定の温度に達した場合には、ステップＳ４へ移行し、内鍋３が所定の温度（４０℃）を保つように、今度は第１の出力より小さい第２の出力にて加熱を続ける。図７に示すように、内鍋３の温度は４０℃を維持する。

［乾燥判定工程］
そして、ステップＳ５へ移行して、乾燥検出手段Ｍ０５（鍋底温度センサ１３）の出力に基づいて、内鍋３の温度が所定の温度（４０℃）から急激に上昇したか否かを判断する。炭素の焼成体を基材とする内鍋３においては、同じ熱の加え方をしていても、水分が無くなった時点で急激に温度が上昇する。そのため、この性質を利用して、急激な温度上昇を検出したときに内鍋３が乾燥したと判断する。そして、内鍋３が乾燥したと判断すると、加熱手段Ｍ０２の動作を停止する。ここで、急激な温度変化の検出は、例えば、前回測定した内鍋３の温度をマイコン１６に記憶しておき、そこからの時間の経過と温度の変化とから判断する。

［報知工程］
このようにして正常に乾燥動作が終了したときには、ステップＳ６にて、報知手段Ｍ０４の電子音スピーカ１７から正常終了を表す音を発音させ、さらに同じく報知手段Ｍ０４の操作パネル１５に乾燥モードの動作が正常に終了した旨の表示をして動作を終了する。一方、内鍋３が正常にセットされず動作が行われなかったときは、上述のように異常を報知して動作を終了する。

このように構成された電磁誘導加熱炊飯器１００において炊飯を行う場合、まず、所定量の米と水が入った内鍋３を炊飯器本体１内（内ケース８およびコイル台９からなる収容部１０）に収容して蓋体２を閉める。ついで、炊飯器の電源を入れて炊飯器本体１の前面側に設けられた操作パネル１５の炊飯スイッチ１５ａを押下すると、マイコン１６内に設けられた主制御部１６ａは、加熱コイル４に通電する。加熱コイル４が交流電流で駆動されると、加熱コイル４が発生する交番磁界の磁束が内鍋３に渦電流を発生させる。内鍋３は、この渦電流と自らの電気抵抗によって発熱する。このような原理により、主制御部１６ａは、内鍋３の底面に渦電流を発生させて内鍋３を発熱させて炊飯動作を開始する。そして、鍋底温度センサ１３の検知温度に基づいて予熱、炊飯、むらしの各工程を制御して内鍋３内の米を炊き上げる。

以上のように、本実施の形態の加熱調理器の鍋状容器の乾燥方法は、加熱手段Ｍ０２を作動させて内鍋３を加熱する加熱乾燥工程と、乾燥検出手段Ｍ０５により、内鍋３が乾燥したことを検出する乾燥判定工程と、乾燥動作が完了したことを報知する報知工程とを有している。このように特別に設けた加熱手順により、水分が付着した内鍋３を乾燥させるので、無駄なく良好に内鍋３を乾燥させることができ、カビや悪臭の発生を防ぐことができ、衛生上優れたものとすることができる。

また、加熱乾燥工程の前に、鍋状容器が正常に収容されていることを確認する事前確認工程を有し、事前確認工程での確認結果に基づいて、乾燥動作可能な状態でないときは、乾燥加熱工程および乾燥判定工程をしないので、ユーザが誤って内鍋３のセットを忘れても内鍋３が無い状態で電磁誘導加熱コイル４が動作してしまうことがなく、安全性が向上する。

さらに、加熱乾燥工程では、まず、電磁誘導加熱コイル４の第１の出力にて内鍋３を加熱し、内鍋３が所定の温度に達した判断すると、第１の出力より小さい第２の出力にて内鍋３を加熱するので、効率よく経済的な加熱をすることができる。

さらにまた、本実施の形態の乾燥検出手段Ｍ０５は、鍋底温度センサ１３の出力に基づき、内鍋３の所定の特徴ある温度変化（本実施の形態では、急激な温度変化）を検出して内鍋３の乾燥を判定し、食材の加熱調理の制御にも用いる鍋底温度センサ１３を兼用するので、そのため、装置のコスト増大を伴うことがなく、安価に実現することができる。

なお、本実施の形態の事前確認工程では、鍋セットスイッチ１２により内鍋３の有無のみを確認しているが、さらに内鍋３の中に食材等何も入ってないことを併せて検出するとさらによい。この検出は技術的に難しいが、コスト増加が許容されれば赤外線透過型スイッチ等で実現することができる。

また、鍋セットスイッチ１２は、本実施の形態のように、３つ設けることが理想であるが、１つだけ設けても、ほとんど同様の効果を得ることができ、１つだけ設けることによりコストダウンを図ることができる。

また、本実施の形態においては、材質が多孔質の内鍋３に対して加熱乾燥動作を行うことにより、微細孔に溜まった水を蒸発させることができ、装置の性能を十分に発揮することができる。さらに、本実施の形態においては、内鍋３の材質が炭であるが、食材を加熱調理する為の加熱手段である電磁誘導加熱コイル４によって、これを加熱して乾燥させるので、蒸発しづらい炭の微細孔に溜まった水を、強力な電磁誘導加熱コイル４により蒸発させるので、良好に蒸発させることができ、装置の性能がさらに十分に発揮される。このように本実施の形態は、材質が多孔質の内鍋３に対して効果が大であるが、多孔質のものでなくとも良好な殺菌効果を得ることができる。

また、本実施の形態においては、報知手段が蓋体２に設けられた警告音発生器としての電子音スピーカ１７であるので、ユーザが電磁誘導加熱炊飯器１００から離れた位置にいても確実に報知することができる。また、報知手段は、蓋体２に設けられた表示装置である操作パネル１５も使って報知をして、この操作パネル１５には乾燥モードが選択されている様子も表示されるので、ユーザは目視によっても容易に確認することができ、使い勝手がよい。

実施の形態２．
図８はこの発明に係る加熱調理器である実施の形態２である電磁誘導加熱炊飯器の電気系統を模式的に示す電気系統図である。図８において、実施の形態１の電磁誘導加熱炊飯器の電気系統に加えて、タイマ２３がさらに設けられている。

図９は本実施の形態の乾燥制御手段Ｍ０１（乾燥モードプログラム）の乾燥制御の手順を示すフローチャートである。図１０はこの乾燥制御の手順が行われたときに、内鍋３が通常通り乾燥したときの温度の変化を示すグラフである。縦軸は、内鍋３の鍋底の温度と加熱手段Ｍ０２の出力の変化を表している。横軸は時間の変化を表している。

図９において、ステップＳ１１からステップＳ１５の［事前確認工程］、［加熱乾燥工程］および［乾燥判定工程］の動作は、図６に示す実施の形態１のフローチャートのステップＳ１からＳ５の動作と同様である。本実施の形態においては、ステップＳ１５にて、急激な温度上昇を検出して内鍋３が乾燥したと判断したときに、続いてさらに抗菌工程を行う。

［抗菌工程］
本実施の形態においては、ステップＳ１５にて、内鍋３が乾燥したと判断すると、ステップＳ１６に移行し、まずタイマ２３を初期セットした後スタートさせる。そして、内鍋３を所定の温度に所定の時間維持する抗菌動作を行う。本実施の形態においては、６０℃の温度に３０分間維持する。なお、フローチャートでは省略しているが、ステップＳ１７とステップＳ１８の抗菌工程の加熱動作に関しては、加熱乾燥工程の動作のように、６０℃に達するまでは、大きな出力にて加熱し、６０℃に達した後、６０℃を保つ程度の小さな出力にて加熱する。この工程では、内鍋３は既に乾燥しているので、図１０に示されるように、加熱後内鍋３の温度は急激に上昇して６０℃に達する。そして、この状態を３０分間維持することにより内鍋３を殺菌する。この抗菌工程を追加することにより、内鍋３の衛生状態をさらに向上することができる。

［報知工程］
このようにして正常に抗菌動作が終了したときには、ステップＳ１９にて、報知手段Ｍ０４の電子音スピーカ１７から正常終了を表す音を発音させ、さらに同じく報知手段Ｍ０４の操作パネル１５に乾燥モードの動作が正常に終了した旨の表示をして動作を終了する。一方、内鍋３が正常にセットされず動作が行われなかったときは、実施の形態１と同じように異常を報知して動作を終了する。

実施の形態３．
図１１はこの発明に係る加熱調理器の実施の形態３である電磁誘導加熱炊飯器の横断面図である。図１２は本実施の形態の電磁誘導加熱炊飯器の電気系統を模式的に示す電気系統図である。図１１および図１２において、本実施の形態の電磁誘導加熱炊飯器１１０においては、実施の形態２の電磁誘導加熱炊飯器の電気系統に加えて、蒸気排出装置２０の蒸気噴出口２０ａの近傍に蒸気噴出口湿度センサ２７がさらに設けられている。図１１において、蒸気排出装置２０に示した矢印は、蒸気の流れを示している。本実施の形態においては、図５に示す機能構成図において、乾燥検出手段Ｍ０５が、蒸気噴出口湿度センサ２７で構成されている。その他の構成は実施の形態２と同様である。

図１３は本実施の形態の乾燥制御手段Ｍ０１（乾燥モードプログラム）の乾燥制御の手順を示すフローチャートである。図１４はこの乾燥制御の手順が行われたときに、蒸気噴出口２０ａから噴出する蒸気の湿度の変化と内鍋３が通常通り乾燥したときの温度の変化を示すグラフである。縦軸は、内鍋３の鍋底の温度と蒸気噴出口２０ａから噴出する蒸気の湿度と加熱手段Ｍ０２の出力の変化を表している。横軸は時間の変化を表している。

［事前確認工程］
図１３に示された乾燥制御手段Ｍ０１（乾燥モードプログラム）が、操作パネル１５の乾燥スイッチ１５ｂが押されることにより起動することは、実施の形態１の図６に示す乾燥制御手段Ｍ０１の動作と同じであり、また、ステップＳ２１の事前確認の動作は、図６に示す実施の形態１のフローチャートのステップＳ１の動作と同様である。

［加熱乾燥工程］
ステップＳ２１にて内鍋３が正常にセットされていると判断したときには、ステップＳ２２にてタイマをスタートさせた後にステップＳ２３に移行して、加熱手段Ｍ０２を動作させて、所謂「弱加熱」にて加熱を開始する。図１４に示すように、内鍋３の温度は緩やかに上昇する。また、蒸気噴出口２０ａから噴出する蒸気の湿度も緩やかに上昇する。そして、ステップＳ２４に移行し、所定の時間（ここでは、３分間）経過したか否かを判断する。所定の時間経過することで、所定の温度（ここでは、４０℃）に達したと判断する。

そして、３分間経過した場合には、ステップＳ２５へ移行し、内鍋３が４０℃を保つように、「弱加熱」の出力より小さい出力の「微弱加熱」にて加熱を続ける。これにより、内鍋３は図１４に示すように概略４０℃に維持される。

［乾燥判定工程］
そして、ステップＳ２６へ移行して、蒸気噴出口２０ａから噴出する蒸気の湿度の変化が上昇から下降に転じ、さらに所定の値以下となったか否かを判断する。炭素の焼成体を基材とする内鍋３においては、同じ熱の加え方をしていても、水分が無くなった時点で蒸気に含まれる湿度が所定の値以下となる。そのため、この性質を利用し、湿度の低下を検出したときに内鍋３が乾燥したと判断する。そして、加熱手段Ｍ０２の動作を停止する。ここで、湿度が上昇から下降に転じたか否かの判断は、例えば、前回測定した湿度の値を記憶手段であるマイコン１６に記憶しておき、そこからの時間の経過と湿度の変化（差）とから判断する。

［報知工程］
ステップＳ２７の報知工程の事前確認の動作は、図６に示す実施の形態１のフローチャートのステップＳ６の動作と同様である。

本実施の形態においては、乾燥検出手段Ｍ０５は、蒸気噴出口２０ａに設けられた蒸気噴出口湿度センサ２７と、蒸気噴出口湿度センサ２７の出力に基づき、蒸気噴出口２０ａから吹き出す蒸気の湿度が所定の値以下となった際に内鍋３が乾燥したと判定するので、温度センサ等によって乾燥を判断するものより、確実な判断をすることができる。

なお、本実施の形態においては、「弱加熱」の出力にて３分間の経過より４０℃に達したと判断しているが、これを発展させて、加熱開始後の所定時間の経過をまって加熱乾燥工程が完了したと判断するようにしてもよい。このような構成により、精度は多少悪くなるが、特別センサを必要とすることなく制御方法も簡単になるのでコストダウンを図ることができる。

なお、実施の形態１から３は、すべて電磁誘導加熱炊飯器であるが、本発明は電磁誘導加熱炊飯器に限らず、鍋状容器と、この鍋状容器を収容する本体と、本体に設けられ鍋状容器を加熱する加熱手段と、本体に開閉可能に取り付けられ鍋状容器の開口部を閉塞する蓋体とを有する加熱調理器であれば、適用することができる。

この発明は、鍋状容器に収納した食材に対して加熱して調理する加熱調理器に好適なものであり、特に炭、土器等の多孔質の鍋状容器を装備する加熱調理器に好適なものであり、特に炭の焼成体でなる内鍋を装備して米を食材とする電磁誘導加熱炊飯器に適用されて好適なものである。

この発明に係る加熱調理器の実施の形態１である電磁誘導加熱炊飯器の横断面図である。 収容部に内鍋が収容される様子を示す斜視図である。 操作パネルの正面図である。 電磁誘導加熱炊飯器の電気系統を模式的に示す電気系統図である。 電磁誘導加熱炊飯器の乾燥制御に関連する機能構成を示す機能構成図である。 実施の形態１の乾燥制御手段の乾燥制御の手順を示すフローチャートである。 実施の形態１の乾燥動作における内鍋の温度の変化を示すグラフである。 この発明に係る加熱調理器の実施の形態２である電磁誘導加熱炊飯器の電気系統を模式的に示す電気系統図である。 実施の形態２の乾燥制御手段の乾燥制御の手順を示すフローチャートである。 実施の形態２の乾燥動作における内鍋の温度の変化を示すグラフである。 この発明に係る加熱調理器の実施の形態３である電磁誘導加熱炊飯器の横断面図である。 電磁誘導加熱炊飯器の電気系統を模式的に示す電気系統図である。 実施の形態３の乾燥制御手段の乾燥制御の手順を示すフローチャートである。 実施の形態３の乾燥動作における蒸気の湿度の変化と内鍋の温度の変化を示すグラフである。

符号の説明

１ 炊飯器本体（本体）
２ 蓋体
３ 内鍋（鍋状容器）
４ 加熱コイル（加熱手段）
５ 本体ケース
６ 上ケース
７ 下ケース
８ 内ケース
９ コイル台
１０ 収容部
１２ 鍋セットスイッチ
１３ 鍋底温度センサ（温度センサ）
１５ 操作パネル（表示装置：報知手段）
１６ マイコン（記憶手段）
１７ 電子音スピーカ（警告音発生器：報知手段）
２０ 蒸気排出装置
２０ａ 蒸気噴出口
２３ タイマ
２７ 蒸気噴出口湿度センサ
３５ 駆動回路
１００，１１０ 電磁誘導加熱炊飯器

Claims (11)

1. 炭素の焼成体を基材とする鍋状容器と、
   前記鍋状容器を収容する本体と、
   前記本体に設けられ鍋状容器内の食材を加熱調理する為の加熱手段と、
   前記本体に開閉可能に取り付けられ前記鍋状容器の開口部を閉塞する蓋体とを備えた炊飯を行う加熱調理器において、
   前記鍋状容器が乾燥したことを検出する乾燥検出手段と、
   前記鍋状容器が乾燥したことを報知する報知手段と、
   前記鍋状容器の乾燥モードが選択された際に起動し、前記鍋状容器内に食材等が入っていないことを検出した後、前記鍋状容器内の食材を加熱する為の加熱手段を使って前記鍋状容器を加熱して乾燥させるとともに、前記乾燥検出手段からの乾燥判断結果に基づいて前記報知手段を作動させて前記鍋状容器が乾燥したことを報知する乾燥制御手段とを備え、
   前記乾燥検出手段は、前記鍋状容器の温度を測定するとともに食材の加熱調理の制御にも用いられる温度センサと、
   前記温度センサの出力に基づき、前記鍋状容器の所定の特徴ある温度変化を検出して前記鍋状容器が乾燥したと判定する判定手段とを有し、
   前記特徴ある温度変化は、４０℃付近から急激に上昇する温度変化である
   ことを特徴とする加熱調理器。
2. 炭素の焼成体を基材とする鍋状容器と、
   前記鍋状容器を収容する本体と、
   前記本体に設けられ鍋状容器内の食材を加熱調理する為の加熱手段と、
   前記本体に開閉可能に取り付けられ前記鍋状容器の開口部を閉塞する蓋体とを備えた炊飯を行う加熱調理器において、
   前記鍋状容器が乾燥したことを検出する乾燥検出手段と、
   前記鍋状容器が乾燥したことを報知する報知手段と、
   前記鍋状容器の乾燥モードが選択された際に起動し、前記鍋状容器内に食材等が入っていないことを検出した後、前記鍋状容器内の食材を加熱する為の加熱手段を使って前記鍋状容器を加熱して乾燥させるとともに、前記乾燥検出手段からの乾燥判断結果に基づいて前記報知手段を作動させて前記鍋状容器が乾燥したことを報知する乾燥制御手段とを備え、
   前記乾燥検出手段は、蒸気噴出口に設けられた湿度センサと、
   前記湿度センサの出力に基づき、前記蒸気噴出口から吹き出す蒸気の湿度が所定の値以下となった際に前記鍋状容器が乾燥したと判定する判定手段とを有する
   ことを特徴とする加熱調理器。
3. 前記鍋状容器の材質が、多孔質である
   ことを特徴とする請求項１または２に記載の加熱調理器。
4. 前記加熱手段は、電磁誘導加熱コイルを含む
   ことを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
5. 前記乾燥モードは、操作入力により選択され、
   前記操作入力をするスイッチが前記本体および前記蓋体のいずれかに設けられている
   ことを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の加熱調理器。
6. 前記鍋状容器が正常に収容されていることを確認する事前確認手段をさらに有し、
   前記乾燥制御手段は、前記事前確認手段の確認結果に基づいて、乾燥動作可能でないときは乾燥動作をしない
   ことを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載の加熱調理器。
7. 前記乾燥制御手段は、起動の後、前記加熱手段の第１の出力にて前記鍋状容器を加熱し、前記鍋状容器が所定の温度に達した判断すると、前記第１の出力より小さい第２の出力にて前記鍋状容器を加熱する
   ことを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載の加熱調理器。
8. 前記乾燥制御手段は、前記鍋状容器の乾燥動作完了の後、前記鍋状容器を所定の温度に
   所定の時間維持する抗菌動作をする
   ことを特徴とする請求項１から７のいずれか１項に記載の加熱調理器。
9. 前記報知手段は、前記本体および前記蓋体のいずれかに設けられた警告音発生器である
   ことを特徴とする請求項１から８のいずれか１項に記載の加熱調理器。
10. 前記報知手段は、前記本体および前記蓋体のいずれかに設けられた表示装置を含む
    ことを特徴とする請求項１から９のいずれか１項に記載の加熱調理器。
11. 前記表示装置は、前記乾燥モードが選択されている様子も表示する
    ことを特徴とする請求項１０に記載の加熱調理器。

Images