JP4495027B2 - 球技用バット - Google Patents

Description

本発明は、野球やソフトボール等の球技に用いる球技用バットに関する。

従来より、軟式及び硬式野球やソフトボールなどの球技では、球技用バットを構えた打者が、投手が投球したボールを打ち返すことで競技が行われる。このとき、球技用バットにおける、いわゆる芯の部分でボールを打ち返すと、快い打球感と長い打球飛距離とを得ることができる（例えば、特許文献１参照。）。

特開２００１−５８０１７号公報

しかしながら、上記従来の球技用バットでは、次のような問題があった。すなわち、上記球技用バットでは、ボールを打ち返したときの衝撃により、そのグリップ部分が長時間に渡って振動するという問題がある。グリップ部分が長時間に渡って振動すると、球技用バットを握る打者にあっては、シャープな打球感が得られにくい。特に、球技用バットの芯をはずして打球した場合には、不快な振動が長く継続して手がしびれたり、痛みを感じたりする場合もあった。

本発明は、上記従来の問題を鑑みてなされたものであり、打球時の振動抑制効果が高く、シャープな打球感が得られる球技用バットを提供しようとするものである。

本発明は、バット本体部と、該バット本体部から延設されたグリップ部とを有する球技用バットであって、
上記グリップ部は、上記バット本体部と一体的に形成された中空のグリップ胴体部と、該グリップ胴体部の端部に接合されるグリップエンド部とからなり、
上記グリップ部の内部には、振動を抑制するための振動抑制部材を配置してあり、
該振動抑制部材は、つば状の基台部と、該基台部よりも小径であって該基台部から上記グリップ部の軸方向に突出した防振部とを有する一部品により一体的に構成されており、上記基台部を少なくとも上記グリップ胴体部に当接させた状態で固定してあり、かつ、上記防振部が上記グリップ胴体部の内周面から拘束されないように、上記防振部の全長において上記グリップ胴体部の内周面と上記防振部との間に空隙を設けて配置してあり、
上記振動抑制部材の上記基台部は、上記グリップエンド部と上記グリップ胴体部の端部とにより挟むことにより固定してあり、
上記振動抑制部材の上記防振部は、略全長にわたり略均一断面形状の柱状形状、若しくは、当該柱状形状の先端近傍部を円錐又は多角錐とした形状、又は、略全長にわたり略均一断面形状の平板形状を呈することを特徴とする球技用バットにある（請求項１）。

本発明の球技用バットにおける上記グリップ部の内部には、振動を抑制するための振動抑制部材を配置してある。該振動抑制部材は、上記のごとく、基台部と、該基台部から上記グリップ部の軸方向に突出した防振部とを有してなる。そして、この振動抑制部材は、上記グリップ胴体部に上記基台部を当接した状態で固定され、かつ、上記グリップ胴体部の内周面との間に空隙を空けて上記防振部を配置してある。

そのため、上記球技用バットでは、上記バット本体部から上記グリップ部に伝達されてくる振動エネルギーの少なくとも一部が、上記基台部を介して上記振動抑制部材に伝達される。該振動抑制部材では、上記グリップ胴体部の内壁から拘束されない上記防振部が、上記伝達されてきた上記振動エネルギーを吸収して自由に振動する。それ故、上記バット本体部から上記グリップ部分に向けて伝達されてきた上記振動エネルギーのうちの大部分は、上記防振部を振動させるために費やされることになる。それ故、上記球技用バットによれば、上記グリップ部分を介して打者の手に伝達される振動エネルギーを速やかに減衰でき、シャープな打球感を得ることができる。

以上のように、本発明の球技用バットは、打球時の振動抑制効果が高く、シャープな打球感を得られる優れたものである。

本発明における上記バット本体部及び上記グリップ部分の材質としては、アルミニウム合金、チタン、チタニウム合金等の金属材料や、繊維強化プラスチック（カーボンファイバー、グラスファイバー等にマトリックス樹脂を含浸硬化させたもの）等の樹脂材料とすることができる。いずれの材質の場合にも、上記グリップ胴体部を中空に形成することができるので、その内部に上記防振部を配置するのが容易である。

また、上記防振部としては、略円柱や、角柱などの略均一断面を呈するものや、円錐や角錐等の形状のものがある。また、後述するごとく、平板形状とすることができる。また、上記防振部の軸線に沿って、穴を穿設したり、上記防振部の先端に切り込みを設けることもでき、さらには、複数の防振部を１つの基台部上に設けることもできる。
また、上記基台部は、円柱形状とすることが望ましく、後述する実施例にように厚みを薄くしてつば状とすることもできる。また、その外径は、防振部よりも大きくする。

また、上記グリップエンド部としては、中実のものをくり抜いて上記グリップ胴体部を挿入可能にしたもの、あるいは、板材を成形したもの、又は鍛造によって成形したものなどを採用可能である。
そして、グリップエンド部とグリップ胴体部との接合は、両者の当接部を溶接する方法、両者の当接部に雄ネジ部と雌ネジ部を設けて互いにねじ結合させる方法などがある。

また、上記振動抑制部材の上記基台部は、上記グリップエンド部と上記グリップ胴体部の端部とにより挟むことにより固定してある。これにより、上記振動抑制部材の固定状態を強固で安定したものとすることができる。そのため、上述した振動伝達およびその減衰をより効率よく行うことができる。

また、上記グリップ胴体部の端部と上記振動抑制部材の上記基台部との間には、略円環状を呈する押圧部材が、上記振動抑制部材の上記防振部に外挿された状態で配置されており、上記押圧部材の内半径と外半径との差であるリング幅が、上記グリップ胴体部の厚みよりも大きいことが好ましい。
この場合には、上記押圧部材を介在して、上記グリップ胴体部からの当接荷重を上記基台部に作用させることで、上記基台部を確実性高く固定することができる。
なお、上記押圧部材は、鉄、アルミニウム、チタン、ステンレス、銅等の金属や、硬質樹脂、木材など、様々な材料により形成することができる。

さらに、上記押圧部材の上記リング幅を、上記グリップ胴体部の厚みよりも大きくすることで、上記グリップ胴体部から上記基台部に向けて当接荷重が作用する面積を広く確保できる。そして、当接荷重が作用する面積を広く確保できれば、単位面積あたりの当接荷重を抑制しながら、上記基台部に作用する当接荷重の総和を大きくして、さらに確実性高く上記基台部を固定することができる。

また、上記グリップ胴体部における上記グリップエンド部側の端部には、上記振動抑制部材の上記防振部を挿通する貫通穴を略中央に設けた略円環状の押圧片を設けてあることが好ましい。
この場合には、上記グリップ胴体部の端部に位置する上記押圧片の表面全体で、上記基台部を押圧でき、該基台部を確実性高く固定できる。

また、上記振動抑制部材は、上記基台部を上記グリップ胴体部の内周面に接合することにより固定してある構造をとることもできる。
より具体的には、上記基台部と上記グリップ胴体部の内周面とを接着剤を介して接着固定する手法、上記基台部の外周面に雄ネジ山を設け、一方グリップ胴体部の内周面に雌ネジ山を設けて両者をねじ結合する手法等を用いることができる。この場合にも上記と同様の作用効果が得られる。

また、上記振動抑制部材の上記防振部は、平均直径が５〜２０ｍｍ、長さが２０〜５０ｍｍの柱状であることが好ましい（請求項２）。
この場合には、打球感への影響が大きい振動成分を、効果的に吸収して、球技用バット全体の振動を速やかに減衰させることができる。

また、上記振動抑制部材の上記防振部は、厚みが０．１〜２０ｍｍの平板形状であることも好ましい（請求項３）。
この場合にも上記防振部の振動減衰効果を効率よく発揮させることができる。

また、上記振動抑制部材の上記防振部は、複数形成されていることが好ましい（請求項４）。例えば、上記防振部を２つ対向させて配置したり、あるいは３以上の防振部を点対称で配置したりすることができる。この場合にも優れた振動減衰効果を得ることができる。

また、上記振動抑制部材は、合成ゴム又は天然ゴム、天然樹脂又は合成樹脂等の弾性体、あるいは金属からなることからなることが好ましい（請求項５）。
上記弾性体としては、弾性体として公知の様々な合成ゴム、天然ゴム、合成樹脂、及び天然樹脂（軟質樹脂等）を用いることができる。具体的には、フッ素ゴム、ブチルゴム、シリコン樹脂等、様々な弾性体を適用することができる。
また、上記金属としては、アルミニウム合金、鉄合金等の種々の金属を適用することができる。これら金属は、例えば、上述した平板形状の防振部を有する場合に特に好適である。
いずれにしても、形成及び材質を適切に選択することにより、上記振動抑制部材の弾性率が適切となり、打球感を阻害する振動成分を効果的に吸収することができる。さらに、上記振動抑制部材の重量を調整することにより、上記グリップ部分における適度なウェイトとして作用させることができ、上記球技用バットの重量バランスの調整にも有用である。

（実施例１）
本例は、打球感を向上するための部材である振動抑制部材１０を備えた球技用バット１に関する例である。この内容について、図１〜図５を用いて説明する。
本例の球技用バット１は、図１に示すごとく、バット本体部２１と、該バット本体部２１から延設されたグリップ部２２とを有する。
このグリップ部２２は、バット本体部２１と一体的に形成された中空のグリップ胴体部２２ａと、該グリップ胴体部２２ａの端部に接合されるグリップエンド部２２ｂとからなる。

ここで、グリップ部２２の内部には、図２に示すごとく、振動を抑制するための振動抑制部材１０を配置してある。該振動抑制部材１０は、平板状の基台部（以下、本例ではつば状を呈しているので「つば部」という）１１と、該つば部１１からグリップ部２２の軸方向に突出した防振部１２とを有してなり、つば部１１をグリップエンド部２２ｂとグリップ胴体部２２ａの端部とで挟むことにより固定してある。さらに、振動抑制部材１０は、グリップ胴体部２２ａの内周面と防振部１２との間に空隙を設けて配置してある。
この内容について、以下に詳しく説明する。

本例の球技用バット１は、図１に示すごとく、バット本体部２１とグリップ胴体部２２ａとを含む筒状部２０と、該筒状部２０におけるバット本体部２１側の開口端部に接合するキャップ２１０と、グリップ部２２側の端部にネジ結合するグリップエンド部（エンドカップ）２２ｂとを有する。
筒状部２０は、大径のバット本体部２１と小径のグリップ胴体部２２ａとよりなり、その中間をテーパ状に形成した筒状のものである。そして、グリップ胴体部２２ａの端部の外周には、上記グリップエンド部２２ｂをネジ結合するための雄ねじ部２２１（図２）を設けてある。

キャップ２１０は、図１に示すごとく、上記筒状部２０の開口端部を覆って接合できるように構成されてなり、筒状部２０の開口形状と略同一の開口形状を呈する椀状のものである。
グリップエンド部（エンドカップ）２２ｂは、図２に示すごとく、上記グリップ胴体部２２ａと共にグリップ部２２を構成するものである。このグリップエンド部２２ｂにおけるグリップ胴体部２２ａ側の表面には、該グリップ胴体部２２ａの端部を収容する凹み部３０を設けてある。そして、この凹み部３０の内周面には、グリップ胴体部２２ａの雄ねじ部２２１に係合する雌ねじ部３１を設けてある。

なお、本例では、キャップ２１０、バット本体部２１及びグリップ胴体部２２ａからなる筒状部２０、グリップエンド部２２ｂを全て、アルミニウム合金により形成してある。なお、本例の球技用バット１の材質としては、本例のアルミニウム合金のほか、チタン、チタニウム合金等の金属材料や、繊維強化プラスチック（カーボンファイバーやグラスファイバー等にマトリックス樹脂を含浸硬化させたもの）等の樹脂材料を用いることもできる。

本例の球技用バット１は、図２に示すごとく、そのグリップ部２２の内部構造に特徴を有している。該グリップ部２２におけるグリップ胴体部２２ａの中空内部には、打球時の衝撃や振動を吸収するための振動抑制部材１０を配置してある。
この振動抑制部材１０は、図３に示すごとく、振動抑制部材１０の端部を構成する厚み３ｍｍの平板状の直径φＴ＝１９．８ｍｍのつば部（基台部）１１と、該つば部１１よりも小径であって、かつ、軸方向に長い直径φＭ＝１２ｍｍ、長さＬ＝２０〜５０ｍｍの防振部１２とからなる。なお、本例の振動抑制部材１０は、フッ素ゴムを成形してなる。

そして、本例の球技用バット１における振動抑制部材１０は、図２に示すごとく、グリップエンド部２２ｂの凹み部３０の底面と、グリップ胴体部２２ａの端部とにより、つば部１１を挟むことにより固定してある。なお、本例では、グリップ胴体部２２ａの端部とつば部１１との間に、防振部１２に外挿されると共にグリップ胴体部２２ａに内挿されるよう構成した略円環状を呈する鉄製の押圧部材３５を配置してある。それ故、本例の球技用バット１では、グリップ胴体部２２ａの端部とつば部１１との間に作用する当接荷重は、押圧部材３５を介在して作用する。なお、本例では、内半径８．５ｍｍ外半径１０．５ｍｍ厚さ２ｍｍをなすグリップ胴体部２２ａの端部に対して、押圧部材３５の内半径及び外半径を６ｍｍ、９．９ｍｍとしてある。すなわち、本例の押圧部材３５は、そのリング幅をグリップ胴体部２２ａの端部の厚みよりも大きくしてある。

さらに、本例の球技用バット１における振動抑制部材１０は、図２に示すごとく、グリップ胴体部２２ａの内周面と防振部１２の外周面との間に所定の隙間を設けた状態で保持されている。それ故、この球技用バット１では、打球時に発生する衝撃に応じて、つば部１１が固定された振動抑制部材１０における防振部１２が、グリップ胴体部２２ａの内周面から拘束されることなく自由に振動できる。

したがって、本例の球技用バット１では、打球時に発生した衝撃エネルギーの少なくとも一部が、防振部１２の振動エネルギーに変換されて吸収されるため、グリップ部２２を介して打者の手に伝わる振動を速やかに減衰させることができる。それ故、上記球技用バット１によれば、シャープな打球感を得ることができる。

なお、振動抑制部材１０における防振部１２の形状としては、図４に示すごとく、本例の略円柱形状（Ａ）のほか、様々な形状とすることができる。例えば、多角柱状（Ｂ）とすることも良く、先端略円錐状（Ｃ）や先端多角錐状に形成することもできる。さらには、略円柱状や多角形状を呈する防振部の中心軸に沿って、球技用パットの先端側の端面から穴を穿設したもの（Ｄ）及び（Ｅ）であっても良い。防振部１２の中心軸に沿って穿設した穴によれば、防振部１２の横方向の剛性を抑制して、防振部１２の自由な振動を促進することができる。

さらになお、本例のようにつば部１１を設けた振動抑制部材１０を固定する方法としては、図５に示すごとく、上記押圧部材（図２中、符号３５。）を省略することもできる。同図のグリップ胴体部２２ａの端部には、防振部１２を挿通させる貫通穴２２０を略中央に設けた略円環状の押圧片２２２を形成してある。
この押圧片２２２によれば、上記押圧部材を代用して、部品点数を低減させることができる。

（実施例２）
本例は、実施例１の球技用バットに基づいて、打球時に生じた衝撃の減衰特性を調べた例である。この内容について、図６〜図８を用いて説明する。
本例は、防振部の長さＬ（図３参照。）が異なる数種類の振動抑制部材を取り付けた各球技用バットについて、減衰特性を調べた例である。各球技用バットについての減衰特性を図６（Ａ）〜（Ｅ）に示す。なお、同図では、横軸に、球技用バットとボールとが接触する瞬間であるボールコンタクト時をゼロとした時間を規定し、縦軸には、グリップ部（図１中、符号２２。）の振動加速度を規定してある。
防振部の長さＬとしては、（Ａ）２０ｍｍ（Ｂ）２５ｍｍ（Ｃ）３０ｍｍ（Ｄ）３５ｍｍ（Ｅ）４０ｍｍを設定した。また、同図（Ｆ）には、比較例として、振動抑制部材を未装着の球技用バットの減衰特性を示してある。なお、本例では、振動抑制部材の材質としては、実施例１と同様のフッ素ゴムを使用した。

同図によれば、振動抑制部材を装着した球技用バット（Ａ）〜（Ｅ）と、未装着の球技用バット（Ｆ）とでは、減衰特性に明確な違いを生じている。振動抑制部材を装備した球技用バットでは、打球時の衝撃が速やかに減衰し、収束している。そして、この効果は、図７に示すごとく、防振部の長さＬ＝３０ｍｍ〜３５ｍｍ付近で最も有効になり、それ以上の長さであっても、それ以下であっても効果が低下している。図７は、横軸に防振部の長さＬを規定し、縦軸には、ＯＲＯＳ社製ＦＦＴアナライザ（型番ＯＲ２４Ｊ−４＋）により計測される振幅比（振動のレベルを表す値。）を規定してある。
なお、図７では、実線ａに、フッ素ゴムよりなる振動抑制部材を用いた場合の振幅比を示し、参考として、点線ｂにはブチルゴムよりなる振動抑制部材を用いた場合の振幅比を示してある。さらになお、振動抑制部材を装着していない同一仕様の球技用バットでは、振幅比がおよそ４５００ｍ／ｓ²／Ｎになるという試験結果が得られている。

図７に示すごとく、振動抑制部材を装着してない球技用バットの振幅比と比べて、フッ素ゴムよりなる振動抑制部材を装着した球技用バット（実線ａ）では、その振幅比が格段に抑制されている。すなわち、振動抑制部材を装着した球技用バットでは、打球時の衝撃に起因した振動が速やかに減衰して収束している。

本例では、さらに、振動抑制部材の材質の違いによる減衰特性の変化を比較検討するため、図８に示すごとく、フッ素ゴムよりなる振動抑制部材を装着した球技用バットと、ブチルゴムよりなる振動抑制部材（Ｌ＝３５ｍｍ。）を装着した球技用バットとを準備し、両者の減衰特性の比較を行った。
同図に示すごとく、フッ素ゴム（Ａ）とブチルゴム（Ｂ）とでは、減衰特性に大きな変化が生じないことがわかる。すなわち、振動抑制部材の材質の違いよりも、振動抑制部材の有無や、振動抑制部材の長さの条件が支配的であって、材質を変更しても減衰特性に大きな変化は見られない。なお、図７におけるフッ素ゴム（実線ａ）とブチルゴム（点線ｂ）との比較からも、上記と同様の傾向を把握である。

上記のように、本例の振動抑制部材を備えた球技用バットでは、打球時の衝撃が速やかに減衰している。そのため、球技用バットは、打球時の振動抑制効果が高く、シャープな打球感が得られる優れた特性のものとなる。特に、防振部の長さＬを３０〜３５ｍｍ程度に設定すると、高い減衰効果が得られている。
なお、その他の構成及び作用効果については実施例１と同様である。

（実施例３）
本例は、実施例１に基づいて、伝達される振動の周波数と振幅比との関係を、防振部の長さＬを変更して調べた例である。この内容について、図９〜図１２を用いて説明する。
本例は、防振部の長さＬが異なる数種類の振動抑制部材を取り付けた各球技用バットについて、周波数と振幅比との関係、すなわち伝達関数の波形を調べた例である。各球技用バットについてのデータを図９（Ａ）〜（Ｃ）及び図１０（Ｄ）〜（Ｅ）に示す。なお、同図では、横軸に、周波数を規定し、縦軸には、振幅比を規定してある。防振部の長さＬとしては、図９（Ａ）２０ｍｍ、図９（Ｂ）２５ｍｍ、図９（Ｃ）３０ｍｍ、図１０（Ｄ）３５ｍｍ、図１０（Ｅ）４０ｍｍを設定した。また、図１０（Ｆ）には、比較例として、振動抑制部材を未装着の球技用バットのデータを示してある。なお、本例では、振動抑制部材の材質としては、実施例１と同様のフッ素ゴムを使用した。

図９及び図１０によれば、防振部の長さＬが２５ｍｍ以下の場合には、振動抑制部材を未装着の球技用バットの場合とほぼ同様の上記伝達関数の波形を呈することがわかる。さらに、上記伝達関数における１８０Ｈｚ程度の低周波側の振幅比のピーク高さが、実施例２において図６及び図７に示した減衰特性と相関を有していることがわかる。すなわち、防振部の長さＬが３０ｍｍ（図９（Ｃ）。）或いは３５ｍｍ（図１０（Ｄ）。）の場合には、１８０Ｈｚにおけるピーク高さが抑制され、それ故、優れた減衰特性が得られている（図６及び図７参照。）

一方、上記伝達関数における８００Ｈｚ程度の高周波側の振幅比のピーク高さは、実施例２における図６及び図７に示した減衰特性と相関が低いことがわかる。すなわち、防振部の長さＬが４０ｍｍ（図１０（Ｅ）。）の場合には、８００Ｈｚにおけるピーク高さが最小となるが、必ずしも良好な減衰特性が得られていない（図６及び図７参照。）。

なお、本例では、図１１及び図１２に示すごとく、振動抑制部材の材質をブチルゴムに変更して、上記と同様に、周波数と振幅比との関係、すなわち伝達関数の波形を調べた。各球技用バットについてのデータを図１１（Ａ）〜（Ｃ）及び図１２（Ｄ）、（Ｅ）に示す。なお、同図では、横軸に、周波数を規定し、縦軸には、振幅比を規定してある。防振部の長さＬとしては、図１１（Ａ）２０ｍｍ、図１１（Ｂ）２５ｍｍ、図１１（Ｃ）３０ｍｍ、図１２（Ｄ）３５ｍｍ、図１２（Ｅ）４０ｍｍを設定した。
同図によれば、振動抑制部材の材質をブチルゴムに変更しても、上記のフッ素ゴムと略同傾向の結果が得られることがわかる。

（実施例４）
本例は、図１３に示すごとく、実施例１の球技用バット１におけるグリップエンド部２２の構造を一部変更した例である。
すなわち、同図に示すごとく、実施例１においてグリップ胴体部２２ａの端部とつば部１１との間に介在させていた押圧部材３５（図２）を省き、グリップ胴体部２２ａの端部によって直接上記つば部１１を押圧するように構成した例である。その他の構造は実施例１と同様である。
この場合には、部品点数を少なくすることができ、コストダウン及び工程合理化を図ることができる。その他は、実施例１とほぼ同様の作用効果が得られる。

（実施例５）
本例は、図１４に示すごとく、実施例１の球技用バット１におけるグリップエンド部２２の構造を一部変更した例である。
すなわち、まず、同図に示すごとく、実施例１においてグリップ胴体部２２ａの端部とつば部１１との間に介在させていた押圧部材３５（図２）を省き、グリップ胴体部２２ａの端部によって直接上記つば部１１を押圧するように構成した。

さらに、同図に示すごとく、グリップエンド部２２ｂの内部を中空状とし、グリップ胴体部２２ａの挿入部の周囲にも中空部３７を設けた。そして、グリップエンド部２２ｂ及びグリップ胴体部２２ａには雌ネジ部も雄ネジ部も設けずに、当接部分を溶接した溶接部３９によって両者を接合した。その他の構造は実施例１と同様である。
この場合にも、実施例１とほぼ同様の作用効果が得られる。

（実施例６）
本例は、図１５に示すごとく、実施例１の球技用バット１におけるグリップエンド部２２の構造を一部変更した例である。
すなわち、まず、同図に示すごとく、振動抑制部材１０における基台部１３を、実施例１の基台部（つば部）１１よりも厚みを厚くし、さらに、その外周面に雄ネジ部１３６を設けた。また、グリップ胴体部２２ａの内周面には、上記雄ネジ部１３６に螺合可能な雌ネジ部２２６を設けた。そして、振動抑制部材１０の基台部１３とグリップ胴体部２２ａの内周面とを、上記雄ネジ部１３６と雌ネジ部２２６とのねじ結合により固定してある。

また、上記固定構造を採用したことにより、実施例１における押圧部材３５（図２）は省いてある。
また、グリップエンド部２２ｂとグリップ胴体部２２ａとの結合は、実施例１と同様のねじ結合とした。
その他の構造は実施例１と同様である。
この場合にも、実施例１とほぼ同様の作用効果が得られる。

（実施例７）
本例は、図１６に示すごとく、実施例１の球技用バット１におけるグリップエンド部２２の構造を一部変更した例である。
すなわち、まず上記実施例６と同様に、同図に示すごとく、振動抑制部材１０における基台部１３を、実施例１の基台部（つば部）１１よりも厚みを厚くし、さらに、その外周面に雄ネジ部１３６を設けた。また、グリップ胴体部２２ａの内周面には、上記雄ネジ部１３６に螺合可能な雌ネジ部２２６を設けた。そして、振動抑制部材１０の基台部１３とグリップ胴体部２２ａの内周面とを、上記雄ネジ部１３６と雌ネジ部２２６とのねじ結合により固定してある。

また、上記固定構造を採用したことにより、実施例１における押圧部材３５（図２）は省いてある。
また、上記実施例５の場合と同様に、グリップエンド部２２ｂの内部を中空状とし、グリップ胴体部２２ａの挿入部の周囲にも中空部３７を設けた。そして、グリップエンド部２２ｂ及びグリップ胴体部２２ａには雌ネジ部も雄ネジ部も設けずに、当接部分を溶接した溶接部３９によって両者を接合した。その他の構造は実施例１と同様である。
この場合にも、実施例１とほぼ同様の作用効果が得られる。

（実施例８）
本例は、図１７に示すごとく、実施例１の球技用バット１におけるグリップエンド部２２の構造を一部変更した例である。
すなわち、同図に示すごとく、グリップエンド部２２ｂの内部を中空状としたが、その中空部３８の大きさを、実施例５、７の場合よりも小さくし、これにより、グリップ胴体部２２ａとの当接面積を増やしてねじ結合を維持した。
その他の構造は実施例１と同様である。
この場合にも、実施例１とほぼ同様の作用効果が得られる。

（実施例９）
本例では、図１８及び図１９に示すごとく、実施例１において用いた振動抑制部材１０の変形例を示す。
図１８に示す振動抑制部材１０は、防振部１２を厚みが３ｍｍの平板形状のアルミニウム合金製とした例である。
図１９に示す振動抑制部材１０は、２つの防振部１２１、１２２を設けた例である。なお、この例では、さらに防振部１２３を設けることもできる。
いずれの形状の振動抑制部材１０であっても、実施例１の場合と同様の優れた振動抑制効果を発揮させることができる。

実施例１における、球技用バットの外観を示す側面図。 実施例１における、グリップ部の断面構造を示す拡大断面図。 実施例１における、振動抑制部材を示す斜視図。 実施例１における、その他の振動抑制部材の形状を示す斜視図。 実施例１における、つば部を有する振動抑制部材の他の固定構造を説明する説明図。 実施例２における、振動抑制部材の防振部の長さと減衰特性との関係を説明するグラフ。 実施例２における、振動抑制部材の防振部の長さと振幅比との関係を示したグラフ。 実施例２における、振動抑制部材の材質と減衰特性との関係を説明するグラフ。 実施例３における、周波数と振幅比との関係を示すグラフその１。 実施例３における、周波数と振幅比との関係を示すグラフその２。 実施例３における、周波数と振幅比との関係を示すグラフその３。 実施例３における、周波数と振幅比との関係を示すグラフその４。 実施例４における、グリップ部の断面構造を示す拡大断面図。 実施例５における、グリップ部の断面構造を示す拡大断面図。 実施例６における、グリップ部の断面構造を示す拡大断面図。 実施例７における、グリップ部の断面構造を示す拡大断面図。 実施例８における、グリップ部の断面構造を示す拡大断面図。 実施例９における、振動抑制部材を示す斜視図。 実施例９における、他の例の振動抑制部材を示す斜視図。

符号の説明

１ 球技用バット
１０ 振動抑制部材
１１、１３ 基台部（つば部）
１２ 防振部
２ 筒状部
２１ バット本体部
２２ グリップ部
２２ａ グリップ胴体部
２２ｂ グリップエンド部（エンドカップ）
３０ 凹み部

Claims (5)

1. バット本体部と、該バット本体部から延設されたグリップ部とを有する球技用バットであって、
   上記グリップ部は、上記バット本体部と一体的に形成された中空のグリップ胴体部と、該グリップ胴体部の端部に接合されるグリップエンド部とからなり、
   上記グリップ部の内部には、振動を抑制するための振動抑制部材を配置してあり、
   該振動抑制部材は、つば状の基台部と、該基台部よりも小径であって該基台部から上記グリップ部の軸方向に突出した防振部とを有する一部品により一体的に構成されており、上記基台部を少なくとも上記グリップ胴体部に当接させた状態で固定してあり、かつ、上記防振部が上記グリップ胴体部の内周面から拘束されないように、上記防振部の全長において上記グリップ胴体部の内周面と上記防振部との間に空隙を設けて配置してあり、
   上記振動抑制部材の上記基台部は、上記グリップエンド部と上記グリップ胴体部の端部とにより挟むことにより固定してあり、
   上記振動抑制部材の上記防振部は、略全長にわたり略均一断面形状の柱状形状、若しくは、当該柱状形状の先端近傍部を円錐又は多角錐とした形状、又は、略全長にわたり略均一断面形状の平板形状を呈することを特徴とする球技用バット。
2. 請求項１において、上記振動抑制部材の上記防振部は、平均直径が５〜２０ｍｍ、長さが２０〜５０ｍｍの柱状であることを特徴とする球技用バット。
3. 請求項１において、上記振動抑制部材の上記防振部は、厚みが０．１〜２０ｍｍの平板形状であることを特徴とする球技用バット。
4. 請求項１〜３のいずれか１項において、上記振動抑制部材の上記防振部は、複数形成されていることを特徴とする球技用バット。
5. 請求項１〜４のいずれか１項において、上記振動抑制部材は、合成ゴム又は天然ゴム、天然樹脂又は合成樹脂、あるいは金属からなることを特徴とする球技用バット。

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