JP4371022B2 - テーブル - Google Patents

Description

本発明は、主にオフィスや学校等において使用されるテーブルに関する。

従来より、使用時に天板を水平姿勢とし、非使用時に天板を跳ね上げて起立姿勢とするフラップ動作が可能なテーブルが知られている。このようなテーブルでは、下肢空間を隠蔽する幕板を天板に吊持させていることが多い。そして、これら天板と幕板との間にコード類（給電コード、通信ケーブル等）を挿通し得るように工夫されたテーブルも考案されている。下記非特許文献１に開示されているテーブルには、幕板を上下動させる駆動機構が実装されており、幕板の上下動を通じて天板と幕板との間隙を開閉することが可能となっている。このようなものであれば、天板上に載置される各種の機器に接続するコード類を天板下に落とし込む配線作業が容易となる。
「リリッシュ（Ｒ）テーブル」、２００４年イトーキ総合カタログ、株式会社イトーキ、ｐ．３９７

しかしながら、非特許文献１に記載のテーブルでは、配線作業に際して重量のある幕板を上下動させなければならず、ユーザに少なからぬ負担を強いることになる。また、ユーザが下肢空間内に潜り込んで配線作業を行うような場合に、不自然な体勢で幕板を持ち上げることは困難である。しかも、幕板の駆動機構を実装することに伴うテーブルの構造の複雑化や部品点数の増大は避けられず、製造コストの高騰を招く。加えて、駆動機構の操作ボタンが所定位置（具体的には、テーブルの左右）に配置されているため、その位置に赴かなければ幕板を駆動できないという煩雑さもある。

以上の問題に鑑みてなされた本発明は、配線挿通口となる間隙を簡便に開閉できるようにすることを所期の目的としている。

上述した課題を解決するべく、本発明では、フラップ動作可能な天板と、天板下の下肢空間に導かれるコード類を保持し得る配線保持手段と、前記天板のフラップ動作に連動して変位するように吊持部材を介して天板に支持され、天板を水平姿勢とした状態でこの天板より下方に配置される幕板と、前記天板と前記幕板との間に生じる間隙を遮蔽するための遮蔽部材と、前記吊持部材または前記幕板に設けられ、前記遮蔽部材が前記間隙を略遮蔽する遮蔽位置と前記間隙の少なくとも一部を開放する開放位置とをとり得るように遮蔽部材を可動に支持する支持手段とを具備するテーブルを構成した。

このようなものであれば、遮蔽部材のみを操作して間隙を開閉することが可能となり、幕板全体を上下動させずともよくなる。遮蔽部材は幕板と比較して軽量なものとすることができ、よってユーザにかかる負担を低減できる。また、遮蔽部材に手が届きさえすれば何れの位置からでも容易に間隙を開閉可能となって、配線作業の便も向上する。さらには、幕板を上下動させる駆動機構を実装する必要性から開放されるため、製造コストの抑制にもつながる。加えて、天板をフラップ動作させる際に幕板と遮蔽部材とが一体的に動作することから、遮蔽部材の存在が天板及び幕板の連動の妨げとなることを回避できる。また、テーブルの構造を徒に複雑化させることもない。

前記遮蔽部材を前記遮蔽位置より前記開放位置に変位させるに伴い遮蔽部材の上端側が前記天板より離反して前記間隙が開放されるものとすれば、天板上から天板下にコード類を落とし込むために好適となる。

前記支持手段として、前記遮蔽部材を水平軸回りに回動可能に支持するヒンジを設けるならば、遮蔽部材を傾倒することで間隙が開放される使い勝手のよいものとなる。

前記吊持部材に反使用端側に突出する突出部を設け、この突出部に前記幕板を接合することで吊持部材と幕板との間を所定距離離間させ、これら吊持部材と幕板との間に前記遮蔽部材を配置するならば、遮蔽部材を幕板よりも使用端側に配置でき、同時に遮蔽部材の下端部と幕板の上端部とを背面視重ね合わせることができる。これにより、背面視遮蔽部材と幕板との間に空隙を作ることなく、家具としての格調を保つことができる。

遮蔽部材を遮蔽位置とした状態でも、遮蔽部材と天板との間には多少の空隙が存在していることがある（特に、遮蔽部材と天板との間にコード類を挿通する場合）が、前記天板の下向面より下方に垂下し反使用端側を向く垂下壁を前記遮蔽部材よりも使用端側の位置に設けてあれば、この空隙を通過する光を垂下壁で遮ることができる。そして、天板下の下肢空間の隠蔽がより確実となる。厳密に遮蔽部材と天板との空隙をなくすることも不要となるため、設計の自由度も増す。

加えて、前記垂下壁より反使用端側に延出する水平壁を設けるならば、垂下壁及び水平壁が間隙に連通する配線ダクトを形成するものとなり、天板上より導いたコード類をこの水平壁上に配線することが可能となる。即ち、垂下壁及び水平壁が前記配線保持手段を構成するものとなる。

並びに、前記遮蔽部材を前記遮蔽位置に向かうように付勢する付勢手段を設けるならば、遮蔽部材を遮蔽位置に容易に復帰させることが可能となり、かつ遮蔽部材が間隙を遮蔽する状態を適切に維持できるものとなる。

本発明によれば、遮蔽部材のみを操作して間隙を開閉することが可能となるため、配線作業におけるユーザの負担を低減できる。また、遮蔽部材に手が届きさえすれば何れの位置からでも容易に間隙を開閉でき、配線作業の便も向上する。さらに、テーブルに幕板を上下動させる駆動機構を実装する必要性から開放され、製造コストの抑制にもつながる。

以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。なお、説明中、テーブルを使用するユーザが着座する使用端側を前方、幕板３が直立する反使用端側を後方と定義している。

本実施形態のテーブルは、天板２のフラップ動作が可能ないわゆるフラップテーブルであって、例えば会議テーブルとして利用される。このテーブルは、図１ないし図８に示すように、左右両側の脚体１と、脚体１に支持させた天板２と、天板２下の下肢空間を隠蔽する幕板３とを主要な構成要素とする。

脚体１は、ベース１１と、ベース１１の後端部より前上方に延伸する脚支柱１２とを具備する。ベース１１には、キャスタ１３を取り付けてある。かつ、このベース１１に図示しない制動機構を実装しており、ベース１１上に露出したロックボタン１４が操作されると制動機構がキャスタ１３を制動してテーブルの移動を禁止する。脚支柱１２は、中空の角パイプ材を主体とし、その上端部において天板２を支持する。

天板２は、天板本体２１と、天板本体２１の下面に固定した可動ブラケット２２とを具備する。天板本体２１は、略矩形状をなす平板である。可動ブラケット２２は、肉厚の板金材を折曲加工して下向きに開口するコ字型に成形した部材であり、天板本体２１の左右両側を下方より支持する。可動ブラケット２２には、両側の脚支柱１２の上端部間に架け渡される支軸１５を貫通させてある。つまり、この天板２は、支軸１５回りに回動可能であるように脚支柱１２に支持されている。さらに、脚支柱１２と可動ブラケット２２との間に図示しない天板２ロック機構を介在させており、可動ブラケット２２に取り付けた操作レバー２３が操作されると天板２ロック機構によるロックが解除されて天板２の回動が許容される。因みに、両可動ブラケット２２の対向する内側面には、略円筒状をなす複数本の横架材２４を前後方向に並べて接合しており、物品を載置可能な棚を構築している。加えて、この棚より後方の部位に、配線保持手段たる配線ダクト２５を設けている。配線ダクト２５は、図７に示しているように、天板本体２１の下面より垂下して前後方向を向く垂下壁２５１と、垂下壁２５１の下端より屈曲または湾曲して可動ブラケット２２の後端近傍まで延出する水平壁２５２とが、後方に開口するアングル形状をなすものである。水平壁２５２の所定部位には貫通孔２５３を穿ってあり、水平壁２５２上に配線したコード類を貫通孔２５３より床上に下ろすことができる。

幕板３は、天板２より下方に配置されて下肢空間を隠蔽するものである。本実施形態における幕板３は、合成樹脂を押出して幅方向に延伸する複数本の凹条を形成した略矩形状の外形をなす板状体である。幕板３は、吊持部材３１を介して天板２に支持されている。具体的には、吊持部材３１の下端部側を幕板３の上端部に固定する一方、吊持部材３１の上端をヒンジ３２を介して天板本体２１の後端部の下面に取り付けることで、天板本体２１に幕板３を吊持させている。吊持部材３１と天板２との間にヒンジ３２を介在させているため、幕板３は天板２に対し相対的に回動可能となっている。また、吊持部材３１の下端部に後方に突出する突出部３３を設け、この突出部３３の後面を幕板３の上端部の前面に接合するようにしており、吊持部材３１と幕板３とは突出部３３の厚み分だけ前後方向に離間することとなる。なお、吊持部材３１は、幅方向の複数箇所（図示例では、中央及び左右両側の３箇所）に取り付ける。さらに、幕板３の下端部を、リンク部材３４を介して脚支柱１２の下縁近傍の部位に連結している。リンク部材３４は、その両端部でピン３５、３６を介して幕板３及び脚支柱１２の各々に取り付けてあり、これら両者に対し相対的に回動可能である。

テーブルの非使用時には、天板２の前端側を跳ね上げて収納に適した状態とすることができる。即ち、操作レバー２３を操作して天板２ロック機構によるロックを解除した後、天板２を垂直回転させて図４に示すような起立姿勢とすることが可能である。このとき、天板２の後端側が降下し、同時に幕板３も天板２と略同等の角度に傾斜した状態となる。

テーブルの使用時には、前端側を引き下ろすように天板２を逆回転させて図３等に示すような水平姿勢とすればよいことは言うまでもない。天板２を水平姿勢としたとき、天板２の後端側の上昇に連動して幕板３が略直立する状態となる。また、図７等に示しているように、天板本体２１の下面と幕板３の上端面とは所定距離離間して間隙Ｓをなし、この間隙Ｓにコード類を挿通し得るようになっている。天板２に設けた配線ダクト２５は間隙Ｓに連通することから、天板２上に載置した各種機器に接続するコード類を間隙Ｓを経由させて配線ダクト２５に好適に導くことができる。

上述の如き基本構成を有するテーブルにおいて、本実施形態では、天板２と幕板３との間に生じる間隙Ｓを遮蔽するための遮蔽部材４を設けている。遮蔽部材４は、幅方向に長尺な薄板体であり、その幅寸法は幕板３の幅寸法に略匹敵する。なお、意匠性を考慮して、遮蔽部材４は前方に若干凹むように湾曲した形状に成形されている。加えて、遮蔽部材４は、幕板３その他の部材と比較して暗い色のものとしている。これらは、テーブルを特に後方から見たときに遮蔽部材４の存在が目立たなくなるようにするための工夫である。この遮蔽部材４は、支持手段を介して可動に支持させてある。詳述すると、支持手段たるヒンジ４１を介して遮蔽部材４を吊持部材３１に取り付けることで、これを水平軸回りに回動可能であるように支持させている。ヒンジ４１は遮蔽部材４の下方部位に取り付けてあり、遮蔽部材４の上端側を前後方向に揺動させることができる。遮蔽部材４は、側面視前後方向に離間する吊持部材３１と幕板３との間に配置する。遮蔽部材４の下端近傍と幕板３の上端近傍とは背面視重なり合っており、遮蔽部材４と幕板３との間に空隙が視認されることを回避している。因みに、天板２を起立姿勢としたとき、天板２の後端部が幕板３の上端部に後方より覆い被さることとなるが、遮蔽部材４は幕板３よりも前方に存在することから天板２のフラップ動作の妨げとならない。遮蔽部材４が幕板３より前方にあることは、遮蔽部材４を目立たなくするためにも有効となる。また、遮蔽部材４の下端部は図５に示すように天板２下の下肢空間に露出しているため、ユーザが下肢空間内に入り込んで配線作業を行うような場合でも容易に遮蔽部材４を操作できる。

遮蔽部材４を幕板３に対し略平行となるように起立させたとき、図２等に示すように天板２と幕板３との間隙Ｓが背面視略隠蔽される。この遮蔽位置Ｄにあって、遮蔽部材４の上端は天板本体２１の下面より若干離間している。従って、間隙Ｓに挿通されるコード類が遮蔽部材４に干渉するおそれはなく、遮蔽部材４に（コード類を通過させるための）切欠等を形成する必要はない。さらに、このことは、遮蔽部材４が間隙Ｓを完全には隠蔽しないことを意味するが、遮蔽部材４によって隠蔽されない間隙Ｓの上方部分は配線ダクト２５の垂下壁２５１によって遮蔽されるため、間隙Ｓを通じてテーブルの前後間を見通せることにはならず、テーブルの家具としての格調は保たれる。

遮蔽部材４の上端側を後下方に引き出すようにして回動させれば、遮蔽部材４を開放位置Ｏに位置づけることができる。このとき、図６、図８に示すように天板２と幕板３との間隙Ｓは背面視開放され、コード類を間隙Ｓに簡便に挿通し得る状況となる。なお、遮蔽部材４を遮蔽位置Ｄに向かうように付勢する付勢手段を設けておくことが望ましい。例えば、遮蔽部材４の後方への傾倒に対して反作用力を発揮するばね（特に、ヒンジ４１に一体的に組み付けたねじりばね４２）を取り付けて付勢手段とする。ばね４２以外に、磁石を付勢手段として採用することもできる。吊持部材３１（あるいは、遮蔽部材４）が強磁性金属であるような場合、遮蔽部材４（吊持部材３１）に磁石を取り付け、遮蔽部材４を遮蔽位置Ｄに位置づけたときにこの磁石が吊持部材３１（遮蔽部材４）に当接するように構成すれば、遮蔽部材４を遮蔽位置Ｄに向かうように付勢することが可能である。

本実施形態によれば、フラップ動作可能な天板２と、天板２を水平姿勢とした状態でこの天板２より下方に配置される幕板３とを具備するテーブルにおいて、前記天板２と前記幕板３との間に生じる間隙Ｓを遮蔽するための遮蔽部材４と、前記遮蔽部材４が前記間隙Ｓを略遮蔽する遮蔽位置Ｄと前記間隙Ｓの少なくとも一部を開放する開放位置Ｏとをとり得るように遮蔽部材４を可動に支持する支持手段とを設けたため、遮蔽部材４のみを操作して間隙Ｓを開閉することが可能となり、幕板３全体を上下動させずともよくなる。遮蔽部材４は幕板３と比較して軽量なものとすることができ、よってユーザにかかる負担を低減できる。また、遮蔽部材４に手が届きさえすれば何れの位置からでも容易に間隙Ｓを開閉可能となって、配線作業の便も向上する。さらには、幕板３を上下動させる駆動機構を実装する必要性から開放されるため、製造コストの抑制にもつながる。

前記遮蔽部材４を前記遮蔽位置Ｄより前記開放位置Ｏに変位させるに伴い遮蔽部材４の上端側が前記天板２より離反して前記間隙Ｓが開放されるものとしたため、天板２上から天板２下にコード類を落とし込むために好適となる。

前記支持手段として、前記遮蔽部材４を水平軸回りに回動可能に支持するヒンジ４１を設けたため、遮蔽部材４を傾倒することで間隙Ｓが開放される使い勝手のよいものとなる。

前記幕板３は、吊持部材３１を介して前記天板２に支持されており、天板２のフラップ動作に連動して変位するものであって、前記遮蔽部材４を、前記支持手段を介して前記吊持部材３１または前記幕板３に支持させているため、天板２をフラップ動作させる際に幕板３と遮蔽部材４とが一体的に動作するものとなる。従って、遮蔽部材４の存在が天板２及び幕板３の連動の妨げとなることを回避できる。また、テーブルの構造を徒に複雑化させることもない。

前記吊持部材３１に反使用端側に突出する突出部３３を設け、この突出部３３に前記幕板３を接合することで吊持部材３１と幕板３との間を所定距離離間させ、これら吊持部材３１と幕板３との間に前記遮蔽部材４を配置したため、遮蔽部材４を幕板３よりも使用端側に配置でき、同時に遮蔽部材４の下端部と幕板３の上端部とを背面視重ね合わせることができる。これにより、背面視遮蔽部材４と幕板３との間に空隙を作ることなく、家具としての格調を保つことができる。

前記天板２の下向面より下方に垂下し反使用端側を向く垂下壁２５１を前記遮蔽部材４よりも使用端側の位置に設けてあるため、遮蔽部材４の上端と天板本体２１の下面との間を通過する光を垂下壁２５１で遮ることができ、天板２下の下肢空間の隠蔽がより確実となる。厳密に遮蔽部材４と天板２との空隙をなくすることも不要となるため、設計の自由度も増す。

加えて、前記垂下壁２５１より反使用端側に延出する水平壁２５２を設けたため、垂下壁２５１及び水平壁２５２が間隙Ｓに連通する配線ダクト２５を形成するものとなり、天板２上より導いたコード類をこの水平壁２５２上に配線することが可能となる。

並びに、前記遮蔽部材４を前記遮蔽位置Ｄに向かうように付勢する付勢手段（ばね４２）を設けているため、遮蔽部材４を遮蔽位置Ｄに容易に復帰させることが可能な使い勝手のよいテーブルを実現でき、しかも遮蔽部材４が間隙Ｓを遮蔽する状態を適切に維持できる。

なお、本発明は以上に詳述した実施形態に限られるものではない。例えば、遮蔽部材４は、吊持部材３１にではなく幕板３に支持させることができる。また、遮蔽部材４を支持するヒンジ４１の回転軸と、吊持部材３１の上端に設けたヒンジ３２の回転軸とを、側面視同軸線上に配置することができる。この場合、ヒンジ４１の回転軸とヒンジ３２の回転軸とを同一の部材とすることも可能である。

遮蔽部材４を支持するヒンジ４１を遮蔽部材４の上方部位に取り付けて、遮蔽部材４の下端側を揺動させ得るものとしても構わない。

遮蔽部材４を支持する支持手段として、ヒンジ４１以外の機構を採用することを妨げない。

遮蔽部材４に、この遮蔽部材４を開閉操作する際に把持される操作部（つまみ等）を設けてもよい。

配線保持手段は、配線ダクト２５には限られず、コード類を掛けることのできるフックのようなものであってもよい。また、配線保持手段を、天板本体２１の下面にではなく幕板３の前面に設けてもよい。

その他各部の具体的構成は上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。

本発明の一実施形態におけるテーブルを示す斜視図。 同背面図。 同側面図。 同側面図。 同正面図。 同要部斜視図。 同要部側断面図。 同背面図。

符号の説明

２…天板
２５…配線保持手段（配線ダクト）
２５１…垂下壁
２５２…水平壁
３…幕板
３１…吊持部材
３３…突出部
４…遮蔽部材
４１…支持手段（ヒンジ）
Ｓ…間隙
Ｄ…遮蔽位置
Ｏ…開放位置

Claims (7)

1. フラップ動作可能な天板と、
   天板下の下肢空間に導かれるコード類を保持し得る配線保持手段と、
   前記天板のフラップ動作に連動して変位するように吊持部材を介して天板に支持され、天板を水平姿勢とした状態でこの天板より下方に配置される幕板と、
   前記天板と前記幕板との間に生じる間隙を遮蔽するための遮蔽部材と、
   前記吊持部材または前記幕板に設けられ、前記遮蔽部材が前記間隙を略遮蔽する遮蔽位置と前記間隙の少なくとも一部を開放する開放位置とをとり得るように遮蔽部材を可動に支持する支持手段と
   を具備してなるテーブル。
2. 前記遮蔽部材を前記遮蔽位置より前記開放位置に変位させるに伴い遮蔽部材の上端側が前記天板より離反して前記間隙が開放される請求項１記載のテーブル。
3. 前記支持手段として、前記遮蔽部材を水平軸回りに回動可能に支持するヒンジを設けた請求項１または２記載のテーブル。
4. 前記吊持部材に反使用端側に突出する突出部を設け、この突出部に前記幕板を接合することで吊持部材と幕板との間を所定距離離間させ、これら吊持部材と幕板との間に前記遮蔽部材を配置している請求項１、２または３記載のテーブル。
5. 前記天板の下向面より下方に垂下し反使用端側を向く垂下壁を、前記遮蔽部材よりも使用端側の位置に設けている請求項１、２、３または４記載のテーブル。
6. 前記垂下壁より反使用端側に延出する水平壁を設け、これら垂下壁及び水平壁が前記配線保持手段を構成するものとした請求項５記載のテーブル。
7. 前記遮蔽部材を前記遮蔽位置に付勢する付勢手段を設けている請求項１、２、３、４、５または６記載のテーブル。

Images