JP4278207B2 - 定規 - Google Patents
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Description
【発明の属する技術分野】
本発明は定規、主として紙等の対象面上に線を描き、あるいはカットする際のガイドとして使用される定規の改良に関し、使用時に位置ずれを生じることがなく、また、場所を移行させる際にはスムーズな滑りを得ることができることとした定規に関する。
【0002】
【発明の背景】
一般的に、上記した定規はプラスチックをはじめ、木材、竹材あるいは金属等によって成形されており、線を引き描こうとする目的体の表面に平面接触するものとされている。そして、通常、この定規を用いて線を引く場合、片手の指先で定規を上から押え、他方の手で筆記具を持ち、その筆記具の先端を定規の縁に沿わせることとなる。
【0003】
ここで、定規を押える指先は、定規全体に亘らせることは困難であり、ポイント的となるため、この押え部分が支点となり、この支点から離れた部分での筆記具による加力は作用点となり、定規を回動させることともなってしまう。これを防ぐためには押え力を強めなければならず、作業に疲労感を強いるものともなっている。
【0004】
また、取手を具備させた定規も知られているが、実際の作業上、この取手は邪魔となり、加えてこの取手のため収納や携帯にも支障があった。
【0005】
さらに、定規の裏面にゴムシート等の滑り止め材を貼装したものもあるが、この場合は、逆に、定規を他の位置へずらせる場合、きわめて不便なものとなる。
【0006】
そして、定規を用いてカッティングを行なう際、カッターが定規の縁を傷付けてしまうことがあり、定規そのものを使用不可としてしまうこともあった。
【0007】
【発明の目的】
そこで、本発明は上記した従来の実情、問題点に着目してなされたもので、かかる問題点を解消して、使用時には位置ずれを生ずることなく位置決めされ、また、定規の位置を移行させる場合には滑らかに行なえることとし、しかも、その作業はワンポイントを押圧そして離すというワンタッチでなすことができ、加えて、カッター用としてオプションを着脱自在に備えた定規を提供することを目的としている。
【0008】
【課題を解決するための手段】
この目的を達成するために、本発明に係る定規は定規本体の表面に中央部分を上方へ反らせたバネ部材を配し、そのバネ部材の押圧に連動して、定規本体の下面に滑り防止部材が突出するように構成してあることを特徴とし、前記したバネ部材は板材としてあることを特徴とし、前記したバネ部材は棒材としてあることを特徴としている。
【0009】
また、本発明は前記した滑り防止部材は交換可能としたゴム片としたことを特徴とし、前記した滑り防止部材はバネ部材の押圧により膨らむバルーンとしたことを特徴とし、前記したバネ部材は複数備えていることを特徴としている。
【0010】
さらに、本発明は少なくとも一辺にカッター用ガイドを着脱自在に備えていることを特徴とし、前記したバネ部材は有枝状としてあることを特徴とし、前記したバネ部材にワイヤーを連結させてあることを特徴とし、前記したバネ部材にリンク、カム機構を連結させてあることを特徴としている。
【0011】
そして、本発明は前記した定規本体の表面に前記したバネ部材の端部支持部を設けてあることを特徴とし、前記した支持部と一体的に、前記したバネ部材が出入可能な補強突条を枠状に設けてあることを特徴とし、前記したバネ部材の中央に押圧のポイントマークを備えていることを特徴とし、前記したバネ材として複数の板材もしくは棒材を連接したものを用い、その可動ガイドを設けてあることを特徴とし、前記したバネ材が死点を越えることを防止するストッパを備えていることを特徴としている。
【0012】
上記した構成としたことにより、使用時に、目的とする紙面等上に定規を置き、バネ部材を片手の指先で押圧することで滑り防止部材が突出し、その紙面等に定規を位置決めし、筆記具による力が縁部に加えられてもずれを生じることがなくなる。また、押圧している力を緩めることで滑り防止部材が初期状態に戻り、滑らかに位置移動を行なうことができるもので、その作業はワンタッチで済むこととなるのである。
【0013】
次に、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。図1は本発明を実施した定規の全体斜視図、図2は同じく端部概要断面図、図3は同じく他の例を示す端部概要断面図、図4は機構を組み付けた端部断面図、図5は同じく別方向からの断面図、図6は同じく使用時の端部断面図、図7は全体平面図、図8は同じく側面図、図9は同じく変化時側面図、図10は卓上での使用時断面図、図11は同じくゴム片の取付構造を示す分解斜視図、図12は他の例を示す側面図、図13はカッターガイドの取付構造を示す部分斜視図、図14は他の例を示す端部概要図、図15はワイヤーを介在させた場合の概略図、図16は同じく端部概略図、図17はワイヤーを介在させた他の例を示す概略図、図18は同じく結合作動状態を示す図、図19は同じくカムとワイヤーを介在させた例を示す概略図、図20は同じく端部の使用前の概略図、図21は同じく使用中の概略図、図22(A)、(B)、(C)はバルーンを介在させた例を示す概略側断面図、図23は同じく平面図、図24はバネ部材の支持構造の例を示す要部斜視図、図25は板状バネ部材を重合させた例を示す側面図、図26はバネ部材の支持構造の例を示す要部斜視図、図27は同じく要部斜視図、図28は同じく要部平面図、図29は同じくワイヤーとリンクを介在させた例の概略図、図30は同じく要部平面図、図31は同じく要部側面図、図32はエアを送るコンプレッサー機構を示す部分斜視図、図33は三角定規への応用例を示す平面図、図34は同じく他の例を示す平面図、図35はカッターガイドの取付部分の拡大図、図36は三角定規への応用例を示す図、図37は同じく他の例を示す平面図、図38は同じく他の例を示す平面図、図39はバネ部材として棒材を用いた例の概略側面図、図40は同じく図39中AーA線に沿った端面図、図41は他の例の機構を示す側面図、図42は同じく平面図、図43は同じく変形例を示す要部平面図である。
【0014】
これらの図にあって1は定規本体を示しており、この定規本体1は本実施の形態にあってプラスチックで成形されている。この定規本体1の表面には全体と枠状に後述するバネ部材の端部支持部2、2と補強用突条3、3が一体となって形成されている。
【0015】
また、図中4は中央部分を上方へ膨出させて略弓状に反らせた板状のバネ部材であり、この板状のバネ部材4も本実施の形態にあってプラスチックで端部を薄く、中央部分は厚い状態として成形されている。板状のバネ部材4の幅は略補強用突条3、3間のサイズと合致するものとされている。
【0016】
前記した板状のバネ部材4の両端寄りには、本実施の形態にあっては軸ピン5、5を貫通保持させ、この軸ピン5、5の両端を板状のバネ部材4から突出させている。
【0017】
一方、前記した補強用突条3、3の内面には、前記した軸ピン5、5の両端が嵌合される嵌合穴6、6…が形成されるが、この嵌合穴6は軸ピン5の径よりも大きく、上下方向に長い小判状とされるのが望ましい。また、この嵌合穴6、6…の位置は定規本体1と板状のバネ部材4の重合状態における弾力のセンターラインXよりも上方とされる。
【0018】
さらに、板状のバネ部材4の中央には押圧の際の位置確認の目印としてポイントマーク7が付されている。
【0019】
また、前記した定規本体1の両端寄りには端部支持部2、2の下面にかけて矩形をした窓孔8、8が形成されており、その窓孔8、8を跨いで、その窓孔8に嵌入する突部9aを有する可動プレート9が四箇所をコイルスプリング10、10…で弾設されて備えられている。
【0020】
この可動プレート9の突部9aの下面には四隅及び中央の五箇所に取り付け穴9b、9b…が設けられており、この取り付け穴9b、9b…に滑り止め用ゴム片11の上面に突設された嵌合ピン11a、11a…がスナップイン係合されることでゴム片11が装着されている。係る構成のため、ゴム片11は摩耗した際の交換が可能とされる。なお9cはゴム片11を外す際マイナスドライバの先端等を入れ、こじるための欠落部である。また、初期状態で板状のバネ部材4の端部下面は可動プレート9の上面と当接されており、ゴム片11は窓孔8内に位置される。
【0021】
さらに、板状のバネ部材4の装着は例えば図3のように、板状のバネ部材4の端部のアール面を端部支持部2の内面に形成した弧状凹部2aに掛合させることも可能であり、あるいは端部支持部2の内面をテーパ状に形成し、板状のバネ部材4の端部の脱落を図り、窓孔8を定規本体1の底面より凹ませた位置に枠取りし、そこにダイレクトにゴム片を装備し、そのゴム片を板状のバネ部材4の両端下面で直接的に押して突出させる構成とすること等も可能である。
【0022】
一方、図中12はカッターガイドを示しており、このカッターガイド12は定規本体1の長手方向に沿った一縁の下面に形成された溝状の装着部にセットされる。このカッターガイド12は上面に取り付けフランジ12a、12b、12cが一体に立設されている。この取り付けフランジ12a、12cには横長の取り付け孔12dが形成され、中央となる12bには通例の取り付け孔が形成されている。12bはネジ13により通常の固定がなされるが、12a、12cにおいては可動を許容するため、ネジ13をやや浮かせ状態でまた、スペースSを設けての取り付けとなる。
【0023】
上記が本発明の基本的な構成となる。ここで、その作用を説明すると、まず、目的とする紙面等上に定規本体1を載置し、ポイントマーク7に従って板状のバネ材4の中央部を押すと、その板状のバネ材4自体の弾力が両端に伝わって軸ピン5を嵌合穴6、6…に沿って下降させる。この下降に伴って、板状のバネ材4の両端部は可動プレート9の天面を押し、コイルスプリング10、10…が圧縮され、可動プレート9の突部9aが窓孔8内を下降し、ゴム片11を窓孔8内へ突出させる。
【0024】
このゴム片11の突出によって定規本体1の両端がまず位置決めされ、さらに、板状のバネ材4を押圧して定規本体1に当接させると、軸ピン5の位置が定規本体1及び補強用突条3と板状のバネ材4を重合させた弾力のセンターラインXよりも上方としてあることにより、軸ピン5、5は一層板状のバネ材4の端部外方へ進行する力が生じ、定規本体1の両端が反り上げられるように変形して定規本体1の中央下面が紙面等上へ強く圧接されて位置決めされる。(図9、図10参照、Tはテーブルを示す)
【0025】
そして、作業に際しては補強用突条3、3間に板状のバネ材4が収納状態となり、安定して線引き等が行なえることとなる。また、定規本体1の位置を変更する際は、板状のバネ材4への押圧を解除することで機構は初期状態に復元し、滑らかな移行が行える。
【0026】
また、カッターガイド12の取り付けについても、サイド側の取り付けフランジ12a、12cに関し、取り付け孔12dを横長とし、ネジ13を浮かし状態としてスペースSを設けてあるため、定規本体1の変形に追従することが可能となっている。
【0027】
さらに、定規本体1が長い場合、図12のように、短めの板状のバネ材14が嵌められる枠を設け、板状のバネ材4と重合させることもできる。加えて、定規本体1の下面中央にも前述した可動プレート9の機構を付設することも可能である。
【0028】
上記した基本的な構成に加え、以下のような応用変形例とすることもできる。図14は前記した可動プレート9におけるコイルスプリング10を単一構成としたものを示す。
【0029】
図15は定規本体1の中央に短めの板状のバネ材4を配し、その板状のバネ材4の押圧変形に伴い、ワイヤー15を作動させ、ゴム片の突出を図ったもので、この場合、定規本体1の下面に端部のみでなく、連なったゴム片を突出させることともできる。即ちワイヤー15はローラ16、16…等に掛け配備され、テンションを保持しているもので、板状のバネ材4の押圧によってワイヤーが両端の支持部16を引き寄せ、あるいは押し付けて、その力でゴム片11の突出を図っている。
【0030】
また、図16に示すような弧状のリンクバー17を介在させ、このリンクバーを可動させることでゴム片11の出入を行なうこともできる。
【0031】
図17として示す場合もワイヤー15を介在させたものであるが、この場合は定規本体1の上面に長手方向に亘って全体的な補強部を構成し、その補強部の中央部分に窓孔を設け、その窓孔にバネ材4を操作部として嵌装したもので、そのバネ材4の下縁両側に横溝孔18、18を設け、その横溝孔18、18に作業バー19、19の一端に設けられた係合ピン19a、19aを係合させてある。
【0032】
前記した作業バー19、19の先端は鈍角に屈曲されており、その先端にワイヤー15の端部が連結され、このワイヤー15は定規本体の両端の支持部20、20を介して連結されているもので、バネ材4の押圧によって19aは横溝孔18内をスライドして相互に寄るが、作業バー19の先端は19aを支点として回動して持ち上がり、支持部20を引張する。この引張力を負荷としてゴム片を突出させることとなる。
【0033】
図19は図17に示す例を更に応用したもので、バネ材4の下縁両側に略S字としたリンクバー21、21の一端を枢支してあり、そのリンクバー21、21の他端にワイヤー15、15の端部を連結し、そのワイヤー15、15の他端を支持部22、22と連結してある。即ち、バネ材4を押圧下降させると、リンクバー21、21は枢点を軸として回動し、連結されているワイヤー15、15を持ち上げ支持部22、22に引張力を与え、この引張力を負荷としてゴム片を突出させることとなる。
【0034】
かかるワイヤー15を用いてのゴム片11の突出は、例えば図20、図21に示す如く、ゴム片11と当接するローラ23を回動させることでなし得るが、このローラ23は偏心状態とすることでゴム片11の押圧突出はより効果的とできる。
【0035】
また、本発明は滑り防止部材としてラバー製のバルーンを使用することもできる。この場合は板状のバネ材4の下面に押圧操作用の突条4aを一体に形成してあり、圧縮ボール24の一部と当接させてある。この圧縮ボール24の両端にはチューブ25、25が連接され、そのチューブ25、25の先端にダイレクトに、あるいはジョイント25aを介して、上方向あるいは横方向から、底側を厚くしたバルーン26、26が連接されている。そして、このバルーン26は横方向への膨出を抑えるためボックス27、27内へ収容される。なお、圧縮ボール24は空気をはじめガス類を送る場合には比較的大きく、水等の液体を送る場合は小さく構成する。なお、図中28は圧縮ボール24の逃げを規制する仕切りである。
【0036】
この場合、板状のバネ材4と端部支持部2との連接は図24のように、バネ材4の端部を丸型とし、それに合せた受部を端部支持部2に形成したり、図26のように、端部支持部として抑え部29aを頭部に備えたピンポール29を立設し、そのピンポール29にバネ材4の先端に形成した係合切欠部30を係合させてもよい。
【0037】
また、バネ材4の端部に孔を穿ち、ピンポール29により、その孔を通して接合してもよく、また、係合構成とした場合、バネ材4の端部を直線状として二本のピンポール29、29と係合させてもよい。
【0038】
そして、上記のようにバネ材4の端部を固定させる場合、定規本体1とバネ材4との厚さ関係から、バネ材4の方が厚ければ弾力もまさり、成立するもので、図25のように相反した反り状態の二枚のバネ材を合わせ用いることもできる。
【0039】
さらに、前記したリンクバー21、21を用いた場合の応用例として図29乃至図31のように構成することもできる。この例はバネ材4(操作子)の下縁両端に横長孔31、31を設けてリンクバー21、21の一端を枢支し、そのリンクバー21、21の他端にはテンションローラ32、32を取り付けてある。このテンションローラ32とワイヤー15を当接させてあるもので、バネ材4の押圧下降に伴いリンクバー21が回動し、テンションローラ32によってワイヤー15を持ち上げる。また、リンクバー21は二枚板構成として、その間にテンションローラ32やガイドローラ33を挟持し、リンクバー21の回動に伴い、ガイドローラ33はワイヤー15を上から下へ押し付けるものとなっている。
【0040】
また、図32は前記したバルーンを用いる例の応用で、圧縮ボール24に代え、コンプレッサー34を用いてあり、バネ材4の下面にはこのコンプレッサー34の頂面と合致する半球状の押圧ボッチ35が形成されたものとしている。
【0041】
次に、図33、図34、図36、図37、図38は本発明を三角定規に応用した各例であり、三角定規36の使用する辺に応じてバネ材4の設置位置を選定することができる。また、図36、図38のように全体を強く位置決めしたい場合、バネ材37を十字状としたり、38として示す120度ピッチの放射状等に変形することも可能である。なお、かかる応用は雲形定規等の変形定規にも可能なことは勿論であり、バネ材も円形ドーム形とし、その形状に沿って滑り防止材を突出させるようにすることも可能である。
【0042】
さらに、図39、図40はバネ材として棒状のバネ材39を用いたもので、この場合、棒状のバネ材39の端部には球状とした嵌合体40が設けられ、その嵌合体40を端部支持部2の内面に形成された球状凹部41へ係合させたもので、一種のボールジョイント構造とされている。また、棒状のバネ材39は定規本体1の表面に設けられた受体42に長手方向に沿って形成された谷部43で押圧、復帰をガイドされるものとなっている。
【0043】
次いで、図41乃至図43として示すのは、さらに応用させた例であり、この実施の形態にあって板状のバネ部材4は中央の短板44と、その短板44の左右に配された長板45、45とより構成されている。この短板44と長板45、45の連接はくし歯状とした相互噛合とし、ピン46、46を挿通したものとされたものとなっている。
【0044】
また、長板46、46の先端はアール形成され、滑り防止部材の作動部と転接され、これを上下動させるものとなっているが、短板44を精度よく上下動させるため、補強用突条3、3の内面に前記したピン46、46の端部をガイドする溝47、47を形成してある。
【0045】
また、前記した溝47、47に代えてあるいは加えて、短板44の側面に突片44a、44aを形成し、これをガイドする凹溝48、48を補強用突条3、3の内面に形成してもよく、また、この突片44aを補強用突条3、3の内面に形成し、ガイド用の凹溝48、48を短板44の側面に形成してもよい。
【0046】
さらに、図中49は短板44が押圧により下降した死点を越えて初期状態へ復帰できなくなることを防止するためのストッパーであり、このストッパー49は本実施の形態では薄板状の段状に形成してあるが、突子等とすることも可能である。
【0047】
【発明の効果】
本発明に係る定規は上述のように構成され、作用する。そのため、使用時にはしっかりと位置決めされ、また、位置の移行も滑らかに実行できるものとなっており、加えて、カッターガイドにより、定規本体を損傷することなくカッターの使用も容易になし得るものとなっている。
【図面の簡単な説明】
【図1】本発明を実施した定規の全体斜視図である。
【図2】端部概要断面図である。
【図3】他の例を示す端部概要断面図である。
【図4】機構を組み付けた端部断面図である。
【図5】別方向からの断面図である。
【図6】使用時の端部断面図である。
【図7】全体平面図である。
【図8】側面図である。
【図9】変化時側面図である。
【図10】卓上での使用時断面図である。
【図11】ゴム片の取付構造を示す分解斜視図である。
【図12】他の例を示す側面図である。
【図13】カッターガイドの取付構造を示す部分斜視図である。
【図14】他の例を示す端部概要図である。
【図15】ワイヤーを介在させた場合の概略図である。
【図16】端部概略図である。
【図17】ワイヤーを介在させた他の例を示す概略図である。
【図18】結合作動状態を示す図である。
【図19】カムとワイヤーを介在させた例を示す概略図である。
【図20】端部の使用前の概略図である。
【図21】使用中の概略図である。
【図22】バルーンを介在させた例を示す概略側面図である。
【図23】平面図である。
【図24】バネ部材の支持構造の例を示す要部斜視図である。
【図25】板状バネ部材を重合させた例を示す側面図である。
【図26】バネ部材の支持構造の例を示す要部斜視図である。
【図27】要部斜視図である。
【図28】要部平面図である。
【図29】ワイヤーとリンクを介在させた例の概略図である。
【図30】要部平面図である。
【図31】要部側面図である。
【図32】エアを送るコンプレッサー機構を示す部分斜視図である。
【図33】三角定規への応用例を示す平面図である。
【図34】他の例を示す平面図である。
【図35】カッターガイドの取付部分の拡大図である。
【図36】三角定規への応用例を示す図である。
【図37】他の例を示す平面図である。
【図38】他の例を示す平面図である。
【図39】バネ部材として棒材を用いた例の概略側面図である。
【図40】図39中AーA線に沿った端面図である。
【図41】他の例の機構を示す側面図である。
【図42】平面図である。
【図43】変形例を示す要部平面図である。
【符号の説明】
1 定規本体
2 端部支持部
3 補強用突条
4 板状のバネ部材
5 軸ピン
6 嵌合穴
7 ポイントマーク
8 窓孔
9 可動プレート
10 コイルスプリング
11 ゴム片
12 カッターガイド
13 ネジ
14 短めのバネ材
15 ワイヤー
16 ローラ
17 リンクバー
18 横溝孔
19 作業バー
20 支持部
21 リンクバー
22 支持部
23 ローラ
24 圧縮ボール
25 チューブ
26 バルーン
27 ボックス
28 仕切り
29 ピンポール
30 切欠部
31 横長孔
32 テンションローラ
33 ガイドローラ
34 コンプレッサー
35 押圧ボッチ
36 三角定規
37 十字状バネ材
38 放射状バネ材
39 棒状のバネ材
40 嵌合体
41 球状凹部
42 受体
43 谷部
44 短板
44a 突片
45 長板
46 ピン
47 溝
48 凹溝
49 ストッパー
Claims (3)
- 定規本体の表面に中央部分を上方へ反らせたバネ部材を配し、そのバネ部材の押圧に連動して、定規本体の下面に滑り防止部材が突出するように構成してある定規において、前記した滑り防止部材はバネ部材の押圧によって膨らむバルーンとしたことを特徴とする定規。
- 定規本体の表面に中央部分を上方へ反らせたバネ部材を配し、そのバネ部材の押圧に連動して、定規本体の下面に滑り防止部材が突出するように構成し、前記バネ部材は定規本体の表面に一体的に形成された平行する補強用突条3、3とその補強用突条の両端を一体的に連結して枠状とするバネ部材の端部支持部2、2を有し、前記バネ部材の幅は前記した補強用突条間のサイズと略合致するものとした定規において、前記したバネ部材の両端寄りに軸ピンを貫通保持させて、その軸ピンの両端をバネ部材から突出させ、この軸ピンの両端を補強用突条の内面に形成した嵌合穴に嵌合し、この嵌合穴は軸ピンの径よりも大きく上下方向に長い小判状とし、かつ、定規本体の両端寄りには端部支持部2、2の下面にかけて窓孔を形成し、バネ部材の押圧でそのバネ部材の両端が下降すると、そのバネ部材の両端によって前記窓孔から底面に滑り防止部材を備えた可動プレートの突部が上方に附勢する弾発力に抗して突出する構成としてあることを特徴とする定規。
- 前記した滑り防止部材はゴム片とし、そのゴム片の上面には嵌合ピンが突設され、この嵌合ピンを可動プレートの突部の下面に設けられた取り付け穴にスナップイン係合されており、交換着脱を自在としていることを特徴とする請求項2に記載の定規。
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