JP4240835B2 - 内燃機関の燃料噴射装置 - Google Patents

Description

【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、内燃機関の燃料噴射装置に係り、特にＶ型又は水平対向エンジンのように燃料供給系統の構成が複雑になる多気筒内燃機関において、高圧燃料ポンプの吐出圧の脈動によって燃料供給系統に発生する共振による燃圧の変動を可及的に低く抑え得るように構成された燃料噴射装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
エンジン（内燃機関）のシリンダ内へガソリンのような燃料を直接に噴射する筒内直接噴射式の燃料噴射装置においては、高圧燃料噴射ポンプ（高圧燃料ポンプ、或いは単に高圧ポンプともいう）を小型化してエンジンへの搭載を容易にするために、また、コストが比較的に高い多気筒型の高圧ポンプの代わりに使用してコストを低減するために、単に１本のプランジャを備えている単気筒の高圧ポンプが使用されることが多い。一般に、燃料タンク内の燃料を燃料噴射弁まで供給する高圧燃料配管と、この配管の途中に設けられて燃料の圧力（燃圧）を燃料噴射弁において必要とする高圧の噴射圧力まで昇圧させる高圧ポンプと、高圧ポンプによって昇圧された燃料を各シリンダ毎に設けられた複数個の燃料噴射弁へ分配するデリバリパイプ（コモンレールともいう）と、デリバリパイプから供給された高圧の燃料を各シリンダ内へ噴射する前記噴射弁とからなる燃料噴射装置は周知である。
【０００３】
しかしながら、この種の高圧ポンプは、１個のプランジャが吸入行程と吐出行程とを繰り返す運動をするために高圧ポンプの吐出圧は脈動しているから、デリバリパイプ内の燃圧は高圧ポンプの吐出脈動に応じて変動する。従って、燃料噴射弁からシリンダ内へ噴射される燃料の噴射量は、デリバリパイプ内の燃圧が高い時に多くなり、燃圧が低い時に少なくなる。このようにシリンダ内へ噴射される燃料の噴射量が燃圧の変動に応じて変化すると、エンジンの出力も変動するという問題が生じることになる。
【０００４】
特に、Ｖ型８気筒のような多気筒内燃機関において、左右のバンクに対応して１本づつ設けられた２本のデリバリパイプにそれぞれ高圧ポンプを設けて、それら２つの高圧ポンプによって燃料を各デリバリパイプへ供給するようにした燃料噴射装置においては、特開平１１−４４２７６号公報に記載されているように、２つの高圧ポンプの吐出タイミングをずらして、それら２つの高圧ポンプが発生する吐出脈動が相互に打ち消し合うように構成することによって、燃圧の変動を低減させることができる。しかしながら、この従来技術に示されているような構成では、配管系に固有の共振周波数と、高圧ポンプの吐出脈動の周波数やその高次成分の周波数とが一致した時には共振が発生してデリバリパイプ内の燃圧の変動が増大し、それによって燃料の噴射量が変動して、やはりエンジンの出力変動を招くという問題がある。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、従来技術における前述のような問題に対処して、新規な手段によってそれらの問題を解消することを目的としている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明は、前記の課題を解決するための手段として、特許請求の範囲の各請求項に記載された燃料噴射装置を提供する。
【０００７】
請求項１の燃料噴射装置においては、第１及び第２のデリバリパイプと、それらの一端部に近い部分同士を接続する第１の連結パイプと、他端部に近い部分同士を接続する第２の連結パイプとを備えており、それらが１つの閉じたループを形成することから、第１又は第２の高圧ポンプと１つの燃料噴射弁とを接続する燃料供給経路に大きな容積が介在することになるので、この大きな容積が第１及び第２の高圧ポンプの吐出脈動を吸収する結果、デリバリパイプ内と燃料噴射弁の入口における燃圧変動が減少する。また、第１及び第２の高圧ポンプの吐出タイミングが互いに半周期ずれており、このように第１及び第２の高圧ポンプの吐出脈動が逆位相になるように設定したので、一方のデリバリパイプ内の燃圧変動と他方のデリバリパイプ内の燃圧変動が２本の連結パイプを介して相互に干渉することにより、大きな変動成分が相殺される。それによって、第１及び第２のデリバリパイプ内ではいずれも燃圧変動が小さくなり、燃料噴射弁から噴射される燃料噴射量が安定して、エンジンの出力変動の問題が解消する。
【０００８】
請求項２の燃料噴射装置においては、第１及び第２のデリバリパイプの一端部に近い位置を連結パイプによって接続すると共に、デリバリパイプの内径を連結パイプの内径の１．３３倍以下とするか、断面積で言えば、デリバリパイプの断面積を連結パイプのそれの１．７８倍以下として、デリバリパイプと連結パイプ或いは高圧配管との継ぎ目に大きな内径の差が生じないようにしている。それによって、デリバリパイプの一部が連結パイプや高圧配管と連続したパイプとして作用するようになり、継ぎ目において圧力波の反射が起こらないので、第１及び第２の高圧ポンプの間を結ぶ高圧配管と連結パイプ等からなる管路の長さが最も長い管長になって、それが共振周波数に関して支配的となるので、この長さを可及的に短くすることによって、燃料噴射装置全体の共振周波数を高い方へ移動させて、高圧ポンプの吐出脈動との共振が起こり難くすることができる。また、請求項２においても、第１及び第２の高圧ポンプの吐出タイミングが互いに半周期ずれるようにしており、請求項１と同様の作用効果を奏する。
【００１１】
請求項３の燃料噴射装置においては、通常の運転状態では第１及び第２の高圧ポンプの吐出タイミングを１／２周期ずらすことにより、２本のデリバリパイプの間を連結する連結パイプによって燃圧変動を相互に相殺させるが、共振が発生する回転数とその付近においては、第１及び第２の高圧ポンプの吐出タイミングを同位相とするように、２つの高圧ポンプの相対的な吐出タイミングを運転状態に合わせて変更する点に特徴がある。これは、共振が起こる領域においては寧ろ同位相にした方が燃圧変動が低下するという現象を、実験によって見いだした結果に基づくものである。
【００１３】
【発明の実施の形態】
図１に本発明の第１実施例としての燃料噴射装置の構成を示す。この燃料噴射装置は一例としてＶ型８気筒エンジンに適用するためのものである。第１実施例は本発明の基本的な実施例であるから、第２実施例以下の各実施例との共通部分を多く含んでいる。従って、第２実施例以下の実施例において第１実施例と実質的に同じ構成部分については、同じ参照符号を付して説明を省略することにする。
【００１４】
図において１及び２は高圧ポンプ（高圧燃料噴射ポンプ）を示している。これら独立の高圧ポンプ１，２は所謂プランジャポンプに属するものであって、それぞれ１本のプランジャと、それらのプランジャが往復動をするためのポンプシリンダと、各プランジャを往復動させるためにエンジン本体によって回転駆動される楕円形のポンプカム２１，２２とを備えている。２つの高圧ポンプ１，２は、それらの吸入側が共通の低圧配管３に接続されていて、低圧配管３からそれぞれ低圧の燃料を受け入れて加圧することにより、燃料を例えば１５ＭＰａ程度の圧力まで昇圧させて、この高圧燃料をそれぞれ高圧配管４，５を介して、Ｖ型エンジンの左右のバンクのシリンダヘッドにそれぞれ別に設けられたデリバリパイプ（或いはコモンレール）６，７へ吐出するようになっている。
【００１５】
デリバリパイプ６，７には、Ｖ型８気筒エンジンの左右の各バンクに属する４個のシリンダに対応して燃料噴射弁８がそれぞれ４個設けられており、図示しない電子式制御装置から燃料噴射信号を受けた時に独立に開弁し、デリバリパイプ６又は７内の燃料をそれぞれのシリンダ内へ噴射して燃焼させる。高圧配管４，５の途中には断面積が急に縮小する絞り部９，１０が設けられていて、高圧ポンプ１，２の吐出脈動を低減させながら高圧の燃料をデリバリパイプ６，７へ供給するようになっている。
【００１６】
図１に示す第１実施例の燃料噴射装置の構成上の特徴は、第１及び第２のデリバリパイプ６，７の前端に近い部分同士と、後端に近い部分同士をそれぞれ接続するように、２本の連結パイプ１１及び１２が設けられていることである。それによって、第１及び第２のデリバリパイプ６，７とその前後の連結パイプ１１及び１２が閉じたループ状或いは環状の形状を呈している。このような構成は、高圧ポンプ１又は２から燃料噴射弁８のいずれか１つまでの燃料供給経路に介在する、２本のデリバリパイプ６，７や、前後の連結パイプ１１及び１２、更に高圧配管４，５等の容積の合計からなる大きな容積をもたらす。
【００１７】
第１実施例においては、ポンプカム２１，２２がいずれも２山の楕円形のカムであるから、例えば常用回転数域の最高回転数が７０００ｒｐｍであるエンジンにおいて、前述のように、配管系に固有の共振周波数と、高圧ポンプ１，２の吐出脈動周波数或いはその高次成分とが同期した時に生じる共振によって、デリバリパイプ６，７内の燃圧脈動が増大するのを防止するために、非常に高次のものは共振による実害が少ないために除外して、高圧ポンプ１，２の吐出脈動の周波数と、その次数３以下の高次成分（つまり２次及び３次の高次成分）だけを考慮の対象にすると共に、管路の共鳴による共振周波数ｆが管路の長さをＬとして
ｆ＝８９０〔ｍｓ〕／（２＊Ｌ）〔ｍ〕
であるとすれば、クリアすべき目標周波数は３次の高次成分の周波数と同じであって３５０Ｈz ということになる。
【００１８】
本発明の第１実施例においては、図１に示したように、２本のデリバリパイプ６，７の前端部に近い部分同士を連結パイプ１１によって連結すると共に、後端部に近い部分同士を連結パイプ１２によって連結しているので、閉じたループ状の２本のデリバリパイプ６，７と前後の連結パイプ１１及び１２等が大きな容積を形成する結果、高圧ポンプ１及び２の吐出脈動の周波数、或いはその２倍或いは３倍の高次成分との共振が生じるのを防止することができる。それによって、高圧ポンプ１及び２の吐出脈動の周波数の大小に関係なく、共振による燃圧変動の増大を抑制することができる。この場合、連結パイプ１１，１２の内径や長さとか、デリバリパイプ６，７の内径や長さのような管路の形状に関する数値は、各燃料噴射弁８の入口における燃圧変動の大きさを決定する重要なファクターとなる。一般的には、デリバリパイプ６，７等の容積が大きくなると燃圧変動は小さくなる。
【００１９】
言うまでもなく、第１実施例の燃料噴射装置においては、第１及び第２の高圧ポンプ１，２のポンプカム２１及び２２の間の相対的な位相差を設定する際に、高圧ポンプ１，２の吐出脈動が逆位相となるようにしたときは、２本のデリバリパイプ６，７が前後の連結パイプ１１及び１２によって連結されているので、それらの吐出脈動が相互に干渉して相殺することにより、デリバリパイプ６，７内の燃圧変動が減少する。
【００２０】
図２の（ａ）に本発明の第２実施例としての燃料噴射装置の構成を示す。図１に示す前述の第１実施例と異なる第２実施例の外見的な特徴は、第１及び第２のデリバリパイプ６，７のそれぞれの一部分が１本の連結パイプ２３によって連結されていることである。連結パイプ２３と、デリバリパイプ６，７の各一部と、それらの前端部に接続している高圧配管４，５とを一連のパイプと見做して、その長さの合計をＬ1 とすると、デリバリパイプ６，７に対して連結パイプ２３の両端を取り付ける位置を変化させることによって、最も長い管長Ｌ1 が任意の長さとなるように変化する。
【００２１】
第２実施例の燃料噴射装置のもう一つの特徴は、第１及び第２のデリバリパイプ６，７の内径を連結パイプ１１の内径の１．３３倍以下の大きさに限定したことである。デリバリパイプ６，７の内部の断面積を、連結パイプ２３の内部の断面積の１．７８倍以下とすることによって、即ち、直径の比において１．３３倍以下にすることによって、デリバリパイプ６，７だけが格段に大きな容積を有する空間として認識されないで、連結パイプ２３や高圧配管４，５と連続したパイプと見做されるために、継ぎ目において高圧ポンプの吐出脈動の圧力波の反射が起こらなくなり、最も長い管長Ｌ1による共振周波数が支配的となるので、この長さＬ1 に応じた共振周波数を燃料噴射装置全体の共振周波数として取り扱うことが可能になる。
【００２２】
第２実施例に関する具体的な数値例を示すと、連結パイプ２３の内径を６ｍｍとすると共に、デリバリパイプ６，７の内径を８ｍｍとした場合、最も低い周波数の振動をもたらす最も長い配管の長さＬ1 の影響が大きいことから、最も長い管長Ｌ1 が最も短くなるデリバリパイプ６，７上の位置に連結パイプ２３を接続することにより、共振周波数が目標周波数（３５０Ｈz ）よりも高くなるように設定する。一例として、高圧ポンプ１，２からデリバリパイプ６，７までの高圧配管４，５の長さを約０．４ｍとすると共に、デリバリパイプ６，７の長さをそれぞれ０．４ｍとし、連結パイプ２３の長さを約０．２５ｍとした場合に、高圧ポンプ１から高圧ポンプ２までの長さＬ1 を最も短くするために、連結パイプ２３をデリバリパイプ６，７の前端（上流側端部）に最も近い位置に接続すると、最も長い管長Ｌ1 が１．０５ｍとなり、その共振周波数が４２４Ｈz となって、目標周波数の３５０Ｈz よりも十分に高い共振周波数を設定することができる。
【００２３】
図２の（ｂ）として示した線図は、横軸にデリバリパイプ６，７の断面積と、連結パイプ２３の断面積との断面積比をとって、この断面積比を変化させた時に共振周波数がどのように変化するかということを実験によって調べた結果を示したものである。この線図はデリバリパイプ６，７と連結パイプ２３との関係を示すものと言うことができる。また、図２の（ｃ）として示した線図は、横軸に前述の最も長い管長Ｌ1 をとって、この管長Ｌ1 を変化させた時に共振周波数がどのように変化するかということを実験によって調べた結果を示したものである。この線図は、最も長い管長Ｌ1 が共振周波数に及ぼす影響の大きさを示すものと言うことができる。
【００２４】
図３の（ａ）に本発明の第３実施例としての燃料噴射装置の構成を示す。第３実施例の構成上の特徴は、高圧配管４，５の間にボリューム部１３を設けたことである。ボリューム部１３というのは高圧配管４，５の単位長さの容積よりも十分に大きい容積を有する空間を有する室のことである。高圧配管４，５はそれぞれ２分して４’４”，５’，５”とし、それらの一端を高圧ポンプ１，２或いはデリバリパイプ６，７の一つの前端部分に接続すると共に、他端を集中的にボリューム部１３に接続している。それによって、高圧配管４，５がボリューム部１３を介して相互に連通するので、高圧ポンプ１，２において発生した吐出脈動がボリューム部１３の大きな容積によって吸収され、或いは高圧ポンプ１，２のそれぞれによって発生した吐出脈動が逆位相であれば、それらがボリューム部１３内で相互に干渉し合って相殺されることになる。
【００２５】
第３実施例においては、十分に大きい容積を有するボリューム部１３を介して高圧配管４，５を接続しているので、図３に示したように２山カムである楕円形のポンプカム２１，２２を使用して位相を半周期ずらした場合には、ポンプカム２１，２２の突出部の数２の２倍の４山のカムを有する高圧ポンプを使用して、直列４気筒のエンジンのデリバリパイプへ燃料を供給するのと実質的に同じことになる。従って、配管に発生する共振の最も低い周波数を、図３の（ｂ）に示したように、デリバリパイプ６，７の長さＬ2 に応じた共振の周波数にすることができる。一例として、デリバリパイプ６，７の長さを０．４ｍとすると、共振周波数は１．１ＫＨz となるので、共振周波数を目標周波数の３５０Ｈz よりも十分に高い値に設定することができる。
【００２６】
図４に本発明の第４実施例としての燃料噴射装置の構成を示す。第４実施例の特徴は、設計上の理由等から燃料噴射装置の共振周波数を変更することができない場合に、高圧ポンプを駆動するポンプカムの山数を適当に選定することによって高圧ポンプの吐出脈動の周波数を低下させて、共振周波数よりも低くすることにより、共振周波数と同期することを避けるように設定する点にある。このようなシステムにおいては、高圧ポンプの吐出脈動の周波数〔Ｈz 〕をエンジンの回転数〔ｒｐｍ〕によって除した値をｔとし、共振周波数〔Ｈz 〕をｆ、低減させたい高圧ポンプの吐出脈動の周波数の高次成分の次数をＪ（例えば、吐出脈動の周波数の３次以下の高次成分を低減させる場合にはＪ＝４）とすると共に、エンジンの常用回転数域の最高回転数〔ｒｐｍ〕をＲとした場合に、次の条件式を満たすように諸元を設定すればよい。
ｔ≦６０＊ｆ／（Ｒ＊Ｊ）
【００２７】
図４に示す第４実施例においては、２本のデリバリパイプ６，７のうちの一方であるデリバリパイプ７に関連する部分のみを示しているが、もう１本のデリバリパイプ６に関連する部分は、前述の各実施例に示したものと同様であるから図示していない。また、２本のデリバリパイプ６，７を接続する連結パイプ等は設けなくてもよい。第４実施例では具体的に、高圧ポンプ２２のポンプカム１４を実質的に正三角形の形状を有する３山のものとしている。ポンプカム１４はカムシャフト１５と、被駆動側のプーリ１６と、ベルト１７と、駆動側のプーリ１８とを介して、エンジンのクランクシャフト１９によって回転駆動される。この場合は、クランクシャフト１９の２回転に対してカムシャフト１５が１回転するのと、ポンプカム１４が３山のものであることから、前述の条件式における比の値ｔは１．５となる。
【００２８】
図５の（ａ）に本発明の第５実施例としての燃料噴射装置の構成を示す。第５実施例の構成上の特徴の１つは、図２に示した第２実施例と同様に２本のデリバリパイプ６，７そのものを相互に接続する連結パイプ２３を設けたことである。しかしながら第２実施例とは異なって、デリバリパイプ６，７上において連結パイプ２３の端部を取り付ける位置を前端に近い位置というように限定しないで、最適位置を自由に選択することができる。第５実施例のいま１つの特徴は２つのポンプカム２１及び２２の相対的な位相が、運転中に同位相から逆位相までの範囲で変更可能になっていることである。これは、ポンプカム２１，２２の少なくとも一方のカム本体とカムシャフトとの間に、それ自体はエンジンにおいて周知のバルブタイミング調整機構のようなものを設けることによって可能になる。
【００２９】
通常の運転状態においてはポンプカム２１と２２は互いに逆位相とされる。この場合の高圧ポンプ１，２とデリバリパイプ６，７の燃圧変動を図５の（ｂ）に示している。デリバリパイプ６及び７は連結パイプ２３によって相互に連結されているからそれらの内部の燃圧変動は略同期しており、高圧ポンプ１，２の発生する相互に逆位相の２つの脈動が干渉し合って相殺されることによって、デリバリパイプ６及び７のいずれにおいても燃圧変動の振幅が小さくなっている。つまり脈動が低く抑えられている。
【００３０】
これに対して、図５の（ｃ）に通常の運転状態においてポンプカム２１及び２２を同位相とした場合の高圧ポンプ１，２とデリバリパイプ６，７の燃圧変動が示されている。同位相であるために、２つの高圧ポンプ１，２の発生する吐出脈動が重畳してデリバリパイプ６及び７内の燃圧変動の振幅が大きくなっている。従って、図５の（ｄ）に示したように、エンジン回転数が５０００ｒｐｍ以下の領域では同位相の場合に比べて逆位相の方がデリバリパイプ６，７内の燃圧変動は小さくなるが、例えば６０００ｒｐｍ付近において共振が起こった場合には、共振点の前後で逆位相の方が同位相よりも燃圧変動が大きくなる。第５実施例はこの性質に着目したもので、通常の運転状態ではポンプカム２１及び２２を逆位相とするが、共振点の前後では同位相とするように、ポンプカム２１及び２２の相対的な位相を運転状態に合わせて変化させる。
【００３１】
それによって、第５実施例においてはデリバリパイプ６，７内の燃圧変動を、全ての運転領域において常に低く抑えることが可能になる。なお、この場合に高圧ポンプ１，２とデリバリパイプ６，７をそれぞれ連結する２本の高圧配管４，５の長さが同じであれば、前述のように単に共振点付近においてポンプカム２１及び２２の相対的な位相を逆位相から同位相へ切り換えることによって所期の効果が得られるが、２本の高圧配管４，５の間に長さの差がある場合には多少補正を加える必要がある。例えば、それらの間に０．１ｍだけの差があって、圧力波の伝播速度が８９０ｍ／ｓである環境条件においては、２本の高圧配管４，５のうちの長い方が接続している高圧ポンプ１又は２の吐出タイミングが、他方のそれよりも０．１／８９０＝０．０００１１２〔ｓ〕だけ早くなるように、２つのポンプカム２１及び２２の間に位相差を与えるとよい。
【００３２】
図６の（ａ）に本発明の第６実施例としての燃料噴射装置と、そのトータルインピーダンスＺを算出するための計算式を示す。第６実施例においても、２本のデリバリパイプ６，７の適所を連結パイプ２３によって連結することにより、デリバリパイプ６及び７内の燃圧の脈動が相互に干渉して双方の燃圧変動が減少するように、連結パイプの内径及び長さを最適値に設定する。しかしながら、第６実施例は燃料噴射装置の構成に特徴があるというよりも、寧ろ、２本のデリバリパイプ６，７と、それらを接続するために設けられる連結パイプ２３の内径及び長さを決定するための手法に特徴がある。なお、図６（ａ）においては第１の高圧ポンプ１と絞り部９を省略している。
【００３３】
２本のデリバリパイプ６，７を連結パイプ２３によって接続すると、それらの間で共振が発生する。これをインピーダンス法を用いて計算することにより、デリバリパイプ６，７の容積と、連結パイプ２３の長さ及び内径について、それらが目標周波数以上の共振周波数をもたらすように設定する。図６の（ｂ）には、この計算に使用する個々のインピーダンスを求めるための数式と、各数式に使用されている記号の意味が記載されている。また、図６の（ｃ）には、連結パイプ２３の内径〔ｍｍ〕と共振周波数〔Ｈz 〕との関係が線図として示されており、図６の（ｄ）には、デリバリパイプ６，７の容積〔ｃｃ〕と共振周波数〔Ｈz 〕との関係が線図として示されている。
【００３４】
一例として、デリバリパイプ６，７の容積がいずれも７０ｃｃであって、単一の連結パイプ２３の長さが０．２５ｍである燃料噴射装置においては、連結パイプ２３の内径を８ｍｍとすることにより、共振周波数を３７０Ｈz に設定することができるので、共振周波数を目標周波数の３５０Ｈz よりも高くすることができる。また、デリバリパイプ６及び７のそれぞれの容積を５０ｃｃ以下にすることにより、共振周波数を目標周波数の３５０Ｈz よりも高くすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施例のシステム構成図である。
【図２】本発明の第２実施例を示すものであって、（ａ）はシステム構成図、（ｂ）はパイプの断面積比と共振周波数との関係を示す線図、（ｃ）はパイプの長さと共振周波数との関係を示す線図である。
【図３】本発明の第３実施例を示すものであって、（ａ）はシステム構成図、（ｂ）はパイプの長さと共振周波数との関係を示す線図である。
【図４】本発明の第４実施例のシステム構成図である。
【図５】本発明の第５実施例を示すものであって、（ａ）はシステム構成図、（ｂ）は逆位相となる時の２つの高圧ポンプの吐出脈動と、相互に連結された２本のデリバリパイプ内の燃圧変動を示す線図、（ｃ）は同位相となる時の２つの高圧ポンプの吐出脈動と、相互に連結された２本のデリバリパイプ内の燃圧変動を示す線図、（ｄ）はエンジン回転数の変化に応じて変化する燃圧変動の程度を、逆位相と同位相の場合についてそれぞれ調べた結果を示す線図である。
【図６】本発明の第６実施例を示すものであって、（ａ）はシステム構成図とインピーダンス法による計算式、（ｂ）は燃料噴射装置を構成する個々の部分のインピーダンスの計算式、（ｃ）は連結パイプの内径と共振周波数との関係を示す線図、（ｄ）はデリバリパイプの容積と共振周波数との関係を示す線図である。
【符号の説明】
１…第１の高圧ポンプ
２…第２の高圧ポンプ
４，５…高圧配管
６…第１のデリバリパイプ
７…第２のデリバリパイプ
８…燃料噴射弁
１１，１２…連結パイプ
１３…ボリューム部
１４…ポンプカム
２１，２２…楕円形のポンプカム
２３…連結パイプ

Claims (3)

1. 第１及び第２の高圧ポンプと、
   それぞれ複数個の燃料噴射弁を備える管体として形成され、前記第１及び第２の高圧ポンプから吐出される燃料を前記複数個の燃料噴射弁へ分配して内燃機関内へ噴射させるために設けられた第１及び第２のデリバリパイプと、
   前記第１及び第２の高圧ポンプを、それぞれ前記第１及び第２のデリバリパイプの一端部に接続する第１及び第２の高圧配管と、
   前記第１及び第２のデリバリパイプの前記一端部に近い部分同士を接続する第１の連結パイプと、
   前記第１及び第２のデリバリパイプの他端部に近い部分同士を接続する第２の連結パイプと、を備えていて、
   前記第１及び第２の高圧ポンプの吐出タイミングが互いに半周期ずれていることを特徴とする燃料噴射装置。
2. 第１及び第２の高圧ポンプと、
   それぞれ複数個の燃料噴射弁を備える管体として形成され、前記第１及び第２の高圧ポンプから吐出される燃料を前記複数個の燃料噴射弁へ分配して内燃機関内へ噴射させるために設けられた第１及び第２のデリバリパイプと、
   前記第１及び第２の高圧ポンプを、それぞれ前記第１及び第２のデリバリパイプの一端部に接続する第１及び第２の高圧配管と、
   前記第１及び第２のデリバリパイプの前記一端部に近い部分同士を接続する連結パイプとを備えていると共に、
   前記第１及び第２のデリバリパイプの内径が前記連結パイプの内径の１．３３倍以下であるか、或いは、前記第１及び第２のデリバリパイプの断面積が前記連結パイプの断面積の１．７８倍以下のいずれかであり、かつ
   前記第１及び第２の高圧ポンプの吐出タイミングが互いに半周期ずれていることを特徴とする燃料噴射装置。
3. 吐出タイミングを相対的に変更することができる第１及び第２の高圧ポンプと、
   それぞれ複数個の燃料噴射弁を備える管体として形成され、前記第１及び第２の高圧ポンプから吐出される燃料を前記複数個の燃料噴射弁へ分配して内燃機関内へ噴射させるために設けられた第１及び第２のデリバリパイプと、
   前記第１及び第２の高圧ポンプを、それぞれ前記第１及び第２のデリバリパイプの一端部に接続する第１及び第２の高圧配管と、
   前記第１及び第２のデリバリパイプの各一部分同士を接続する連結パイプとを備えていると共に、
   通常の運転状態においては前記第１及び第２の高圧ポンプの吐出タイミングを１／２周期ずらすことにより逆位相として相互に吐出脈動を相殺させるが、共振が発生する回転数とその付近においては前記第１及び第２の高圧ポンプの吐出タイミングを同位相とするように構成したことを特徴とする燃料噴射装置。

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