JP3983192B2 - 魚釣用リール - Google Patents
魚釣用リール Download PDFInfo
- Publication number
- JP3983192B2 JP3983192B2 JP2003095562A JP2003095562A JP3983192B2 JP 3983192 B2 JP3983192 B2 JP 3983192B2 JP 2003095562 A JP2003095562 A JP 2003095562A JP 2003095562 A JP2003095562 A JP 2003095562A JP 3983192 B2 JP3983192 B2 JP 3983192B2
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- clutch
- state
- spool
- switching
- return
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Expired - Fee Related
Links
Images
Description
【発明の属する技術分野】
本発明は、リール本体の側板間に回転自在に支持されたスプールを釣糸巻取状態と釣糸放出状態とに切換えるクラッチ機構を備えた魚釣用リールの改良に関する。
【0002】
【従来の技術】
例えば、ルアーキャスティングを行なう場合には、クラッチ機構をOFF状態(スプールが自由に回転できる釣糸放出状態)に切換えた状態で、釣竿を一方の手で握持しながら所定のポイントへ仕掛けを放出(キャスト)するとともに、釣竿を一方の手から他方の手に持ち替えた後、先のキャスト操作時に釣竿を握持していた一方の手でハンドルを回転操作することによりクラッチ機構をON状態(釣糸巻取状態)に復帰操作して、リーリング操作を行なう。
【0003】
しかしながら、このようにキャスティング操作時に釣竿を一方の手から他方の手に持ち替えてクラッチ復帰操作を行なうと、例えばルアー着水直後にアタリがあってフッキング操作を行なう場合に、アタリに対して迅速に対応できないという不具合がある。
【0004】
そのため、クラッチ機構をOFF状態(釣糸放出状態)からON状態(釣糸巻取状態)へと復帰操作する復帰操作部材を設け、キャスティング操作時に釣竿を握持している手の親指でクラッチのOFF操作に引き続いて復帰操作部材によるクラッチの復帰操作(ON操作)をも行なえるようにする技術が従来から知られている(例えば特許文献1および特許文献2参照)。
【0005】
【特許文献1】
特開平6−327381号公報
【特許文献2】
特開平7−39285号公報。
【0006】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、特許文献1および特許文献2に開示されている技術において、クラッチ機構をOFF状態からON状態へと復帰操作する復帰操作部材は、スプール上方の側板間に架設された支柱やフレームの内側部に、前後方向に移動可能に設けられている。そのため、釣竿を握持している手の親指で復帰操作部材を前後方向に移動操作しようとすると、サミング操作しているこの親指をスプールの糸巻き面から離さなければならず、釣糸に錘やルアー等によって張力が作用している場合には、クラッチ復帰操作時においてバックラッシュ現象が発生し易くなるという不具合がある。
【0007】
本発明は、前記事情に着目してなされたものであり、その目的とするところは、指でスプールまたはその糸巻き面をサミング操作しながら、その指でクラッチの復帰操作をも同時に行なうことができる魚釣用リールを提供することにある。
【0008】
【課題を解決するための手段】
前記課題を解決するために、本発明は、リール本体の側板間に回転自在に支持されたスプールと、このスプールを釣糸巻取状態であるクラッチON状態から釣糸放出状態であるクラッチOFF状態に切換えるクラッチ機構とを備え、前記スプールの後側の側板間に、該スプールに当て付く指を載置できる指当て部材を兼ね且つ前記クラッチ機構をクラッチON状態からクラッチOFF状態に切り換える切換部材を上下移動可能に設けた魚釣用リールにおいて、前記切換部材の上部に、操作部を有する復帰部材をスライド可能に設け、前記復帰部材をスライド操作することにより、前記切換部材の下方移動によりバネ部材の付勢力に抗してクラッチOFF状態に係止保持されているクラッチ機構がその係止保持状態から解除されて、前記切換部材が元の上側位置へ復帰されると共に、クラッチ機構がクラッチON状態に復帰されることを特徴とする。
【0009】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照しながら本発明の一実施形態について説明する。
【0010】
図1および図2に示されるように、本実施形態に係る魚釣用リール1は、左右フレーム2a,2bと、これら左右フレーム2a,2bに装着される円形状の左右側板3a,3bとによってリール本体が構成されている。左右フレーム2a,2bは、複数の支柱を介して一体化されており、下方の支柱には、釣竿のリールシートに装着されるリール脚2cが設けられている(図3参照)。
【0011】
左右フレーム2a,2b(左右側板3a,3b)間には、スプール軸5が軸受6を介して回転可能に支持されており、このスプール軸5には、釣糸が巻回されるスプール5aが取り付けられている。
【0012】
右フレーム2bおよび右側板3bには軸受8を介してハンドル軸9が回転可能に支持されており、ハンドル軸9の端部にはハンドル9aが装着されている。この場合、ハンドル9aを回転操作すると、その操作力は、駆動力伝達機構10を介してスプール5aに伝達され、スプール5aを回転駆動するようになっている。なお、ハンドル軸9は、右側板3bとの間に介在された転がり式の一方向クラッチ11(逆転防止機構)によって、釣糸巻取方向にのみ回転可能となっている。
【0013】
また、右フレーム2bと右側板3bとの間には、駆動力伝達機構10の駆動力の伝達を継脱するクラッチ機構12と、魚釣時にスプール5aから釣糸が繰り出された際にスプール5aにドラグ力を付与する公知のドラグ機構13とが収容されている。
【0014】
なお、ハンドル9aの近傍には、ドラグ機構13によるドラグ力の調整を行なうためのドラグ調整ノブ13aが設けられており、また、スプール5aの前側には、スプール5aに対して釣糸を均一に平行巻きするためのレベルワインド機構50が設けられている。また、スプール5aの後側(スプール5aに対してレベルワインド機構50と反対側に位置する側)の左右フレーム2a,2b(左右側板3a,3b)間には、スプール5aに当て付く指(親指)を載置できる指当て部材(サムレスト)21が設けられている。
【0015】
駆動力伝達機構10は、 ハンドル軸9に回転可能に支持された駆動歯車14と、この駆動歯車14に噛合するピニオン15とを備えている。ピニオン15は、スプール軸5と同軸的に延出し且つ右側板3bに軸受を介して回転可能に支持されたピニオン軸5bに設けられており、このピニオン軸5bに沿って軸方向に移動できる。また、ピニオン15の外周には円周溝15aが形成されており、この円周溝15aには、ピニオン15を軸方向に移動させるクラッチ機構12の後述する作動部材(ヨーク)22が係合している。
【0016】
また、ピニオン15は、スプール軸5の端部に形成された断面が非円形の係合部と嵌合する嵌合部を端部に有しており、作動部材22によってスプール5a側に移動されると、前記嵌合部がスプール軸5の前記係合部に嵌合状態で係合してハンドル9aの操作力(駆動歯車14の回転駆動力)をスプール軸5(スプール5a)に伝達する(クラッチON状態(釣糸巻取状態))とともに、作動部材22によって右側板3b側に移動されると、前記嵌合部がスプール軸5の前記係合部から外れてハンドル9aの操作力をスプール軸5(スプール5a)に伝達しない(クラッチOFF状態(釣糸放出状態))。
【0017】
図3に示されるように、クラッチ機構12は、スプール軸5を中心に回動可能なクラッチ作動板20と、クラッチ作動板20の回動動作に連動してピニオン軸5bに沿って移動する作動部材22とを備えている。この場合、作動部材22は、ピニオン15の円周溝15aに略180°に亘って嵌合するとともに、径方向に延出する一対の腕部22a,22bを有している。
【0018】
また、クラッチ作動板20は、係合部材40を介して、指当て部材21に連結されている。この場合、係合部材40は、クラッチ作動板20からこれと略垂直に延びるとともに、右フレーム2bに上下にわたって形成された長孔79を貫通している。
【0019】
また、本実施形態において、指当て部材21は、スプール5aを釣糸巻取状態(スプール5aの釣糸巻取方向への回転のみを許容する状態)と釣糸放出状態(スプールを自由に正逆回転させる状態)とに切換えるための切換部材(クラッチレバー)を兼ねており、係合部材40を介してクラッチ作動板20と一体に回動して、係合部材40が貫通する長孔79に沿って上下に移動できる。したがって、以下では、指当て部材21を切換部材21と言うことにする。
【0020】
クラッチ作動板20の表面には、作動部材22と係合可能な一対のカム面23が形成されている。これらのカム面23は、クラッチ作動板20の回動に伴って作動部材22の各腕部22a,22bの裏面に対して係脱し、作動部材22をピニオン軸5bに沿って移動させる。なお、作動部材22は、右フレーム2bに突設された支持ピン25によって各腕部22a,22bが保持されており、各支持ピン25に配設されたバネ部材(図示せず)によりクラッチ作動板20に向けて常時付勢されている。
【0021】
また、右フレーム2bにはボス26が突設されるとともに、クラッチ作動板20にはボス26が係合する周方向溝27が形成されている。これらの周方向溝27およびボス26は、周方向溝27の両端にボス26が突き当たることにより、クラッチ作動板20の回動範囲を規定する。
【0022】
右フレーム2bとクラッチ作動板20との間には、付勢手段としてのバネ28が介挿されている。このバネ28は、カム面23が作動部材22の各腕部22a,22bの裏面から離脱する位置(クラッチON状態・・・図3の状態)へとクラッチ作動板20を回動させる(図3において時計周りに回動させる)ように常時付勢する。
【0023】
また、クラッチ機構12には、カム面23が作動部材22の各腕部22a,22bの裏面に係合するクラッチOFF状態でハンドル9aを巻取り操作した際に、自動的にクラッチ作動板20をクラッチON状態に復帰させるハンドル自動復帰機構が設けられている。このハンドル自動復帰機構は、クラッチ作動板20の支持ピン25に回動可能に支持されたキックプレート30と、このキックプレート30と右フレーム2bとの間に設けられ且つキックプレート30を所定の位置で保持するバネ部材31とを備えて構成されている。
【0024】
キックプレート30には、第1当接部30aと第2当接部30bとが形成されている。これらの当接部30a,30bはそれぞれ、クラッチ作動板20に形成された第1当て付け部20aおよび第2当て付け部20bと、ハンドル軸9に回り止め固定され且つ外周に爪歯32aが形成されたラチェット(ロック体)32とに係合できるようになっている。
【0025】
また、図2に示されるように、切換部材21には、切換部材21によってクラッチOFF状態に切換えられたクラッチ機構12をクラッチON状態に復帰させる復帰部材60が変位可能に収容されている。この場合、復帰部材60は、図4および図5に明確に示されるように、切換部材21の上下方向に形成される垂直孔部21b内に収容された本体60Bを有している。この本体60Bは、フレーム2a,2b間で延びる切換部材21の延在方向に沿って垂直孔部21b内でスライドできるようになっており、切換部材21の上面から所定量突出する操作部60Aを上端に有している。この場合、操作部60Aは、垂直孔部21bに連通し且つ切換部材21の延在方向に沿って延びるガイド溝21a内に位置しており、ガイド溝21aに沿って操作部60Aを水平方向にスライドさせることにより本体60Bを垂直孔部21b内でスライドさせることができるようになっている。なお、操作部60Aを親指T(図3参照)の表面によって簡単にスライド操作できるように、操作部60Aの表面(上面)にはローレット加工等によって凹凸80が形成されている。
【0026】
また、復帰部材60の本体60Bは、切換部材21の延在方向に沿って水平に延びる水平延在部60Cを有している。この水平延在部60Cは、垂直孔部21bに連通し且つ切換部材21の延在方向に沿って延びる水平孔部21c内に位置しており、本体60Bと切換部材21との間に介挿されたバネ45の付勢力によって右フレーム2bの長孔79内に常時突出されている。なお、この突出状態では、操作部60Aの一端がガイド溝21aの端面81に突き当てられる。
【0027】
また、右フレーム2bの長孔79内に突出する水平延在部60Cの突出端部60aは、長孔79内に形成された(本実施形態では、例えば長孔79に突出するように右フレーム2bに形成された)係止部43に係脱可能に係止する係合部として形成されている。この場合、突出端部60aと係止部43との係合をスムーズに行なえるように、突出端部60aおよび係止部43のそれぞれの対向面には、テーパ面49,43aが形成されている。
【0028】
次に、切換部材21および復帰部材60によるクラッチ機構12の動きについて説明する。
【0029】
まず、図3〜図5および図8に示されるクラッチON状態では、バネ28の付勢力によりクラッチ作動板20および係合部材40を介して切換部材21が上側に位置されている。また、このクラッチON状態では、クラッチ作動板20のカム面23が作動部材22の各腕部22a,22bの裏面から離脱して、作動部材22と係合するピニオン15がスプール軸5と係合している。したがって、この状態でハンドル9bを回転操作すると、その操作力は、駆動歯車14およびピニオン15を介してスプール軸5に伝達され、スプール5aを釣糸巻取方向に回転させることができる。
【0030】
次に、このクラッチON状態から、図3に示されるように切換部材21に親指Tを載置した状態で、切換部材21を押圧操作して下方に移動させると、この動作は、係合部材40を介してクラッチ作動板20に伝えられ、このクラッチ作動板20をバネ28の付勢力に抗して図3において反時計周りに回動させる。
【0031】
このようにしてクラッチ作動板20が回動すると、クラッチ作動板20のカム面23は、作動部材22の各腕部22a,22bの裏面に係合し、各支持ピン25に配設された前記バネ部材の付勢力に抗して作動部材22をクラッチ作動板20から離間させるようにピニオン軸5bに沿って移動させる。そして、この移動により、作動部材22と係合するピニオン15がスプール軸5から完全に外れる(クラッチOFF)。
【0032】
なお、このクラッチOFF状態(図6および図9の状態)は、切換部材21の下方への移動に伴って復帰部材60の突出端部60aが右フレーム2bの係止部43に係止することによって保持される。すなわち、切換部材21が下方へ移動すると、クラッチOFF状態の直前で、突出端部60aのテーパ面49が係止部43のテーパ面43aに突き当たるが、この状態から更に切換部材21を下方に移動させると、突出端部60aは、係止部43により、バネ45の付勢力に抗して水平孔部21c内へと押し込められる。そして、テーパ面49,43aの案内によって突出端部60aが係止部43を乗り越えると、バネ45の付勢力により再び突出端部60aが長孔79内に突出して係止部43に係止し、切換部材21がこの下側位置で保持される。したがって、切換部材21と係合部材40を介して連結するクラッチ作動板20もそのクラッチOFF状態が保持される。
【0033】
ピニオン15とスプール軸5とが係合していないこのクラッチOFF状態においては、ハンドル9bを回転操作しても、その操作力はスプール軸5に伝達されず、スプール5aは自由に正逆回転することができる(釣糸を自由に繰り出すことができる)。
【0034】
また、このクラッチOFF状態は、復帰部材60を水平(例えば図6において左方向)にスライドさせることにより、簡単にクラッチON状態へと切り換えることができる(この場合、復帰部材60は、スプール5aに近接して切換部材21の上部に設けられているため、スプール5aまたはその糸巻き面をサミング操作しながら、そのサミング操作している指で復帰部材60の操作をも同時に行なうことができる)。すなわち、図6に示されるクラッチOFF状態からバネ45の付勢力に抗して復帰部材60を水平にスライドさせると、図7に示されるように、突出端部60aが水平孔部21c内にほぼ没し、突出端部60aと係止部43との係合状態が解除される。したがって、この状態で親指Tによる切換部材21の押圧力を解放すると、バネ28の付勢力により切換部材21が元の上側位置へと復帰するとともに、切換部材21と連結するクラッチ作動板20を介してクラッチ機構12がクラッチON状態に復帰する。具体的には、切換部材21の上方への移動は、係合部材40を介してクラッチ作動板20に伝えられ、このクラッチ作動板20を図3において時計周りに回動させる。このようにクラッチ作動板20が回動すると、クラッチ作動板20のカム面23が作動部材22の各腕部22a,22bの裏面から離脱し、各支持ピン25に配設された前記バネ部材の付勢力によって作動部材22がクラッチ作動板20側に向けピニオン軸5bに沿って移動する。そして、この移動により、作動部材22と係合するピニオン15がスプール軸5に完全に係合する(クラッチON)。このように、本実施形態において、復帰部材60は、バネ28の付勢力に抗して切換部材21をクラッチOFF状態に保持するとともに、このクラッチOFF状態を解除する部材として機能する。
【0035】
無論、本実施形態では、復帰部材60によらず、ハンドル9aの巻き取り操作によって、クラッチOFFからクラッチONへの自動復帰を行なっても良い。すなわち、クラッチON状態(図3の状態)では、第1当て付け部20aがキックプレート30の第1当接部30aに当接しており、この状態で切換部材21を下方に押圧操作すると、キックプレート30は、図3において反時計周りに回動するクラッチ作動板20および第1当て付け部20aを介して、バネ部材31の付勢力に抗して支持ピン25を中心に反時計方向に回動される。この時、キックプレート30の第2当接部30bは、ロック体32の爪歯32aの回転軌跡内に位置するようになっている。そして、クラッチOFF状態からハンドル9aを巻取り操作すると、ハンドル軸9を介してロック体32が反時計回り方向に回転駆動され、キックプレート30は、回転する爪歯32a、第2当接部30b、バネ部材31の付勢力により、時計方向に回動される。この時、キックプレート30の第1当接部30aは、クラッチ作動板20の第2当て付け部20bに当接してクラッチ作動板20を時計周りに回動させ、バネ28によって、クラッチ作動板20をクラッチON状態に自動復帰させる。
【0036】
以上説明したように、本実施形態の魚釣用リール1は、釣糸巻取状態から釣糸放出状態に切換えられたクラッチ機構12を元の釣糸巻取状態に復帰させる復帰部材60を備え、この復帰部材60は、スプール5aの後方の側板3a,3b(フレーム2a,2b)間に配設された指当て部材21の上部に変位可能に設けられ、指当て部材21に載置した指で操作できるようになっている。したがって、キャスティング操作後の釣糸にルアー等の張力が作用していても、指当て部材21に載置した親指Tでスプール5aまたは糸巻き面をサミング操作しながら、その親指Tで復帰部材60によるクラッチの復帰操作をも同時に行なうことができるため、バックラッシュ現象を確実に防止できる。
【0037】
また、 本実施形態の本実施形態の魚釣用リール1において、指当て部材21は、クラッチ機構を釣糸巻取状態から釣糸放出状態に切換える切換部材21を兼ねている。すなわち、本実施形態では、クラッチ機構12を釣糸巻取状態から釣糸放出状態に切換える切換部材21に復帰部材60が設けられている。そのため、クラッチのONからOFFへの切換操作、スプール5aへのサミング操作、クラッチONへの復帰操作といった一連の連続した操作を、無理なく、確実かつ容易に行なうことができる。
【0038】
なお、本発明は、前述した実施形態に限定されず、その要旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施できることは言うまでもない。例えば、前述した実施形態では、指当て部材21が切換部材21を兼ねているが、指当て部材21が切換部材を兼ねず、クラッチ機構12を釣糸巻取状態から釣糸放出状態に切換える切換部材が指当て部材21とは別個に設けられていても良い。
【0039】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明の魚釣用リールによれば、指でスプールまたはその糸巻き面をサミング操作しながら、その指でクラッチの復帰操作をも同時に行なうことができる。
【図面の簡単な説明】
【図1】 本発明の一実施形態に係る魚釣用リールの断面図である。
【図2】 図1の魚釣用リールの上面図である。
【図3】 図1の魚釣用リールにおけるクラッチ機構の一部断面を有する側面図である。
【図4】 クラッチON状態の切換部材および復帰部材の断面を含む図1の魚釣用リールの正面図である。
【図5】 クラッチON状態における切換部材および復帰部材の拡大断面図である。
【図6】 クラッチOFF状態における切換部材および復帰部材の拡大断面図である。
【図7】 クラッチOFF状態から復帰部材をスライドさせて、復帰部材の突出端部と右フレームの係止部との係合状態を解除した状態を示す拡大断面図である。
【図8】 クラッチON状態におけるクラッチ機構の要部拡大図である。
【図9】 クラッチOFF状態におけるクラッチ機構の要部拡大図である。
【符号の説明】
1 魚釣用リール
2a,2b フレーム
3a,3b 側板
5a スプール
12 クラッチ機構
21 切換部材(指当て部材)
60 復帰部材
Claims (1)
- リール本体の側板間に回転自在に支持されたスプールと、このスプールを釣糸巻取状態であるクラッチON状態から釣糸放出状態であるクラッチOFF状態に切換えるクラッチ機構とを備え、前記スプールの後側の側板間に、該スプールに当て付く指を載置できる指当て部材を兼ね且つ前記クラッチ機構をクラッチON状態からクラッチOFF状態に切り換える切換部材を上下移動可能に設けた魚釣用リールにおいて、前記切換部材の上部に、操作部を有する復帰部材をスライド可能に設け、前記復帰部材をスライド操作することにより、前記切換部材の下方移動によりバネ部材の付勢力に抗してクラッチOFF状態に係止保持されているクラッチ機構がその係止保持状態から解除されて、前記切換部材が元の上側位置へ復帰されると共に、クラッチ機構がクラッチON状態に復帰されることを特徴とする魚釣用リール。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2003095562A JP3983192B2 (ja) | 2003-03-31 | 2003-03-31 | 魚釣用リール |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2003095562A JP3983192B2 (ja) | 2003-03-31 | 2003-03-31 | 魚釣用リール |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2004298096A JP2004298096A (ja) | 2004-10-28 |
JP3983192B2 true JP3983192B2 (ja) | 2007-09-26 |
Family
ID=33407869
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2003095562A Expired - Fee Related JP3983192B2 (ja) | 2003-03-31 | 2003-03-31 | 魚釣用リール |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP3983192B2 (ja) |
Family Cites Families (7)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2553977Y2 (ja) * | 1992-02-05 | 1997-11-12 | リョービ株式会社 | 両軸受リール |
JPH0775470A (ja) * | 1993-09-08 | 1995-03-20 | Shimano Inc | 両軸受リールのクラッチ操作装置 |
JP3448324B2 (ja) * | 1993-11-12 | 2003-09-22 | 株式会社シマノ | 両軸受リール |
JP3325188B2 (ja) * | 1996-09-10 | 2002-09-17 | ダイワ精工株式会社 | 魚釣り用両軸受型リール |
JP3462705B2 (ja) * | 1997-04-23 | 2003-11-05 | 株式会社シマノ | 両軸受リールのクラッチ操作装置 |
JPH11285336A (ja) * | 1998-04-03 | 1999-10-19 | Shimano Inc | 両軸受リールのクラッチ操作部 |
JPH11308950A (ja) * | 1998-04-27 | 1999-11-09 | Ryobi Ltd | 魚釣り用両軸受けリール |
-
2003
- 2003-03-31 JP JP2003095562A patent/JP3983192B2/ja not_active Expired - Fee Related
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JP2004298096A (ja) | 2004-10-28 |
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
JP2001301684A (ja) | 自転車用シフト制御装置 | |
US4666101A (en) | Level winder for double-bearing reel | |
JPH0325576Y2 (ja) | ||
JP3983192B2 (ja) | 魚釣用リール | |
US5820051A (en) | Spinning reel with spool that is prevented from rotating relative to spool shaft during casting | |
JP3983191B2 (ja) | 魚釣用リール | |
JP3325188B2 (ja) | 魚釣り用両軸受型リール | |
JP2800087B2 (ja) | 魚釣用リールのクラッチ機構 | |
JP2000350537A (ja) | 両軸受リールのクラッチ操作装置 | |
JP2001128595A (ja) | スピニングリール | |
US20230345924A1 (en) | Fishing reel | |
JP3462705B2 (ja) | 両軸受リールのクラッチ操作装置 | |
JP3448324B2 (ja) | 両軸受リール | |
JP3152334B2 (ja) | 魚釣用リールのクラッチ機構 | |
JPH0327426Y2 (ja) | ||
JP2008245566A (ja) | 魚釣用リール | |
JP2553977Y2 (ja) | 両軸受リール | |
JP2925922B2 (ja) | 魚釣用スピニングリール | |
JPH0750932Y2 (ja) | スピニングリールの制動装置 | |
JP2001061384A (ja) | 両軸受けリール | |
JPH0350687Y2 (ja) | ||
JP3011942U (ja) | 魚釣用両軸受型リール | |
JPH0246296Y2 (ja) | ||
JP2000316436A (ja) | 両軸受リールのクラッチ操作装置 | |
JPH0371849B2 (ja) |
Legal Events
Date | Code | Title | Description |
---|---|---|---|
A621 | Written request for application examination |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621 Effective date: 20050314 |
|
A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20061201 |
|
A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20061218 |
|
A521 | Written amendment |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20070214 |
|
TRDD | Decision of grant or rejection written | ||
A01 | Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01 Effective date: 20070702 |
|
A61 | First payment of annual fees (during grant procedure) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61 Effective date: 20070703 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20100713 Year of fee payment: 3 |
|
R150 | Certificate of patent or registration of utility model |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20100713 Year of fee payment: 3 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20110713 Year of fee payment: 4 |
|
LAPS | Cancellation because of no payment of annual fees |