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JP3784415B2 - 複合体光学素子を有する干渉計 - Google Patents

複合体光学素子を有する干渉計 Download PDF

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JP3784415B2 JP50769897A JP50769897A JP3784415B2 JP 3784415 B2 JP3784415 B2 JP 3784415B2 JP 50769897 A JP50769897 A JP 50769897A JP 50769897 A JP50769897 A JP 50769897A JP 3784415 B2 JP3784415 B2 JP 3784415B2
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Description

技術分野
本発明は、被検面(test surface)を計測する干渉計における改良に関する。特に、被検面についての情報を集めるための光波面(optical wavefronts)の形状及び伝播に関する。
背景
干渉計は、面の凹凸の等高線マップ(coutor map)を表す干渉パターンの形での表面の画像を与える。この干渉パターンは、被検面で反射させた被検波面(test wavefronts)(即ち被検ビーム)と、その面からの理論的反射を表す参照波面(reference wavefronts)(即ち参照ビーム)とを併合することによって発生させる。被検面が高い反射性を有する面である場合には、通常、被検波面をその被検面へ垂直に入射させて計測を行う。一方、被検面の反射性が低いときには、グレージング入射方式で計測が行われる。
しかしながら、被検面の形状が、平面形状とも球面形状とも異なる形状である場合には、干渉計を使用した計測が行われることは殆どなく、その理由は、互いに重ね合わせることのできる2つの波面を発生させることが困難だからである。その場合でも、アナモルフィック光学素子(anamorphic optical elements)を用いれば、互いに重ね合わせることのできる波面を発生させることができる。しかしながらアナモルフィック光学素子は、高価であり、製作及び検査が容易でなく、精度的にも制約がある。より一般的な光学素子を用いて互いに重ね合わせることのできる波面を形成することのできる方法としては、球面形状ないし略々球面形状の波面の小部分どうしを併合するという方法がある。しかしながらその場合には、一般的な光学素子を用いて求めた多くの計測結果を併合せねばならないために時間がかかり、また、装置の移動が必要となる場合もあり、それによって精度が低下するおそれがある。
平面形状の面や円筒形状の面を計測するための干渉計測法の1つに、余り知られておらず、これまで殆ど改良も進んでいない方法ではあるが、回折性光学素子を使用して被検波面及び参照波面の相対的形状を然るべく形成するようにした方法がある。例えば、1973年に刊行された「Oblique Incidence Interferometry Applied to Non-Optical Surfaces(非光学面に適用する斜め入射干渉法)」という題名の論文(by K.G.Birch,Journal of Physics E:Scientific Instruments,Volume 6)には、一対の同一構成の回折格子を使用してグレージング入射方式で平面形状の面の計測を行うことについて報告がなされている。それによれば、第1の回折格子が、波面の分割によって被検波面と参照波面とを発生させ、その際に、それら波面を互いに異なった次数の回折光で形成する。被検波面は、平面形状の被検面で反射された後に、第2の回折格子で参照波面と併合される。
東独特許第106769号(Johannes Schwider、1974年)には、2つの同一構成の回折格子を使用してグレージング入射方式で円筒形状の面の計測を行うことが提案されている。それによれば、第1の回折格子で、平面形状の一次波面を被検波面と参照波面とに分割する。その際に、被検波面の方は、回折させてアクシコニック(axiconic)形状の波面にし、このアクシコニック形状の波面を、円筒形状の被検面へグレージング入射させて反射させる。また参照波面の方は、変形させずにそのまま透過させる。第2の回折格子では、被検波面の方は変形させずにそのまま透過させ、一方、参照波面の方は回折させて被検波面と同じアクシコニック形状の波面にし、それによってそれら2つの波面を併合する。
Schwiderは、さらに、円筒体の内面と外面とを同時に計測するために、複合体回折性光学素子の使用を提案している。第1の複合体光学素子の2つの回折ゾーンは、参照波面に対して2つの被検波面をそれぞれのアシコニック形状に回折し、円筒体の内面と外面とから反射させる。第2の同一構成の複合体光学素子の2つの回折ゾーンは、参照波面の部分を2つの被検波面に符合するアシコニック形態に別個に回折する。
これらのアイデアは、最近まで実際には殆ど利用されていない。平面形状の面を計測するのに利用可能な方法は他にも多数存在しているが、広範な様々な形状の面を高い精度をもって計測できるようにするためには、また特にその被検面の形状が被検波面の形状に影響を与えるようなものである場合には、更なる改良が必要である。また、ある特定の形状の被検体に適した構成、光の伝播効率を良好にする構成、それに画像のコントラストの制御を可能にする構成に関する実際上の多くの問題が、以前として未解決のまま残されている。
ごく最近、2つの共に譲渡された米国特許出願が、我々の共同発明者の一人によってなされた。上記米国特許出願は、被検波面を形成する回折性光学素子を用いることを提案している。該被検波面は、グレージング入射にて種々の複雑な面に符合するものである。1995年1月19日に出願された米国特許出願第08/375,499号及び1995年6月7日に出願された米国特許第08/483,737号のいずれの出願も、本願に参照として組み込まれている。
発明の概要
1以上の実施形態における本発明は、複数の表面(multiple surfaces)の同時計測又は単一の複雑な表面の複数回の計測(multiple measurements)など、より複雑な計測を行う可能性を拡大する。回折性光学素子は、1以上の被検波面を伝播又は1回以上単一の被検波面を伝播するための複数のゾーン(multiple zones)を有する複合光学素子内に組み込まれる。複数のゾーンは、さらに光学素子の自己整合(self-align)のために用いられ得る。
一の被検体の複数の表面の同時計測用に配列された我々の新規な干渉計の第1の実施形態は、2つの被検波面と少なくとも1の参照波面とに分割される一次波面を発生させる光源を含んでいる。干渉計を貫通する第1の光路は、複数の表面の一つの表面に入射する一つの被検波面を伝播し、干渉計を貫通する第2の光路は、複数の表面の別の表面に入射する他の被検波面を伝播し、干渉計を貫通する第3の光路は、2つの被検波面との整合位置の間の複数の表面とは独立の参照波面を伝播する。光学系は、複数の表面における凹凸を示す2つの被検波面のそれぞれと参照波面との間の干渉パターンを発生させるための被検波面及び参照波面の両者に関する。
光学系は、2つの光波面を伝播するための異なるゾーンを有する第1の複合体光学素子を含む。第1のゾーンは、参照波面に対する被検波面の一つを相対的に変形する回折パターンを有する。第2のゾーンは、他の被検波面を回折なしに伝播するため、透過又は反射などの異なる光学特性を示す。第1の複合体光学素子は、さらに、2つの被検波面とは独立に参照波面を伝播する第3のゾーンを含み得る。第2の複合体光学素子は、2つの被検波面を参照波面と併合させ、2つの被検波面を互いに関連づけると共に、複数の表面の相対方向を比較するため、参照波面と関連づける。
被検面の複数回の計測を行うように配列された我々の新規な干渉計の第2の実施形態もまた、2つの被検波面と少なくとも1の参照波面とを発生させる光源を要求する。第1の光路は、被検面からの第1の被検波面を反射し、第2の光路は、同じ被検面からの第2の被検波面を反射し、第3の光路は、参照波面を被検面とは独立に2つの被検波面との整合位置に伝播する。2つの被検波面は、好ましくは、共通の基準点(common datum)に被検波面を関連づける少なくとも1の複合体光学素子の識別ゾーン(distinct zone)により伝播される。結果として得られる2つの干渉パターンは、相互に立証するため又は表面の凹凸及び表面の波状など表面の凹凸の相違(different of surface variation)を測定するために、比較することができる。
好ましくは、第1の複合体光学素子の第1及び第2のゾーンは、異なるグレージング角度にて被検面から反射する異なる形態に2つの被検波面を相対的に変形する(reshape)異なる回折パターンを有する。異なる回折パターンの識別ゾーンを有する第2の複合体光学素子もまた、好ましくは、同じ参照波面と共通の形態に、反射した2の被検波面をさらに相対的に変形する(reshape)ために用いられる。
我々の新規な干渉計の第3の実施例は、1回以上、被検波面を伝播する複合体光学素子を特徴とする。光源の通常の特性及び被検波面及び参照波面の必須光路に関連して、複合体光学素子は、被検波面を被検面に及び被検面から伝播する複数のゾーンを有する。複数のゾーンのうち第1のゾーンは、被検波面を被検面に伝播する第1の光学特性を示す。複数のゾーンのうち第2のゾーンは、被検波面を被検面から伝播する第2の光学特性を示す。少なくとも1のゾーンは、参照波面に関して被検波面を相対的に回折する回折パターンを有する。
複合体光学素子のゾーンの1つは、さらに、好ましくは少なくとも部分的な反射を示す。回折パターンは、被検面からの反射の前後に被検波面を変形するために並びに被検波面と参照波面とを分離又は併合させるために、用いられ得る。参照波面を被検波面とは独立に伝播するために又は他の被検波面を伝播するために、追加のゾーンを用いることもできる。
我々の新規な干渉計の第4の実施例は、少なくとも一対の回折性光学素子の形態であり、共通基準軸心に一対の回折性光学素子を整合する複合体光学素子である。第1の回折性光学素子は、グレージング角度にて、被検面からの被検波面を反射するため、参照波面に対して被検波面を相対的に変形する測定ゾーンを有する。第2の回折性光学素子は、被検面の凹凸を示す被検波面と参照波面との間の光学干渉パターンを作るため、参照波面に対して被検波面をさらに相対的に変形する測定ゾーンを有する。少なくとも1の回折性光学素子もまた、共通基準軸心に第1及び第2の回折性光学素子を整合させるため、同じ回折性光学素子の測定ゾーンとは異なる整合ゾーンを有する。
整合ゾーンは、好ましくは、同じ回折性光学素子の測定ゾーンに対して変化するピッチを有する回折ゾーンであり、該ピッチは他の回折性光学素子の測定ゾーンのピッチと符合する。このことは、ゼロ状態(null condition)における2つの光学素子を整合するために用いられるべき結果的に発生する干渉パターンを可能とする。あるいは、両方の回折性光学素子は、基準軸心(共通基準軸心)に沿って光学素子を離隔する合焦特性(focusing qualities)を有する整合ゾーンを含むこともできる。
図面の説明
図1は、2つの回折性光学素子を使用してシングルパス形の計測を行うようにした本発明にかかる新規な干渉計の構成を模式的に示した図である。
図2は、円筒内周面形状の被検面を計測する干渉計に使用される回折性光学素子を示した図である。
図3は、被検面の凹凸を表す干渉パターンを映し出している結像用光学素子を光軸方向から見た図である。
図4は、2つの回折性光学素子の一方を光軸方向から見た図である。
図5は、2つの回折性光学素子の破断面図である。
図6A〜6Cは、円筒状被検体の側面及び端面を同時に計測する前置回折性光学素子及び後置回折性光学素子(leading and following diffiractive optics)の配列を示した図である。
図7Aは、図6A〜6Cの前置回折性光学素子を光軸方向から見た図である。
図7Bは、図6A〜6Cの後置回折性光学素子を光軸方向から見た図である。
図7Cは、円筒状被検体の2つの表面の測定から得られた例示的な干渉パターンを光軸方向から示す図である。
図8A〜8Cは、円筒形及び円錐形の外面を同時に測定するための前置回折性光学素子及び後置回折性光学素子の配列を示す図である。
図9A〜9Cは、2つの異なる被検波面を有する円筒形状の同じ表面を同時に測定するための前置回折性光学素子及び後置回折性光学素子の配列を示す図である。
図10は、円筒形状の端面を測定する前置回折性光学素子及び後置回折性光学素子の両者の機能を果たす単一の複合体光学素子の構成を示した図である。
図11A〜11Cは、被検面を測定し且つ前置回折性光学素子及び後置回折性光学素子を整合させるための前置回折性光学素子及び後置回折性光学素子の配列を示す図である。
詳細な説明
本発明は、シングルパス又はダブルパス干渉計を含むほとんどの干渉計の配列に組み込むことができるが、特に入射角が垂直でない場合に少なくとも同時測定をなすために適する。ここで、「グレージング角度」とは、鏡面反射の範囲内で被検面から傾斜した垂直でない角度をいう。
本発明は、好ましくは、光波面(又はビーム)を操作するため、回折性光学素子を組み込む。図2〜5は、先願であり同時係属中の米国特許出願第08/375,499号及び08/483,737号に最初に開示したような追加の従来技術に関する情報を提供する。残りの図面は、本発明に従う光波面の取り扱いにおける種々の改良点を示す。
図1に、一般的なマッハ−ツェンダー干渉計の構成要素を備えている干渉計10を示す。被検体12は、図2にも示すように、エアベアリング部材16上に載置されており、このエアベアリング部材16は、ベース20上の定盤18によって担持されている。エアベアリング部材16は、被検体12の回転移動と平行移動との両方を制御することができ、これによって、様々な計測位置で複数回の計測(複数回の計測)を行えるようにしている。複数回の計測における計測結果を数学的に比較することで、計測システムに由来する誤差を分離して排除することができる。
光源22は、例えばレーザ・ダイオードや、ヘリウム・ネオン・レーザ等であり、この光源22から、コヒーレント光のビームが発生する。光ファイバ24がベース20の内部を貫通して、このビームをコリメータ26へ導いている。コリメータ26はこのビームを整形して、選択された複数の光線によって表示されている平面形状の一次波面28を形成する。前置回折性光学素子30は、例えば円板形の透過形回折格子ないしバイナリ光学素子等であり、この回折性光学素子30が平面形状の一次波面28を参照波面32と被検波面34とに分割する。この分割に際して、参照波面32の形状は変形されず、平面形状のままに維持される。一方、被検波面34の形状は、前置回折性光学素子30によって変形されてアクシコニック形状とされ、このアクシコニック形状の波面は、基準軸心11に対する傾斜角が一定の光線で構成されており、その傾斜角は第1回折角「μ」である。尚、この第1回折角「μ」は基準軸心11を含む平面内で側った角度である。
エアベアリング部材16に形成された貫通開口36と定盤18に形成された貫通開口38とはいずれも、参照波面32と被検波面34とが基準軸心11に沿って被検体12の空洞の中央部を伝播することができるように、余裕のある大きさに形成されている。被検波面34は、一定のグレージング角度(grazing angle)「θ」にて、円筒形状の被検面14上の様々な位置で反射する。後置回折性光学素子40は、さらに反射してきた被検波面34を、第2回析角「ν」をもって回折させることにより、その被検波面34の形状を再度変形させて平面形状の波面に戻す。公称形状が直円筒形状の面の計測を行う場合には、2つの回折角「μ」及び「ν」を互いに等しくすると共に、それら回折角を、一定の角度である上述のグレージング角「θ」に等しくする。
従って参照波面32と被検波面34とは、いずれも、後置回折性光学素子40を透過して出射するときには、互いに干渉することのできる、平面形状の波面になっている。図3に示したのは、結像用光学素子42であり、この結像用光学素子42は、後置回折性光学素子40の位置に発生している干渉パターン(インターフェログラムともいう)44を、カメラ46等の画像記録デバイス上に結像させるための光学素子である。結像した干渉パターン44の画像は、被検面14の画像に重なっており、この干渉パターン44によって、被検面14の、理論的円筒面からの変位量が表される。
干渉する被検波面32及び参照波面34は、さらに、図示された平面形態とは異なる共通の形態にて後置回折性光学素子40から出射し得る。例えば、参照波面は、被検波面に符合するアクシコニック波面内に回折されてもよい。結像用光学素子42は、カメラ46に対して要求された像を呈するように適当に改造されてもよい。
カメラ46は、ソリッド・ステート・デバイス、即ち電荷結合デバイス(CCD)を用いたものとすることが好ましく、このカメラ46によって干渉パターンを記録し、その記録した干渉パターンに対してコンピュータ48が処理を施す。上述の結像用光学素子は、カメラ46に内蔵するようにしてもよく、或いは、カメラ46とは別体の1個ないし複数個の部品として構成してもよい。ディスプレイ・デバイス50は、例えばCRTや、平面パネル・デバイスや、プリンタ等であり、このディスプレイ・デバイス50が、円筒形状の被検面14に関する情報を利用し易い形で表示する。形状そのものを表す情報のみならず、その情報から派生的に導出される様々な計測結果値である、例えば真円度(roundness)、直線度(straightness)、テーパ度(taper)、円筒度(cylindricity)等の値を併せてディスプレイするようにしてもよい。また別法として、その情報を、例えば生産活動にフィードバックさせる等の、更なる用途に利用するために、電子的に保存し或いは転送するようにしてもよい。
図3に示した環状の干渉パターン44は、後置回折性光学素子40の位置に発生する干渉パターンである。干渉パターン44内の基準点52は、基準軸心11との交点に一致している。図に示した、円筒形状の被検面14上の幾つかの反射点54、56、58、及び60は、それぞれが干渉パターン44内の点54’、56’、58’、及び60’に対応している。
基準軸心11を中心とした、円筒形状の被検面14上の反射点54、56と反射点58、60との間の角度は、基準点52を中心とした、点54’、56’と点58、60との間の同様の角度に対応している。一方、基準軸心11に沿った反射点54、58と反射点56、60との間の軸方向距離は、基準点52を中心とした点54’、58’と、点56’、60’との間の、半径方向距離に対して所定の関係を有する。例えば、円筒形状の被検面14の一方の端部62上に位置する反射点54及び58についていえば、干渉パターン44内の、それら反射点54及び58に対応するそれぞれの点の位置の半径方向距離が、円筒形状の被検面14の他方の端部64上に位置する反射点56及び60のものと比べて短くなっている。
反射点54、56、58、及び60における、円筒形状の被検面14の、理論的被検面からの高さ方向の変位量は、干渉パターン44内のそれら反射点に対応する点54’、56’、58’、及び60’における位相差で示される。この位相差を正確に計測するには、一般的な位相変調法(位相シフト法)を用いればよく、この方法では、参照波面32と被検波面34との間の光路差を、波長の整数分の1の大きさずつ段階的に変化させる。そして各位相段階における強度情報を記録し、その情報に、所定のフーリエ級数法に従った計算処理を施すことによって、完全な位相マップが得られる。段階的変化を導入する方法には様々なものがあり、例えば、前置回折性光学素子30と後置回折性光学素子40とのいずれか一方を、光軸方向に平行移動させるようにしてもよく(この場合、前置回折性光学素子30の方を移動させることが好ましい)、また、一次波面28の波長を変化させるようにしてもよい。
干渉計10の感度は、干渉パターン44内の隣接する干渉縞で表される変位量の大きさを表す値であり、この値は、グレージング角「θ」が大きくなるほど小さくなる。従って、個々の測定点における測定精度の向上という観点からは、被検面14からの反射が鏡面反射となる角度範囲内においてグレージング角「θ」をできるだけ大きくすることが好ましい。
しかしながら、グレージング角「θ」の大きさは回折性光学素子の寸法にも影響を及ぼし、干渉計10の解像度にも影響を及ぼす。カメラ46は、焦点調節可能に構成したものであることが好ましく、焦点調節を可能にしておけば、それによって、干渉パターン44の内周縁66上に結像する点の解像度と外周縁68上に結像する点の解像度とを等しくすることができる。カメラ46から見た画角(Imageing anagles)は、ある程度小さい角度とすることが望ましく、そうすれば、干渉パターンの内周縁66上に結像する点の解像度と外周縁68上に結像する点の解像度との差を小さく抑えることができる。
図4及び図5に、前置回折性光学素子30及び後置回折性光学素子40を更に詳しく示した。図4に示した前置回折性光学素子30は、回折格子として構成されており、この回折格子の回折パターンは、同心円を成す多数の閉じた円形の溝70によって形成されており、1本のビームを2つの異なった次数の回折光に分割するような回折パターンとされている。後置回折性光学素子40も前置回折性光学素子30と同一の構成の回折格子とし、それを図5の破断面図に示したような向きにして配置することが好ましい。0次の回折光の方向を基準軸心11の方向と一致させた場合には、正の次数の回折光、即ち「+」次数の回折光は、基準軸心11に近付く方向へ回折する光線で構成されることになり、一方、負の次数の回折光、即ち「−」次数の回折光は、基準軸心11から離れる方向へ回折する光線で構成されることになる。
参照波面32には、回折性光学素子30と40のどちらも、0次の回折光として透過する(即ち回折される)波面を用いるようにすることが好ましく、一方、被検波面34には、それら光学素子30及び40のどちらも、1次の回折光として透過する(即ち回折される)波面を用いるようにすることが好ましい。尚、前置回折性光学素子30の向きは、1本のビームを参照波面32と被検波面34とに分割するのに適した向きにしてあり、後置回折性光学素子40の向きは、それら2つの波面32及び34を併合するのに適した向きにしてある。
参照波面及び被検波面を分割又は併合させるために、異なる回折次元の回折光の組合せを用いることもできる。例えば、参照波面と被検波面とを相対的に変形するために、参照波面を正の1次の回折光に回折し、被検波面を負の1次の回折光に回折する。後置回折性光学素子もまた、基準軸心に対する傾斜角の大きい被検面用の前置回折性光学素子よりも高い回折次数にて用い得る。さらに、被検波面は、0次にて後置回折性光学素子により回折され得る。また、参照波面は、被検波面に符合するより高い次数にて同じ光学素子によって回折され得る。
どちらの回折格子も、その溝70の間隔を一定ピッチ「p」にしてあり、それによって、参照ビーム32に対する被検ビーム34の傾斜角が一定になるように、即ちその傾斜角が回折角「μ」ないし「ν」になるようにしてある。干渉縞1本あたりの単位数を表す値である感度の値は、被検波面を形成する1次回折光に関しては、このピッチ「p」の2分の1の値になる。大きさは様々であるが、複数の溝70によって形成される夫々の光路の形状は、円筒形状の被検面14の夫々の位置における横断面形状に適合した形状となっている。例えば、内周の溝72は、被検面14の遠い側の端部64における円形の断面形状に合わせてあり、外周の溝74は、被検面14の近い側の端部62における円形の断面形状に合わせてある。更に、夫々の溝70の形状及び間隔は被検面14の数学的記述を表すものとなっている。
それら溝70の断面形状を適当に定めることによって、0次の回折光、1次の回折光、及び更に高次の回折光の夫々の回折エネルギの大きさを制御することができる。例えば、溝70にブレージング(blazing)を施すことによって(ブレージングとは、回折格子の溝の断面形状を適切な形状に形成することをいう)、回折によって参照波面32及び被検波面34を形成するために使用している2つの異なった次数の回折光だけに、回折エネルギを集中させることができる。また、夫々の溝70の深さや幅を変化させることによって、互いに干渉させる参照波面32と被検波面34との間で回折エネルギを適切に分配して干渉パターン44のコントラストを最大にすることができる。また、被検面14の反射率を考慮に入れて、回折性光学素子30及び40の一方もしくは両方に変更を加えることで、以上を達成することができる。
回折性光学素子30及び40を製作する際には、コンピュータ制御のフォトリソグラフィ技法を用いてコーティングの露光及びエッチングを行うようにすれば、それら回折性光学素子を高い精度で製作することができる。また、この製作法を用いれば、被検面の数学的記述が複数なものである場合でも、その数学的記述を回折性光学素子に容易に組み込むことができる。別法として、ガラス製基板にエッチング加工を施すという方法で回折性光学素子30及び40を製作することもでき、この方法を用いれば耐久性を向上させることができる。また、それら回折性光学素子の母材となる基板そのものに加工を施すことによっても、上述したのと同様に回折光の振幅ないし位相を変化させることができる。
残りの図面は、本発明により達成され得る種々の改良例を示す。すべての実施例において、追加の機能を達成するために、回折性光学素子に対する改良を施している。ほとんどの例においては、異なる機能を達成する被検光線及び参照光線の光路が重複するので、別個の図面は、異なる機能を提供し、並びに組み合わされた機能を示す。
図6A〜6Cと図7A及び7Bは、円筒形状の被検体88の2つの被検面84及び86を計測するための前置回折性光学素子80及び後置回折性光学素子82の複合体を示す。図6Aは、被検体88の側面84の計測用の第1被検ビーム90と第1参照ビーム92とのそれぞれの光路を示す。図6Bは、被検体の端面86の計測用の第2被検ビーム94と第2参照ビーム96とのそれぞれの光路を示す。図6Cは、被検体88の側面84と端面86との両者を同時に計測するための2つの被検ビーム90及び94と2つの参照ビーム92及び96とを示す。
前置回折性光学素子80及び後置回折性光学素子82は、一般的な基準光軸98に整合する。該基準光軸98に沿って、一次ビーム100が伝搬する。図7Aにも示されている前置回折性光学素子80は、一次ビーム100の一部を第1被検ビーム90と第1参照ビーム92とに分割し、第1被検ビーム90を第1の所定のグレージング角度にて、側面84から反射するための異なる形態に変形する第1回折ゾーン102を有する複合体光学素子である。前置回折性光学素子80の第2回折ゾーン104は、一次ビーム100の別の部分を第2被検ビーム94として通過させて、第2被検ビーム94を第2の所定のグレージング角度にて端面86から反射するための異なる形態に変形する。端面86からの反射に応じて、第2被検ビーム94は、異なる位置にて前置回折性光学素子80に戻り、第2被検ビーム94は反射ゾーン106によって再反射される。最後に、透過ゾーン108は、一次被検ビーム100のさらに別の部分を第2参照波面96として通過する。
図7Bにも示す後置回折性光学素子82もまた複合体光学素子である。第1の回折ゾーン110は、さらに、第1の被検ビーム90を第1の参照ビーム92と共通する形態に変形し、側面84内の凹凸を表す第1の干渉パターン112(図7C参照)を作り出すため、第1の被検ビーム90及び第1の参照ビーム92を併合させる。同様に、第2の回折ゾーン114は、さらに第2の被検ビーム94を第2の参照ビーム96と共通する形態に変形し、端面86内の凹凸を表す第2の干渉パターン116を作り出すため、第2の被検ビーム94と第2の参照ビーム96とを併合させる。
被検ビーム90及び94は、同じ回折性光学素子80及び82によって伝播されるので、結像光学素子42から明らかな結果として生じる干渉パターン112及び116は、互いに共通の基準点により関連づけられる。こうして、図1のコンピュータ48に、側面84及び端面86の間の相対方向を比較させることができるようになる。好ましくは、それぞれの前置回折性光学素子及び後置回折性光学素子の多重(複数の)ゾーンは、共通の基板に形成されて、2つの被検ビーム90及び94を正確に関連付ける。
2つの表面の同時計測の他の実施例は、図8A〜8Cに示されている。実施例としての被検体124は、前述の実施例と同様の円筒状表面126及び円錐状表面128を有する。前置回折性光学素子130及び後置回折性光学素子132は、それぞれ2つの表面126及び128を同時計測するためのゾーンに分割される。
前置回折性光学素子130は、一次ビーム136の一部を第1の被検ビーム138と第1の参照ビーム140とに分割し、第1の被検ビーム138を変形させて所定のグレージング角度にて円筒状表面126から反射させるための前述の実施例と同様の回折ゾーン134を有する。第1の透過ゾーン142は、第2の所定のグレージング角度にて円錐状表面128から反射する第2の被検ビーム144として、一時ビーム136の別の部分を通過する。第2の透過ゾーン146は、第2の参照ビーム148として、一次ビーム136のまた別の部分を通過する。あるいは、第1の透過ゾーン142は、円錐状表面128から反射する前に、第1の被検ビーム138を変形するための記述の実施例と同様の第2の回折ゾーンとして作ることもできる。
後置回折性光学素子132は、2つの回折ゾーン150及び152を有する。回折ゾーン150は、第1の被検ビーム138を第1の参照ビーム140と共通する形態に変形し、円筒状表面126内の凹凸の干渉パターンを作り出すため、第1の被検ビーム138及び第1の参照ビーム140を併合させる。回折ゾーン152は、第2の被検ビーム144を第2の参照ビーム148と共通する形態に変形し、円錐状表面128内の凹凸の干渉パターンを作り出すため、第2の被検ビーム144及び第2の参照ビーム148を併合させる。2つの干渉パターン(図示せず)は、第1及び第2の被検ビーム138及び144を伝播するため、回折性光学素子130及び132の複数のゾーンに関連づけられる。
複合体回折性光学素子での同じ表面の複数回の計測の実施例は、図9A〜9Cに示されている。再び、複合体前置回折性光学素子190及び後置回折性光学素子192が用いられる。被検体194は、計測される単一の円筒状被検面196を有する。
前置回折性光学素子190は、2つの回折ゾーン198及び200を有する。回折ゾーン198は、2つの前述の実施例の回折ゾーン102及び134と同様で、一次ビーム202の一部を第1の被検ビーム204と第1の参照ビーム206とに分割する。回折ゾーン200は、一次ビーム202の別の部分を第1の被検ビーム208と第2の参照ビーム210とに分割する。2つの被検ビーム204及び208もまた、それぞれの回折ゾーン198及び200によって変形させられて、異なるグレージング角度にて、同じ被検面196から反射する。
後置回折性光学素子192もまた、2つの回折ゾーン212及び214を含む。回折ゾーン212は、第1の被検ビーム204を変形させて、第1の参照ビーム206と併合させる。回折ゾーン214は、第2の被検ビーム208を変形させて、第2の参照ビーム210と併合させる。併合された被検ビーム204,206及び参照ビーム208,210の対は、被検面196内の凹凸のそれぞれの干渉パターンを作り出す。2つの干渉パターンは、互いに確認するため又は表面の凹凸(例えば、表面のでこぼこや表面の波状)の異なる次数を計測するために、比較される。
図10は、前置回折性光学素子及び後置回折性光学素子の両者の機能を果たす単一の複合体光学素子220の実施例を示す。第1の回折ゾーン222は、一次ビーム224の一部を、比較的急勾配のグレージング角度にて被検体230の被検面228から反射する被検ビーム226に変形する。第2の回折ゾーン232は、一次ビーム224の別の部分を参照ビーム234として透過し、被検ビーム226を反射して、変形させて、参照ビーム234と併合させる。併合された被検ビーム226及び参照ビーム234は、被検面228内の凹凸を表す干渉パターンを作り出す。第1の回折ゾーン222は、単一の回折次数内のスペクトルエネルギを補償するため輝き得るが、第2の回折ゾーン2332は、透過される第1の回折次数及び反射される第2の回折次数を要求する。
あるいは、第2の回折ゾーン232は、一次ビーム224の一部を参照ビーム234として反射して、被検ビーム226を透過して、変形させて、参照ビームと併合させるように配列されてもよい。さらに、参照ビーム234の透過及び反射並びに被検ビーム226の変形及び参照ビーム234との併合に代えて、被検ビーム226をダブルパス干渉計形状の一部として逆反射させるように第2の回折ゾーンを配列することもできる。次いで第1の回折ゾーン222は、一次ビーム224の一部を参照ビーム234として反射し、並びに被検ビーム226と参照ビーム234とを併合させることが必要である。
一対の前置回折性光学素子240及び後置回折性光学素子242を共通基準軸心244に対して整合させるための本発明の実施例は、図11A〜11Cに示されている。前置回折性光学素子240及び後置回折性光学素子242により計測される被検体246は、被検面248を有するテーパー付き円筒形すなわち円錐台である。
被検面248を計測するために、前置回折性光学素子240は、一次ビーム252の一部を第1の被検ビーム254及び第2の参照ビーム256に分割して、所定のグレージング角度にて第1の被検ビーム254を被検面248から反射させるための異なる形態に変形する回折性計測ゾーン250を有する。前置回折性光学素子242は、被検面248内の凹凸を表す干渉パターンを作り出すため第1の被検ビーム254を変形させて第2の参照ビーム256と併合させる回折性計測ゾーン258を有する。
2つの前置回折性光学素子240及び後置回折性光学素子242を整合させるために、前置回折性光学素子は、一次ビーム252の別の部分を第2の被検ビーム262として透過して、被検面248から反射した後に、第1の被検ビーム254の全体の形態と符合する形態に第2の被検ビーム262を変形する整合ゾーン260を有する。前置回折性光学素子の計測ゾーン250は、一次ビーム252の別のまた一部を第2の参照ビーム262として透過する延長部分を有する。後置回折性光学素子の計測ゾーン258の同様の延長部分も、第2の被検ビーム262を変形させて第2の参照ビーム264と併合させて、前置回折性光学素子240と後置回折性光学素子242との基準軸心線244に対する整合位置内の凹凸を表す干渉パターンを作り出す。
好ましくは、前置回折性光学素子の整合ゾーン260は、前置回折性光学素子の計測ゾーン258の回折パターンと符合する回折パターンを有するが、前置回折性光学素子の計測ゾーン250とは異なる。例えば、整合ゾーン260及び計測ゾーン258の両者は、好ましくは、結果的に生じる干渉パターンによって記録されたいわゆるゼロ状態(null condition)において、2つの前置回折性光学素子240及び後置回折性光学素子242を整合するための同一又は近似のピッチを有する。すなわち、所望の整合からのいかなる変化も結果的に生じる干渉パターンから明らかとなる。
あるいは、前置回折性光学素子240及び後置回折性光学素子242の両者とも、同様の回折パターンを有するそれぞれの整合ゾーンを含み得る。2つの整合ゾーンはさらに、前置回折性光学素子240及び後置回折性光学素子242の間の所望の分離を調整するための合焦特性(focusing qualities)を与えるため、ピッチを変えて作られてもよい。好ましくは、ゼロ状態(null condition)における第2の被検ビーム262及び第2の参照ビーム264を比較するために、合焦特性は、前置回折性光学素子240によって第2の被検ビーム262内に導入されるか、又は後置回折性光学素子242によって取り除かれる。
前置回折性光学素子240及び後置回折性光学素子242の整合をモニタしながら、被検面248を同時計測することは可能であるけれども、計測機能と整合機能とは、好ましくは別々に行われる。被検面262の計測中に、空間フィルター268を用いて回折性光学素子の整合に用いる光をブロックし得る。空間フィルターは、調節可能な孔を含む種々の形態を取り得る。被検体246自身もまた、整合用の光をブロックするために用い得る。
本発明の好ましい形態を開示する前述の実施例の全ては、主として、被検波面及び参照波面の両者を伝播するために前置回折性光学素子及び後置回折性光学素子を用いるシングルパス計測用に配列されている。しかしながら、同様のダブルパス計測用の反射性光学素子を組み込むことも、前置回折性光学素子及び後置回折性光学素子とは独立して1以上の参照波面を伝播することも可能である。
本発明はまた、非円形筒形状及び円錐形の内側、外側及び端面を含むより複雑な3次元表面や他の表面並びにインボリュートプロファイルを計測するためにも用い得る。しかしながら、本発明は、円筒形ボア、ピストン、テーパー付きローラベアリング及びギア歯などの加工表面を計測するために特に適している。回折性光学素子の非線形光路は、被検面の非円形横断面に符合するように変えることができ、回折パターンのピッチスペースを被検面の軸断面内の湾曲に符合するように変えることもできる。回折性光学素子は、波面をさらに形作るため又は合焦特性を与えるために、段付けされてもよく又は湾曲されていてもよい。対称軸がない表面を計測するために、制限された格子の弧状断面を用い得る。干渉計の潜在的な感度は、好ましくは、一定に保持されるが、回折パターンのピッチを変化させることによって変えることもできる。
複合体光学素子の複数のゾーンは、好ましくは共通の基板内に形成される。しかしながら、マウント固定具(mounting fixture)などの基準点により相互に関連させられている別個の構造体内にゾーンを形成することもできる。同一の参照波面の現実の複数の部分である異なる参照ビームは、単一の参照ビーム又は参照波面として考えることもできる。より多くの表面の同時計測又は単一の表面のより多くの計測を行うために、追加のゾーンを用いることもできる。当業者であれば、さらに多くの機能を発揮する複合体光学素子を構築するために、種々の実施例の多くの機能を相互に変更することができ、併合させることができるものであることを理解するであろう。

Claims (68)

  1. 被検体の複数の表面を計測する干渉計であって、
    2つの被検波面及び少なくとも1の参照波面を発生させる光源と、
    上記複数の表面の一面を示す一方の被検波面を伝播する第1の光路と、
    上記複数の表面の他の一面を示す他方の被検波面を伝播する第2の光路と、
    上記2つの被検波面と整合する位置に、上記複数の表面とは独立の参照波面を伝播する第3の光路と、
    上記2つの被検波面のそれぞれを上記参照波面に関連付けて、上記複数の表面の凹凸を示す上記2つの被検波面と上記参照波面との間の干渉パターンを作り出す光学系と、を備え、上記光学系は、
    上記2つの被検波面を伝播する異なる第1及び第2のゾーンを有する複合体光学素子を含み、
    上記第1のゾーンは、上記被検波面の一方を上記参照波面に対して相対的に変形させる回折ゾーンであり、
    上記第2のゾーンは、回折なしに、上記被検波面の他方を伝播する異なる光学特性を示すことを特徴とする干渉計。
  2. 請求項1の干渉計であって、前記第2のゾーンは、前記被検波面の他方を伝播する透過ゾーンであることを特徴とする干渉計。
  3. 請求項2の干渉計であって、前記複合体光学素子は、前記2つの被検波面とは独立に前記参照波面を伝播する第3のゾーンを含むことを特徴とする干渉計。
  4. 請求項3の干渉計であって、前記第1の複合体光学素子は、前記被検反面の一方をさらに伝播する第4のゾーンを含むことを特徴とする干渉計。
  5. 請求項4の干渉計であって、前記第4のゾーンは、反射ゾーンであることを特徴とする干渉計。
  6. 被検体の複数回の計測を行う干渉計であって、
    2つの被検波面及び少なくとも1の参照波面を発生させる光源と、
    上記被検体からの上記被検面のうち第1の被検波面を反射する第1の光路と、
    上記被検体からの上記被検面のうち第2の被検波面を反射する第2の光路と、
    上記被検体とは独立に、上記2つの被検波面との整合位置に上記参照波面を伝播する第3の光路と、
    上記2つの被検波面を基準点に光学的に関連づけるために複数の識別(distinct)ゾーンを含む第1の複合体光学素子と、を備え、
    上記複数のゾーンのうち第1のゾーンは、上記参照波面に関する上記第1の被検波面を相対的に回折するための回折パターンを有し、
    上記複数のゾーンのうち第2のゾーンは、上記参照波面に関する上記第2の被検波面を相対的に回折するための回折パターンを有し、
    上記第1及び第2の光路は、上記第1及び第2の被検波面を上記被検体の共通の被検面に対する異なるグレージング角度にて伝播する、
    ことを特徴とする干渉計。
  7. 請求項6の干渉計であって、さらに、第2の複合体光学素子を備え、該第2の複合体光学素子は、
    前記参照波面に関する前記第1の被検波面をさらに相対的に回折する回折パターンを有する第1のゾーンと、
    前記参照波面に関する前記第2の被検波面をさらに相対的に回折する異なる回折パターンを有する第2のゾーンと、
    を有することを特徴とする干渉計。
  8. 請求項7の干渉計であって、
    前記第1の複合体光学素子の第1及び第2のゾーンは、第1及び第2の被検波面を共通の形態からそれぞれ異なる形態に変形し、
    前記第2の複合体光学素子の第1及び第2のゾーンは、第1及び第2の被検波面を上記異なる形態から前記参照波面と共通する形態にさらに変形する、
    ことを特徴とする干渉計。
  9. 請求項8の干渉計であって、前記第2の複合体光学素子の第1及び第2のゾーンは、前記2つの被検波面を同じ参照波面と併合させることを特徴とする干渉計。
  10. 請求項9の干渉計であって、前記2つの被検波面は両者とも、前記第1の複合体光学素子の第1及び第2のゾーンのそれぞれにおいて異なる回折次数によって、前記参照波面と併合されることを特徴とする干渉計。
  11. 被検面を計測する干渉計であって、
    被検波面と参照波面とに分割される一次波面を発生させる光源と、
    上記被検面からの被検波面を反射する第1の光路と、
    上記被検面とは独立に、上記被検波面との整合位置に上記参照波面を伝播する第2の光路と、
    上記被検波面を上記被検面へ及び上記被検面から伝播する異なる複数のゾーンを有する複合体光学素子と、
    上記複数のゾーンのうち第1のゾーンは、上記被検波面の上記被検面への伝播に影響する第1の光学特性を有し、
    上記複数のゾーンのうち第2のゾーンは、上記被検波面の上記被検波面からの伝播に影響する第2の光学特性を有し、
    上記第1及び第2のゾーンの少なくとも一方は、上記参照波面に関して上記被検波面を相対的に回折する回折パターンを有する
    ことを特徴とする干渉計。
  12. 請求項11の干渉計であって、前記第1及び第2のゾーンは、少なくとも部分的に反射性であることを特徴とする干渉計。
  13. 請求項12の干渉計であって、前記複合体光学素子は、さらに、前記一次波面を被検波面と参照波面とに分割することを特徴とする干渉計。
  14. 請求項13の干渉計であって、前記第2のゾーンは、前記被検波面と前記参照波面とを併合させることを特徴とする干渉計。
  15. 請求項14の干渉計であって、前記第2のゾーンは、少なくとも部分的に反射性であることを特徴とする干渉計。
  16. 請求項15の干渉計であって、前記第2のゾーンは、前記参照波面との整合位置に前記被検波面を相対的に回折する回折パターンを有することを特徴とする干渉計。
  17. 請求項13の干渉計であって、前記第1のゾーンは、グレージング角度にて前記被検面から反射するため、前記参照波面に関して前記被検波面を相対的に変形する回折パターンを有することを特徴とする干渉計。
  18. 請求項17の干渉計であって、前記複合体光学素子は、前記被検波面とは独立に前記参照波面を伝播する第3の光路を有することを特徴とする干渉計。
  19. 請求項17の干渉計であって、さらに、前記被検波面と前記参照波面とを併合させる回折性光学素子を備えることを特徴とする干渉計。
  20. 請求項11の干渉計であって、前記第1のゾーンの前記光学特性は、回折性を含むことを特徴とする干渉計。
  21. 請求項20の干渉計であって、前記第2のゾーンの光学特性は、少なくとも部分的な反射性を含むことを特徴とする干渉計。
  22. 請求項21の干渉計であって、前記第1のゾーンの光学特性は、さらに透過性を含むことを特徴とする干渉計。
  23. 請求項21の干渉計であって、前記第2のゾーンの光学特性は、さらに回折性を含むことを特徴とする干渉計。
  24. 請求項23の干渉計であって、前記第1及び第2のゾーンは、ピッチが異なる回折パターンを含むことを特徴とする干渉計。
  25. 被検面を計測する干渉計であって、
    被検波面と参照波面とに分割される一次波面を発生させる光源と、
    上記被検面から上記被検波面を反射する第1の光路と、
    上記被検面とは独立に、上記被検波面との整合位置に上記参照波面を伝播する第2の光路と、
    上記被検波面を上記被検面へ及び上記被検面から伝播する第1及び第2のゾーンを有する複合体光学素子と、
    回折性光学素子と、を備え、
    上記第1のゾーンは、上記被検波面を上記参照波面へ伝播するため透過性であり、
    上記第2のゾーンは、上記被検面から上記被検波面を伝播する反射性であり、
    上記回折性光学素子は、上記被検面の凹凸を表す干渉パターンを発生させるため、上記被検波面と上記参照波面とを併合させる回折パターンを有する
    ことを特徴とする干渉計。
  26. 請求項25の干渉計であって、前記複合体光学素子は、前記参照波面を伝播するため透過性である第3のゾーンを含むことを特徴とする干渉計。
  27. 請求項26の干渉計であって、前記第2のゾーンは、前記第1及び第3のゾーンと分離していることを特徴とする干渉計。
  28. 請求項27の干渉計であって、前記第1のゾーンは、さらに、前記被検波面を回折するための回折パターンを有することを特徴とする干渉計。
  29. 請求項28の干渉計であって、前記第1のゾーンは、グレージング角度にて前記被検面から反射するため、前記参照波面を変形することを特徴とする干渉計。
  30. 被検面を計測するために用いられる光学成分を整合させるための装置を組み込む干渉計であって、
    被検波面と参照波面とに分割される一次波面を発生させる光源と、
    共通の基準軸線を有する第1及び第2の回折性光学素子と、
    を備え、
    上記第1の回折性光学素子は、グレージング角度にて上記被検面から上記被検波面を反射するため、上記参照波面に関して上記被検波面を相対的に変形する計測ゾーンを有し、
    上記第2の回折性光学素子は、上記被検面の凹凸を表す上記被検波面と上記参照波面との間の光干渉パターンを発生させるため、上記参照波面に関して上記被検波面をさらに相対的に変形する計測ゾーンを有し、
    上記回折性光学素子の少なくとも一方は、上記共通の基準軸線に上記第1及び第2の回折性光学素子を整合させるため、上記少なくとも一方の回折性光学素子の計測ゾーンとは異なる整合ゾーンを有する、
    ことを特徴とする干渉計。
  31. 請求項30の干渉計であって、前記第1及び第2の回折性光学素子の計測ゾーンは、ピッチが異なる回折パターンを有することを特徴とする干渉計。
  32. 請求項31の干渉計であって、前記整合ゾーンは、上記回折性光学素子の計測ゾーンのピッチとは異なるピッチを有する回折パターンを有する回折ゾーンであることを特徴とする干渉計。
  33. 請求項32の干渉計であって、前記回折性光学素子の整合ゾーンは、他方の回折性光学素子の計測ゾーンと同じピッチを有することを特徴とする干渉計。
  34. 請求項33の干渉計であって、前記整合ゾーンは、実質的にゼロ状態において、前記第1及び第2の回折性光学素子を整合させ得ることを特徴とする干渉計。
  35. 請求項30の干渉計であって、前記第1及び第2の回折性光学素子の両者は、前記共通の基準軸線に前記第1及び第2の回折性光学素子を整合するための整合ゾーンを有することを特徴とする干渉計。
  36. 請求項35の干渉計であって、前記第1及び第2の回折性光学素子の整合ゾーンは、ピッチが符合する回折パターンを有することを特徴とする干渉計。
  37. 請求項36の干渉計であって、前記第1及び第2の回折性光学素子の計測ゾーンは、互いにピッチが異なり且つ前記整合ゾーンの回折パターンとも異なる回折パターンを有することを特徴とする干渉計。
  38. 請求項30の干渉計であって、前記整合ゾーンは、さらに、前記第1及び第2の回折性光学素子を前記共通の基準軸線に沿って所定距離に離隔するための合焦特性を含むことを特徴とする干渉計。
  39. 請求項38の干渉計であって、前記整合ゾーンは、変化するピッチを有する回折パターンを有することを特徴とする干渉計。
  40. 請求項38の干渉計であって、前記第1及び第2の回折性光学素子の両者は、実質的にゼロ状態において、前記第1及び第2の回折性光学素子を離隔するための合焦特性を備える整合ゾーンを有することを特徴とする干渉計。
  41. 請求項30の干渉計であって、
    前記第1の回折性光学素子はさらに、前記一次波面を前記被検波面及び参照波面並びに整合波面に分割し、
    前記第2の回折性光学素子はさらに、前記被検波面及び前記整合波面を両者を前記参照波面に併合させることを特徴とする干渉計。
  42. 請求項41の干渉計であって、前記第1の回折性光学素子の整合ゾーンは、前記整合波面を前記参照波面に関して、前記被検面を示す前記被検波面とは異なる形態に相対的に変形することを特徴とする干渉計。
  43. 請求項42の干渉計であって、前記整合波面は、前記第2の回折性光学素子を示す前記被検波面と同様に形状化されることを特徴とする干渉計。
  44. 請求項41の干渉計であって、前記第2の回折性光学素子の整合ゾーンは、前記参照波面に関して、前記整合波面を前記反射した被検波面とは異なる形態から、前記参照波面と共通の形態に、相対的に変形することを特徴とする干渉計。
  45. 請求項30の干渉計であって、さらに、前記被検面の計測中に、前記整合ゾーンにより透過される光をブロックするための空間フィルタを備えることを特徴とする干渉計。
  46. 請求項45の干渉計であって、前記空間フィルタは、前記被検波面及び前記参照波面の少なくとも一方の一部をブロックするため、孔の寸法を調節することを特徴とする干渉計。
  47. 干渉計を用いて、被検体の複数回の計測を行う方法であって、
    2つの被検波面と少なくとも1の参照波面とを発生させる段階と、
    上記被検体から反射する第1の光路に沿って、上記被検波面のうち第1の被検波面を伝播する段階と、
    上記被検体から反射する第2の光路に沿って、上記被検波面のうち第2の被検波面を伝播する段階と、
    上記被検体とは独立に、第3の光路に沿って、上記参照波面を上記2つの被検波面との整合位置に伝播する段階と、
    上記2つの被検波面を互いに、上記第1及び第2の光路に沿って、上記第1及び第2の波面を伝播するための複数の識別ゾーンを有する第1の複合体光学素子と関連づける段階と、
    上記複数の識別ゾーンのうち第1のゾーンを用いて、上記参照波面に関して、上記第1の被検波面を相対的に回折する段階と、
    上記複数の識別ゾーンのうち第2のゾーンを用いて、上記参照波面に関して、上記第2の被検波面を相対的に回折する段階と、
    を備え、
    上記第1及び第2の被検波面を伝播する段階は、上記第1及び第2の被検波面を異なるグレージング角度にて上記被検体の共通の被検面に伝播する段階を含むことを特徴とする複数回の計測方法。
  48. 請求項47の複数回の計測方法であって、さらに、前記第1及び第2の被検波面を相対的に回折する段階を含むことを特徴とする複数回の計測方法。
  49. 請求項48の複数回の計測方法であって、さらに、前記第1及び第2の被検波面を相対的に回折する段階は、反射された被検波面を異なる形態から前記参照波面と共通の形態に相対的に変形する段階を含むことを特徴とする複数回の計測方法。
  50. 請求項49の複数回の計測方法であって、さらに、前記第1及び第2の被検波面を相対的に回折する段階は、上記第1及び第2の被検波面を前記参照波面と併合させるために異なる回折次数を用いる段階を含むことを特徴とする複数回の計測方法。
  51. 干渉計において複合体光学素子を用いる被検面の計測方法であって、
    一次波面を2つの被検波面と参照波面とに分割する段階と、
    上記被検面から反射する第1の光路に沿って上記被検波面を伝播する段階と、
    上記被検面とは独立の第2の光路に沿って、上記参照波面を上記被検波面と整合する位置に伝播する段階と、
    上記被検波面を上記被検面へ及び上記被検面から伝播するための異なる複数のゾーンを有する第1の光路に沿って、複合体光学素子を位置づける段階と、
    異なる光学特性を現出させるため、上記複合体光学素子の第1及び第2のゾーンを配列する段階と、
    上記参照波面に関して、上記被検波面を相対的に回折する段階と、
    を備えることを特徴とする被検面の計測方法。
  52. 請求項51の被検面の計測方法であって、前記第1及び第2のゾーンを配列する段階は、少なくとも部分的に反射性を現出させるように、前記第1及び第2のゾーンの一方を配列する段階を含むことを特徴とする被検面の計測方法。
  53. 請求項52の被検面の計測方法であって、さらに、前記一次波面を前記被検波面及び参照波面に分割するための第2の光路に沿って前記複合体光学素子を位置づける段階を含むことを特徴とする被検面の計測方法。
  54. 請求項53の被検面の計測方法であって、さらに、前記被検波面と参照波面とを併合させるための第2の光路に沿って前記複合体光学素子を位置づける段階を含むことを特徴とする被検面の計測方法。
  55. 請求項51の被検面の計測方法であって、前記被検波面を伝播する段階は、前記複合体光学素子の第1のゾーンを用いて、前記被検体に前記被検波面を伝播する段階を含むことを特徴とする被検面の計測方法。
  56. 請求項55の被検面の計測方法であって、前記第1のゾーンは、前記被検波面を前記参照波面に関して、グレージング角度にて前記被検面から反射させるための参照波面とは異なる形態に相対的に変形することを特徴とする被検面の計測方法。
  57. 請求項55の被検面の計測方法であって、前記被検波面を伝播する段階は、前記複合体光学素子の第2のゾーンを用いて、前記被検体から前記被検波面を伝播する段階を含むことを特徴とする被検面の計測方法。
  58. 請求項57の被検面の計測方法であって、前記第2のゾーンは、前記被検面を前記参照波面に関して、前記参照波面と共通の形態に変形することを特徴とする被検面の計測方法。
  59. 請求項57の被検面の計測方法であって、さらに、前記複合体光学素子を、前記被検波面とは独立に前記参照波面を伝播する第3のゾーンと配列する段階を含むことを特徴とする被検面の計測方法。
  60. 請求項51の被検面の計測方法であって、前記第1及び第2のゾーンを配列する段階は、前記第1及び第2のゾーンの一方が前記被検波面を透過し、他方が前記被検波面を反射するように配列する段階を含むことを特徴とする被検面の計測方法。
  61. 請求項60の被検面の計測方法であって、前記第1及び第2のゾーンの両者は、前記被検波面を回折することを特徴とする被検面の計測方法。
  62. 被検面を計測するための干渉計において、第1及び第2の回折性光学素子を整合するための方法であって、
    被検波面と参照波面とに分割される一次波面を発生させる段階と、
    グレージング角度にて上記被検面から上記被検波面を反射させるため、上記参照波面に関して上記被検波面を相対的に変形する計測ゾーンを有するように、上記第1の回折性光学素子を配列する段階と、
    上記被検面の凹凸を表す上記被検波面と上記参照波面との間の光学干渉パターンを発生させるために、上記参照波面に関して、上記被検波面をさらに相対的に変形する計測ゾーンを有するように、上記第2の回折性光学素子を配列する段階と、
    上記第1及び第2の回折性光学素子を共通の基準軸線と整合するために、一方の回折性光学素子の計測ゾーンとは異なる整合ゾーンを含むように、上記第1及び第2の回折性光学素子の少なくとも一方を配列する段階と、
    を備えることを特徴とする第1及び第2の回折性光学素子の整合方法。
  63. 請求項62の第1及び第2の回折性光学素子の整合方法であって、前記第1及び第2の回折性光学素子を配列する段階は、異なる回折パターンを現出するように、前記第1及び第2の回折性光学素子の計測ゾーンをそれぞれ配列する段階を含むことを特徴とする第1及び第2の回折性光学素子の整合方法。
  64. 請求項63の第1及び第2の回折性光学素子の整合方法であって、前記整合ゾーンを含むように第1及び第2の回折性光学素子の少なくとも一方を配列する段階は、該一方の回折性光学素子の前記計測ゾーンとは異なる回折パターンを有する回折ゾーンとして、前記整合ゾーンを配列する段階を含むことを特徴とする第1及び第2の回折性光学素子の整合方法。
  65. 請求項64の第1及び第2の回折性光学素子の整合方法であって、前記一方の回折性光学素子の整合ゾーンの回折パターンは、実質的にゼロ状態における前記2つの回折性光学素子を整合するため、他方の回折性光学素子の計測ゾーンの回折パターンと符合するように配列されることを特徴とする第1及び第2の回折性光学素子の整合方法。
  66. 請求項63の第1及び第2の回折性光学素子の整合方法であって、前記整合ゾーンを含むように第1及び第2の回折性光学素子の少なくとも一方を配列する段階は、それぞれの整合ゾーンを含むように、前記第1及び第2の回折性光学素子の両者を配列する段階を含むことを特徴とする第1及び第2の回折性光学素子の整合方法。
  67. 請求項66の第1及び第2の回折性光学素子の整合方法であって、前記それぞれの整合ゾーンは、実質的にゼロ状態における2つの回折性光学素子を整合するための回折パターンを有するように配列されていることを特徴とする第1及び第2の回折性光学素子の整合方法。
  68. 請求項66の第1及び第2の回折性光学素子の整合方法であって、前記それぞれの整合ゾーンは、実質的にゼロ状態における2つの回折性光学素子を離隔するため、合焦特性を有するように配列されていることを特徴とする第1及び第2の回折性光学素子の整合方法。
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