JP3643245B2 - 変圧器 - Google Patents
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Description
【発明の属する技術分野】
この発明は、変圧器が電力系統から切り離されたときの変圧器の鉄心の残留磁束をほとんど零にする変圧器に関するものである。
【0002】
【従来の技術】
従来の変圧器の例えば、高圧側と中圧側の巻線が直列に接続されて星形結線され、低圧側が三角結線の三相の変圧器が電力系統に接続されている変圧器の接続回路を図4に示す。図において、1a、1b、1cは高圧側直列巻線、2a、2b、2cは中圧側分路巻線であり、高圧側直列巻線1a、1b、1cと中圧側分路巻線2a、2b、2cは各相毎に直列に接続されている。3a、3b、3cは低圧側巻線であり、三角接続されている。11a、11b、11cは高圧側ブッシング、12a、12b、12cは中圧側ブッシング、13a、13b、13cは低圧側ブッシング、15は高圧側および中圧側巻線の中性点ブッシング、21a、21b、21cは高圧側遮断器(三相一括の説明では21と呼称する)、22a、22b、22cは中圧側遮断器(三相一括の説明では22と呼称する)、23a、23b、23cは低圧側遮断器(三相一括の説明では23と呼称する)である。31a、31b、31cは、各相の高圧側遮断器21a、21b、21cから変圧器までの間の接続ケーブル、ブッシング、接続導体の各部分の対地キャパシタンスと三相の変圧器の各巻線の高圧側に換算した対地キャパシタンスの和である。
【0003】
図5(a)は図4の変圧器のa相の一相分の対地キャパシタンス31aと励磁インダクタンス32aで表した等価回路である。図5(b)は変圧器鉄心のヒステリシス特性曲線である。図4、図5では変圧器の巻線、ケーブル、接続導体に存在する抵抗は省略している。
【0004】
つぎに図4の従来の変圧器が電力系統から切り離された場合の現象について、図4および一相分で表示した図5によって説明する。変圧器を電力系統から切り離す場合、まず、低圧側遮断器23を開放し、続いて中圧側遮断器22を開放し、最後に高圧側遮断器21を開放する。変圧器の高圧側がケーブルで接続され、遮断器までの距離が長く、大きな対地キャパシタンスを持つ構成で、高圧側遮断器21を開放して電力系統から切り離した場合、対地キャパシタンス31a、31b、31cに蓄えられた電荷が変圧器の各相の巻線を通って放電する。
【0005】
図5の高圧側遮断器21aの開放前の変圧器の鉄心の磁束をφ0 、電源周波数をf0 、変圧器の固有周波数をfs 、変圧器の巻数をN、相電圧をE0 とすると、遮断器開放前の相電圧E0 と磁束φ0 との関係は(式1)で表される。
【0006】
【数1】
【0007】
また、変圧器が電力系統から切り離されるときの電圧が最も高くなるときの切り離し直後の変圧器相電圧Es は電力系統の相電圧E0 と同じであり、変圧器相電圧Es と磁束φs との関係は(式2)で表される。
【0008】
【数2】
【0009】
最も条件が過酷となるのは、E0 =Es であり、(式1)、(式2)より、(式3)の関係が得られる。
【0010】
【数3】
【0011】
(式3)より対地キャパシタンス31aの電荷が放電される場合の磁束φs は、(式4)の関係となる。
【0012】
【数4】
【0013】
また、変圧器の固有周波数fs は、高圧側遮断器21と変圧器の高圧側巻線1aの接続導体および変圧器巻線の対地キャパシタンス31aの靜電容量と変圧器の励磁インダクタンス32aとの直列回路の共振周波数であり、(式5)により求めることができる。
【0014】
【数5】
【0015】
(式4)から、変圧器の電力系統からの切り離し後の鉄心の磁束の飽和が生じない条件は、変圧器の固有周波数fs を電源周波数f0 以上にすることが条件となる。しかし、実際の変圧器で、遮断器と変圧器の間が長いケーブルで接続されている場合には変圧器の固有周波数が電源周波数よりも低くなるものも多くある。
【0016】
図4のように接続された対地キャパシタンスが大きい場合の従来の変圧器においては、電力系統から切り離されたときに、鉄心は磁束の飽和と磁束の飽和からの開放を繰り返し、回路の損失により変圧器の端子電圧が減衰し、減衰の過程では鉄心の磁束が、図5(b)に示す鉄心のヒステリシス特性曲線をたどり、最終的に電圧が喪失する。図4のように接続された525kV三相変圧器で図5に示す一相を等価回路で表した回路の対地キャパシタンス31aの靜電容量Cが15000×10-12(F)、励磁インダクタンスL0 が1600(H)の場合の固有周波数fs は(式5)より、32.5(Hz)となり、この場合の変圧器の鉄心の磁束の変化の状態を解析した結果を図6に示す。図6(a)は変圧器の相電圧Es の変化を示し、図6(b)は磁束の変化を示し、変圧器が切り離されると磁束が定格磁束よりも多くなって飽和状態となり、磁束飽和になるとキャパシタンスに蓄えられた電荷は急激に放電し、極性が反転した電圧は、開放直後の電圧よりも低くなり、鉄心を励磁するエネルギーは小さくなっており開放直後の磁束よりも大幅に少なくなり、もはや反対方向に励磁する磁化力はなくなり、振動することなく電圧は喪失し、鉄心に残留磁束φr が残った状態で収束する結果となっている。
【0017】
【発明が解決しようとする課題】
従来の図4のような回路で遮断器と変圧器の間がケーブルなどの対地キャパシタンスが大きな状態で接続されている場合に、変圧器が電力系統から切り離されたときに鉄心に磁束が残った状態で収束する。鉄心に残留磁束がある状態で変圧器が電力系統に併入されたとき、残留磁束と投入位相により定格電流を越えるような大きな励磁突入電流が流れ、保護継電器の誤動作や系統電圧の低下等を引き起こす問題点があった。
【0018】
この発明は、上記のような問題点を解消するためになされたものであり、変圧器の接続回路が電力系統から切り離されたときに、変圧器鉄心の残留磁束をほとんど零にすることができる変圧器を提供することを目的とする。
【0019】
【課題を解決するための手段】
この発明の請求項1に係る変圧器は、電力系統に接続された複数の巻線を備えた変圧器において、電力系統から切り離す遮断器から見た変圧器の固有周波数が電源周波数以上になるように複数の巻線のいずれかの巻線にリアクトルを並列接続したものである。
【0020】
この発明の請求項2に係る変圧器は、請求項1の変圧器の低圧側巻線にリアクトルを並列接続したものである。
【0021】
【発明の実施の形態】
実施の形態1.
図1は実施の形態1の変圧器の接続回路である。図において、高圧側直列巻線1a、1b、1c、中圧側分路巻線2a、2b、2c、低圧側巻線3a、3b、3c、高圧側ブッシング11a、11b、11c、中圧側ブッシング12a、12b、12c、低圧側ブッシング13a、13b、13c、中性点ブッシング15、高圧側遮断器21a、21b、21c、中圧側遮断器22a、22b、22c、低圧側遮断器23a、23b、23c、対地キャパシタンス31a、31b、31cは従来の変圧器の接続回路の図4の各部分と同一である。25a、25b、25cは変圧器の固有周波数fs を高くするためのリアクトルであり、リアクトル遮断器35a、35b、35cを介して低圧側ブッシング13a、13b、13cの部分に接続され、低圧側巻線3a、3b、3cに並列接続されている。
【0022】
図2は図1のa相一相分を等価回路で示した動作説明図である。32aはa相の励磁インダクタンスであり、Lo は励磁インダクタンスのインダクタンス値であり、25aは接続するリアクトルであり、Lr はインダクタンス値である。
【0023】
つぎに動作について、図1および1相分を等価回路で示した図2を用いて説明する。図1の接続回路においても図4の場合と同様に、変圧器の高圧側遮断器21の開放前の鉄心の磁束をφ0 、電源周波数をf0 、変圧器の固有周波数をfs0 、変圧器巻線の巻数をN、電力系統の相電圧をE0 、変圧器が電力系統から切り離された直後の変圧器の相電圧をEs とした場合に、従来の技術欄で説明したように、変圧器鉄心の磁束φs は、つぎの(式4)の関係にある。
【0024】
【数6】
【0025】
磁束の飽和が発生しない条件としては、φ0 ≧φs の関係を満足させることであり、選択する変圧器の固有周波数fs0 は(式6)の条件、すなわち電源周波数f0 より高くすることである。
【0026】
【数7】
【0027】
選択する変圧器の固有周波数fs0 は、対地キャパシタンスとリアクトルの直列回路の共振周波数を求める式の(式7)の関係にある。
【0028】
【数8】
【0029】
(式7)のLは変圧器の励磁インダクタンスL0 と並列に付加するリアクトル25a、25b、25cのインダクタンスLr の合成インダクタンスであり、付加するリアクトルのインダクタンスLr は(式8)により求めることができる。
【0030】
【数9】
【0031】
図1の変圧器の接続回路は、以上の検討結果より変圧器の低圧側に、リアクトル25a、25b、25cを並列接続した回路であり、高圧側遮断器21が開放される時点で必ず接続状態にあるように低圧側遮断器23a、23b、23cに並列にリアクトル遮断器35a、35b、35cを設けた構成としている。付加するリアクトルは変圧器の高圧側、中圧側、低圧側のいずれの部分であってもよいが、付加するリアクトルを低圧側に接続する場合は(式8)で求めたLr を高圧側と低圧側との巻数比の2乗で除したインダクタンス値のリアクトルを並列接続することで電力系統から切り離された変圧器の残留磁束が残ることなく停止できる変圧器が構成できる。
【0032】
図1の変圧器の接続回路のリアクトル25a、25b、25cを付加した状態の一相のインダクタンスLを250(H)、対地キャパシタンス31aの靜電容量Cを15000×10-12 (F)の場合の変圧器の固有周波数fs0 は(式7)により求めると82.2(Hz)であり、この場合の変圧器の鉄心の磁束の変化の状態を解析した結果を図3に示す。図3(a)は変圧器の相電圧Es の変化を示し、図3(b)は磁束の変化を示し、変圧器が切り離されると相電圧Es は振動しながら減衰し、磁束は電圧の変化に対応して振動しながら減衰し最終的に残留磁束が殆どなくなった状態で収束する結果となっている。
【0033】
以上のように、電力系統に繋がれた変圧器が高圧側遮断器から変圧器までの間の接続導体がケーブルのような対地キャパシタンスの靜電容量が大きく、変圧器の固有周波数が電源周波数よりも低くなる場合には、変圧器に並列にリアクトルを付加して固有周波数を電源周波数以上にすることにより、変圧器が電力系統から切り離されたときに変圧器の鉄心に残留磁束がほとんど残ることなく停止させることができる。残留磁束がない状態で停止すれば、つぎに変圧器が併入されたときに、励磁突入電流は小さくなり、保護継電器の誤動作や系統電圧が低下する問題もなくなる。
【0034】
図1の構成では低圧側巻線にリアクトルを付加した構成としたが、リアクトルを付加する位置は、高圧側、中圧側のいずれであってもよい。低圧側に設置する場合は電圧が低くなるので、寸法の小さなリアクトルが使用でき、コンパクトに構成できる。
【0035】
【発明の効果】
この発明の請求項1に係る変圧器は、電力系統に接続された複数の巻線を備えた変圧器において、電力系統から切り離す遮断器から見た変圧器の固有周波数が電源周波数以上になるように複数の巻線のいずれかの巻線にリアクトルを並列接続したことにより、変圧器が電力系統から切り離されたときに変圧器の鉄心の磁束が飽和に至ることなく振動しながら減少し、残留磁束が殆どない状態で停止し、つぎに電力系統に併入されたときに励磁突入電流が小さくなり、保護継電器の誤動作や電力系統の電圧降下等を引き起こすことがない変圧器となる。
【0036】
この発明の請求項2に係る変圧器の接続回路は、請求項1の変圧器の接続回路の低圧側巻線にリアクトルを並列接続したことにより、運転電圧の低く寸法の小さなリアクトルが使用でき、変圧器がコンパクトに構成できる。
【図面の簡単な説明】
【図1】 この発明による変圧器が接続された回路図である。
【図2】 図1の回路図の一相分の等価回路図である。
【図3】 図1の回路図の変圧器の切り離し直後の磁束の変化の解析結果を示す図である。
【図4】 従来の変圧器が接続されたの回路図である。
【図5】 図4の回路図の一相分の等価回路図である。
【図6】 図4の従来の変圧器の切り離し直後の磁束の変化の解析結果を示す図である。
【符号の説明】
1a,1b,1c 高圧側直列巻線、2a,2b,2c 中圧側分路巻線、
3a,3b,3c 低圧側巻線、11a,11b,11c 高圧側ブッシング、12a,12b,12c 中圧側ブッシング、
13a,13b,13c 低圧側ブッシング、15 中性点ブッシング、
21a,21b,21c 高圧側遮断器、
22a,22b,22c 中圧側遮断器、
23a,23b,23c 低圧側遮断器、
25a,25b,25c リアクトル、32a 励磁インダクタンス、
35a,35b,35c リアクトル遮断器。
Claims (2)
- 電力系統に接続された複数の巻線で構成された変圧器において、電力系統から切り離す遮断器から見た変圧器の固有周波数が電源周波数以上になるように複数の巻線のいずれかの巻線にリアクトルを並列接続したことを特徴とする変圧器。
- リアクトルは低圧側巻線に並列接続したことを特徴とする請求項1記載の変圧器。
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JP26491598A JP3643245B2 (ja) | 1998-09-18 | 1998-09-18 | 変圧器 |
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JP26491598A JP3643245B2 (ja) | 1998-09-18 | 1998-09-18 | 変圧器 |
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JP2000100635A JP2000100635A (ja) | 2000-04-07 |
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Cited By (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2007234837A (ja) * | 2006-02-28 | 2007-09-13 | Kyushu Electric Power Co Inc | 変圧器回路および変圧器の残留磁束低減方法 |
-
1998
- 1998-09-18 JP JP26491598A patent/JP3643245B2/ja not_active Expired - Fee Related
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JP2007234837A (ja) * | 2006-02-28 | 2007-09-13 | Kyushu Electric Power Co Inc | 変圧器回路および変圧器の残留磁束低減方法 |
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