JP3373046B2 - クイックコネクタ - Google Patents

Description

【発明の詳細な説明】

【０００１】

【産業上の利用分野】本発明は、自動車もしくは一般産
業の分野において、気体や液体等の流体を流送させるホ
ース等の管体の端部同士を流体密に接続するためのクイ
ックコネクタに関する。

【０００２】

【従来の技術】従来より、この種のクイックコネクタと
して、一方のホース端部に結合させた雌型継手の大径筒
体の内周面に、他方のホース端部に結合させた雄型継手
の小径筒体の外周面を内嵌させるものが知られている
（例えば、特開昭６４−１２１９５号公報参照）。この
ものは、上記小径筒体の筒軸方向先端部の外周面と上記
大径筒体の内周面とを両者間に介装させたシールリング
により流体密に接続する一方、上記小径筒体の筒軸方向
基端部の外周面から外周方向に突出する環状の係止凸部
を上記大径筒体の内周面の周方向一部に形成した係止凹
部に係合させて小径筒体の大径筒体からの抜けを阻止す
るようにしたものである。そして、上記大径筒体の係止
凹部より先端側のリング部分の内径を小径筒体の基端部
側の外径より所定寸法大きくするとともに、上記リング
部分を薄肉としかつそのリング部分の筒軸方向基端部側
位置に上記係止凹部の形成部分を除く周壁に切り込み溝
を設け、上記リング部分を筒軸に直交する方向の両側か
ら押圧して縮径することにより上記係止凹部の形成部分
を拡径させて上記係止凸部との係合を解除するようにさ
れている。

【０００３】

【発明が解決しようとする課題】ところで、上記従来の
クイックコネクタにおいては、大径筒体の内周面もしく
は小径筒体外周面に対するシールリングの摺動摩擦抵抗
によってのみ両ホースの軸回りへの相対回転規制が行わ
れるに過ぎないため、上記両ホース等に作用する外力に
より上記大径筒体と小径筒体とが相対回転する場合があ
る。ところが、上記大径筒体と小径筒体とは必ずしも真
円状態に保たれているとはいえず、両筒体を初めて接続
することにより上記シールリングが上記大径筒体と小径
筒体との環状の隙間に沿って圧縮されて弾性変形し、こ
れが時間の経過に伴いへたって塑性変形状態に変化して
いく傾向にある。このため、上記の大径筒体と小径筒体
との相対回転が生じると、両者間の環状隙間の形状の変
化に上記の塑性変形したシールリングが追随せずに密着
性が失われたり、上記の相対回転によりシールリングの
摩耗が生じたりすることに起因して、シール性の低下を
招くおそれがある。特に、上記の摩耗が生じると、シー
ル性が早期に低下するおそれがある。

【０００４】また、比較的長期間の使用後に、すなわ
ち、シールリングが塑性変形傾向に至った後に、大径筒
体と小径筒体との接続を解除して再接続をする際、小径
筒体を大径筒体に対して接続解除前と確実に同じ周方向
位置に再接続するのは困難であり、このため、接続解除
前と異なる周方向位置に再接続した場合、上記の相対回
転が生じた場合と同様に、シール性の低下を招くおそれ
がある。

【０００５】さらに、両ホース端部もしくは上記大径筒
体と小径筒体との接続部に筒軸に直交する軸回りに曲げ
るようなこじり外力が作用した場合、これに抵抗するの
は主として小径筒体の先端部外周面と大径筒体の内周面
との略当接による径方向への相対移動規制により行われ
る。ところが、この移動規制が行われる筒軸方向の長さ
が比較的短いため、上記大径筒体と小径筒体とが相対的
にこじられて揺動する場合がある。そして、この揺動に
よりシールリングが過度に圧縮され、弾性機能低下によ
り復元不足となる結果、シール性低下やがたつき異音の
発生を招くことになる。

【０００６】一方、上記のリング部分に、他の部材が衝
突したり作業者が不用意につかんだりして何らかの外力
が作用して、小径筒体と大径筒体との係合が解除される
おそれがある。

【０００７】本発明は、このような事情に鑑みてなされ
たものであり、その目的とするところは、相対回転を確
実に防止することができる構造にしてシール性低下の防
止を図ることにあり、加えて、特に引き抜き方向および
筒軸に直交する方向に対する接続状態の信頼性の向上を
図ることにある。

【０００８】

【課題を解決するための手段】上記目的を達成するため
に、請求項１記載の発明は、接続対象の両管体端部の一
方に結合される筒状雌型継手と、上記両管体端部の他方
に結合され上記雌型継手内に内嵌されて上記両管体端部
を互いに連通させた状態で接続する筒状雄型継手とから
なり、上記雄型継手は上記他方の管体端部から突出する
小径筒体を備える一方、上記雌型継手は上記一方の管体
端部から突出して上記小径筒体の外径より所定寸法大き
い内径の内周面を有する大径筒体を備え、この大径筒体
は、その内周面と上記小径筒体の先端部外周面との間に
介装されたシールリングによりシールされた状態で上記
小径筒体を収容するように構成されているものを前提と
する。このものにおいて、上記雄型継手の小径筒体に少
なくとも１以上のストッパー部材を一体に形成し、この
各ストッパー部材を、上記小径筒体の外周面の周方向一
部から上記大径筒体の内周面位置まで外周方向に突出す
る径方向腕部と、この径方向腕部の先端から上記小径筒
体の筒軸方向に延びて自由端側が上記小径筒体の半径方
向に弾性変形可能に構成された筒軸方向腕部と、この筒
軸方向腕部の自由端から上記半径方向外方に突出する係
止爪とから構成する。上記雌型継手の大径筒体の内周面
に、上記各ストッパー部材の係止爪と係止して上記小径
筒体の大径筒体に対する筒軸方向抜け側への相対移動を
阻止する係止凹部を形成し、この各係止凹部の周方向対
向面間隔と、対応する係止爪の周方向幅とをほぼ同じ寸
法に設定する。上記小径筒体に、その基端部側の外周面
から大径筒体の先端開口部の内周面位置まで外周方向に
突出する環状のつば部を形成し、このつば部を、上記小
径筒体の係止爪が大径筒体の係止凹部に係合した状態
で、上記大径筒体の先端開口部に内嵌するように配設す
る。そして、上記小径筒体のつば部の周方向一部の外周
面に外周方向に突出する少なくとも１つの誘導凸部を形
成する一方、大径筒体の先端開口部の周方向一部に筒軸
方向に開口し、係止爪が係止凹部に係合した状態で上記
誘導凸部が内嵌する誘導凹部を形成し、上記誘導凸部の
周方向両端面と上記誘導凹部の周方向対向面との少なく
とも各一方に、上記係止爪が係止凹部に誘導されるよう
上記小径筒体の大径筒体に対する周方向位置を変更す
る、上記小径筒体の筒軸方向前進側に向けて斜めのテー
パ面を形成する構成とするものである。

【０００９】請求項２記載の発明は、請求項１記載の発
明において、２以上のストッパー部材を小径筒体の周方
向に均等に配置する構成とするものである。

【００１０】請求項３記載の発明は、請求項１記載の発
明において、係止凹部を、大径筒体の周壁を半径方向に
貫通する窓部によって構成するものである。

【００１１】請求項４記載の発明は、請求項１記載の発
明において、大径筒体の基端部側の内面に、小径筒体の
係止爪が係止凹部に係合した状態で、上記小径筒体の先
端面と当接して小径筒体の筒軸方向前進側への相対移動
を阻止する当り面を形成する構成とするものである。

【００１２】請求項５記載の発明は、請求項１記載の発
明において、つば部の外周部の周方向一部から筒軸方向
腕部を小径筒体の先端部側に延びるよう配設し、ストッ
パー部材を上記つば部と一体に形成する構成とするもの
である。

【００１３】請求項６記載の発明は、請求項１記載の発
明において、小径筒体の筒軸方向中間位置の外周面にス
トッパー部材を形成し、筒軸方向腕部を上記小径筒体の
基端部側に延びるよう配設する構成とするものである。

【００１４】

【作用】上記の構成により、請求項１記載の発明では、
雌型継手の大径筒体内に雄型継手の小径筒体を挿入する
際、ストッパー部材の筒軸方向腕部の係止爪が上記大径
筒体の内周面に押圧されて上記筒軸方向腕部の自由端が
半径方向縮径側に弾性変形して上記係止爪が大径筒体の
先端開口部から内部に入る。そして、その係止爪が小径
筒体の前進に伴いさらに前進し、係止凹部に至ってこの
係止凹部に係合して小径筒体の大径筒体に対する筒軸方
向抜け側への相対移動が阻止される。この係合状態にお
いて、係止凹部の周方向対向面間隔と、対応する係止爪
の周方向幅とがほぼ同じ寸法に設定されているため、上
記小径筒体と大径筒体、すなわち、雄型継手と雌型継手
とが周方向に相対回転しようとしても、上記係止爪の周
方向端面と係止凹部の周方向対向面とが当接して上記相
対回転が阻止される。このため、小径筒体の先端部外周
面と、大径筒体の内周面との周方向相対位置関係が、接
続した時と同一の状態に保たれ、両周面間に圧縮状態で
介装されたシールリングがたとえ塑性変形状態に移行す
る傾向になっても、上記の両周面とシールリングとの密
着状態が保たれる。この結果、相対回転によりシールリ
ングを挟む両周面間の形状が変化することに起因するシ
ール性の低下が防止される。

【００１５】また、上記係止凹部と係合して小径筒体の
筒軸方向抜け側への力が作用することのある係止爪が、
径方向腕部の先端から筒軸方向に延びる筒軸方向腕部の
先端に設けられているため、筒軸方向抜け側の力が上記
筒軸方向腕部に対してほぼ軸力として作用する。これに
より、上記抜け側の力が曲げ力として作用する場合と比
べより強く抵抗してより強固な抜け防止が図られる。さ
らに、上記ストッパー部材の径方向腕部が小径筒体の外
周面から大径筒体の内周面位置まで半径方向に突出され
ているため、小径筒体の半径方向への相対移動が阻止さ
れる。そして、この径方向腕部と小径筒体の先端部との
２位置で上記半径方向への相対移動が阻止される結果、
雄型継手と雌型継手とに筒軸に直交する軸回りに相対回
転させようとするこじり外力が作用しても両継手の接続
状態が確実に同一状態に維持され、接続状態の信頼性向
上と、上記シールリングに偏荷重が作用することに起因
するシール性低下の防止とが図られる。

【００１６】また、小径筒体の基端部側外周面に大径筒
体の内周面位置まで外周方向に突出した環状のつば部が
形成されているため、このつば部の周方向全周により半
径方向の全ての方向に対する相対移動が阻止された状態
で支持される。そして、このつば部が小径筒体の基端部
側に形成されているため、小径筒体先端部での支持位置
と、上記つば部による支持位置との筒軸方向寸法が比較
的長くなり、上記のこじり方向外力に対し、より強い抵
抗が発揮されて同一接続状態の維持がより一層確実に図
られる。加えて、係止爪が係止凹部に係合した状態で、
上記つば部が大径筒体の先端開口部に内嵌してその先端
開口を覆うように配設されているため、接続状態におけ
る大径筒体の内周面と小径筒体の外周面との間の隙間へ
のごみや異物の侵入が阻止される。

【００１７】さらに、誘導凸部が小径筒体のつば部に、
係止爪が係止凹部に係合した状態で上記誘導凸部が内嵌
する誘導凹部が大径筒体の先端開口にそれぞれ形成され
てい るため、雄型継手と雌型継手との接続作業の際、上
記誘導凹部を目印としてその誘導凹部に上記誘導凸部が
入るように概略の周方向相対位置を定め小径筒体を大径
筒体内に挿入していく。そして、上記誘導凸部の先端部
が誘導凹部の開口の周方向いずれかの位置に入れば、上
記小径筒体をさらに前進させることにより、上記誘導凸
部と誘導凹部の互いのテーパ面に導かれて小径筒体の係
止爪が大径筒体の係止凹部に合致する周方向位置まで小
径筒体が自動的に相対回転し、上記誘導凸部が誘導凹部
に内嵌した状態で上記係止爪も係止凹部に係合する。従
って、係止凹部が周方向の一部にかつ係止爪とほぼ同じ
周方向寸法に形成されていても、外部から上記誘導凸部
と誘導凹部とを見ながら小径筒体を大径筒体内に挿入す
ることにより、外部からは見えない係止爪の係止凹部へ
の係合作業が容易かつ確実になる。

【００１８】請求項２記載の発明では、上記請求項１記
載の発明による作用に加えて、２以上のストッパー部材
が設けられて２以上の係止爪によりそれぞれ筒軸回りの
相対回転が阻止されるため、雄型継手と雌型継手との周
方向に対する相対回転の阻止が確実に図られる。加え
て、２以上のストッパー部材が小径筒体の外周面に周方
向に均等に配置されているため、２以上の径方向腕部に
より小径筒体が大径筒体に対して筒軸に直交する方向に
相対移動しないように支持され、上記の接続状態の信頼
性のより向上と、偏荷重の作用に起因するシール性低下
のより一層の防止とが図られる。

【００１９】請求項３記載の発明では、上記請求項１記
載の発明による作用に加えて、係止凹部が大径筒体の周
壁を半径方向に貫通する窓部によって構成されているた
め、係止爪と上記窓部とを係合して雄型継手と雌型継手
とを接続した後、大径筒体の外部から上記窓部を介して
係止爪を半径方向に押圧することにより上記の係合が外
され、上記の雄型継手と雌型継手との接続が解除され
る。従って、いったん接続した後に、その接続解除、お
よび、再接続が可能となる。

【００２０】請求項４記載の発明では、上記請求項１記
載の発明による作用に加えて、大径筒体の基端部内面に
小径筒体の先端面と当接して小径筒体の前進を阻止する
当り面が形成され、しかも、この当り面と小径筒体の先
端面との当接が、上記係止爪が係止凹部に係合した状態
で行われるようにされているため、上記の当接により大
径筒体に対する小径筒体の筒軸方向前進側の相対移動が
阻止される一方、それと同時に上記小径筒体の筒軸方向
抜け側（後退側）の相対移動が阻止される。これによ
り、上記雄型継手と雌型継手との接続が、筒軸方向両側
に対する相対移動が防止された状態で行われる。

【００２１】請求項５記載の発明では、上記請求項１記
載の発明による作用に加えて、筒軸方向腕部がつば部の
外周部から一体に形成されているため、上記つば部がス
トッパー部材の径方向腕部を兼ねることになり、つば部
とストッパー部材とが一体に形成することが可能にな
る。また、上記筒軸方向腕部が筒軸方向先端側に延びて
いるため、雄型継手への引き抜き方向の外力の作用によ
り上記筒軸方向腕部に引っ張り側の軸力が作用する。

【００２２】請求項６記載の発明では、上記請求項１記
載の発明による作用に加えて、小径筒体の筒軸方向中間
位置の外周面からストッパー部材が形成され、筒軸方向
腕部が筒軸方向基端側に延びるように配設されているた
め、その筒軸方向腕部の先端である自由端から突出する
係止爪が係止凹部に係合した状態では、係止爪の筒軸方
向基端側の面と係止凹部の筒軸方向先端側の面とが当接
して小径筒体の抜け側への相対移動の阻止が行われるよ
うになる。そして、その雄型継手への引き抜き方向の外
力の作用により上記筒軸方向腕部に圧縮側の軸力が作用
する。

【００２３】

【実施例】以下、本発明の実施例を図面に基いて説明す
る。

【００２４】＜第１実施例＞ 図１および図２は、本発明の第１実施例に係るクイック
コネクタを示し、１は筒状の雄型継手であって、筒軸Ｘ
方向一端側（図１，図２の左側）の結合部１０と、他端
側（同図の右側）の小径筒体１１とが合成樹脂成形によ
り一体に形成されたものである。また、２は筒状の雌型
継手であって、上記筒軸Ｘと同軸方向一端側（同図の右
側）の結合部２０と、他端側（同図の左側）の大径筒体
２１とが合成樹脂もしくは繊維強化樹脂等を用いた樹脂
成形により一体に形成されたものである。上記雄型継手
１は、結合部１０が接続対象の一対の管体端部としての
一対のホース端部（図示省略）の一方のホース端部に圧
入されることにより結合されて、小径筒体１１がその一
方のホース端部から突出されるようになっている。ま
た、上記雌型継手２も、上記と同様に、結合部２０が他
方のホース端部に圧入されることにより結合されて、大
径筒体２１がその他方のホース端部から突出されるよう
になっている。そして、上記大径筒体２１は上記小径筒
体１１の外周面１１ａの外径より所定寸法大きい内径の
内周面２１ａを有するように結合部２０から先が拡径さ
れており、両継手１，２は上記小径筒体１１が大径筒体
２１の内部に筒軸Ｘと同軸上に配置された状態に収容さ
れて両ホース端部が互いに同軸上で連通した状態に接続
されるようになっている。この雄型継手１と雌型継手２
とによって本第１実施例のクイックコネクタが構成され
ている。

【００２５】上記小径筒体１１には、基端部１１ｂから
外周方向に上記大径筒体２１の先端開口部２１ｂの内周
面２１ａ位置まで突出された環状つば部１２と、このつ
ば部１２の上記筒軸Ｘを中心とする周方向（以下、単に
周方向という）の各一部であって上記筒軸Ｘに直交する
方向（図１，図２の上下方向）の両側位置の外周部に形
成されたストッパー部材としての一対のストッパー部１
３，１３と、この両ストッパー部１３，１３の形成位置
とは異なる周方向の互いに離れた２位置の上記つば部１
２の外周面１２ａから上記筒軸Ｘを中心とする半径方向
（以下、単に半径方向という）外方に突出する一対の誘
導凸部１４，１４とがそれぞれ一体に形成されている。

【００２６】上記つば部１２は、その外周面１２ａが大
径筒体２１の先端開口部２１ｂの内周面２１ａに内嵌す
ることにより、小径筒体１１の外周面１１ａと大径筒体
２１の内周面２１ａとの間の環状の隙間を覆うととも
に、上記小径筒体１１の基端部１１ｂと上記大径筒体２
１の先端開口部２１ｂとを同軸に位置付けるようになっ
ている。

【００２７】上記各ストッパー部１３は、上記つば部１
２の上記の所定位置から先端部１１ｃの側（図１，図２
の右側；以下、単に右側という）に筒軸Ｘ方向に所定寸
法延びる筒軸方向腕部１５と、この筒軸方向腕部１５の
先端である自由端から半径方向外方に突出した係止爪１
６とを備えている。そして、この各係止爪１６は、基端
部１１ｂの側（図１，図２の左側；以下、単に左側とい
う）に筒軸Ｘに直交する直交面１６ａを、右側にテーパ
面１６ｂをそれぞれ有しており、また、周方向両端面１
６ｃ，１６ｃの間隔、すなわち、周方向幅が後述の窓部
２２との関係で所定の寸法に定められている。

【００２８】上記各誘導凸部１４の半径方向端面１４ａ
は、その各誘導凸部１４が後述の誘導凹部２３に内嵌し
た際に大径筒体２１の外周面とほぼ面一となるように形
成される一方、周方向両端にその両端面を延長した面が
右側前方で交差して横向きのＶ字状となるようなテーパ
面１４ｂ，１４ｂが形成されている。

【００２９】上記大径筒体２１は、図３にも示すよう
に、上記小径筒体１１の筒軸Ｘ方向先端面１１ｄからつ
ば部１２までの長さと対応する筒軸Ｘ方向長さを有して
おり、基端部２１ｃの内面に形成された筒軸Ｘに直交す
る当り面２１ｄに上記小径筒体１１の先端面１１ｄが当
接してそれ以上の前進が阻止された状態で上記つば部１
２が大径筒体２１の先端開口部２１ｂ内に内嵌するよう
になっている。そして、この大径筒体２１の周壁には係
止凹部としての一対の窓部２２，２２が半径方向に貫通
するように形成されており、上記当り面２１ｄに小径筒
体１１の先端面１１ｄが当接した状態で、その両係止爪
１６，１６が両窓部２２，２２に係合するように上記各
窓部２２が配置されている。この各窓部２２の周方向幅
は、図４に拡大して示すように、上記各係止爪１６の周
方向幅とほぼ同じに形成されて、上記係止爪１６の周方
向端面１６ｃが係合状態で上記窓部２２の周方向対向面
２２ａと近接して相対向するようになっている。

【００３０】また、上記大径筒体２１の先端開口部２１
ｂには、その内周側にテーパ周面２１ｅと、一対の誘導
凹部２３，２３とが形成されている。上記両誘導凹部２
３，２３は、上記小径筒体１１の各係止爪１６が上記各
窓部２２に係合した状態で、上記両誘導凸部１４，１４
が内嵌するような周方向各位置に配置されている。この
各誘導凹部２３は、筒軸Ｘ方向の深さが上記各誘導凸部
１４の筒軸Ｘ方向長さ（つば部１２の厚み）よりも大き
く形成されており、また、周方向対向面が上記各誘導凸
部１４の両テーパ面１４ｂ，１４ｂと対応する横向きの
略Ｖ字状のテーパ面２３ａ，２３ａにより構成されてい
る。そして、上記各誘導凹部２３は、上記各誘導凸部１
４が各誘導凹部２３の図１，図２の右側の最奥部まで嵌
入した時点で、上記各係止爪１６が各窓部２２に係合す
るように、各窓部２２と関係付けられている。

【００３１】そして、上記大径筒体２１の基端部２１ｃ
の内周面には予め複数ずつ（図例では２つずつ）のシー
ルリング２４，２４と、スペーサリング２５，２５とが
交互に内嵌されている。この各シールリング２４は、小
径筒体１１の先端部１１ｃの外周面１１ａと大径筒体２
１の基端部２１ｃの内周面２１ａとに挟まれて圧縮状態
とされて上記両周面１１ａ，２１ａの双方に密着するよ
うになっており、これにより、上記小径筒体１１と大径
筒体２１との間のシールが行われるようになっている。

【００３２】次に、上記第１実施例の作用・効果を説明
する。

【００３３】上記の雄型継手１および雌型継手２を用い
て一対のホース端部を接続するには、上記雄型継手１の
結合部１０を一方のホース端部に圧入し、上記雌型継手
２の結合部２０を他方のホース端部に圧入する。これに
より、上記雄型継手１は小径筒体１１が突出した状態で
上記一方のホース端部に、雌型継手２は大径筒体２１が
突出した状態で上記他方のホース端部にそれぞれ結合さ
れる。

【００３４】そして、まず、小径筒体１１の先端部１１
ｃと大径筒体２１の先端開口部２１ｂとを、各係止爪１
６と各窓部２２とが、もしくは、各誘導凸部１４と各誘
導凹部２３とが筒軸Ｘ方向に概略同じ周方向位置に位置
付けられるように相対向させる。次に、この状態から上
記小径筒体１１をほぼ筒軸Ｘ方向に大径筒体２１内に挿
入していくと、両係止爪１６，１６のテーパ面１６ｂ，
１６ｂが大径筒体２１の先端開口部２１ｂのテーパ周面
２１ｅに当って各筒軸方向腕部１５が弾性変形される。
これにより、各係止爪１６が半径方向内方に変位して大
径筒体２１の内周面２１ａに沿って前進し（図５参
照）、小径筒体１１の先端面１１ｄが大径筒体２１の当
り面２１ｄに当接することにより上記各係止爪１６の直
交面１６ａが各窓部２２に係合して、雄型継手１と雌型
継手２との接続作業が完了する（図２参照）。

【００３５】この各係止爪１６の各窓部２２への係合作
業の際、小径筒体１１の大径筒体２１内への挿入に従
い、図６に示すように、小径筒体１１の各誘導凸部１４
が大径筒体２１の誘導凹部２３の入り口から嵌入して上
記各誘導凸部１４の両テーパ面１４ｂ，１４ｂのいずれ
か一方が上記各誘導凹部２３の両テーパ面２３ａ，２３
ａのいずれか一方に接触する（図６に実線で示す状態参
照）。この状態で、小径筒体１１をさらに前進させるこ
とにより、上記各誘導凸部１４が上記各誘導凹部２３の
上記一方のテーパ面２３ａに沿って上記各誘導凹部２３
の最奥部まで摺動するため、これに伴い小径筒体１１と
大径筒体２１とが筒軸Ｘ回りに自動的に相対回転されて
上記各係止爪１６を各窓部２２の形成位置と同じ周方向
位置まで誘導させることができる。このため、上記各誘
導凸部１４と誘導凹部２３との組み合わせを用いること
により、各係止爪１６および各窓部２２の両者がそれぞ
れ周方向の一部に形成され、しかも、大径筒体２１の内
部を前進して外部から見えない各係止爪１６を各窓部２
２に確実に導いて両者１６，２２を互いに係合させるこ
とができる。

【００３６】そして、上記各係止爪１６と各窓部２２と
の係合状態に至れば、上記小径筒体１１はその先端面１
１ｄが大径筒体２１の当り面２１ｄに当接することによ
り筒軸Ｘ方向の前進側への移動が阻止される一方、各係
止爪１６の直交面１６ａと各窓部２２との係合により上
記筒軸Ｘ方向の引き抜け側への移動が阻止される。この
ため、雄型継手１と雌型継手２との間に筒軸Ｘ方向に相
対移動させるような外力（引き抜き力，押し込み力）が
作用しても、この外力に抵抗して筒軸Ｘ方向の両側に対
する相対移動を確実に阻止した状態で両継手１，２を接
続することができる。加えて、上記引き抜き力等が作用
する各係止爪１６は比較的厚肉のつば部１２から筒軸Ｘ
方向に延びる各筒軸方向腕部１５により支持されている
ため、上記の引き抜き力等が各係止爪１６を介して上記
各筒軸方向腕部１５にほぼ軸力として作用し、これによ
り、上記引き抜き力等が曲げ力として作用する場合と比
べより強く抵抗してより強固な抜け防止を図ることがで
きる。

【００３７】また、上記の係合状態においては、各係止
爪１６の周方向端面１６ｃ，１６ｃが各窓部２２の周方
向対向面２２ａ，２２ａに対して近接して相対向してい
るため、上記雄型継手１と雌型継手２との間に筒軸Ｘの
回りに互いに逆回りに相対回転させる外力（ねじり力）
が作用しても、この外力に対して上記の端面１６ｃと対
向面２２ａとが当接して抵抗し、筒軸Ｘの回りの相対回
転を確実に阻止した状態で両継手１，２を接続すること
ができる。

【００３８】さらに、上記の係合状態においては、小径
筒体１１の先端部１１ｃが大径筒体２１の基端部２１ｃ
内周面に当接しかつ各シールリング２４を介しても上記
大径筒体２１の基端部２１ｃに対して当接して、上記小
径筒体１１の半径方向への相対移動が阻止される一方、
上記小径筒体１１の基端部１１ｂがつば部１２の外周面
１２ａと大径筒体２１の内周面２１ａとの当接により大
径筒体２１の先端開口部２１ｂに対して半径方向への相
対移動が阻止された状態になる。このため、上記雄型継
手１と雌型継手２との間に半径方向に筒軸Ｘに対して互
いに逆方向に平行に偏心させるような外力（せん断力）
が作用しても、上記の小径筒体１１の先端部１１ｃとつ
ば部１２との筒軸Ｘ方向に互いに離れた２位置で上記外
力に抵抗して半径方向への相対移動を確実に阻止した状
態で両継手１，２を接続することができる。

【００３９】加えて、半径方向への相対移動が阻止され
る上記の２位置が小径筒体１１の先端部１１ｃと基端部
１１ｂという筒軸Ｘ方向に比較的長い距離を隔てたもの
となるため、上記雄型継手１と雌型継手２との間に筒軸
Ｘに直交する軸の回りに互いに逆回りに相対回転させる
ような曲げ外力（こじり力）が作用しても、上記の２位
置間の比較的長い足の長さで上記曲げ外力に抵抗して上
記の直交軸回りの相対回転を確実に阻止した状態で両継
手１，２を接続することができる。

【００４０】このように雄型継手１と雌型継手２とを、
引き抜き力、押し込み力、ねじり力、せん断力、およ
び、こじり力の全てに対して抵抗して確実に同一の接続
状態に維持することができるため、接続状態の信頼性を
従来のものと比べ大幅に向上することができる。その
上、特に上記のねじり力、せん断力、および、こじり力
が作用しても接続当初の状態を維持することができるた
め、その接続後、小径筒体１１の外周面１１ａと大径筒
体２１の内周面２１ａとの間の形状が当初の接続時と同
一の状態に維持されることになる。この結果、上記の両
周面１１ａ，２１ａに密着した各シールリング２４が時
間の経過と共に塑性変形傾向に移行しても、その密着状
態を維持することができ、上記両周面１１ａ，２１ａ間
の形状が相対回転により変化することに起因するシール
性低下の発生を防止することができる。

【００４１】一方、上記の雄型継手１と雌型継手２とを
分離する必要が生じた場合、両窓部２２，２２から各係
止爪１６を半径方向内方に押圧して各窓部２２との係合
を解除することにより、小径筒体１１を大径筒体２１か
ら引き抜くことが可能となる。そして、上記の接続作業
を再度繰り返すことにより上記の雄型継手１と雌型継手
２とを再接続することができる。この再接続作業の際、
一対の誘導凸部１４，１４を分離前の各誘導凹部２３に
嵌入させるように小径筒体１１を大径筒体２１に対して
内嵌させることにより、その小径筒体１１を上記大径筒
体２１に対して分離前の接続状態と同じ周方向位置に再
接続することができる。この結果、大径筒体２１内の各
シールリング２４に対して上記の分離前と同じ周方向位
置に内嵌させることができ、上記のごとく各シールリン
グ２４が分離前の小径筒体１１の先端部１１ｃの外周面
形状に対応した形状で塑性変形状態に至っていたとして
も、上記の先端部１１ｃを上記各シールリング２４に対
して密着させることができる。このため、再接続して
も、分離前の周方向位置と異なる位置に再接続されるこ
とに起因するシール性低下の発生を防止することがで
き、分離前とほぼ同じシール性を発揮させることができ
る。

【００４２】＜第２実施例＞ 図７および図８は本発明の第２実施例に係るクイックコ
ネクタを示す。本第２実施例は、つば部とストッパー部
材とを互いに独立して設けたものである。

【００４３】同図において、３は筒状の雄型継手、４は
筒状の雌型継手であって、この雄型継手３と雌型継手４
とによって本第２実施例のクイックコネクタが構成され
ている。

【００４４】上記雄型継手３は、第１実施例と同様に一
方のホース端部（図示省略）に結合される筒軸Ｘ方向一
端側（図７，図８の左側）の結合部３０と、上記ホース
端部から突出する他端側（同図の右側）の小径筒体３１
とが合成樹脂成形により一体に形成されたものであり、
また、上記雌型継手４は、同様に他方のホース端部（図
示省略）に結合される上記筒軸Ｘと同軸方向一端側（同
図の右側）の結合部４０と、上記他方のホース端部から
突出する他端側（同図の左側）の大径筒体４１とが合成
樹脂成形により一体に形成されたものである。

【００４５】上記小径筒体３１の外周面３１ａには、基
端部３１ｂに環状のつば部３２と、筒軸Ｘ方向中間位置
に上記ストッパー部材としての一対のストッパー部３３
とが一体に形成されている。上記つば部３２は、上記基
端部３１ｂから外周方向に上記大径筒体４１の先端開口
部４１ｂの内周面４１ａ位置まで突出されており、その
外周面３２ａが大径筒体４１の先端開口部４１ｂの内周
面４１ａに内嵌することにより、小径筒体３１の外周面
３１ａと大径筒体４１の内周面４１ａとの間の環状の隙
間を覆うとともに、上記小径筒体３１の基端部３１ｂと
上記大径筒体４１の先端開口部４１ｂとを同軸に位置付
けるようになっている。そして、このつば部３２の外周
面３２ａの所定位置には、第１実施例と同様構成の一対
の誘導凸部１４，１４が一体に形成されている。

【００４６】また、上記各ストッパー部３３は、上記外
周面３１ａの筒軸Ｘ方向中間位置から半径方向外方に上
記大径筒体４１の内周面４１ａ位置まで突出した径方向
腕部３４と、この径方向腕部３４の先端位置から基端部
３１ｂの側に筒軸Ｘ方向に所定寸法延びた筒軸方向腕部
３５と、この筒軸方向腕部３５の先端である自由端から
半径方向外方に突出した係止爪３６とを備えている。そ
して、この各係止爪３６は、基端部３１ｂの側に筒軸Ｘ
に直交する直交面３６ａを有しており、また、周方向両
端面３６ｂ，３６ｂの間隔、すなわち、周方向幅が後述
の窓部４２との関係で所定の寸法に定められている。

【００４７】上記大径筒体４１は、基端部４１ｃの内面
の当り面４１ｄに上記小径筒体３１の先端面３１ｄが当
接してそれ以上の前進が阻止された状態で、上記つば部
３２が大径筒体４１の先端開口部４１ｂ内に内嵌するよ
うな筒軸Ｘ方向長さを有している。そして、この大径筒
体４１の周壁には係止凹部としての一対の窓部４２，４
２が半径方向に貫通するように形成されており、上記当
り面４１ｄに小径筒体３１の先端面３１ｄが当接した状
態で、両係止爪３６，３６が両窓部４２，４２に係合す
るように上記各窓部４２が配置されている。この各窓部
４２の周方向幅は、第１実施例と同様に、上記各係止爪
３６の周方向幅とほぼ同じに形成されて、上記係止爪３
６の周方向端面３６ｂが係合状態で上記窓部４２の周方
向対向面４２ａと近接して相対向するようになってい
る。

【００４８】また、上記大径筒体４１の先端開口部４１
ｂの内周側にはテーパ周面４１ｅが形成されており、一
対の誘導凹部２３，２３は、第１実施例と同様に、上記
各係止爪３６が上記各窓部４２に係合した状態で、各誘
導凸部１４が上記各誘導凹部２３の最奥部に内嵌するよ
うになっている。

【００４９】なお、上記のクイックコネクタのその他の
構成は第１実施例のものと同様であるために、同一部材
には同一符号を付して、その説明は省略する。

【００５０】そして、上記第２実施例の場合、一対のホ
ース端部を接続するには、まず、第１実施例と同様に、
小径筒体３１の先端部３１ｃと大径筒体４１の先端開口
部４１ｂとを、各係止爪３６と各窓部４２とが、もしく
は、各誘導凸部１４と各誘導凹部２３とが筒軸Ｘ方向に
概略同じ周方向位置に位置付けられるように相対向させ
る。次に、この状態から上記小径筒体３１をほぼ筒軸Ｘ
方向に大径筒体４１内に挿入していくと、両係止爪３
６，３６が大径筒体４１の先端開口部４１ｂのテーパ周
面４１ｅに当る。このままで小径筒体３１を押圧する
か、両係止爪３６，３６を半径方向両側から摘みながら
小径筒体３１を押圧することにより、各筒軸方向腕部３
５が弾性変形されて各係止爪３６が半径方向内方に変位
した状態で大径筒体４１の内周面４１ａに沿って前進す
る（図９参照）。そして、小径筒体３１の先端面３１ｄ
が大径筒体４１の当り面４１ｄに当接することにより上
記各係止爪３６の直交面３６ａが各窓部４２に係合し
て、雄型継手３と雌型継手４との接続作業が完了する
（図８参照）。この際、第１実施例と同様に、各誘導凸
部１４のテーパ面１４ｂ，１４ｂと各誘導凹部２３のテ
ーパ面２３ａ，２３ａとの組み合わせにより、小径筒体
３１と大径筒体４１との周方向の相対回転位置が自動的
に相対回転されて上記各係止爪３６を各窓部４２の形成
位置と同じ周方向位置まで誘導させることができ、各係
止爪３６を各窓部４２に確実に導いて両者３６，４２を
互いに係合させることができる。

【００５１】そして、本第２実施例においては、第１実
施例と異なる態様のストッパー部３３を用いて第１実施
例とほぼ同様の作用・効果を得ることができる。すなわ
ち、上記各係止爪３６と各窓部４２との係合状態に至る
ことにより、第１実施例と同様に、雄型継手３と雌型継
手４とを、引き抜き力、押し込み力、ねじり力、せん断
力、および、こじり力の全てに抵抗して確実に同一の接
続状態に維持することができ、接続状態の信頼性を従来
のものと比べ大幅に向上することができる。例えば、引
き抜き力、押し込み力が作用しても、上記小径筒体３１
の先端面３１ｄが大径筒体４１の当り面４１ｄに当接す
ることにより筒軸Ｘ方向の前進側への移動が阻止される
一方、各係止爪３６の直交面３６ａと各窓部４２との係
合により上記筒軸Ｘ方向の引き抜け側への移動が阻止さ
れる。ねじり力が作用しても、各係止爪３６の周方向端
面３６ｃ，３６ｃと各窓部４２の周方向対向面４２ａ，
４２ａとが当接して筒軸Ｘの回りの相対回転が阻止され
る。また、せん断力が作用しても、小径筒体３１の先端
部３１ｃが各シールリング２４を介して大径筒体４１の
基端部４１ｃに当接して半径方向への相対移動が阻止さ
れる一方、上記小径筒体３１の基端部３１ｂがつば部３
２の外周面３２ａと大径筒体４１の内周面４１ａとの当
接により大径筒体２１の先端開口部２１ｂに対して当接
して半径方向への相対移動が阻止される。さらに、こじ
り力が作用しても、半径方向への相対移動が上記の２位
置で阻止される上、その２位置が小径筒体３１の基端部
３１ｂおよび先端部３１ｃという筒軸Ｘ方向に比較的長
い距離を隔てたものとなるため、筒軸Ｘに直交する軸回
りの相対回転が阻止される。

【００５２】この結果、第１実施例と同様に、小径筒体
３１の外周面３１ａと大径筒体４１の内周面４１ａとの
間の形状を当初の接続時と同一の状態に維持することが
でき、上記の両周面３１ａ，４１ａに密着した各シール
リング２４が時間の経過と共に塑性変形傾向に移行して
も、その密着状態を維持することができ、上記両周面３
１ａ，４１ａ間の形状が相対回転等により変化すること
に起因するシール性低下の発生を防止することができ
る。

【００５３】一方、上記の雄型継手３と雌型継手４とを
分離する場合、両窓部４２，４２から各係止爪３６を半
径方向内方に押圧して各窓部４２との係合を解除するこ
とにより、小径筒体３１を大径筒体４１から引き抜くこ
とが可能となる。そして、上記の接続作業を再度繰り返
すことにより上記の雄型継手３と雌型継手４とを再接続
することができる。この再接続作業の際、一対の誘導凸
部１４，１４を分離前の各誘導凹部２３に嵌入させるよ
うに小径筒体３１を大径筒体４１に対して内嵌させるこ
とにより、第１実施例と同様に、その小径筒体３１を上
記大径筒体４１内の各シールリング２４に対して分離前
の接続状態と同じ周方向位置に再接続することができ、
これにより、分離前の周方向位置と異なる位置に再接続
されることに起因するシール性低下の発生を防止するこ
とができ、分離前とほぼ同じシール性を発揮させること
ができる。

【００５４】＜他の態様例＞ なお、本発明は上記第１および第２実施例に限定される
ものではなく、その他種々の変形例を包含するものであ
る。すなわち、上記第１および第２実施例では、ストッ
パー部１３，３３を一対備えたものに構成しているが、
これに限らず、少なくとも１つあればよく、３つ以上を
周方向に均等配置にして備えてもよい。１つの場合、半
径方向には弾性変形し易く、周方向には弾性変形し難い
ように構成すればよく、また、２つ以上の場合、１つの
場合と比べ、力の分散という点で好ましい。

【００５５】上記第１および第２実施例では、互いに同
じ大きさ・形状の各一対の誘導凸部１４，１４と誘導凹
部２３，２３との組み合わせを用いているが、これに限
らず、例えば各誘導凸部１４と各誘導凹部２３との２対
の誘導手段を互いに異なる大きさ・形状のものにしても
よい。これにより、小径筒体と大径筒体との再接続作業
において、作業者をして間違えることなく分離前と同一
の周方向位置に確実に内嵌させることができる。例え
ば、上記の一方の誘導凸部１４の周方向幅を他方のもの
より大きくし、これに対応させて一方の誘導凹部２３の
周方向幅を拡大させればよい。また、上記の小径筒体と
大径筒体とに形成する誘導凸部１４と誘導凹部２３とか
らなる誘導手段を１対のみにすることにより、もしく
は、３対の誘導手段を設けその内の１対のもののみの大
きさ・形状を異なるものにすることによっても上記と同
様の効果を得ることができる。さらに、上記の各誘導凸
部１４と各誘導凹部２３と周方向端面に形成するテーパ
面を、周方向両端面の内の一方にのみ形成するようにし
てもよい。この場合においても、大径筒体に対する小径
筒体の周方向相対位置を係止爪が窓部に確実に係止でき
るように自動的に誘導することができる。

【００５６】上記第１および第２実施例では、係止爪１
６，３６と係合する係止凹部を半径方向に貫通する窓部
２２，４２により構成しているが、これに限らず、貫通
することなく大径筒体の内周面に開口する凹部により構
成してもよい。この場合、接続作業において、ストッパ
ー部の係止爪が外部から全く見えなくなるが、誘導凸部
１４と誘導凹部２３との組み合わせにより係止爪を上記
の凹部まで確実に誘導することができる。

【００５７】また、上記第１および第２実施例では接続
対象の管体端部をホース端部の場合を説明したが、これ
に限らず、例えば上記管体が金属パイプであってもよ
い。この場合、結合部としてねじ込み式等のもので構成
すればよい。

【００５８】さらに、上記第１および第２実施例では、
雄型継手、雌型継手をそれぞれ合成樹脂成形により形成
しているが、これに限らず、例えば金属により形成して
もよい。

【００５９】

【発明の効果】以上説明したように、請求項１記載の発
明におけるクイックコネクタによれば、両者の係合状態
において、係止凹部の周方向対向面間隔と、対応する係
止爪の周方向幅とをほぼ同じ寸法に設定しているため、
上記小径筒体と大径筒体、すなわち、雄型継手と雌型継
手とがねじり力等の作用を受けて周方向に相対回転しよ
うとしても、上記係止爪の周方向端面と係止凹部の周方
向対向面とが当接して上記相対回転を確実に阻止するこ
とができる。このため、小径筒体の外周面と大径筒体の
内周面との間の形状を当初の接続時と同一の状態に維持
することができ、上記の両周面に密着した各シールリン
グが時間の経過と共に塑性変形傾向に移行しても、その
密着状態を維持することができる。この結果、上記両周
面間の形状が相対回転等により変化することに起因する
シール性低下の発生を確実に防止することができる。

【００６０】また、上記係止爪を径方向腕部の先端から
筒軸方向に延びる筒軸方向腕部の先端に設けているた
め、上記筒軸方向抜け側の力が係止爪を介して上記筒軸
方向腕部に対してほぼ軸力として作用することになり、
上記抜け側の力が曲げ方向に作用する場合と比べより強
固な抜け防止を図ることができる。さらに、上記ストッ
パー部材の径方向腕部を小径筒体の外周面から大径筒体
の内周面位置まで径方向に突出しているため、小径筒体
の筒軸に直交する方向への大径筒体に対する相対移動を
阻止することができ、この径方向腕部と小径筒体の先端
部との２位置で上記筒軸に直交する方向への相対移動を
阻止することができる。この結果、雄型継手と雌型継手
とに筒軸に直交する軸回りに相対回転させようとするこ
じり外力が作用しても両継手の接続状態を確実に同一状
態に維持することができ、接続状態の信頼性向上、およ
び、上記シールリングに偏荷重が作用することに起因す
るシール性低下の防止を図ることができる。

【００６１】また、小径筒体の基端部側外周面に、大径
筒体の内周面位置まで外周方向に突出した環状のつば部
を形成しているため、このつば部の周方向全周により半
径方向の全ての方向に対する小径筒体の相対移動を阻止
することができる。そして、このつば部を小径筒体の基
端部側に形成しているため、小径筒体先端部での支持位
置と、上記つば部による支持位置との筒軸方向に比較的
長く離れた２位置の支持によって、こじり方向外力を受
けても同一接続状態の維持をより一層確実に図ることが
できる。加えて、係止爪が係止凹部に係合した状態で、
上記つば部を、大径筒体の先端開口に内嵌してその先端
開口を覆うように配設しているため、接続状態における
大径筒体の内周面と小径筒体の外周面との間の隙間への
ごみや異物の侵入を阻止できる。

【００６２】さらに、誘導凸部を小径筒体のつば部に形
成し、係止爪が係止凹部に係合した状態で上記誘導凸部
が内嵌する誘導凹部を大径筒体の先端開口に形成してい
るため、雄型継手と雌型継手との接続作業の際、上記誘
導凹部を目印としてその誘導凹部に上記誘導凸部が入る
ように概略の周方向相対位置を定め小径筒体の大径筒体
内に対する挿入作業を行うことができる。加えて、上記
誘導凸部と誘導凹部と の周方向少なくとも一方の周方向
の面をテーパ面としているため、上記誘導凸部と誘導凹
部の互いのテーパ面に導かれて係止爪が上記係止凹部に
合致する周方向位置まで小径筒体の大径筒体に対する周
方向相対位置を自動的に変更することができる。従っ
て、係止凹部が周方向の一部にかつ係止爪とほぼ同じ周
方向寸法に形成されていても、接続作業に際し、外部か
ら上記誘導凸部と誘導凹部とを見ながら小径筒体を大径
筒体内に挿入することにより、外部からは見えない係止
爪の係止凹部への係合作業を容易かつ確実に行うことが
できる。

【００６３】請求項２記載の発明によれば、上記請求項
１記載の発明による効果に加えて、２以上のストッパー
部材を設けて２以上の係止爪によりそれぞれ筒軸回りの
相対回転を阻止するため、雄型継手と雌型継手との周方
向に対する相対回転の阻止をより確実に図ることができ
る。加えて、２以上のストッパー部材を小径筒体の外周
面に周方向に均等に配置しているため、２以上の径方向
腕部により小径筒体が大径筒体に対して筒軸に直交する
方向に相対移動しないように支持され、上記の接続状態
の信頼性のより向上と、偏荷重の作用に起因するシール
性低下のより一層の防止とを図ることができる。

【００６４】請求項３記載の発明によれば、上記請求項
１記載の発明による効果に加えて、係止凹部を大径筒体
の周壁を半径方向に貫通する窓部によって構成している
ため、係止爪と上記窓部とを係合して雄型継手と雌型継
手とをいったん接続した後、大径筒体の外部から上記窓
部を介して係止爪を半径方向に押圧することにより上記
の係合を解除することができ、上記の雄型継手と雌型継
手との接続を解除することができる。従って、いったん
接続した後に、その接続解除、および、再接続を行うこ
とができる。

【００６５】請求項４記載の発明によれば、上記請求項
１記載の発明による効果に加えて、大径筒体の基端部内
面に小径筒体の先端面と当接して小径筒体の前進を阻止
する当り面を形成し、かつ、この当り面と小径筒体の先
端面との当接を、上記係止爪が係止凹部に係合した状態
で行われるようにしているため、上記の当接により大径
筒体に対する小径筒体の筒軸方向前進側の相対移動を阻
止することができる一方、それと同時に係止爪と係止凹
部との係合により上記小径筒体の筒軸方向抜け側の相対
移動を阻止することができる。これにより、上記雄型継
手と雌型継手との接続を、筒軸方向両側に対する相対移
動が確実に防止された状態で行うことができる。

【００６６】請求項５記載の発明によれば、上記請求項
１記載の発明による効果に加えて、筒軸方向腕部をつば
部の外周部から一体に形成して上記つば部がストッパー
部材の径方向腕部を兼ねるようにしているため、構成の
単純化および製造の容易化を図ることができる。

【００６７】請求項６記載の発明によれば、上記請求項
１記載の発明による効果に加えて、小径筒体の筒軸方向
中間位置の外周面からストッパー部材を形成して、筒軸
方向腕部が筒軸方向基端側に延びるように配設し、その
筒軸方向腕部の先端である自由端から突出する係止爪が
係止凹部に係合した状態で、係止爪の筒軸方向基端側の
面と係止凹部の筒軸方向先端側の面とが当接して小径筒
体の抜け側への相対移動の阻止が行われるようになるた
め、小径筒体の相対回転防止および引き抜き方向の相対
移動防止を図ることができる。

【図面の簡単な説明】

【図１】本発明の第１実施例を示す分解斜視図である。

【図２】第１実施例の接続状態を示す一部切欠き断面図
である。

【図３】第１実施例の雌型継手を示す一部切欠き断面図
である。

【図４】図２のＡ−Ａ線における部分拡大断面図であ
る。

【図５】第１実施例の接続作業途中段階における図２対
応の断面図である。

【図６】誘導凸部と誘導凹部との嵌合過程を示す拡大部
分正面図である。

【図７】第２実施例を示す分解斜視図である。

【図８】第２実施例の接続状態を示す一部切欠き断面図
である。

【図９】第２実施例の接続作業途中段階における図８対
応の断面図である。

【符号の説明】

１，３ 雄型継手 ２，４ 雌型継手 １１，３１ 小径筒体 １１ａ，３１ａ 小径筒体の外周面 １１ｂ，３１ｂ 小径筒体の基端部 １１ｃ，３１ｃ 小径筒体の先端部 １１ｄ，３１ｄ 小径筒体の先端面 １２，３２ つば部 １２ａ，３２ａ つば部の外周面 １３，３３ ストッパー部（ストッ
パー部材） １４ 誘導凸部 １４ｂ テーパ面 １５，３５ 筒軸方向腕部 １６，３６ 係止爪 ２１，４１ 大径筒体 ２１ａ，４１ａ 大径筒体の内周面 ２１ｂ，４１ｂ 大径筒体の先端開口部 ２１ｃ，４１ｃ 大径筒体の基端部 ２１ｄ，４１ｄ 大径筒体の当り面 ２２，４２ 窓部（係止凹部） ２２ａ，４２ａ 窓部の周方向対向面 ２３ 誘導凹部 ２３ａ テーパ面 ２４ シールリング Ｘ 筒軸

Claims (6)

(57)【特許請求の範囲】
1. 【請求項１】 接続対象の両管体端部の一方に結合され
   る筒状雌型継手と、上記両管体端部の他方に結合され上
   記雌型継手内に内嵌されて上記両管体端部を互いに連通
   させた状態で接続する筒状雄型継手とからなり、上記雄
   型継手は上記他方の管体端部から突出する小径筒体を備
   える一方、上記雌型継手は上記一方の管体端部から突出
   して上記小径筒体の外径より所定寸法大きい内径の内周
   面を有する大径筒体を備え、この大径筒体は、その内周
   面と上記小径筒体の先端部外周面との間に介装されたシ
   ールリングによりシールされた状態で上記小径筒体を収
   容するように構成されているクイックコネクタにおい
   て、 上記雄型継手の小径筒体には少なくとも１以上のストッ
   パー部材が一体に形成され、この各ストッパー部材は、
   上記小径筒体の外周面の周方向一部から上記大径筒体の
   内周面位置まで外周方向に突出する径方向腕部と、この
   径方向腕部の先端から上記小径筒体の筒軸方向に延びて
   自由端側が上記小径筒体の半径方向に弾性変形可能に構
   成された筒軸方向腕部と、この筒軸方向腕部の自由端か
   ら上記半径方向外方に突出する係止爪とから構成されて
   おり、 上記雌型継手の大径筒体の内周面には、上記各ストッパ
   ー部材の係止爪と係止して上記小径筒体の大径筒体に対
   する筒軸方向抜け側への相対移動を阻止する係止凹部が
   形成され、この各係止凹部の周方向対向面間隔と、対応
   する係止爪の周方向幅とがほぼ同じ寸法に設定されてお
   り、 上記小径筒体には、その基端部側の外周面から大径筒体
   の先端開口部の内周面位置まで外周方向に突出する環状
   のつば部が形成されており、 このつば部は、上記小径筒体の係止爪が大径筒体の係止
   凹部に係合した状態で、上記大径筒体の先端開口部に内
   嵌するように配設されており、 上記小径筒体のつば部の周方向一部の外周面には外周方
   向に突出する少なくとも１つの誘導凸部が形成されてい
   る一方、大径筒体の先端開口部の周方向一部には筒軸方
   向に開口し、係止爪が係止凹部に係合した状態で上記誘
   導凸部が内嵌する誘導凹部が形成されており、 上記誘導凸部の周方向両端面と上記誘導凹部の周方向対
   向面との少なくとも各一方には、上記係止爪が係止凹部
   に誘導されるよう上記小径筒体の大径筒体に対する周方
   向位置を変更する、上記小径筒体の筒軸方向前進側に向
   けて斜めのテーパ面が形成されて いることを特徴とする
   クイックコネクタ。
2. 【請求項２】 請求項１において、 ２以上のストッパー部材が小径筒体の周方向に均等に配
   置されているクイックコネクタ。
3. 【請求項３】 請求項１において、 係止凹部が、大径筒体の周壁を半径方向に貫通する窓部
   によって構成されているクイックコネクタ。
4. 【請求項４】 請求項１において、 大径筒体の基端部側の内面には、小径筒体の係止爪が係
   止凹部に係合した状態で、上記小径筒体の先端面と当接
   して小径筒体の筒軸方向前進側への相対移動を阻止する
   当り面が形成されているクイックコネクタ。
5. 【請求項５】 請求項１において、つば部の外周部の周方向一部から筒軸方向腕部が小径筒
   体の先端部側に延びるよう配設されてストッパー部材が
   上記つば部と一体に形成 されているクイックコネクタ。
6. 【請求項６】 請求項１において、小径筒体の筒軸方向中間位置の外周面にストッパー部材
   が形成され、筒軸方向腕部が上記小径筒体の基端部側に
   延びるよう配設 されているクイックコネクタ。