JP3351240B2 - リニアモータ - Google Patents
リニアモータInfo
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- JP3351240B2 JP3351240B2 JP13709096A JP13709096A JP3351240B2 JP 3351240 B2 JP3351240 B2 JP 3351240B2 JP 13709096 A JP13709096 A JP 13709096A JP 13709096 A JP13709096 A JP 13709096A JP 3351240 B2 JP3351240 B2 JP 3351240B2
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- Japan
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- linear motor
- movable
- bent portion
- bobbin
- holding piece
- Prior art date
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- Linear Motors (AREA)
Description
テン等の搬送用に用いられるリニアモータに関する。
モータによって電動にて搬送する、搬送用のリニアモー
タが普及しつつある。この種のリニアモータとして、図
5に示すようなものが知られている。このリニアモータ
は、固定子ブロック1と、可動子ブロック5と、を主要
構成部材とした可動コイル型で3相駆動されるものであ
る。
c、2dを有して長く延びその下方に軌道部2l、2l
を有する固定子ケース2と、図6に示すように、厚み方
向に異極が存在し長手方向に一定間隔で交互に異極が存
在するよう着磁されて固定子ケース2に配設される平板
状の永久磁石3と、給電基板4とを有している。この給
電基板4は、図7に示すように、長手方向に所定間隔で
正負導電部4a、4b及び絶縁部4cが交互に形成され
た長尺平板状に形成されている。
1の長手方向に移動自在に連設支持される電機子6を有
する複数の可動台7と、ローラ12とを有している。こ
の電機子6は、対向片9a、9bと連結片9cにて略コ
字状を成した継鉄9の対向片9a、9bにボビン8a、
8aに巻装されたコイル8、8を有し、電機子6の対向
片9a、9bの対向側面が前記永久磁石3の側面と対向
し配され、ボビン8a、8aに巻装されたコイル端どう
しが接続線8i、13aによって接続されている。ロー
ラ12は、可動台7に実質的に一体化され前記軌道部2
l、2lに移動自在にガイドされる。
コイル8、8にブラシ11を介して給電基板4の導電部
から電流を流し、それによって生じる固定子ブロック1
の永久磁石3と可動子ブロック5の電機子6との電磁的
な吸引反発作用により、例えば、図8に示すように、3
つの連設された可動子ブロック5が一定方向に駆動され
る。詳しくは、給電基板4の長尺平板状の絶縁基板上の
正負導電部4a、4bから、長手方向に並んでいる電機
子6のコイル8、8に3相駆動の直流電流を順次相順に
給電し、電機子6の配設される方向の所定の方向に向け
て進行磁界を発生させる。その結果、電機子6にはこの
進行磁界と同じ進行方向に所定の推進力が働く。なお、
逆方向に駆動するときは、上記と相順を逆に給電し、逆
の方向に向けての進行磁界を発生させる。
モータは、アール形状の出入り口あるいは窓などにおけ
るドアあるいはカーテンの曲線搬送においては、曲線を
有する固定子ケース2と、複数の可動台7が長手方向に
連設支持される可動子ブロック6との構成によって、特
に走行性の良いものである。しかし、各電機子6のコイ
ル8、8間の接続は、ボビン8aの上面に形成された接
続線8i、13aをガイドするガイド突起8jにより接
続線がガイドされ両端がコイル端に固着され接続される
ものである。その結果、特に、アール形状の走行におい
ては、ハンダ付けなどによる接続線8i、13aとコイ
ル端との固着部Fに曲げ応力が繰り返し加えられること
となる。その結果、長期の使用において、固着部Fの曲
げによる機械的疲労によって接続が破断することがあ
り、製品の寿命の観点における課題となっていた。
で、その目的とするところは、アール形状の搬送におい
ても連設支持される可動子ブロックの接続線が破断する
ことが無い、長寿命のリニアモータを提供することにあ
る。
に、請求項1記載のリニアモータは、長手方向に対して
交互に異極が存在する磁石を備えた固定子ブロックと、
前記磁石に近接する継鉄にボビンが装着され、当該ボビ
ンにコイルが巻装されてなる電機子を備えた複数の可動
台とを備え、夫々の可動台は、隣接する他の可動台と、
長手方向の端部を互いに連結すると共に、互いの前記コ
イルが接続線によって接続され、前記固定子ブロックの
長手方向に移動自在に構成されているリニアモータにお
いて、 前記接続線に屈曲部を設け、その屈曲部と夫々の
可動台の対向部とを略一致させると共に、夫々のボビン
に、夫々の可動台が連結部において屈曲するに従って当
該接続線が屈曲運動する方向と略平行な面を有し、その
面で当該屈曲部の両端近傍における屈曲する部分を挟持
する挟持片を備えている。これにより、接続線に設けら
れた屈曲部と連接された可動台の対向部とを略一致させ
て挟持片によって挟持され、その両端がコイル端に固着
され接続されるものとなる。
求項1記載の狭持片が前記ボビンの上方に立設され、前
記屈曲部が狭持片の立設方向に向けて屈曲されて設けら
れている。これにより、屈曲部が、ボビンの上方に立設
された狭持片によって立設方向に向けて屈曲されて設け
られるものとなる。
求項1又は2記載の狭持片は、端部がアール状形成され
た前記接続線の浮き上がり防止のための凸部を有してい
る。これにより、接続線が、端部がアール状形成された
凸部によって浮き上がり防止され挟持片によって挟持さ
れるものとなる。
実施の形態を図1乃至図4に基づいて説明する。なお、
従来例と基本的な機能が同様の部材及び部位には、同じ
名称を用いている。図1は、リニアモータの断面図であ
る。図2は、図1に示すリニアモータの可動子ブロック
の側面図である。図3は、図2に示すリニアモータの要
部である挟持片の部分拡大図で、(a)はA方向矢視
図、(b)は側面図である。図4は、図1に示すリニア
モータの可動子ブロックの斜視図である。
と、永久磁石3と、給電基板4とを有する。
4を配設するとともに、後述する可動子ブロックを移動
可能な状態でもって支持するために、アルミニウム等の
押し出し成形等により、図1に示すような断面形状をし
た大略長筒状に形成されている。この固定子ケース2
は、上下壁2a、2b、第1側壁2c及び第2側壁2d
にて大略長筒状を形成し、内部を可動子ブロック収容室
としている。従って、上壁2aの内面の中央に永久磁石
3を支持するI形の支持部2e、第1側壁2cに給電基
板4を支持する大略L形の支持部2f、2f、下壁2b
の中央に開口部2gを形成している。
可動子が重力により下方に落下するのを防止するととも
に縦揺れを防止するもので、2i、2iはガイド片で、
可動子ブロックの横揺れを防止するものである。2j、
2jは支持突起で、図示していないが天井等にネジ等で
固定されるブラケットに固定子ケース2を取り付けるも
のである。また、2kは隔離部材で、固定子ケース2を
上下の2個の部屋に分割するもので、上部に後述する可
動子ブロックの電磁石部、下部にローラ部を収容できる
ように構成してある。下方の2l、2lは軌道部で、ロ
ーラ部に収納されたローラをガイドするものである。
ように、厚み方向に異極が存在し長手方向に一定間隔で
交互に異極が存在するよう着磁された平板状のもので、
固定子ケース2の支持部2eに対応する支持用凹部3e
を有する。この永久磁石3は、その支持用凹部3eと支
持部2eとを圧入あるいは接着等適宜の手段で固定する
ことにより、固定子ケース2の殆ど全長にわたって交互
に異極が存在するようになる。
ように、長尺平板状の長手方向に所定間隔で正負導電部
4a、4b及び絶縁部4cが交互に形成され、固定子ケ
ース2の支持部2f、2fに固定配設される。詳しく
は、絶縁基板の一方の表面に一定厚みの導電パターンを
形成することによって正負導電部4a、4bを設ける。
そして、導電パターンの存在しない部分が結果的に、正
負導電部4a、4bを分離するような関係で絶縁部4c
として形成される。これら正負導電部4a、4b及び絶
縁部4cは、後述する可動子ブロックのブラシが摺接し
得るように、長手方向に所定間隔でもって形成される。
正導電部4a及び負導電部4bの凸部の長手方向長さ
A、Bは、永久磁石3のN極及びS極一対の長さ寸法を
Lとして、L/3<A<L/2、L/3<B<L/2、
A=Bとなるように長さ寸法を設定する。そして、後述
するブラシが正導電部4aに接触しているとき正の電圧
が、負導電部4bに接触しているとき負の電圧がそれぞ
れ可動子ブロックのコイルに印加される。
シ11と、ローラ12とを主要構成部材としている。ま
た、この実施形態のリニアモータは、3相駆動のため、
3個の電機子6、6、6、ブラシ11、11、11を有
し、それぞれを連結し連設することによって可動子ブロ
ック5を形成している。この形態は、各電機子6、6、
6毎に折れ曲がることが可能なため、カーブ走行に好適
である。
と、積層された継鉄9と、これに巻装されるコイル8よ
りなる。可動台7は、大略平板状であって、長手方向の
端部に連結するための連結部7aを有して各電機子6が
連結されて、固定子ケース2の内部を摺動する。また、
可動台7の下面には、搬送支持部材が適宜取着される。
a、9bに装着されたボビン8a、8aの周囲に巻回さ
れるもので、各継鉄9、9、9毎の3組のコイル8、
8、8は、各端末の一方を後述する接続線8iによって
共通接続し、他方を後述する各可動台7に配置されたブ
ラシ11を有した3個の導電ばね11aにそれぞれ接続
する。
鉄9の対向片9a、9bの幅と積層された厚さ寸法より
僅かに大きい寸法の長方形状の筒状の巻胴部8bと、そ
の両端に連設した長方形状の鍔部8c、8dとを有して
形成される。上端である鍔部8dには、巻胴部8b巻回
されコイル8の両端末である端子Tを貫挿する角状の穴
と、継鉄9、端子T間を離隔する離隔壁8eと、この離
隔壁8eに沿って接続線8iなどを挟持し配設する挟持
片8f、8gを有する。挟持片8gは、端部がアール状
形成された接続線8iの浮き上がり防止のための凸部8
hを有する。このボビン8aは、対向片9a及び9b
に、端子Tが角状の穴に貫挿される様配設されて共通使
用される。
継鉄9、9、9毎の3組のコイル8、8、8の各端末の
一方を共通接続するもので、コイル8、8、8に所定の
大きさの電流を流し得る断面積を持っている表面に絶縁
被覆を有するより線である。この接続線8iは、中間に
屈曲部Rを設け、この屈曲部Rと連設された可動台7の
対向部7bとを略一致させて接続線8iを前記狭持片8
f、8gによって狭持し、両端がコイル8の端末にはん
だ付けなどによって固着され接続される。
にて大略コ字状をなす積層鉄心にて大略コ字状をなし、
対向片9a、9bが永久磁石3を挟むように対面するよ
う連結片9cが可動台7に埋め込み固定される。この対
向片9a、9bの先端部には、機械的な保護を兼ねて摩
擦抵抗の少ない樹脂製のキャップ9d、9eが装着され
ている。
6、6は、3個の可動台7、7、7が連結接続されるこ
とによって固定子ケース2の長手方向に並設される。そ
の場合、個々の電機子6の長手方向長さ寸法は、永久磁
石3のN極及びS極一対の長さをLとして、L/3を越
えないように設定する。従って、継鉄9の長手方向長さ
は、コイル8の寸法を考慮してL/3より十分小さく設
定する。
4に摺設するよう基端部が可動台7に固定された導電ば
ね11aの先端に固着される。このブラシ11は、給電
基板4の正負の電圧をコイル8に供給するべく、導電ば
ね11aを介して各コイル8の他方の端末に電気的に接
続される。また、ブラシ11は、その間隔がL/3にな
るよう設定し、給電基板4と接する位置が、永久磁石の
長手方向に対して同じ位置になるように固着される。
ケース2に沿って摺動しやすくするもので、搬送支持部
材に回転可能に保持されるローラ軸に軸支されて固定子
ケース2の下壁2bに形成された軌道部2lを滑動可能
な状態に保持される。この搬送支持部材は、例えばドア
を支持するもので、略L字状の金属製のフック10によ
り可動台7の下面8bに固定される。また、ローラ軸
は、その軸方向が継鉄9の連結片9cと平行となるよう
に配設される。
走行する際に発生する電気的ノイズを低減させるための
ものである。このコンデンサ13は、一端を個々のコイ
ル8の端末に、他端を共通接続する。
他端を共通接続するもので、前記接続線8iと同じより
線によって、中間に屈曲部Rを設け、この屈曲部Rと連
設された可動台7の対向部7bとを略一致させて接続線
13aを狭持片8f、8gによって狭持し、両端がコン
デンサ13の他端にはんだ付けなどによって固着され接
続される。
の3個のコイル8、8、8の内の2個にブラシ11、1
1、11を介して電流を流し、それによって生じる固定
子ブロック1の永久磁石3と可動子ブロック5の電機子
6との電磁的な吸引反発作用により、可動子ブロック5
が一定方向に駆動される。可動子ブロック5の駆動(走
行)方向を逆にするときには、正負導電部4a、4bへ
供給する電圧の正負を逆にすれば良い。
よると、接続線8i、13aが、その中間に屈曲部Rを
設けてこの屈曲部Rと連設された可動台7の対向部7b
とを略一致させて狭持片8f、8gによって狭持され、
その両端がコイル8の端末に固着され接続されるものと
なるので、接続線8iによって共通接続されるコイル8
の端末及び接続線13aによって共通接続されるコンデ
ンサ13の他端である固着部Fへの曲げ応力が屈曲部R
にて吸収され、固着部Fへ加わらないこととなる。その
結果、アール形状の搬送においても連設支持される可動
子ブロック5の接続線8i、13aが破断することが無
く、長寿命のリニアモータが実現されるものとなる。ま
た、屈曲部Rが、ボビン8aの上方に立設された狭持片
8f、8gによって立設方向に向けて屈曲されて設けら
れるものとなるので、固定子ケース2の内部スペースを
有効に活用することによって固定子ケース2を従来と同
等の大きさの小さい断面形状に形成できる。また、接続
線8i、13aが、端部がアール状形成された凸部8h
によって浮き上がり防止され挟持片8f、8gによって
挟持されるものとなるので、可動台7の曲がりによる接
続線8i、13aの屈曲の荷重が凸部8hとの当接面に
分散されてより線の一部に集中せず、さらに長寿命のリ
ニアモータが実現されるものとなる。
に屈曲部を設け、その屈曲部と夫々の可動台の対向部と
を略一致させると共に、夫々のボビンに、夫々の可動台
が連結部において屈曲するに従って当該接続線が屈曲運
動する方向と略平行な面を有し、その面で当該屈曲部の
両端近傍における屈曲する部分を挟持する挟持片を備え
ているので、アール形状の搬送においても接続線が破断
することが無く、以って、長寿命のリニアモータが実現
されるものとなる。
求項1記載のものの効果に加え、屈曲部が、ボビンの上
方に立設された狭持片によって立設方向に向けて屈曲さ
れて設けられるものとなるので、固定子ケースの内部ス
ペースを有効に活用することによって、固定子ケースを
従来と同等の大きさの小さい断面形状に形成できる。
求項1又は2記載のものの効果に加え、接続線が、端部
がアール状形成された凸部によって浮き上がり防止され
挟持片によって挟持されるものとなるので、可動台の曲
がりによる接続線の屈曲の荷重がより線の一部に集中せ
ず、さらに長寿命のリニアモータが実現されるものとな
る。
面図である。
部分拡大図で、(a)はA方向矢視図、(b)は側面図
である。
視図である。
斜視図である。
平面図である。
ックの斜視図である。
Claims (3)
- 【請求項1】 長手方向に対して交互に異極が存在する
磁石を備えた固定子ブロックと、前記磁石に近接する継
鉄にボビンが装着され、当該ボビンにコイルが巻装され
てなる電機子を備えた複数の可動台とを備え、夫々の可
動台は、隣接する他の可動台と、長手方向の端部を互い
に連結すると共に、互いの前記コイルが接続線によって
接続され、前記固定子ブロックの長手方向に移動自在に
構成されているリニアモータにおいて、 前記接続線に屈曲部を設け、その屈曲部と夫々の可動台
の対向部とを略一致させると共に、夫々のボビンに、夫
々の可動台が連結部において屈曲するに従って当該接続
線が屈曲運動する方向と略平行な面を有し、その面で当
該屈曲部の両端近傍における屈曲する部分を挟持する挟
持片を備えていることを特徴とするリニアモータ。 - 【請求項2】 前記狭持片が前記ボビンの上方に立設さ
れ、前記屈曲部が狭持片の立設方向に向けて屈曲されて
設けられたことを特徴とする請求項1記載のリニアモー
タ。 - 【請求項3】 前記狭持片は、端部がアール状形成され
た前記接続線の浮き上がり防止のための凸部を有するこ
とを特徴とする請求項1又は2記載のリニアモータ。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP13709096A JP3351240B2 (ja) | 1996-05-30 | 1996-05-30 | リニアモータ |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP13709096A JP3351240B2 (ja) | 1996-05-30 | 1996-05-30 | リニアモータ |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH09322520A JPH09322520A (ja) | 1997-12-12 |
JP3351240B2 true JP3351240B2 (ja) | 2002-11-25 |
Family
ID=15190656
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP13709096A Expired - Lifetime JP3351240B2 (ja) | 1996-05-30 | 1996-05-30 | リニアモータ |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP3351240B2 (ja) |
Families Citing this family (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
WO2020144968A1 (ja) * | 2019-01-11 | 2020-07-16 | ローツェライフサイエンス株式会社 | ガス滅菌に対応可能な駆動機構 |
-
1996
- 1996-05-30 JP JP13709096A patent/JP3351240B2/ja not_active Expired - Lifetime
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JPH09322520A (ja) | 1997-12-12 |
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