JP3298837B2 - 情報処理システム - Google Patents
情報処理システムInfo
- Publication number
- JP3298837B2 JP3298837B2 JP33029398A JP33029398A JP3298837B2 JP 3298837 B2 JP3298837 B2 JP 3298837B2 JP 33029398 A JP33029398 A JP 33029398A JP 33029398 A JP33029398 A JP 33029398A JP 3298837 B2 JP3298837 B2 JP 3298837B2
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- information processing
- standby
- information
- active
- active device
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Expired - Lifetime
Links
Landscapes
- Hardware Redundancy (AREA)
- Computer And Data Communications (AREA)
Description
関し、特に、複数の情報処理装置により、業務に係る処
理をホットスタンバイ形態によって実行する情報処理シ
ステムに関する。
ムにおいては、システムを多重化することが行われてい
る。即ち、複数の情報処理装置によってシステムを構築
し、その中の所定の情報処理装置を現用の装置(以下、
現用装置という)として使用し、残りの情報処理装置を
待機用の装置(以下、待機装置という)として、現用装
置に障害が発生した場合にはその処理を即座に引き継ぐ
ことができるように、必要なプログラムやデータ等を予
め読み込んで待機させておく形態である。このような形
態はホットスタンバイと呼ばれている。
ホットスタンバイの形態(以下、ホットスタンバイ形態
という)を採るシステムを起動する場合、従来において
は、オペレータがコンソールからコマンドを入力し、各
情報処理装置を現用装置または待機用装置として起動す
ることにより行っていた。従って、現用装置が起動しな
い場合には、オペレータがこれを判断してシステムを停
止した後、所定の待機装置が現用装置になるように再度
システムを起動する操作を行う必要があった。
オペレータがこれを判断し、システムを一旦停止した
後、現用装置および待機装置を変更して再起動する必要
があるため、起動に時間を要するという問題点があっ
た。
人為的なミスが発生する場合があり、システムが正常に
起動できずに業務が滞る場合があるという問題点もあっ
た。更に、近年では、複数の業務が並行して実行される
ことが多くなっており、その場合には各業務に対する現
用装置は各情報処理装置に分散的に分担されることが一
般的であるため、ある情報処理装置が起動しない場合に
は、業務を再分担する必要が生ずる。その結果、起動操
作が複雑となるため、再起動に一層の時間を要するとと
もに、人為的なミスの発生が更に増大するという問題点
もあった。
のであり、オペレータの負担を軽減するとともに、所定
の情報処理装置に障害が発生した場合においても確実で
しかも迅速な起動が可能な情報処理システムを提供する
ことを目的とする。
決するために、図1に示す、複数の情報処理装置1−1
〜1−nにより、業務に係る処理をホットスタンバイ形
態によって実行する情報処理システムにおいて、各情報
処理装置が現用装置または待機装置の何れとして起動す
るかを示す設定情報を記憶する設定情報記憶手段2と、
前記設定情報に現用装置として設定されている情報処理
装置が起動されたか否かを検出する現用装置起動検出手
段1−1aと、システム起動時に、前記設定情報に現用
装置として設定されている情報処理装置が起動処理の所
定のプロセスに到達した場合には、現用装置としての起
動処理を実行させる現用装置起動手段1−1bと、シス
テム起動時に、前記設定情報に待機装置として設定され
ている情報処理装置が起動処理の所定のプロセスに到達
した場合には、前記現用装置起動検出手段1−1aによ
り現用装置の起動が検出されることを所定の時間だけ待
ち、起動が検出された場合には待機装置としての起動処
理を実行させ、また、起動が検出されなかった場合には
現用装置としての起動処理を実行させる待機装置起動手
段1−1cと、を有することを特徴とする情報処理シス
テムが提供される。
理装置が現用装置または待機装置の何れとして起動する
かを示す設定情報を記憶する。現用装置起動検出手段1
−1aは、設定情報に現用装置として設定されている情
報処理装置が起動されたか否かを検出する。現用装置起
動手段1−1bは、システム起動時に、設定情報に現用
装置として設定されている情報処理装置が起動処理の所
定のプロセスに到達した場合には、現用装置としての起
動処理を実行させる。待機装置起動手段1−1cは、シ
ステム起動時に、設定情報に待機装置として設定されて
いる情報処理装置が起動処理の所定のプロセスに到達し
た場合には、現用装置起動検出手段1−1aにより現用
装置の起動が検出されることを所定の時間だけ待ち、起
動が検出された場合には待機装置としての起動処理を実
行させ、また、起動が検出されなかった場合には現用装
置としての起動処理を実行させる。
を参照して説明する。図1は、本発明の動作原理を説明
するための原理図である。この図に示すように、本発明
に係る情報処理システムは、複数の情報処理装置1−1
〜1−n、設定情報記憶手段2、および、システム間共
用メモリ3によって構成されている。
構成とされているので、情報処理装置1−1についての
み説明を行う。即ち、情報処理装置1−1は、現用装置
起動検出手段1−1a、現用装置起動手段1−1b、待
機装置起動手段1−1c、処理部1−1d、および、I
F(Interface)1−1eによって構成されている。
る設定情報記憶手段2に記憶されている設定情報におい
て現用装置として設定されている情報処理装置が既に起
動済か否かを検出する。
装置として設定されている場合には、システム起動時に
おいて、処理部1−1dに対して現用装置としての起動
処理を実行させる。
装置として設定されている場合には、システム起動時に
おいて、起動処理が所定のプロセスに到達してスタンバ
イ状態になった際に、自己よりも切り換えの優先順位
(詳細は後述する)が高い待機装置がスタンバイ状態で
あれば待機装置としての起動処理を処理部1−1dに実
行させる。また、自己よりも切り換えの優先順位が高い
情報処理装置が存在しない場合であって、現用装置が起
動済である場合には待機装置として起動し、現用装置が
起動済でない場合には所定の時間だけ待ち合わせた後、
それでも現用装置または待機装置(自己よりも優先順位
の高い装置)が起動しない場合には、待機装置としての
起動処理を処理部1−1dに実行させる。
1bまたは待機装置起動手段1−1cによって現用装置
または待機装置として起動され、各種業務処理を実行す
る。IF1−1eは、設定情報記憶手段2と情報処理装
置1−1およびシステム間共用メモリ3を電気的に接続
し、これらの間でデータの授受を可能とする。
る場合において、情報処理装置1−1〜1−nのそれぞ
れが現用装置または待機装置の何れとして設定されてい
るかを示す情報(設定情報)を記憶している。また、現
用装置が起動しない場合において、待機装置を現用装置
に切り換えて起動する場合の各待機装置の優先順位(以
下、現用切り換え優先順位という)等も記憶している。
る。いま、仮にシステムが停止状態であるとし、業務A
を起動する場合について考える。なお、現用装置には情
報処理装置1−nが割り当てられており、また、現用切
り換え優先順位は、順位が高い順に、情報処理装置1−
1、情報処理装置1−2、情報処理装置1−3、・・
・、情報処理装置1−(n−1)であるとする。
ぬコンソール等から、業務Aを起動する旨を示すコマン
ドが入力されたとすると、情報処理装置1−1〜1−n
は、設定情報記憶手段2に記憶されている設定情報を参
照して、自己が現用装置または待機装置の何れとして設
定されているかを認知する。
として設定されていることから、情報処理装置1−nの
図示せぬ現用装置起動手段は、所定の手続に応じて各種
設定処理を実行するとともに、各種ロードモジュールを
実装することによりスタンバイ状態へ移行する。
または待機装置が起動される直前の状態であり、装置が
この状態にある場合には、システムを再起動することな
く、現用装置または待機装置の何れにも移行することが
可能な状態である。
して設定されていることから、待機装置起動手段1−1
cが所定の手続に応じて各種設定処理を実行したり、ロ
ードモジュールを実装することによりスタンバイ状態へ
移行する。
−nがスタンバイ状態に移行した場合、情報処理装置1
−nの現用装置起動手段1−1bは、現用装置としての
起動処理(最終的な処理)を実行する。その結果、情報
処理装置1−nは、現用装置として起動されることにな
る。
1)の現用装置起動検出手段は、情報処理装置1−nが
起動されたことを、例えば、システム間共用メモリ3を
介して検出する。即ち、各現用装置起動検出手段は、シ
ステム間共用メモリ3を介して資源排他制御を実行する
ことにより、現用装置が起動されたことを検出する。そ
の結果、情報処理装置1−1〜1−(n−1)は、待機
装置として起動されることになる。
ている情報処理装置1−nに何らかの障害が発生した場
合を想定する。その場合、現用装置が起動しないことに
なるので、情報処理装置1−1〜1−(n−1)の各現
用装置起動検出手段は、現用装置の起動が確認できない
ことから、その旨を待機装置起動手段に通知する。
た後でも現用装置の起動が確認されない場合には、設定
情報記憶手段2を参照して、スタンバイ状態となってい
る他の情報処理装置であって、自己よりも現用切り換え
優先順位が高い情報処理装置が存在するか否かを判定
し、存在する場合には待機装置として起動し、また、存
在しない場合には所定の時間だけ待った後、それでも存
在しない場合には現用装置として起動する。
に障害が発生した場合)において、情報処理装置1−1
が最初にスタンバイ状態になった場合、この情報処理装
置1−1の現用装置切り換え順位が最も高いので、この
情報処理装置1−1が現用装置として起動され、他の情
報処理装置は待機装置として起動されることになる。
処理装置1−1にも障害が発生した場合には、情報処理
装置1−2が現用装置として起動され、他の情報処理装
置が待機装置として起動されることになる。
システムによれば、ホットスタンバイ形態を採用する情
報処理システムを人手を介することなく自動的に起動す
ることが可能となる。また、所定の情報処理装置に障害
が発生した場合においても、予め設定されている優先順
位に基づいて、待機装置として設定されている情報処理
装置が現用装置として起動されることになるので、障害
が発生した場合においてもオペレータの介入を必要とせ
ずに確実にシステムを起動することが可能となる。
る。図2は、本発明の実施の形態の構成例を示すブロッ
ク図である。この図に示すように、本発明に係る情報処
理システムは、クラスタ#1〜#n、システム間共用メ
モリ20、外部記憶装置21、コンソール22、通信制
御装置30、および、端末装置41〜44から構成され
ている。
(Central Processing Unit)、ROM(Read Only Mem
ory)、および、RAM(Random Access Memory)等に
よって構成され、通信制御装置30を介して入力される
メッセージに応じて所定の業務を実行する。
1〜#nによって共用されるメモリであり、クラスタ間
で情報を授受する場合や、資源排他制御を行う場合等に
使用される。
において実行される業務の種類と、各業務において各ク
ラスタが現用装置または待機装置の何れに割り当てられ
ているかを示す設定情報を格納している。また、各クラ
スタにおいて業務を起動する場合に必要な、バッチ処理
やロードモジュール等も記憶している。
に対して所定の情報を入力したり、各クラスタから出力
される情報を表示する場合に使用される。なお、図2に
示す実施の形態では、全てのクラスタに対して1つのコ
ンソールを具備する形態としたが、例えば、各クラスタ
に対して1つずつコンソールを具備するようにしてもよ
い。
とクラスタ#1〜#nとの間で情報を授受する場合にお
いて、これらの間で経路を設定する処理を行う。端末装
置41〜44は、エンドユーザ側に設置され、エンドユ
ーザの操作に応じて所定の情報が入力されるとともに、
クラスタ#1〜#n側から伝送されてきた情報に応じて
所定の処理(例えば、情報の表示処理)が実行される。
明する。本実施の形態では、複数の業務A〜Xが並行に
実行される形態とされている。この様子を模式的に示し
たのが、図3である。
は業務A〜Xが並行して実行される。例えば、業務Aの
場合、クラスタ#1が現用装置に割り当てられており、
クラスタ#2〜#nが待機装置に割り当てられている。
装置として割り当てられており、クラスタ#1およびク
ラスタ#3が待機装置に割り当てられている。更に、業
務Xの場合、クラスタ#3が現用装置として割り当てら
れており、クラスタ#1,#2,#4〜#mが待機装置
に割り当てられている。
合において、コンソール22からシステムを起動するこ
とを要求するコマンドが入力されたとすると、このコマ
ンドはクラスタ#1〜#nに通知されることになる。
nは、初期化処理や各種設定処理等を行うためのバッチ
ファイルを外部記憶装置21から取得して実行する。次
に、システムにおいて実行する業務の種類とその手順が
記述されたファイルを外部記憶装置21から取得し、そ
の記述に応じて起動処理を実行する。
タにおいて実行される処理の一例を示すフローチャート
である。このフローチャートが開始されると、以下の処
理が実行されることになる。なお、以下では、クラスタ
#1における処理を例に挙げて説明する。 [S1]外部記憶装置21に記憶されている業務の種類
と起動順序を示す情報を参照し、起動する業務の種類を
選択する。 [S2]選択した業務の起動手続を実行する。ここで、
業務の起動手続とは、業務を起動するために必要な一連
の手続であり、例えば、各種ロードモジュールの実装や
各種設定処理等である。 [S3]外部記憶装置21に記憶されている設定情報を
参照し、自己が現用装置として設定されているか否かを
判定し、現用装置として設定されている場合には、ステ
ップS9に進み、それ以外の場合にはステップS4に進
む。 [S4]外部記憶装置21に記憶されている設定情報の
うち、スタンバイ状態になったことを示すスタンバイフ
ラグを“1”に設定する。
を実行する前に全て“0”に初期設定する。 [S5]自己よりも優先順位が高い待機装置がスタンバ
イ状態であるか否かを判定し、スタンバイ状態である場
合にはステップS10に進み、それ以外の場合にはステ
ップS6に進む。 [S6]現用装置が起動済であるか否かを判定し、起動
済である場合にはステップS10に進み、それ以外の場
合にはステップS7に進む。
判断は、システム間共用メモリ20により資源排他制御
を実行することにより行うことができる。 [S7]外部記憶装置21に記憶されている設定情報を
参照し、予め設定されているリトライ回数を上回ってい
るか否かを判定し、リトライ回数を上回っている(リト
ライ処理を終了する)場合にはステップS9に進み、そ
れ以外の場合にはステップS8に進む。 [S8]外部記憶装置21に記憶されている設定情報を
参照し、予め設定されている待ち合わせ時間だけ待ち合
わせを行い、ステップS5に戻る。 [S9]自己を現用装置として起動する。 [S10]自己を待機装置として起動する。
詳細について具体例を挙げて説明する。いま、外部記憶
装置21に記憶されている情報が、図5に示すようなも
のであるとする。例えば、業務Aの場合では、現用処理
装置番号として「#1」が設定されていることから、業
務Aの現用装置としては、クラスタ#1が選択されてい
る。また、リトライ回数が「5回」とされており、待ち
合わせ時間が「1分」であることから、リトライ処理と
しては、1分間の待ち合わせが5回繰り返されることに
なる。
1」が、また、順位2〜(n−1)には、それぞれ、
「#3」、「#2」、・・・、「#5」、・・・、「#
(n−1)」が設定されている。従って、クラスタ#1
が現用装置として起動しなかった場合には、クラスタ#
3が現用装置として起動され、このクラスタ#3も起動
しない場合には、クラスタ#2が現用装置として起動さ
れることになる。
った場合に“1”の状態とされるフラグである。この例
では、クラスタ#2のみがスタンバイ状態となっている
ことが示されている。
報が設定されている。以上に示す情報が、外部記憶装置
21に記憶されている場合において、コンソール22か
ら、システムの起動を要請するコマンドが入力されたと
すると、前述の場合と同様の処理が実行され、クラスタ
#1〜#nは、図4に示す処理を実行することにより、
業務の起動処理を実行する。
図4に示すフローチャートのステップS1では、業務A
が選択され、ステップS2において業務Aに対する起動
手続が実行される。このとき、(1)全てのクラスタが
スタンバイ状態に移行した場合、(2)クラスタ#1に
障害が発生した場合、(3)クラスタ#1およびクラス
タ#3に障害が発生した場合に場合分けして以下に説明
を行う。 (1)全てのクラスタがスタンバイ状態に移行した場
合。
されている情報を参照することにより、自己が現用装置
に割り当てられていることを認知し、ステップS3では
YESと判定されてステップS9に進む。その結果、ク
ラスタ#1は現用装置として起動することになる。
おいてNOと判定されてステップS4に進むので、図5
に示す業務Aに対応する情報に含まれている#2〜#n
に対応するスタンバイフラグは全て“1”の状態とな
る。このとき、例えば、クラスタ#3が最初にスタンバ
イ状態になったとすると、他のクラスタのスタンバイフ
ラグは、“0”のままであるので、ステップS5ではN
Oと判定されてステップS6に進む。ステップS6で
は、クラスタ#1が現用装置として起動していることか
ら、YESと判定されステップS10に進み、クラスタ
#3が待機装置として起動されることになる。
ラスタ#2〜#nが全て待機装置として起動されること
になる。 (2)クラスタ#1に障害が発生した場合。
行すると、スタンバイフラグが“1”の状態にされると
ともに、自己よりも現用切り換え優先順位が高いクラス
タが既にスタンバイ状態になっている場合には、ステッ
プS5においてYESと判定されてステップS10で待
機装置として起動される。その結果、待機装置の中で最
も優先順位が高いクラスタ#3は、待機装置として起動
されることなく、ステップS6に進む。
るか否かが判定されるが、クラスタ#1には障害が発生
しており、起動されていない状態であるので、ここで
は、NOと判定されてステップS7に進む。
憶されているリトライ回数が参照され、リトライ処理が
終了したか否かが判定される。その結果、リトライ処理
が終了していない場合にはステップS8に進んで、待ち
合わせ時間だけ待ち合わせが行われた後、ステップS5
の処理に戻って同様の処理が繰り返される。また、リト
ライ処理が終了したと判定された場合には、ステップS
9に進み、現用装置として起動されることになる。その
結果、クラスタ#1に障害が発生した場合には、優先順
位が最も高いクラスタ#3が現用装置として代わりに起
動されることになる。 (3)クラスタ#1およびクラスタ#3に障害が発生し
た場合。
と同様である。しかし、クラスタ#3にも障害が発生し
ていることから、クラスタ#3の次に優先順位が高いク
ラスタ#2がスタンバイ状態となってリトライ処理を繰
り返す。その結果、リトライ処理が終了した場合(ステ
ップS7においてYESと判定された場合)には、ステ
ップS9において、クラスタ#2が現用装置として起動
されることになる。
ても実行されるので、図5に示す設定情報に設定された
内容に応じて各業務が起動されることになる。なお、外
部記憶装置21に記憶されている設定情報は、適宜変更
することが可能とされているので、システム環境等に応
じて設定内容を変更することにより、最適な設定を行う
ことが可能となる。
ラスタを有する情報処理システムにおいて、複数の業務
を起動する場合においても、簡単なコマンドを入力する
だけで、全ての業務を確実にしかも迅速に起動すること
が可能となる。
生した場合においても、設定情報に応じて、優先順位が
高い他のクラスタが現用装置として代わりに起動される
ことになるので、オペレータの介在なしにシステムを起
動することが可能となる。
発生を防止することができるので、2次的な障害の発生
を防止することができるとともに、障害発生時において
もシステムを速やかに起動することが可能となる。
情報処理装置により、業務に係る処理をホットスタンバ
イ形態によって実行する情報処理システムにおいて、各
情報処理装置が現用装置または待機装置の何れとして起
動するかを示す設定情報を記憶する設定情報記憶手段
と、設定情報に現用装置として設定されている情報処理
装置が起動されたか否かを検出する現用装置起動検出手
段と、システム起動時に、設定情報に現用装置として設
定されている情報処理装置が起動処理の所定のプロセス
に到達した場合には、現用装置としての起動処理を実行
させる現用装置起動手段と、システム起動時に、設定情
報に待機装置として設定されている情報処理装置が起動
処理の所定のプロセスに到達した場合には、現用装置起
動検出手段により現用装置の起動が検出されることを所
定の時間だけ待ち、起動が検出された場合には待機装置
としての起動処理を実行させ、また、起動が検出されな
かった場合には現用装置としての起動処理を実行させる
待機装置起動手段とを有するようにしたので、現用装置
として設定されている情報処理装置に障害が発生した場
合においても、待機装置として設定されている情報処理
装置を代わりに起動させることが可能となるので、オペ
レータにかかる負担を軽減するとともに、システムの信
頼性を向上させることが可能となる。また、現用装置の
障害時に優先順位が高い待機装置を代替装置として起動
するようにしたので、最良の待機装置が代替現用装置と
して起動できる。
である。
Xが並行に実行されている様子を模式的に示した図であ
る。
る場合に実行される処理の一例を説明するフローチャー
トである。
情報の一例を示す図である。
Claims (5)
- 【請求項1】 複数の情報処理装置により、業務に係る
処理をホットスタンバイ形態によって実行する情報処理
システムにおいて、 各情報処理装置を現用装置または待機装置の何れとして
起動するかを示す設定情報、前記各情報処理装置のスタ
ンバイ状態、及び前記各情報処理装置の優先順位を記憶
する設定情報記憶手段を備え、 前記各情報処理装置は、 前記設定情報に現用装置として設定されている情報処理
装置が起動されたか否かを検出する現用装置起動検出手
段と、 システム起動時に、前記設定情報に現用装置として設定
されている情報処理装置が起動処理の所定のプロセスに
到達した場合には、現用装置としての起動処理を実行さ
せる現用装置起動手段と、 システム起動時に、前記設定情報に待機装置として設定
されている情報処理装置が起動処理の所定のプロセスに
到達した場合には、前記設定情報記憶手段を参照して前
記情報処理装置より優先順位の高い情報処理装置のスタ
ンバイ状態への移行若しくは前記現用装置起動検出手段
により現用装置の起動が検出されることを所定の時間だ
け待ち、前記情報処理装置より優先順位の高い情報処理
装置のスタンバイ状態への移行若しくは現用装置の起動
が検出された場合には、待機装置としての起動処理を実
行させ、また、前記情報処理装置より優先順位の高い情
報処理装置のスタンバイ状態への移行及び現用装置の起
動が検出されなかった場合には現用装置としての起動処
理を実行させる待機装置起動手段と、 を有することを特徴とする情報処理システム。 - 【請求項2】 前記情報処理装置は、n(n≧2)台の
情報処理装置から構成され、 前記n台の情報処理装置のうち、1台が現用装置に割り
当てられ、他の(n−1)台が待機装置に割り当てられ
ていることを特徴とする請求項1記載の情報処理システ
ム。 - 【請求項3】 前記各情報処理装置は、複数の業務を並
行して実行可能であり、 前記設定情報には各業務毎に現用装置と待機装置とを示
す情報が含まれており、 前記現用装置起動手段および前記待機装置起動手段は、
前記設定情報を参照して、各業務毎に現用装置と待機装
置とを起動することを特徴とする請求項2記載の情報処
理システム。 - 【請求項4】 前記設定情報記憶手段に記憶されている
設定情報は、外部から変更可能であることを特徴とする
請求項2記載の情報処理システム。 - 【請求項5】 前記現用装置起動検出手段は、前記情報
処理装置が共用するメモリによる排他制御により、現用
装置として設定されている情報処理装置が起動されたか
否かを検出することを特徴とする請求項2記載の情報処
理システム。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP33029398A JP3298837B2 (ja) | 1998-11-20 | 1998-11-20 | 情報処理システム |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP33029398A JP3298837B2 (ja) | 1998-11-20 | 1998-11-20 | 情報処理システム |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2000155748A JP2000155748A (ja) | 2000-06-06 |
JP3298837B2 true JP3298837B2 (ja) | 2002-07-08 |
Family
ID=18231039
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP33029398A Expired - Lifetime JP3298837B2 (ja) | 1998-11-20 | 1998-11-20 | 情報処理システム |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP3298837B2 (ja) |
Families Citing this family (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2010198459A (ja) * | 2009-02-26 | 2010-09-09 | Giga-Byte Technology Co Ltd | バックアップチップセットを有するマザーボード |
JP2011175466A (ja) * | 2010-02-24 | 2011-09-08 | Toshiba Tec Corp | 情報処理装置及びプログラム |
-
1998
- 1998-11-20 JP JP33029398A patent/JP3298837B2/ja not_active Expired - Lifetime
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JP2000155748A (ja) | 2000-06-06 |
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
US6859889B2 (en) | Backup system and method for distributed systems | |
US6718482B2 (en) | Fault monitoring system | |
US6502206B1 (en) | Multi-processor switch and main processor switching method | |
CN115001956B (zh) | 服务器集群的运行方法、装置、设备及存储介质 | |
US5712967A (en) | Method and system for graceful recovery from a fault in peripheral devices using a variety of bus structures | |
JP3298837B2 (ja) | 情報処理システム | |
JP2003173272A (ja) | 情報処理システム,情報処理装置及び保守センタ | |
JPH02151926A (ja) | 端末装置切替方式 | |
JPH08329006A (ja) | 障害通知方式 | |
JPH0895614A (ja) | 制御装置 | |
JP2004213122A (ja) | クライアント/サーバによる制御システムの安定稼働方法及びそのプログラム | |
JPH09146651A (ja) | コンピュータ遠隔起動システム | |
JP3006589B2 (ja) | 動作監視ユニット | |
CN113515397B (zh) | Ipmi命令处理方法、服务器和非暂时性计算机可读存储介质 | |
JP2000222233A (ja) | デュプレックスシステムおよび現用系・待機系切り換え方法 | |
JP2005157462A (ja) | 系切り替え方法及び情報処理システム | |
JP2752907B2 (ja) | 交換機におけるソフトウェア障害復旧方式 | |
EP1777620A2 (en) | Method for incorporating new device in information processing apparatus, information processing apparatus, program and computer readable information recording medium | |
JPH08234968A (ja) | プログラム実行管理システム及びプログラム実行管理方法 | |
JP3082704B2 (ja) | 通信装置管理方式 | |
JP2004118334A (ja) | 障害復旧方法 | |
JP2583169B2 (ja) | 通信処理装置の運用プログラム切替方法 | |
JPH06250865A (ja) | ウインドウシステムの障害時対応方法 | |
JPH06244852A (ja) | 診断システム | |
JP2008033598A (ja) | 動的置き換えシステム、動的置き換え方法およびプログラム |
Legal Events
Date | Code | Title | Description |
---|---|---|---|
A01 | Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01 Effective date: 20020326 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20080419 Year of fee payment: 6 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20090419 Year of fee payment: 7 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20090419 Year of fee payment: 7 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20100419 Year of fee payment: 8 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20110419 Year of fee payment: 9 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20110419 Year of fee payment: 9 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20120419 Year of fee payment: 10 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20130419 Year of fee payment: 11 |
|
FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20140419 Year of fee payment: 12 |
|
EXPY | Cancellation because of completion of term |