JP3020378B2 - 光交換システム - Google Patents
光交換システムInfo
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Description
【０００１】
【産業上の利用分野】この発明は、光の波長多重を用い
た光交換システムに関する。
た光交換システムに関する。
【０００２】
【従来の技術】従来、この種のシステムとして次記文献
に開示されたものがあった。 文献名１： "STAR COUPLER BASED WDM SWITCH EMPLOYIN
G TUNABLE DEVICES WITH REDUCED TUNABILITY RANGE" E
lectronics Letters. Vol.28 pp1268〜1270(1992,6,18)
この文献のシステムは、複数の可変波長レーザからなる
複数のレーザ組、光スターカプラ、選択波長の異なる複
数の波長分離素子などから構成されている。そこでは、
各可変波長レーザの光搬送波長は、予め定めた波長間隔
を有するように設定した複数の波長であって且つ可変波
長帯域に対する相対的位置を全ての可変波長レーザに関
して同じくするものから、選択した１つの波長に調整す
るようにし、また、各波長分離素子は、各可変波長帯域
に対する相対的位置を同じくする波長を選択し、各可変
波長帯域対応で異なった出力ポートに出力するようにな
っている。そして、可変波長レーザにおける波長の選択
調整を、スターカプラの宛先の出力ポートをアドレスす
るように行うことにより、可変波長域の狭いレーザであ
っても、多チャンネルの交換が可能になっている。
に開示されたものがあった。 文献名１： "STAR COUPLER BASED WDM SWITCH EMPLOYIN
G TUNABLE DEVICES WITH REDUCED TUNABILITY RANGE" E
lectronics Letters. Vol.28 pp1268〜1270(1992,6,18)
この文献のシステムは、複数の可変波長レーザからなる
複数のレーザ組、光スターカプラ、選択波長の異なる複
数の波長分離素子などから構成されている。そこでは、
各可変波長レーザの光搬送波長は、予め定めた波長間隔
を有するように設定した複数の波長であって且つ可変波
長帯域に対する相対的位置を全ての可変波長レーザに関
して同じくするものから、選択した１つの波長に調整す
るようにし、また、各波長分離素子は、各可変波長帯域
に対する相対的位置を同じくする波長を選択し、各可変
波長帯域対応で異なった出力ポートに出力するようにな
っている。そして、可変波長レーザにおける波長の選択
調整を、スターカプラの宛先の出力ポートをアドレスす
るように行うことにより、可変波長域の狭いレーザであ
っても、多チャンネルの交換が可能になっている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、この構
成では、波長多重のチャンネル数を増加させた場合、ス
ターカプラの入出力ポート数が増加するためそこでの損
失が増え、また、用意すべき波長分離素子の種類が増加
し、特に波長分離素子をフィルタで構成する場合は多数
の種類を用意しなければならないという問題が出てく
る。従って、この発明は、分配損失が小さく且つ用意す
べき波長分離素子の種類が少なくて済む、光交換システ
ムを提供することを目的とする。
成では、波長多重のチャンネル数を増加させた場合、ス
ターカプラの入出力ポート数が増加するためそこでの損
失が増え、また、用意すべき波長分離素子の種類が増加
し、特に波長分離素子をフィルタで構成する場合は多数
の種類を用意しなければならないという問題が出てく
る。従って、この発明は、分配損失が小さく且つ用意す
べき波長分離素子の種類が少なくて済む、光交換システ
ムを提供することを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】この発明は、波長多重の
光交換システムに関するものであり、複数の可変波長レ
ーザからなるレーザ組の複数、そのレーザ組の出力を合
成する波長合波手段の複数、その波長合波手段の出力を
入力とする干渉型波長合分離手段、その導波路アレイ型
波長分離手段の出力を入力とする波長分離手段の複数、
受光手段の複数、及び電子交換手段を備えている。複数
のこれらのレーザ組は同じ構成であり、各レーザ組にお
ける各可変波長レーザは、可変波長帯域幅を実質上同じ
くし且つ所定の第１の間隔で離間した可変波長帯域を有
し、各可変波長レーザの光搬送波長は、所定の第２間隔
で離間した複数の波長であって且つ前記可変波長帯域に
対する相対的位置を全ての前記可変波長レーザに関して
同じくするものから、選択した１つの波長に調整される
ようになっている。また、干渉型波長合分離手段は、可
変波長帯域（可変波長レーザ）の如何に拘われず、任意
の同じ入力ポートから入力され且つ隣り合った波長を有
する２入力光は、その可変波長帯域の如何に拘わらず、
順次循環的に隣り合った出力ポートに出力され、隣り合
った入力ポートから入力され且つ同じ波長を有する２入
力光は、順次循環的に隣り合った出力ポートに出力す
る、機能を有するものである。また、それらの後段の複
数の波長分離手段は同じ構成であり、その各波長分離手
段は、入力ポートから与えられた光を、可変波長帯域毎
に分離して出力ポートから出力する機能を有するもので
ある。
光交換システムに関するものであり、複数の可変波長レ
ーザからなるレーザ組の複数、そのレーザ組の出力を合
成する波長合波手段の複数、その波長合波手段の出力を
入力とする干渉型波長合分離手段、その導波路アレイ型
波長分離手段の出力を入力とする波長分離手段の複数、
受光手段の複数、及び電子交換手段を備えている。複数
のこれらのレーザ組は同じ構成であり、各レーザ組にお
ける各可変波長レーザは、可変波長帯域幅を実質上同じ
くし且つ所定の第１の間隔で離間した可変波長帯域を有
し、各可変波長レーザの光搬送波長は、所定の第２間隔
で離間した複数の波長であって且つ前記可変波長帯域に
対する相対的位置を全ての前記可変波長レーザに関して
同じくするものから、選択した１つの波長に調整される
ようになっている。また、干渉型波長合分離手段は、可
変波長帯域（可変波長レーザ）の如何に拘われず、任意
の同じ入力ポートから入力され且つ隣り合った波長を有
する２入力光は、その可変波長帯域の如何に拘わらず、
順次循環的に隣り合った出力ポートに出力され、隣り合
った入力ポートから入力され且つ同じ波長を有する２入
力光は、順次循環的に隣り合った出力ポートに出力す
る、機能を有するものである。また、それらの後段の複
数の波長分離手段は同じ構成であり、その各波長分離手
段は、入力ポートから与えられた光を、可変波長帯域毎
に分離して出力ポートから出力する機能を有するもので
ある。
【０００５】
【作用】波長多重のチャンネル数は、可変波長帯域の個
数Ｎ（各レーザ組における可変波長レーザの個数）とそ
こに設定した波長の個数Ｍとで決まり、最大Ｎ×Ｍチャ
ンネルが設定可能となる。いま、各レーザ組における可
変波長レーザ番号をｎ（ｎ＝１〜〜Ｎ）とし、各可変波
長帯域での波長の番号をｍ（ｍ＝１〜Ｍ）とし、各チャ
ンネルの波長をλｎｍとした場合、等間隔に、λ11、λ
12、λ13、、、λ1m、λ21、λ22、、、、λnn、λn2、
λn3、、、λnmなる波長の、チャンネルが設定できる。
各レーザ組の出力は対応した波長合波手段によってまと
められ、Ｍ入力ポートＭ出力ポートの波長分離手段の、
対応した入力ポートに入力され、そこではその手段の機
能により、表１に示すように、入力ポートと可変波長帯
域内の波長番号ｍとに応じて分離されて出力される。
数Ｎ（各レーザ組における可変波長レーザの個数）とそ
こに設定した波長の個数Ｍとで決まり、最大Ｎ×Ｍチャ
ンネルが設定可能となる。いま、各レーザ組における可
変波長レーザ番号をｎ（ｎ＝１〜〜Ｎ）とし、各可変波
長帯域での波長の番号をｍ（ｍ＝１〜Ｍ）とし、各チャ
ンネルの波長をλｎｍとした場合、等間隔に、λ11、λ
12、λ13、、、λ1m、λ21、λ22、、、、λnn、λn2、
λn3、、、λnmなる波長の、チャンネルが設定できる。
各レーザ組の出力は対応した波長合波手段によってまと
められ、Ｍ入力ポートＭ出力ポートの波長分離手段の、
対応した入力ポートに入力され、そこではその手段の機
能により、表１に示すように、入力ポートと可変波長帯
域内の波長番号ｍとに応じて分離されて出力される。
【０００６】 表１ Ｒ１ Ｒ２ Ｒ３ Ｒ４ ーーー ＲＭ Ｑ１ λn1 λnM λn(M-1) λn(M-2) ーーー λn2 Ｑ２ λn2 λn1 λnM λn(M-I) ーーー λn3 Ｑ３ λn3 λn2 λn1 λnM ーーー λn4 Ｑ４ λn4 λn3 λn2 λn1 ーーー λn5 ーー ーーーーー Ｑｍ λnm λn(m-1) λn(m-2) λn(m-3) ーーー λn(m+1) ーー ーーーーー ＱＭ λnM λn(M-1) λn(M-2) λn(M-3) ーーー λn1
【０００７】表１において、Ｒ１〜ＲＭは干渉型波長合
分離手段の入力ポート番号、Ｑ１〜ＱＭは同じくその出
力ポート番号であり、表１は、同じ入力ポートから入力
され且つ隣り合った波長を有する２入力光は順次循環的
に隣り合った出力ポートに出力されることを示したもの
である。また、同じ波長を有する光であっても、隣り合
った入力ポートから入力された２入力光は、順次循環的
に隣り合った出力ポートに出力されることを示したもの
である。更に、可変レーザ番号ｎ（可変波長帯域）はそ
こでの波長分離動作に影響を与えないことを示してい
る。干渉型波長合分離手段の各出力ポートから出力され
た光は、伝送手段を介してそれぞれの波長分離手段に入
力され、そこでは、可変波長帯域毎に分離して出力さ
れ、それぞれの受光手段へ与えられ、これらの受光手段
の出力は電子交換手段を介して加入者へ接続される。加
入者のアクセスは、それが接続される受光手段従って波
長分離手段従ってまた導波路アレイ型第１波長分離手段
の出力ポート番号を、アクセスするように、可変波長レ
ーザの波長を、前述の表１に応じて、調整設定すること
によって行われる。本発明では、干渉型波長合分離手段
を用いているため、分配損失が小さく、また、波長分離
素子は１種類用意するだけでよい。
分離手段の入力ポート番号、Ｑ１〜ＱＭは同じくその出
力ポート番号であり、表１は、同じ入力ポートから入力
され且つ隣り合った波長を有する２入力光は順次循環的
に隣り合った出力ポートに出力されることを示したもの
である。また、同じ波長を有する光であっても、隣り合
った入力ポートから入力された２入力光は、順次循環的
に隣り合った出力ポートに出力されることを示したもの
である。更に、可変レーザ番号ｎ（可変波長帯域）はそ
こでの波長分離動作に影響を与えないことを示してい
る。干渉型波長合分離手段の各出力ポートから出力され
た光は、伝送手段を介してそれぞれの波長分離手段に入
力され、そこでは、可変波長帯域毎に分離して出力さ
れ、それぞれの受光手段へ与えられ、これらの受光手段
の出力は電子交換手段を介して加入者へ接続される。加
入者のアクセスは、それが接続される受光手段従って波
長分離手段従ってまた導波路アレイ型第１波長分離手段
の出力ポート番号を、アクセスするように、可変波長レ
ーザの波長を、前述の表１に応じて、調整設定すること
によって行われる。本発明では、干渉型波長合分離手段
を用いているため、分配損失が小さく、また、波長分離
素子は１種類用意するだけでよい。
【０００８】
【実施例】図１に、この発明の光交換システムの一実施
例をブロック図示す。なお、本発明は、１００波長程度
以上の多チャンネルの波長多重において特に有用となる
が、この実施例は、説明の便宜上、５個の可変波長帯域
を有する４組のレーザ組と、干渉型４入力４出力ポート
波長分離素子とを用いた、２０チャンネルの波長多重の
例である。図１に示すように、この実施例は、それぞれ
５送信加入者の電気信号が入力される入力端子組１１〜
１４に対応して設けた電子交換機２１〜２４、その出力
を光に変換するそれぞれ５個の可変波長レーザＬＲ１〜
ＬＲ５からなるレーザ組３１〜３４、各レーザ組３１〜
３４の光出力を合波する波長合波素子４１〜４４、その
光出力を入力とする干渉型波長合分離素子５０、その各
出力ポートの出力を伝送する光ファイバ６１〜６４、伝
送されてきたその光を分離して出力する波長分離素子７
１〜７４、その光出力を電気信号に変換するそれぞれ５
個の受光素子ＨＤ１〜ＨＤ５からなる受光素子組８１〜
８４、その各組における各受光素子ＨＤ１〜ＨＤ５をそ
れぞれ５受信加入者からなる出力端子組０１〜０４へ対
応させる電子交換機９１〜９４からなる。
例をブロック図示す。なお、本発明は、１００波長程度
以上の多チャンネルの波長多重において特に有用となる
が、この実施例は、説明の便宜上、５個の可変波長帯域
を有する４組のレーザ組と、干渉型４入力４出力ポート
波長分離素子とを用いた、２０チャンネルの波長多重の
例である。図１に示すように、この実施例は、それぞれ
５送信加入者の電気信号が入力される入力端子組１１〜
１４に対応して設けた電子交換機２１〜２４、その出力
を光に変換するそれぞれ５個の可変波長レーザＬＲ１〜
ＬＲ５からなるレーザ組３１〜３４、各レーザ組３１〜
３４の光出力を合波する波長合波素子４１〜４４、その
光出力を入力とする干渉型波長合分離素子５０、その各
出力ポートの出力を伝送する光ファイバ６１〜６４、伝
送されてきたその光を分離して出力する波長分離素子７
１〜７４、その光出力を電気信号に変換するそれぞれ５
個の受光素子ＨＤ１〜ＨＤ５からなる受光素子組８１〜
８４、その各組における各受光素子ＨＤ１〜ＨＤ５をそ
れぞれ５受信加入者からなる出力端子組０１〜０４へ対
応させる電子交換機９１〜９４からなる。
【０００９】各レーザ組３１〜３４における５個の可変
波長レーザＬＲ１〜ＬＲ５は、図２に示すように、所定
の波長間隔ＨＳ１、本例では１ｎｍ、ずつ離間（シフ
ト）した可変波長帯域λＢ１〜λＢ５を有する。また、
各可変波長レーザＬＲ１〜ＬＲ５の光搬送波長は、それ
ぞれの可変波長帯域λＢ１〜λＢ５において、波長間隔
ＨＳ１の整数分の１の波長間隔ＨＳ２、本例では０．２
５ｎｍ、ずつ離間（シフト）した波長λ11〜λ14、λ21
〜λ24、、、λ51〜λ54の１つに調整される。そして、
５組のレーザ組３１〜３５を用いることによって、２０
チャンネルが設定できることになる。なお、波長λにお
ける、１番目のサフィックスは各レーザ組における可変
波長レーザ番号を示し、２番目はその可変波長帯域内で
の波長番号を示す。各レーザ組３１〜３４の光出力は、
波長合波素子４１〜４４において、それぞれ５チャンネ
ル分、波長多重され、干渉型波長合分離素子５０のそれ
ぞれの入力ポートＲ１〜Ｒ４から入力される。次表２
は、干渉型波長合分離素子５０の波長分離特性を示した
ものであり、Ｒ１〜Ｒ４は入力ポート、Ｑ１〜Ｑ４は入
力ポートであり、サフィックスのｎは任意の可変波長レ
ーザ番号（可変波長帯域番号）を示す。
波長レーザＬＲ１〜ＬＲ５は、図２に示すように、所定
の波長間隔ＨＳ１、本例では１ｎｍ、ずつ離間（シフ
ト）した可変波長帯域λＢ１〜λＢ５を有する。また、
各可変波長レーザＬＲ１〜ＬＲ５の光搬送波長は、それ
ぞれの可変波長帯域λＢ１〜λＢ５において、波長間隔
ＨＳ１の整数分の１の波長間隔ＨＳ２、本例では０．２
５ｎｍ、ずつ離間（シフト）した波長λ11〜λ14、λ21
〜λ24、、、λ51〜λ54の１つに調整される。そして、
５組のレーザ組３１〜３５を用いることによって、２０
チャンネルが設定できることになる。なお、波長λにお
ける、１番目のサフィックスは各レーザ組における可変
波長レーザ番号を示し、２番目はその可変波長帯域内で
の波長番号を示す。各レーザ組３１〜３４の光出力は、
波長合波素子４１〜４４において、それぞれ５チャンネ
ル分、波長多重され、干渉型波長合分離素子５０のそれ
ぞれの入力ポートＲ１〜Ｒ４から入力される。次表２
は、干渉型波長合分離素子５０の波長分離特性を示した
ものであり、Ｒ１〜Ｒ４は入力ポート、Ｑ１〜Ｑ４は入
力ポートであり、サフィックスのｎは任意の可変波長レ
ーザ番号（可変波長帯域番号）を示す。
【００１０】
【００１１】表２は、干渉型波長合分離素子５０が、入
力ポートＲ１から入った波長λn1の光は出力ポートＱ１
ヘ、波長λn2 の光は出力ポートＱ２ヘなどと、可変波
長レーザ番号ｎ（可変波長帯域番号、ｎ＝１〜５）の如
何に拘わらず、可変波長帯域に設定した波長番号に従っ
て、順次循環的に１つずつシフトした出力ポートＱ１〜
Ｑ４へ分離して出力する機能を有することを示してい
る。また、入力ポートＲ１〜Ｒ４に関しても同様の機能
があり、隣の入力ポートＲ２から入った波長λn1、λn2
の光は出力ポートＱ２、Ｑ３ヘなどと、同じ波長の光
が、入力ポートにしたがって、順次循環的に１つずつシ
フトした出力ポートＱ１〜Ｑ４へ分離して出力する機能
を有することを示している。
力ポートＲ１から入った波長λn1の光は出力ポートＱ１
ヘ、波長λn2 の光は出力ポートＱ２ヘなどと、可変波
長レーザ番号ｎ（可変波長帯域番号、ｎ＝１〜５）の如
何に拘わらず、可変波長帯域に設定した波長番号に従っ
て、順次循環的に１つずつシフトした出力ポートＱ１〜
Ｑ４へ分離して出力する機能を有することを示してい
る。また、入力ポートＲ１〜Ｒ４に関しても同様の機能
があり、隣の入力ポートＲ２から入った波長λn1、λn2
の光は出力ポートＱ２、Ｑ３ヘなどと、同じ波長の光
が、入力ポートにしたがって、順次循環的に１つずつシ
フトした出力ポートＱ１〜Ｑ４へ分離して出力する機能
を有することを示している。
【００１２】干渉型波長合分離素子５０としては、次記
文献に開示された、周波数選択型多入力多出力カプラの
如きタイプのものが、損失が少なくて、適当である。 文献名２：”１７ＣＩ−３ Ａｒｒａｙｅｄ−ｗａｖｅ
ｇｕｉｄｅ ｇｒａｔｉｎｇ ｗａｖｅｌｅｎｇｔｈ
Ｍｌｔｉｐｌｅｘｅｒｓ ｆａｂｒｉｃａｔｅｄ ｗｉ
ｔｈ ｆｌａＭｅ ｈｙｄｒｏｌｙｓｉｓ ｄｅｐｏｓ
ｉｔｉｏｎ” Ｆｏｕｔｈ Ｏｐｔｏｅｌｅｃｔｒｏｎ
ｉｃｓ （ＯＥＣ’９２）Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ Ｄｉｇ
ｅｓｔ ，Ｊｕｌｙ １９９２，Ｍａｋｕｈａｒｉ Ｍ
ｅｓｓｅ． この文献に開示されたものは、１対のスラブ導波路にお
ける干渉機能と、その間に介在した導波路アレイによる
伝送路回折格子機能とを利用したものであり、そこでの
導波路アレイの伝送路長差を波長間隔ＨＳ２に対応させ
る構成とすることによって、干渉型波長分離素子５０と
して用いることができる。
文献に開示された、周波数選択型多入力多出力カプラの
如きタイプのものが、損失が少なくて、適当である。 文献名２：”１７ＣＩ−３ Ａｒｒａｙｅｄ−ｗａｖｅ
ｇｕｉｄｅ ｇｒａｔｉｎｇ ｗａｖｅｌｅｎｇｔｈ
Ｍｌｔｉｐｌｅｘｅｒｓ ｆａｂｒｉｃａｔｅｄ ｗｉ
ｔｈ ｆｌａＭｅ ｈｙｄｒｏｌｙｓｉｓ ｄｅｐｏｓ
ｉｔｉｏｎ” Ｆｏｕｔｈ Ｏｐｔｏｅｌｅｃｔｒｏｎ
ｉｃｓ （ＯＥＣ’９２）Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ Ｄｉｇ
ｅｓｔ ，Ｊｕｌｙ １９９２，Ｍａｋｕｈａｒｉ Ｍ
ｅｓｓｅ． この文献に開示されたものは、１対のスラブ導波路にお
ける干渉機能と、その間に介在した導波路アレイによる
伝送路回折格子機能とを利用したものであり、そこでの
導波路アレイの伝送路長差を波長間隔ＨＳ２に対応させ
る構成とすることによって、干渉型波長分離素子５０と
して用いることができる。
【００１３】干渉型波長合分離素子５０で分離出力され
た光は、それぞれの光ファイバ６１〜６４を介して波長
分離素子７１〜７４へ入力される。各波長分離素子７１
〜７４では、それぞれ、可変波長帯域ＢＳ１〜ＢＳ５毎
に分離され（図２参照）、各受光素子組８１〜８４にお
いて対応する受光素子ＨＤ１〜ＨＤ５へ与えられ、電気
信号へ変換される。各波長分離素子７１〜７４は、受光
素子ＨＤ１の前段に可変波長帯域ＢＳ１を通過帯域とす
るフィルタを設け、同様に受光素子ＨＤ２〜ＨＤ４のそ
れぞれの前段にそれぞれ可変波長帯域ＢＳ２〜ＢＳ４を
通過帯域とするフィルタを設けた構成とすることができ
る。なお、ここでの波長分離素子７１〜７４は、前述の
文献名１におけるものほど、波長分解能を必要としな
い。波長分離素子７１〜７４のこのような機能によっ
て、可変波長レーザＬＲ１〜ＬＲ５と受光素子ＨＤ１〜
ＨＤ４とは、それらの番号を同じくするもの同士で、直
接対応することになる。
た光は、それぞれの光ファイバ６１〜６４を介して波長
分離素子７１〜７４へ入力される。各波長分離素子７１
〜７４では、それぞれ、可変波長帯域ＢＳ１〜ＢＳ５毎
に分離され（図２参照）、各受光素子組８１〜８４にお
いて対応する受光素子ＨＤ１〜ＨＤ５へ与えられ、電気
信号へ変換される。各波長分離素子７１〜７４は、受光
素子ＨＤ１の前段に可変波長帯域ＢＳ１を通過帯域とす
るフィルタを設け、同様に受光素子ＨＤ２〜ＨＤ４のそ
れぞれの前段にそれぞれ可変波長帯域ＢＳ２〜ＢＳ４を
通過帯域とするフィルタを設けた構成とすることができ
る。なお、ここでの波長分離素子７１〜７４は、前述の
文献名１におけるものほど、波長分解能を必要としな
い。波長分離素子７１〜７４のこのような機能によっ
て、可変波長レーザＬＲ１〜ＬＲ５と受光素子ＨＤ１〜
ＨＤ４とは、それらの番号を同じくするもの同士で、直
接対応することになる。
【００１４】よって、可変波長レーザＬＲ１〜ＬＲ５
は、前述の表２に従って、干渉型波長合分離素子５０に
おける宛先の出力ポートをアドレスするように、波長調
整することによって、所望の波長分離素子７１〜７４に
接続された所望の受光素子ＨＤ１〜ＨＤ４をアドレスす
ることができる。例えば、レーザ組３１における可変波
長レーザＬＲ１は、波長λ１１に調整することによって
受光素子組８１の受光素子ＨＤ１と接続することがで
き、波長λ14に調整することによって受光素子組８４の
受光素子ＨＤ１と接続することができる。同様に、レー
ザ組３１における可変波長レーザＬＲ４は、波長λ11に
調整することによって受光素子組８１の受光素子ＨＤ４
と接続することができ、波長λ14に調整することによっ
て受光素子組８４の受光素子ＨＤ４と接続することがで
きる。このように、任意のレーザ組３１〜３４の任意の
可変波長レーザＬＲ１〜ＬＲ５は、出力ポートを宛先と
してアドレスすることによって、任意の波長分離素子７
１〜７４従って受光素子組８１〜８４回線接続の組み合
わせが実現される。他方、可変波長レーザＬＲ１〜ＬＲ
４と受光素子ＨＤ１〜ＨＤ４との関係は固定されている
ので、交換機９１〜９４を設けたことにより、任意の可
変波長レーザＬＲ１〜ＬＲ４と出力端子組０１〜０４に
おける任意の受信加入者との回線接続が可能となる。ま
た、交換機２１きごうから２４は、回線接続の自由度を
増加させる働きをする。なお、この実施例では２０チャ
ンネルの波長多重の場合について述べたが、１６×１６
多重を用い、時分割あるいはパケットの多重化により６
４多重、交換機として１６×１６を想定すれば、１５３
６０回線を扱うことが可能となる。また、この実施例で
は、等間隔の設定波長によって多重化したが、各可変波
長帯域の一端または両端の一部の波長を用いない構成と
することによって、波長分離素子における必要分解能を
低くすることもできる。
は、前述の表２に従って、干渉型波長合分離素子５０に
おける宛先の出力ポートをアドレスするように、波長調
整することによって、所望の波長分離素子７１〜７４に
接続された所望の受光素子ＨＤ１〜ＨＤ４をアドレスす
ることができる。例えば、レーザ組３１における可変波
長レーザＬＲ１は、波長λ１１に調整することによって
受光素子組８１の受光素子ＨＤ１と接続することがで
き、波長λ14に調整することによって受光素子組８４の
受光素子ＨＤ１と接続することができる。同様に、レー
ザ組３１における可変波長レーザＬＲ４は、波長λ11に
調整することによって受光素子組８１の受光素子ＨＤ４
と接続することができ、波長λ14に調整することによっ
て受光素子組８４の受光素子ＨＤ４と接続することがで
きる。このように、任意のレーザ組３１〜３４の任意の
可変波長レーザＬＲ１〜ＬＲ５は、出力ポートを宛先と
してアドレスすることによって、任意の波長分離素子７
１〜７４従って受光素子組８１〜８４回線接続の組み合
わせが実現される。他方、可変波長レーザＬＲ１〜ＬＲ
４と受光素子ＨＤ１〜ＨＤ４との関係は固定されている
ので、交換機９１〜９４を設けたことにより、任意の可
変波長レーザＬＲ１〜ＬＲ４と出力端子組０１〜０４に
おける任意の受信加入者との回線接続が可能となる。ま
た、交換機２１きごうから２４は、回線接続の自由度を
増加させる働きをする。なお、この実施例では２０チャ
ンネルの波長多重の場合について述べたが、１６×１６
多重を用い、時分割あるいはパケットの多重化により６
４多重、交換機として１６×１６を想定すれば、１５３
６０回線を扱うことが可能となる。また、この実施例で
は、等間隔の設定波長によって多重化したが、各可変波
長帯域の一端または両端の一部の波長を用いない構成と
することによって、波長分離素子における必要分解能を
低くすることもできる。
【００１５】
【発明の効果】以上の説明から明らかなように、本発明
では、干渉型波長分離手段を用いているため、分配損失
が小さく、また、波長分離素子は１種類用意するだけで
よいなどの利点がある。
では、干渉型波長分離手段を用いているため、分配損失
が小さく、また、波長分離素子は１種類用意するだけで
よいなどの利点がある。
【図１】本発明の一実施例を示す光交換システムのブロ
ック図。
ック図。
【図２】図１における設定波長の説明図。
１１〜１４ 入力端子組 ２１〜２４ 電子交換機 ３１〜３４ 可変波長レーザ組 ４１〜４４ 波長合波素子 ５０ 干渉型波長分離素子 ６１〜６４ 光ファイバ ７１〜７４ 波長分離素子 ８１〜８４ 受光素子組 ９１〜９４ 電子交換機 ０１〜０４ 出力端子組 ＬＲ１〜ＬＲ５ 可変波長レーザ ＨＤ１〜ＨＤ５ 受光素子
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (58)調査した分野(Int.Cl.7，ＤＢ名) H04B 10/00 H04J 14/00
Claims (1)
- 【請求項１】 可変波長帯域幅を実質上同じくし且つ所
定の第１の間隔で離間した可変波長帯域を有し、電気入
力信号によって変調される複数の可変波長レーザからな
り、各可変波長レーザの光搬送波長は、所定の第２間隔
で離間した複数の波長であって且つ前記可変波長帯域に
対する相対的位置を全ての前記可変波長レーザに関して
同じくするものから、選択した１つの波長に調整するよ
うにされたレーザ組、の複数組と、 各レーザ組に対応して設けたものであって、各可変波長
レーザの出力を合波する波長合波手段と、 これらの波長合波手段の出力を入力とする干渉型波長合
分離手段であって、可変波長帯域の如何に拘わらず、任
意の同じ入力ポートから入力され且つ隣り合った波長を
有する２入力光は、順次循環的に隣り合った出力ポート
に出力され、隣り合った入力ポートから入力され且つ同
じ波長を有する２入力光は、順次循環的に隣り合った出
力ポートに出力されるものと、 与えられた光を前記可変波長帯域毎に分離して出力ポー
トから出力する複数の波長分離手段と、 前記干渉型波長合分離手段の前記出力ポートを、それぞ
れに対応した、前記波長分離手段の入力に接続する伝送
手段と、 前記各波長分離手段の前記各出力ポートに接続された複
数の受光手段と、 これらの受光手段の出力を入力とする電子交換手段と
を、 備えていることを特徴とした光交換システム。
Priority Applications (1)
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|---|---|---|---|
| JP5100767A JP3020378B2 (ja) | 1993-04-27 | 1993-04-27 | 光交換システム |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP5100767A JP3020378B2 (ja) | 1993-04-27 | 1993-04-27 | 光交換システム |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH06311108A JPH06311108A (ja) | 1994-11-04 |
| JP3020378B2 true JP3020378B2 (ja) | 2000-03-15 |
Family
ID=14282651
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP5100767A Expired - Fee Related JP3020378B2 (ja) | 1993-04-27 | 1993-04-27 | 光交換システム |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP3020378B2 (ja) |
Cited By (2)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US7317875B2 (en) | 2003-02-27 | 2008-01-08 | Nippon Telegraph And Telephone Corporation | Optical communication network system, wavelength routing apparatus, communication node, optical path managing method for use in optical cross connect apparatus, and apparatus for that method |
| CN100402607C (zh) * | 2004-04-05 | 2008-07-16 | 中山大学 | 水性聚氨酯基气敏导电复合材料及其制备方法 |
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| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP3080219B2 (ja) | 1997-01-17 | 2000-08-21 | 日本電気株式会社 | 波長多重方法、波長多重伝送システム及び光パスクロスコネクトシステム |
| JP2004125947A (ja) * | 2002-09-30 | 2004-04-22 | Hitachi Cable Ltd | 光導波路素子及びその製造方法 |
| CN1745529B (zh) | 2003-02-13 | 2015-08-19 | 日本电信电话株式会社 | 光通信网络系统 |
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| JP2010087580A (ja) * | 2008-09-29 | 2010-04-15 | Nippon Telegr & Teleph Corp <Ntt> | 光通信システム |
| JP4724216B2 (ja) * | 2008-09-29 | 2011-07-13 | 日本電信電話株式会社 | 光通信システム |
-
1993
- 1993-04-27 JP JP5100767A patent/JP3020378B2/ja not_active Expired - Fee Related
Cited By (2)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US7317875B2 (en) | 2003-02-27 | 2008-01-08 | Nippon Telegraph And Telephone Corporation | Optical communication network system, wavelength routing apparatus, communication node, optical path managing method for use in optical cross connect apparatus, and apparatus for that method |
| CN100402607C (zh) * | 2004-04-05 | 2008-07-16 | 中山大学 | 水性聚氨酯基气敏导电复合材料及其制备方法 |
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| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JPH06311108A (ja) | 1994-11-04 |
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