JP2668435B2 - シクロペンテノン誘導体及びその製造法 - Google Patents
シクロペンテノン誘導体及びその製造法Info
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Description
【発明の詳細な説明】 本発明は、構造式(I) で示されるシクロペンテノン誘導体及びその製造方法に
関する。
関する。
上記構造式(I)で示されるシクロペンテノン誘導体
は本発明者により初めて合成された新規化合物であり、
香料や医薬品の中間体として価値ある化合物である。
は本発明者により初めて合成された新規化合物であり、
香料や医薬品の中間体として価値ある化合物である。
構造式(II) で示される4,5−モノ不飽和−D−ピラヌロン酸トリア
セテートメチルエステルのエタノール中での反応を検討
したところ、塩基化合物共存下での反応において構造式
(I)で示されるシクロペンテノン誘導体の生成を見い
だし、本発明を完成するに至った。
セテートメチルエステルのエタノール中での反応を検討
したところ、塩基化合物共存下での反応において構造式
(I)で示されるシクロペンテノン誘導体の生成を見い
だし、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明の要旨は、上記構造式(II)で示さ
れる4,5−モノ不飽和−D−ピラヌロン酸トリアセテー
トメチルエステルを、エタノールと塩基化合物の共存下
に反応させることを特徴とする構造式(I)で示される
シクロペンテノン誘導体及びその製造方法である。
れる4,5−モノ不飽和−D−ピラヌロン酸トリアセテー
トメチルエステルを、エタノールと塩基化合物の共存下
に反応させることを特徴とする構造式(I)で示される
シクロペンテノン誘導体及びその製造方法である。
かかる反応は、本発明者によって初めて明らかにされ
た新規な反応である。
た新規な反応である。
この反応において、原料として用いられる構造式(I
I)で示される4,5−モノ不飽和−D−ピラヌロン酸トリ
アセテートメチルエステルは、例えばD−グルコピラヌ
ロン酸またはD−ガラクトピラヌロン酸等のピラヌロン
酸類のテトラアセテートを無水酢酸中で塩基触媒と反応
させることにより容易に合成できるピラヌロン酸類の4,
5−モノ不飽和体トリアセテートを通常のエステル化の
方法に従ってメチルエステルとしたものである。
I)で示される4,5−モノ不飽和−D−ピラヌロン酸トリ
アセテートメチルエステルは、例えばD−グルコピラヌ
ロン酸またはD−ガラクトピラヌロン酸等のピラヌロン
酸類のテトラアセテートを無水酢酸中で塩基触媒と反応
させることにより容易に合成できるピラヌロン酸類の4,
5−モノ不飽和体トリアセテートを通常のエステル化の
方法に従ってメチルエステルとしたものである。
構造式(II)で示される4,5−モノ不飽和−D−ピラ
ヌロン酸トリアセテートメチルエステルとエタノールと
の反応は、エタノール中で塩基化合物の共存下に実施さ
れる。
ヌロン酸トリアセテートメチルエステルとエタノールと
の反応は、エタノール中で塩基化合物の共存下に実施さ
れる。
塩基化合物としては、トリエチルアミンを用いること
が望ましい。
が望ましい。
塩基化合物の使用量は得に制限されないが、通常原料
である構造式(II)の化合物に対して、5〜7倍モル程
度が望ましい。
である構造式(II)の化合物に対して、5〜7倍モル程
度が望ましい。
反応温度は、70℃〜100℃の間で任意であるが、エタ
ノール還流下での反応が望ましい。
ノール還流下での反応が望ましい。
このような反応によって、本発明の化合物である構造
式(I)で示されるシクロペンテノン誘導体が得られ、
通常の分離手段、例えば抽出、分液、濃縮、薄層クロマ
トグラフィー、カラムクロマトグラフィーなどにより、
反応混合物から単離精製することができる。
式(I)で示されるシクロペンテノン誘導体が得られ、
通常の分離手段、例えば抽出、分液、濃縮、薄層クロマ
トグラフィー、カラムクロマトグラフィーなどにより、
反応混合物から単離精製することができる。
以下に実施例を挙げて本発明の方法を具体的に説明す
るが、本発明はこれによって何等制限されるものではな
い。
るが、本発明はこれによって何等制限されるものではな
い。
実施例1. 4,5−モノ不飽和−D−ピラヌロン酸メチルエステル5
59mgを20mlの乾燥エタノールに溶解させる。トリエチル
アミン1.48mlを滴下したのち、還流下に16時間反応させ
る。反応終了後、反応混合物をを減圧下に濃縮し、エー
テル可溶物を抽出して薄層クロマトグラフィーによっ
て、2−エトキシ−4−ヒドロキシ−3−メトキシカル
ボニル−2−シクロペンテノン19.5mgを単離した。
59mgを20mlの乾燥エタノールに溶解させる。トリエチル
アミン1.48mlを滴下したのち、還流下に16時間反応させ
る。反応終了後、反応混合物をを減圧下に濃縮し、エー
テル可溶物を抽出して薄層クロマトグラフィーによっ
て、2−エトキシ−4−ヒドロキシ−3−メトキシカル
ボニル−2−シクロペンテノン19.5mgを単離した。
以下に当該化合物の赤外線吸収スペクトルデーターを
示す。
示す。
IR(NaCl);2975,2920,1720,1620,1435,1375,1330,129
0,1210,1150,1080,1010,870,790cm-1 実施例2. 4,5−モノ不飽和−D−ピラヌロン酸メチルエステル2
76mgを10mlの乾燥エタノールに溶解させる。トリエチル
アミン0.073mlを滴下したのち、50℃で16時間反応させ
る。反応終了後、反応混合物をを減圧下に濃縮し、エー
テル可溶物を抽出して薄層クロマトグラフィーによっ
て、2−エトキシ−4−ヒドロキシ−3−メトキシカル
ボニル−2−シクロペンテノン11.7mgを単離した。
0,1210,1150,1080,1010,870,790cm-1 実施例2. 4,5−モノ不飽和−D−ピラヌロン酸メチルエステル2
76mgを10mlの乾燥エタノールに溶解させる。トリエチル
アミン0.073mlを滴下したのち、50℃で16時間反応させ
る。反応終了後、反応混合物をを減圧下に濃縮し、エー
テル可溶物を抽出して薄層クロマトグラフィーによっ
て、2−エトキシ−4−ヒドロキシ−3−メトキシカル
ボニル−2−シクロペンテノン11.7mgを単離した。
実施例3 4,5−モノ不飽和−D−ピラヌロン酸メチルエステル4
99mgを5mlの乾燥エタノールに溶解させる。トリエチル
アミン5mlを加え、還流下に16時間反応させる。反応終
了後、反応混合物をを減圧下に濃縮し、エーテル可溶物
を抽出して薄層クロマトグラフィーによって、2−エト
キシ−4−ヒドロキシ−3−メトキシカルボニル−2−
シクロペンテノン8.7mgを単離した。
99mgを5mlの乾燥エタノールに溶解させる。トリエチル
アミン5mlを加え、還流下に16時間反応させる。反応終
了後、反応混合物をを減圧下に濃縮し、エーテル可溶物
を抽出して薄層クロマトグラフィーによって、2−エト
キシ−4−ヒドロキシ−3−メトキシカルボニル−2−
シクロペンテノン8.7mgを単離した。
Claims (2)
- 【請求項1】構造式 で示されるシクロペンテノン誘導体。
- 【請求項2】構造式 で示される4,5−モノ不飽和ピラヌロン酸トリアセテー
トメチルエステルを、エタノールと塩基化合物の共存下
に反応させることを特徴とする構造式 で示されるシクロペンテノン誘導体の製造法。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP6528889A JP2668435B2 (ja) | 1989-03-17 | 1989-03-17 | シクロペンテノン誘導体及びその製造法 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP6528889A JP2668435B2 (ja) | 1989-03-17 | 1989-03-17 | シクロペンテノン誘導体及びその製造法 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH02247154A JPH02247154A (ja) | 1990-10-02 |
JP2668435B2 true JP2668435B2 (ja) | 1997-10-27 |
Family
ID=13282598
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP6528889A Expired - Fee Related JP2668435B2 (ja) | 1989-03-17 | 1989-03-17 | シクロペンテノン誘導体及びその製造法 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2668435B2 (ja) |
-
1989
- 1989-03-17 JP JP6528889A patent/JP2668435B2/ja not_active Expired - Fee Related
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JPH02247154A (ja) | 1990-10-02 |
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Legal Events
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