JP2024082925A - 画像形成装置およびプロセスカートリッジ - Google Patents

Abstract

【課題】画像形成装置の電子写真感光体と中間転写体の間の摩擦力の上昇を抑制することで画像不良の発生を抑制する。【解決手段】像担持体と中間転写体を有し、像担持体表面での粒子の面積Ｓ１、粒子以外の面積をＳ２としたとき、Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）が０．７０以上１．００以下であり、粒子の粒度分布において、ピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、頻度が最大となる第一ピークおよび頻度が第二となる第二ピークと、のうち粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとし、中間転写体の表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、８０ｎｍ≦ＤＡ≦２×（１／Ｓｐｃ）となる画像形成装置を用いる。【選択図】図６

Description

本発明は、画像形成装置およびプロセスカートリッジに関する。

転写材にカラー画像を形成する、複写機やプリンタなどの電子写真方式の画像形成装置として、中間転写方式を用いた方法が知られている。中間転写方式は、電子写真感光体から中間転写体に複数色のトナーを一次転写し、中間転写体から転写材にトナー像を二次転写することで画像を形成する方式である。また、効率よくトナーを転写するために、特に一次転写部では電子写真感光体と中間転写体との速度差（周速差）をつける場合もある。

上記のような中間転写方式において、電子写真感光体と中間転写体の間の摩擦力が高く潤滑性が悪い場合、電子写真感光体または中間転写体の周速度が不安定になり、一次転写部で画像ブレが発生することがある。摩擦力を低減する手段の一つとして、電子写真感光体表面に粒子を含有させて、凸形状を形成する方法が提案されている。

特許文献１では、アクリル樹脂粒子及びメラミン樹脂粒子の少なくとも一方の有機樹脂粒子と、重合性官能基を有する正孔輸送性化合物と、を含有する塗布膜を硬化させて得られた表面層を有する電子写真感光体により、摩擦力を低減する技術が記載されている。

特許文献２では、電子写真感光体の最外層に無機フィラーを含有させ、凸形状を形成する技術が記載されている。

特開２０１９－０４５８６２号公報 特開２０２０－０７１４２３号公報

近年は画像形成装置の長寿命化に対する需要が高まっている。しかし、従来の技術では長寿命化していくと、寿命後半において、電子写真感光体表面に添加した粒子の摩耗や脱落により、凸形状を維持することが難しい場合があった。その結果、寿命後半には摩擦力の低減効果を得られず、画像ブレが発生してしまう場合があった。

本発明は、画像形成装置の電子写真感光体と中間転写体の間の摩擦力の上昇を抑制することで画像不良の発生を抑制することを目的とする。

本発明は以下の構成を採用する。すなわち、
像担持体と、
前記像担持体と接触する接触部において前記像担持体上のトナーが表面に転写される中間転写体であって、転写材に転写するために前記トナーを搬送する中間転写体と、
を有する画像形成装置であり、
前記像担持体は、粒子および結着樹脂を含有する表面層を有し、
前記表面層の表面において、前記粒子が占める面積をＳ１とし、前記粒子以外が占める面積をＳ２としたとき、Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）が０．７０以上１．００以下であり、
前記表面層に含有される粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在し、
前記複数のピークのうち前記粒度分布におけるピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピーク、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとし、
前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとし、
前記接触部における前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の、表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、
８０ｎｍ ≦ ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ）
であることを特徴とする画像形成装置である。
本発明はまた、以下の構成を採用する。すなわち、
像担持体と、
前記像担持体と接触する接触部において前記像担持体上のトナーが表面に転写される中間転写体であって、転写材に転写するために前記トナーを搬送する中間転写体と、
を有する画像形成装置であり、
前記像担持体は、粒子および結着樹脂を含有する表面層を有し、
前記表面層に含有される粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在し、
前記複数のピークのうち前記粒度分布におけるピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピーク、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとし、
前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとし、
前記表面層を上面視したとき、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、
前記凸部の重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下であり、
前記接触部における前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の、表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、
８０ｎｍ ≦ ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ）
であることを特徴とする画像形成装置である。
本発明はまた、以下の構成を採用する。すなわち、
中間転写体を有する画像形成装置に取り付け可能なプロセスカートリッジであって、
粒子および結着樹脂を含有する表面層を有する像担持体を有し、
前記表面層の表面において、前記粒子が占める面積をＳ１とし、前記粒子以外が占める面積をＳ２としたとき、Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）が０．７０以上１．００以下であり、
前記表面層に含有される粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在し、
前記複数のピークのうち前記粒度分布におけるピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピーク、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとし、
前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとしたとき、
８０ｎｍ ≦ ＤＡ
であり、
前記画像形成装置の前記中間転写体は、前記像担持体と接触する接触部において前記像担持体上のトナーが表面に転写される中間転写体であって、転写材に転写するために前記トナーを搬送するものであり、
前記接触部における前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の、表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、
ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ）
であることを特徴とするプロセスカートリッジである。
本発明はまた、以下の構成を採用する。すなわち、
中間転写体を有する画像形成装置に取り付け可能なプロセスカートリッジであって、
粒子および結着樹脂を含有する表面層を有する像担持体を有し、
前記表面層に含有される粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在し、
前記複数のピークのうち前記粒度分布におけるピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピーク、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとし、
前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとしたとき、
８０ｎｍ ≦ ＤＡ
であり、
前記表面層を上面視したとき、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、
前記凸部の重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下であり、
前記画像形成装置の前記中間転写体は、前記像担持体と接触する接触部において前記像担持体上のトナーが表面に転写される中間転写体であって、転写材に転写するために前記トナーを搬送するものであり、
前記接触部における前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の、表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、
ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ）
であることを特徴とするプロセスカートリッジである。

本発明によれば、画像形成装置の電子写真感光体と中間転写体の間の摩擦力の上昇を抑制することで画像不良の発生を抑制することができる。

画像形成装置の概略断面図 電子写真感光体の層構成の一例 電子写真感光体の層構成の別の例 中間転写体の断面図 中間転写体に表面加工処理をした場合の模式図 電子写真感光体と中間転写体の関係を示す模式的な断面図 電子写真感光体の表面を上から観察した模式図 表面層の粒子の粒度分布を説明する図

以下、図面を参照して、本発明の好適な実施例を例示的に詳しく説明する。ただし、以下の実施例に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、それらの相対配置などは、本発明が適用される装置の構成や各種条件により適宜変更されるべきものである。したがって、特に特定的な記載がない限りは、本発明の範囲を限定する趣旨のものではない。実施例には複数の特徴が記載されているが、これらの複数の特徴の全てが発明に必須のものとは限らず、また、複数の特徴は任意に組み合わせられてもよい。

＜画像形成装置の説明＞
図１は、本実施例に係るカラー画像形成装置１００の概略断面図である。画像形成部３０は、移動する中間転写体８に対して複数色のトナー像、ここではイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の４色の重畳トナー像を形成する。そのため、画像形成部３０は、画像形成装置１００本体に対してそれぞれ取り付け可能な、現像手段としての４個のプロセスカートリッジＰ（ＰＹ、ＰＭ、ＰＣ、ＰＫ）を備えている。また、画像形成部３０は、中間転写体８を用いた中間転写ユニット４０を有している。４個のプロセスカートリッジＰＹ、ＰＭ、ＰＣ、ＰＫは、同一構造である。異なる点は、プロ
セスカートリッジＰが収容しているトナーの色、すなわち、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）のトナーによる画像を形成することである。なお、参照符号末尾のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋの文字はトナーの色を示しており、以下、各色に共通する事項の説明をするときには省略する。

プロセスカートリッジＰは、トナー容器２３、像担持体としての電子写真感光体１、帯電ローラ２、現像ローラ３を有している。プロセスカートリッジＰの下方にはレーザユニット７が配置され、画像信号に基づく露光を電子写真感光体１に対して行う。電子写真感光体１は矢印の時計周り方向に所定の周速度で回転駆動される。そして、電子写真感光体１は、帯電ローラ２に所定の負極性の電圧を印加することで、所定の負極性の電位に帯電された後、レーザユニット７による走査露光によってそれぞれ静電潜像が形成される。この静電潜像は現像ローラ３に所定の負極性の電圧を印加することで反転現像されて、電子写真感光体１上にトナー像（負極性）が形成される。以上の工程を、現像工程と称する。

中間転写ユニット４０は、可撓性を有する無端状のベルト体である中間転写体８と、この中間転写体８を懸回張設する駆動ローラ９と従動ローラ１０から構成されている。また、電子写真感光体１に対向して、中間転写体８の内側に一次転写ローラ６が配設されており、中間転写体８を介して対応する電子写真感光体１と当接している。電子写真感光体１と中間転写体８の当接部が一次転写ニップ部である。一次転写ローラ６には不図示の電圧印加手段により転写電圧を印加する構成となっている。

中間転写体８は駆動ローラ９の回転駆動により、矢印Ａで示される反時計周り方向に一定の周速度で回転（移動）する。電子写真感光体１上に形成された負極性のトナー像は、一次転写ローラ６に正極性の電圧を印加することにより、一次転写ニップ部にて中間転写体８上に一次転写される。中間転写体８上には、Ｙ色、Ｍ色、Ｃ色、Ｋ色の４色のトナー像がこの順で重なった状態で形成される。以上の工程を、一次転写工程と称する。そして、引き続き、中間転写体８が回転（移動）して、中間転写体８と二次転写ローラ１１との当接部である二次転写ニップ部へ搬送される。

給搬送装置１２は、シート状の転写材Ｓを積載して収納する転写材カセット１３内から転写材Ｓを給送する給送ローラ１４と、給送された転写材Ｓを搬送する搬送ローラ対１５とを有している。給搬送装置１２から搬送された転写材Ｓはレジストローラ対１６によって所定の制御タイミングにて二次転写ニップ部に導入されて、二次転写ニップ部で挟持搬送される。二次転写ローラ１１には正極性の電圧が印加される。これにより、二次転写ニップ部で挟持搬送される転写材Ｓに対して中間転写体８側の上記の４色重ね合わせのトナー像が順次に、または一括して転写材Ｓに二次転写されていく。以上の工程を、二次転写工程と称する。

上記のようにトナー像が二次転写により形成された転写材Ｓが、定着部としての定着装置１７に導入される。この定着装置１７でトナー像の加熱定着を受けた転写材Ｓが排出ローラ対２０によって排出トレイ５０上に排出される。

プロセスカートリッジＰにおいて、電子写真感光体１から中間転写体８へのトナー像の一次転写後に電子写真感光体の表面に残ったトナー（一次転写残トナー）は、帯電ローラ２を通過するときに正規帯電極性である負極性に帯電される。その後、電子写真感光体１と現像ローラ３との電位差によって、一次転写残トナーは現像ローラ３に回収され、再利用される。すなわち本実施例では、一次転写残トナーのクリーニング手段を持たない、所謂ドラムクリーナレス方式を用いている。

中間転写体８から転写材Ｓへのトナー像の二次転写後に中間転写体８の表面に残ったト
ナーは、中間転写体８にカウンター当接しているクリーニングブレード２１によって除去される。除去されたトナーは廃トナー回収容器２２へと回収される。

電子写真感光体１は駆動装置（不図示）により回転駆動され、中間転写体８は駆動ローラ９の回転駆動により回転する。したがって、駆動装置と駆動ローラ９の回転速度差を設ければ、電子写真感光体１と中間転写体８の周速度の間に周速差をつけることもできる。電子写真感光体１と中間転写体８の周速度の間に周速差をつけると、一次転写ニップ部にてトナーを転動させる効果により一次転写性が良化することがわかっている。

＜画像ブレの説明＞
電子写真感光体１と中間転写体８との間の摩擦力が大きい場合、電子写真感光体１の周速度が変動しやすい。電子写真感光体１と中間転写体８とが直接接触している場合は摩擦力が大きい状態だが、一次転写ニップ部にトナーが突入すると、電子写真感光体１と中間転写体８の間にトナーが介在することで摩擦力が小さくなり、電子写真感光体１の周速度が瞬間的に変動する。その際、レーザユニット７の露光によって形成される静電潜像が乱れ、画像ブレ（露光ブレ）が発生する。また、一次転写部のトナーがずれて画像ブレ（一次転写ブレ）が発生する場合もある。対策としては、一次転写ニップ部にトナーがある場合もない場合も摩擦抵抗を一定にする、つまり一次転写ニップ部にトナーがない場合（電子写真感光体１と中間転写体８とが直接接触している場合）の摩擦力を下げる方法が有効である。

そこで、以下で述べる電子写真感光体１と中間転写体８を用いることで、電子写真感光体１と中間転写体８とが接触している場合にも摩擦力を低減し、画像ブレを抑制することができる。

＜電子写真感光体の説明＞
本発明の電子写真感光体１は、後述する表面層を有することを特徴とする。図２および図３は、電子写真感光体の層構成の一例を示す図である。図２、図３の中で、符号１０１は支持体であり、符号１０２は下引き層であり、符号１０３は電荷発生層であり、符号１０４は電荷輸送層である。符号１０５は、本発明に係る表面層であり、符号１０６と符号１０７は表面層１０５に含まれる粒子であり、符号１０６（第１の粒子）の方が符号１０７（第２の粒子）より粒子径が大きい。符号１０８は結着樹脂である。

本発明の電子写真感光体を製造する方法としては、後述する各層の塗布液を調製し、所望の層の順番に塗布して、乾燥させる方法が挙げられる。このとき、塗布液の塗布方法としては、浸漬塗布、スプレー塗布、インクジェット塗布、ロール塗布、ダイ塗布、ブレード塗布、カーテン塗布、ワイヤーバー塗布、リング塗布、ディスペンス塗布などが挙げられる。これらの中でも、効率性及び生産性の観点から、浸漬塗布が好ましい。

以下、各層について説明する。
＜表面層＞
本発明の電子写真感光体１は、粒子１０６、１０７および結着樹脂１０８を含有する表面層１０５を有する電子写真感光体１であって、粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在する。その複数のピークのうちのピークトップが２０ｎｍ以上であるピークであり、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピークとする。さらに、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとする。第一ピークと第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークをピークＰＥＡとする。本発明では、ピークＰＥＡのピークトップの粒子径ＤＡが８０ｎｍ以上であり、かつ中間転写体８の表面粗さ測定から得られた山頂点の算術平均曲率Ｓｐｃとの関係から決まる範囲である必要がある。中間転写体８との関係についての詳細は後述する。

図８（ａ）は粒子の個数基準での粒度分布の一例を示しており、粒子径５０ｎｍのところに第一ピークが、粒子径１７０ｎｍのところに第二ピークが存在する。この場合、粒子径が大きい第二ピークがピークＰＥＡとなり、その粒子径ＤＡは１７０ｎｍである。よって、８０ｎｍ≦ＤＡという条件を満たす。また、第一ピークの粒子径は５０ｎｍであることから、ピークトップにおける粒子径が２０ｎｍ以上という条件を満たす。

図８（ｂ）は粒度分布の別の例を示している。粒子径５ｎｍのところにピークがあるが、ピークトップにおける粒子径が２０ｎｍ未満であるため、このピークは第一ピーク、第二ピークに含まれない。そのため、図８（ａ）の場合と同様に、粒子径５０ｎｍのピークが第一ピーク、粒子径１７０のピークが第二ピークとなる。このようにピークを選択する理由を説明する。ここで、表面層１０５にごく小さい粒子が多数含まれるような電子写真感光体１であっても、本発明の後述するような効果を得ることは可能である。そこで図８で説明したように粒子径２０ｎｍ以上のピークから第一ピークおよび第二ピークを選択することにより、本発明の効果を安定して得ることができる。

このような表面層１０５の構成において、ピークＰＥＡのピークトップの粒子径ＤＡは、２０ｎｍ未満の粒子を除いた、表面層で粒子径の頻度が最大となる粒子、または、頻度が二番目となる粒子の粒子径を表すことになる。本発明者らの検討によると、粒子径ＤＡが８０ｎｍ以上であれば電子写真感光体１と中間転写体８の間の摩擦力を低減する効果が得られた。粒子径ＤＡが８０ｎｍ未満となると、中間転写体８と電子写真感光体１の表面層に含まれるより小さな粒子に由来する凸部が、電子写真感光体１と中間転写体８との接触に寄与するようになり、接触点が増えて摩擦力が大きくなる。

次に、本発明の電子写真感光体１の表面層の表面において、前記粒子が占める面積をＳ１とし、前記粒子以外が占める面積をＳ２としたとき、Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）が０．７０以上１．００以下であることが好ましい。

一方、Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）が０．７０未満となると、粒子のない部分は凸部を形成できないので、電子写真感光体１と中間転写体８の間の接触面積が増えることになり、摩擦力を低減しにくくなる。また、粒子の比率が高く緊密性が増すことで、粒子が電子写真感光体表面の接線方向に衝撃を受けたときの、粒子の脱離が抑制される。この理由は、粒子間の結着樹脂による拘束だけでなく、粒子の移動が他の粒子によって押しとどめられる効果が発揮されるためである。理論的に、Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）の上限は１．００となる。Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）は、より好ましくは０．８０以上１．００以下であり、さらに好ましくは０．８５以上０．９５以下である。

また、粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子を粒子ＰＡＡとし、粒子ＰＡＡに由来する凸部をＣＡとし、電子写真感光体１の表面層を上面視したとき、前記凸部ＣＡの重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下である必要があることが好ましい。

表面層１０５の粒子に由来する凸部ＣＡが少ない場合は、凸部ＣＡ相互の重心間距離が大きく、電子写真感光体１と中間転写体８の接触面積が増えてしまい、摩擦力を低減できない。表面層における凸部ＣＡの重心間距離が小さすぎる場合には、表面層が凸部ＣＡで埋め尽くされ、結果として、表面層１０５と中間転写体８の接触点数が増大することになる。本発明の重心間距離は１５０ｎｍ以上４５０ｎｍ以下であることがより好ましく、さらに１５０ｎｍ以上４００ｎｍ以下であることが好ましい。

一方、凸部ＣＡの重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍを超えると表面層１０５におけ
る凸部ＣＡの分布にバラツキがあることになり、電子写真感光体１と中間転写体８との摩擦力にムラが生じ、電子写真感光体１または中間転写体８の周速度にムラが生じてしまう。周速度にムラが発生すると画像ブレが発生しやすくなる。また、上記の重心間距離の平均値および標準偏差の範囲であれば粒子が密に存在しており、粒子の脱離に対する耐久性も良い。

電子写真感光体１としての耐久性を向上し、画像形成装置１００の寿命後半でも摩擦力低減効果を維持するためには、「Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）が０．７０以上１．００以下であること」または「凸部ＣＡの重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下であること」のいずれかは必要な条件である。なお、Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）が０．７０以上１．００以下であり、かつ凸部ＣＡの重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下であるほうがより好ましい。

本発明の電子写真感光体１における表面層１０５の断面において、粒子ＰＡＡを含まない部位の表面層の平均膜厚をＴとしたとき、
ＤＡ ＞ Ｔ
を満たすことが好ましい。ＤＡが平均膜厚Ｔ以下となると凸部を形成することが難しくなり、電子写真感光体１と中間転写体８との摩擦力低減効果が得られなくなる可能性が高くなる。平均膜厚Ｔは、上記式を満足する形で、図２や図３のような粒子が積層する状態であれば、５０ｎｍ～５００ｎｍであることが好ましい。７０ｎｍ～４５０ｎｍであるとより好ましく、８０ｎｍ～４００ｎｍであるとさらに好ましい。

また、前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が小さい方のピークをピークＰＥＢとしたとき、前記ピークＰＥＢのピークトップの粒子径ＤＢが、
ＤＢ ＜ Ｔ
を満たすことが好ましい。表面層１０５に含有される全粒子のうち粒子径がＤＢ±２０ｎｍの範囲にある粒子を粒子ＰＡＢとしたとき、ＤＢが平均膜厚Ｔ以下となることで、凸部ＣＡを形成する粒子ＰＡＡと凸部ＣＡ間に配列される粒子ＰＡＢの緊密性が高まり、粒子の脱離が抑制される。ＤＢが平均膜厚Ｔ以上となると、粒子ＰＡＢが、表面に露出しやすくなり、粒子の脱離が進みやすくなる。

さらに、前記ＤＡおよび前記ＤＢが、
ＤＢ／ＤＡ ＞ 1／１０
を満たすことが好ましい。凸部ＣＡの高さを十分に保ちながら、電子写真感光体１の表面層における接線方向の摺擦に対して、粒子の脱離を抑制することが可能となる。

次に、本発明の電子写真感光体１における表面層１０５の表面に存在する前記凸部の個数のうち前記凸部ＣＡの占める個数の割合が、９０個数％以上であることが好ましい。凸部ＣＡ以外の凸部は、粒子ＰＡＡに由来せず、前記平均膜厚Ｔよりも高さが高い箇所を指す。凸部ＣＡ以外の凸部は粒子ＰＡＡよりも小さい粒子ＰＡＢや、結着樹脂の膜厚ムラにより生じている。そのような凸部は、機械的強度が弱く電子写真感光体の接線方向の摺擦に対して凸部が摩耗しやすい。凸部ＣＡの占める個数の割合が、９０個数％未満となると摩耗する凸部が増え、長期の使用に対して、摩擦力を良好な状態に維持することが難しくなる。

前記ピークＰＥＡの半値幅は５０ｎｍ以下であることが好ましい。粒子径の大きさによって、凸部ＣＡの高さが制御されるため、可能な限り、ピークＰＥＡの半値幅は一定の範囲にあることが好ましい。ピークＰＥＡの半値幅が５０ｎｍを超えると凸部ＣＡの高さに
もバラツキが大きくなることになり、電子写真感光体１と中間転写体８の接触状態にもバラツキが発生しやすくなる。

前記粒子ＰＡＡの円形度は、０．９５０以上であることが好ましい。前記粒子ＰＡＡの円形度が、０．９５０未満となると電子写真感光体１と中間転写体８との接触面積が大きくなる。粒子の平均円形度は、走査型電子顕微鏡を用いて、以下のようにして求めた。走査型電子顕微鏡（「ＪＳＭ７８００Ｆ」、日本電子株式会社製）を用いて測定対象の粒子を観察し、観察して得られた画像から、粒子１００個の個々の粒径を測定した。個々の粒子に対して、一次粒子の最長辺ａと最短辺ｂを計測し、円形度をｂ／ａとした。粒子１００個の円形度を平均し、平均円形度を算出した。

本発明の電子写真感光体１の表面層１０５は、上述の通り前記粒子ＰＡＡ及び前記粒子ＰＡＢを少なくとも含有する。本発明に用いられる粒子ＰＡＡとしては、アクリル樹脂粒子などの有機樹脂粒子やシリカなどの無機粒子、有機無機ハイブリッド粒子が挙げられる。なお、粒子ＰＡＡと粒子ＰＡＢは同じ材料でも異なる材料でも構わない。

アクリル粒子は、アクリル酸エステルあるいはメタクリル酸エステルの重合体を含有する。中でも、スチレンアクリル粒子がより好ましい。アクリル樹脂、スチレンアクリル樹脂の重合度や、樹脂が熱可塑性か熱硬化性であるかは、特に限定されない。有機樹脂粒子としては、架橋ポリスチレン、架橋アクリル樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン、アクリル粒子、ポリテトラフルオロエチレン粒子、シリコーン粒子が挙げられる。

無機粒子としては、シリカ粒子や金属酸化物粒子、金属粒子などが挙げられる。これらの中でも、シリカ粒子が好ましい。シリカ粒子は他の絶縁性粒子と比較して弾性率が低く、平均円形度が大きいため、中間転写体８と感光体１との点接触を促して付着力を軽減する効果が期待される。

前記シリカ粒子としては、公知のシリカ微粒子が使用可能であり、乾式シリカの微粒子、湿式シリカの微粒子のいずれであってもよい。好ましくは、ゾルゲル法により得られる湿式シリカの微粒子（以下、ゾルゲルシリカともいう）であることが好ましい。

本発明の電子写真感光体１の表面層１０５に含有される粒子に用いられるゾルゲルシリカは、親水性であっても、表面を疎水化処理させたものであってもよい。
疎水化処理の方法としては、ゾルゲル法において、シリカゾル懸濁液から溶媒を除去し、乾燥させた後に、疎水化処理剤で処理する方法と、シリカゾル懸濁液に、直接的に疎水化処理剤を添加して乾燥と同時に処理する方法が挙げられる。粒度分布の半値幅の制御、及び飽和水分吸着量の制御という観点で、シリカゾル懸濁液に直接疎水化処理剤を添加する手法が好ましい。

疎水化処理剤としては、以下が挙げられる。
メチルトリクロロシラン、ジメチルジクロロシラン、トリメチルクロロシラン、フェニルトリクロロシラン、ジフェニルジクロロシラン、ｔ－ブチルジメチルクロロシラン、ビニルトリクロロシランなどのクロロシラン類；
テトラメトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、ジフェニルジメトキシシラン、ｏ－メチルフェニルトリメトキシシラン、ｐ－メチルフェニルトリメトキシシラン、ｎ－ブチルトリメトキシシラン、ｉ－ブチルトリメトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、オクチルトリメトキシシラン、デシルトリメトキシシラン、ドデシルトリメトキシシラン、テトラエトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、フェニルトリエトキシシラン、
ジフェニルジエトキシシラン、ｉ－ブチルトリエトキシシラン、デシルトリエトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、γ－メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ－グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ－グリシドキシプロピルメチルジメトキシシラン、γ－メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ－クロロプロピルトリメトキシシラン、γ－アミノプロピルトリメトキシシラン、γ－アミノプロピルトリエトキシシラン、γ－（２－アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン、γ－（２－アミノエチル）アミノプロピルメチルジメトキシシランなどのアルコキシシラン類；
ヘキサメチルジシラザン、ヘキサエチルジシラザン、へキサプロピルジシラザン、ヘキサブチルジシラザン、ヘキサペンチルジシラザン、ヘキサヘキシルジシラザン、ヘキサシクロヘキシルジシラザン、ヘキサフェニルジシラザン、ジビニルテトラメチルジシラザン、ジメチルテトラビニルジシラザンなどのシラザン類；
ジメチルシリコーンオイル、メチルハイドロジェンシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、アルキル変性シリコーンオイル、クロロアルキル変性シリコーンオイル、クロロフェニル変性シリコーンオイル、脂肪酸変性シリコーンオイル、ポリエーテル変性シリコーンオイル、アルコキシ変性シリコーンオイル、カルビノール変性シリコーンオイル、アミノ変性シリコーンオイル、フッ素変性シリコーンオイル、及び、末端反応性シリコーンオイルなどのシリコーンオイル；
ヘキサメチルシクロトリシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン、ヘキサメチルジシロキサン、オクタメチルトリシロキサンなどのシロキサン類；

脂肪酸及びその金属塩として、ウンデシル酸、ラウリン酸、トリデシル酸、ドデシル酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ペンタデシル酸、ステアリン酸、ヘプタデシル酸、アラキン酸、モンタン酸、オレイン酸、リノール酸、アラキドン酸などの長鎖脂肪酸、前記脂肪酸と亜鉛、鉄、マグネシウム、アルミニウム、カルシウム、ナトリウム、リチウムなどの金属との塩。

これらの中でも、アルコキシシラン類、シラザン類、シリコーンオイルは、疎水化処理を実施しやすいため、好ましく用いられる。これらの疎水化処理剤は、１種を単独で用いてもよく、２種類以上を併用してもよい。

本発明における表面層１０５は、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、レベリング剤、滑り性付与剤、耐摩耗性向上剤、などの添加剤を含有してもよい。具体的には、ヒンダードフェノール化合物、ヒンダードアミン化合物、硫黄化合物、リン化合物、ベンゾフェノン化合物、シロキサン変性樹脂、シリコーンオイルなどが挙げられる。

本発明の表面層１０５は、上述の各材料及び溶剤を含有する表面層用塗布液を調製し、この塗膜を形成し、乾燥及び／又は硬化させることで形成することができる。塗布液に用いる溶剤としては、アルコール系溶剤、ケトン系溶剤、エーテル系溶剤、スルホキシド系溶剤、エステル系溶剤、芳香族炭化水素系溶剤が挙げられる。

本発明の表面層１０５は、表面層１０５の全体積に対して、粒子の体積が占める割合は、４０体積％～９０体積％であることが好ましい。さらに、４５体積％～８５体積％がより好ましく、５０体積％～８０体積％であることが、さらに好ましい。この範囲にあることで、前述したような、表面層の凸部の形成が確実に達成できるようになる。３０体積％以下となると
凸部の高さが低くなるため、摩擦力を低減できなくなる。９０体積％以上を超えると粒子が脱離しやすくなり、耐久試験を行うと摩擦力の低減効果が維持できなくなる。

また、表面層１０５の電荷輸送能力を向上させる目的で、表面層用塗布液に電荷輸送物
質を添加してもよい。また、各種機能改善を目的として添加剤を添加することもできる。添加剤としては、例えば、導電性粒子、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、レベリング剤が挙げられる。

本発明に係る結着樹脂１０８は以下の形態が挙げられる。ここで、表面層１０５は、電荷輸送物質を含有することが好ましい。結着樹脂としては、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリスチレン樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂、エポキシ樹脂などが挙げられる。中でも、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、アクリル樹脂が好ましい。

また、本発明の表面層１０５は、重合性官能基を有するモノマーを含有する組成物を重合することで硬化膜として形成してもよい。その際の反応としては、熱重合反応、光重合反応、放射線重合反応などが挙げられる。重合性官能基を有するモノマーが有する重合性官能基としては、アクリル基、メタクリル基などが挙げられる。重合性官能基を有するモノマーとして、電荷輸送能を有する材料を用いてもよい。

重合性官能基を有した化合物は、連鎖重合性官能基と同時に電荷輸送性構造を有していてもよい。電荷輸送性構造としてはトリアリールアミン構造が電荷輸送の点で好ましい。連鎖重合性官能基としてはアクリロイル基、メタクリロイル基が好ましい。官能基の数は一つ又は複数有していても良い。中でも、複数の官能基を有した化合物と一つの官能基を有した化合物を含有して硬化膜を形成すると、複数の官能基同士の重合で生じたひずみが解消されやすいため、特に好ましい。

上記一つの官能基を有した化合物の例を（２－１）～（２－６）に示す。

上記複数の官能基を有した化合物の例を（３－１）～（３－６）に示す。

＜支持体＞
本発明において、電子写真感光体１は、支持体を有することが好ましい。本発明において、支持体は導電性を有する導電性支持体であることが好ましい。また、支持体の形状としては、円筒状、ベルト状、シート状などが挙げられる。中でも、円筒状支持体であることが好ましい。また、支持体の表面に、陽極酸化などの電気化学的な処理や、ブラスト処理、切削処理などを施してもよい。

支持体の材質としては、金属、樹脂、ガラスなどが好ましい。金属としては、アルミニウム、鉄、ニッケル、銅、金、ステンレスや、これらの合金などが挙げられる。中でも、アルミニウムを用いたアルミニウム製支持体であることが好ましい。
また、樹脂やガラスには、導電性材料を混合又は被覆するなどの処理によって、導電性を付与してもよい。

＜導電層＞
本発明において、支持体の上に、導電層を設けてもよい。導電層を設けることで、支持
体表面の傷や凹凸を隠蔽することや、支持体表面における光の反射を制御することができる。導電層は、導電性粒子と、樹脂と、を含有することが好ましい。
導電性粒子の材質としては、金属酸化物、金属、カーボンブラックなどが挙げられる。

金属酸化物としては、酸化亜鉛、酸化アルミニウム、酸化インジウム、酸化ケイ素、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化チタン、酸化マグネシウム、酸化アンチモン、酸化ビスマスなどが挙げられる。金属としては、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などが挙げられる。

これらの中でも、導電性粒子として、金属酸化物を用いることが好ましく、特に、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛を用いることがより好ましい。
導電性粒子として金属酸化物を用いる場合、金属酸化物の表面をシランカップリング剤などで処理したり、金属酸化物にリンやアルミニウムなど元素やその酸化物をドーピングしたりしてもよい。

また、導電性粒子は、酸化チタン、硫酸バリウム、酸化亜鉛などの被覆前粒子と、その粒子を被覆前粒子と組成の違う金属酸化物で被覆する積層構成としてもよい。被覆としては、酸化スズなどの金属酸化物が挙げられる。
また、導電性粒子として金属酸化物を用いる場合、その平均一次粒径が、１ｎｍ以上５００ｎｍ以下であることが好ましく、３ｎｍ以上４００ｎｍ以下であることがより好ましい。

樹脂としては、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などが挙げられる。

また、導電層は、シリコーンオイル、樹脂粒子、酸化チタンなどの隠蔽剤などを更に含有してもよい。
導電層の平均膜厚は、１μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、３μｍ以上４０μｍ以下であることが特に好ましい。

導電層は、上述の各材料及び溶剤を含有する導電層用塗布液を調製し、この塗膜を形成し、乾燥させることで形成することができる。塗布液に用いる溶剤としては、アルコール系溶剤、スルホキシド系溶剤、ケトン系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤、芳香族炭化水素系溶剤などが挙げられる。導電層用塗布液中で導電性粒子を分散させるための分散方法としては、ペイントシェーカー、サンドミル、ボールミル、液衝突型高速分散機を用いた方法が挙げられる。

＜下引き層＞
本発明において、支持体又は導電層の上に、下引き層を設けてもよい。
下引き層の平均膜厚は、０．１μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、０．２μｍ以上４０μｍ以下であることがより好ましく、０．３μｍ以上３０μｍ以下であることが特に好ましい。

この下引き層の樹脂としては、例えば、ポリアクリル酸樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリエチレンオキシド樹脂、ポリプロピレンオキシド樹脂、エチルセルロース樹脂、メチルセルロース樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアミド酸樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリビニルフェノール樹脂、メラミン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、アルキド樹脂が挙げられる。
また、重合性官能基を有する樹脂と、重合性官能基を有するモノマーとを架橋させた構
造を持った樹脂であってもよい。

また、下引き層は、樹脂以外に無機化合物や、有機化合物を含有してもよい。
無機化合物としては、例えば金属や酸化物や塩が挙げられる。
金属としては、例えば金、銀、アルミなどが挙げられる。酸化物としては、例えば、酸化亜鉛、鉛白、酸化アルミニウム、酸化インジウム、酸化ケイ素、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化チタン、酸化マグネシウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、酸化インジウム、酸化スズ、酸化ジルコニウムなどが挙げられる。塩としては、例えば硫酸バリウム、チタン酸ストロンチウムが挙げられる。
これら無機化合物は、粒子状態で膜中に存在していても良い。

粒子の個数平均粒子径は、１ｎｍ以上５００ｎｍ以下であることが好ましく、３ｎｍ以上４００ｎｍ以下であることがより好ましい。
これらの無機化合物は、芯材粒子と、その粒子を被覆する被覆層とを有する積層構成としてもよい。

これらの無機化合物は表面をシリコーンオイル、シラン化合物、シランカップリング剤、その他有機ケイ素化合物、有機チタン化合物などで処理してもよい。また、スズ、リン、アルミニウム、ニオブなど元素をドーピングしてもよい。

有機化合物としては、例えば電子輸送化合物や導電性高分子が挙げられる。
導電性高分子としては、例えば、ポリチオフェン、ポリアニリン、ポリアセチレン、ポリフェニレン、ポリエチレンジオキシチオフェンが挙げられる。

電子輸送物質としては、例えば、キノン化合物、イミド化合物、ベンズイミダゾール化合物、シクロペンタジエニリデン化合物、フルオレノン化合物、キサントン化合物、ベンゾフェノン化合物、シアノビニル化合物、ハロゲン化アリール化合物、シロール化合物、含ホウ素化合物が挙げられる。
電子輸送物質は、重合性官能基を有し、それらの官能基と反応可能な官能基を有する樹脂と架橋しても良い。重合性官能基としては、例えばヒドロキシ基、チオール基、アミノ基、カルボキシル基、ビニル基、アクリロイル基、メタクリロイル基、エポキシ基などが挙げられる。
これら有機化合物は、粒子状態で膜中に存在していても良く、表面が処理されていても良い。

下引き層は、シリコーンオイルなどのレベリング剤、可塑剤、増粘剤などの各種添加剤を添加しても良い。
下引き層は、上記材料を含有する下引き層用塗布液を調製後、支持体又は導電層上に塗布後、この塗膜を乾燥や硬化させることで得られる。
塗布液を作成する際の溶剤としては、アルコール系溶剤、ケトン系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤又は芳香族炭化水素系溶剤などが挙げられる。
塗布液中で粒子を分散させるための分散方法としては、ペイントシェーカー、サンドミル、ボールミル、液衝突型高速分散機を用いた方法が挙げられる。

＜感光層＞
電子写真感光体１の感光層は、主に、（１）積層型感光層と、（２）単層型感光層とに分類される。（１）積層型感光層は、電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層と、を有する感光層である。（２）単層型感光層は、電荷発生物質と電荷輸送物質を共に含有する感光層である。

（１）積層型感光層
積層型感光層は、電荷発生層と、電荷輸送層と、を有する。
（１－１）電荷発生層
電荷発生層は、電荷発生物質と、樹脂と、を含有することが好ましい。
電荷発生物質としては、アゾ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、インジゴ顔料、フタロシアニン顔料等が挙げられる。これらの中でも、アゾ顔料、フタロシアニン顔料が好ましい。フタロシアニン顔料の中でも、オキシチタニウムフタロシアニン顔料、クロロガリウムフタロシアニン顔料、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料が好ましい。

電荷発生層中の電荷発生物質の含有量は、電荷発生層の全質量に対して、４０質量％以上８５質量％以下であることが好ましく、６０質量％以上８０質量％以下であることがより好ましい。

樹脂としては、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、セルロース樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂等が挙げられる。これらの中でも、ポリビニルブチラール樹脂がより好ましい。

また、電荷発生層は、酸化防止剤、紫外線吸収剤等の添加剤をさらに含有してもよい。具体的には、ヒンダードフェノール化合物、ヒンダードアミン化合物、硫黄化合物、リン化合物、ベンゾフェノン化合物、等が挙げられる。

電荷発生層は、上記の各材料および溶剤を含有する電荷発生層用塗布液を調製し、この塗膜を下引き層上に形成し、乾燥させることで形成することができる。塗布液に用いる溶剤としては、アルコール系溶剤、スルホキシド系溶剤、ケトン系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤、芳香族炭化水素系溶剤等が挙げられる。
電荷発生層の膜厚は、０．１μｍ以上１。５μｍ以下であることが好ましく、０．１５μｍ以上１．０μｍ以下であることがより好ましい。

（１－２）電荷輸送層
電荷輸送層は、電荷輸送物質と、樹脂と、を含有することが好ましい。
電荷輸送物質としては、例えば、多環芳香族化合物、複素環化合物、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、エナミン化合物、ベンジジン化合物、トリアリールアミン化合物、これらの物質から誘導される基を有する樹脂等が挙げられる。これらの中でも、トリアリールアミン化合物、ベンジジン化合物が好ましい。
電荷輸送層中の電荷輸送物質の含有量は、電荷輸送層の全質量に対して、２５質量％以上７０質量％以下であることが好ましく、３０質量％以上５５質量％以下であることがより好ましい。

樹脂としては、ポリエステル樹脂、ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、ポリスチレン樹脂等が挙げられる。これらの中でも、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂が好ましい。ポリエステル樹脂としては、特にポリアリレート樹脂が好ましい。
電荷輸送物質と樹脂との含有量比（質量比）は、４：１０～２０：１０が好ましく、５：１０～１２：１０がより好ましい。

また、電荷輸送層は、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤、レベリング剤、滑り性付与剤、耐摩耗性向上剤等の添加剤を含有してもよい。具体的には、ヒンダードフェノール化合物、ヒンダードアミン化合物、硫黄化合物、リン化合物、ベンゾフェノン化合物、シロキサン変性樹脂、シリコーンオイル、フッ素樹脂粒子、ポリスチレン樹脂粒子、ポリエチ
レン樹脂粒子、シリカ粒子、アルミナ粒子、窒化ホウ素粒子等が挙げられる。

電荷輸送層は、上記の各材料および溶剤を含有する電荷輸送層用塗布液を調製し、この塗膜を電荷発生層上に形成し、乾燥させることで形成することができる。塗布液に用いる溶剤としては、アルコール系溶剤、ケトン系溶剤、エーテル系溶剤、エステル系溶剤、芳香族炭化水素系溶剤が挙げられる。これらの溶剤の中でも、エーテル系溶剤または芳香族炭化水素系溶剤が好ましい。
電荷輸送層の膜厚は、３μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、５μｍ以上４０μｍ以下であることがより好ましく、１０μｍ以上３０μｍ以下であることが特に好ましい。

（２）単層型感光層
単層型感光層は、電荷発生物質、電荷輸送物質、樹脂および溶剤を含有する感光層用塗布液を調製し、この塗膜を下引き層上に形成し、乾燥させることで形成することができる。電荷発生物質、電荷輸送物質、樹脂としては、上記「（１）積層型感光層」における材料の例示と同様である。
単層型感光層の膜厚は、１０μｍ以上４５μｍ以下であることが好ましく、２５μｍ以上３５μｍ以下であることがより好ましい。

＜中間転写体の説明＞
図４は本実施例における中間転写体８の構成を説明する模式的な断面図である。中間転写体８は、表層８ａと、基層８ｂと、を有する。表層８ａは、基層８ｂよりも中間転写体８の外周面側に設けられた層であって、電子写真感光体１から転写されたトナーを担持（保持）する面を有する層である。中間転写体８は、エンドレスベルト形状であることが好ましく、１０μｍ以上５００μｍ以下の厚さを有することが好ましく、４０μｍ以上１００μｍ以下が特に好ましい。

基層８ｂを構成する材料としては、例えば、ポリカーボネート、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリ４メチルペンテン－１、ポリスチレン、ポリアミド、ポリサルフォン、ポリアリレート、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレート、ポリフェニレンサルファイド、ポリエーテルサルフォン、ポリエーテルニトリル、熱可塑性ポリイミド、ポリエーテルエーテルケトン、サーモトロピック液晶ポリマー、ポリアミド酸などの熱可塑性樹脂が挙げられる。これらは混合して２種以上使用することもできる。

基層８ｂは、これらの熱可塑性樹脂中に、導電材料などを熔融混煉し、次いで、インフレーション成型、円筒押出し成型、インジェクションストレッチブロー成型などの成型方法を適宜選択して用いて成型することで、エンドレスベルト形状である中間転写体８を得ることができる

表層８ａを構成する材料としては、熱、または光（紫外線など）や電子線などのエネルギー線の照射によって硬化する硬化性樹脂８１を結着材料として含む。硬化性樹脂８１としては、不飽和二重結合含有アクリル共重合体を硬化させて得られるアクリル樹脂が好ましく、例えば、ＪＳＲ社製のアクリル系紫外線硬化樹脂（商品名：オプスターＺ７５０１）を用いることができる。表層８ａは、アクリル樹脂を結着材料の主成分として含有する。ここで、主成分とは、表層８ａを構成する結着材料に対して５０質量％以上であることを意味する。

表層８ａは、電気抵抗の調整のための導電材料８２が添加される。導電材料８２としては、電子導電性材料またはイオン導電性材料からなる導電性フィラーや電気抵抗調整剤な
どを用いることができる。電子導電性材料としては、例えば、カーボンブラック、ＰＡＮ系炭素繊維、膨張化黒鉛粉砕品などの、粒子状、繊維状またはフレーク状のカーボン系導電性フィラーが挙げられる。また、電子導電性材料としては、例えば、銀、ニッケル、銅、亜鉛、アルミニウム、ステンレス、鉄などの、粒子状、繊維状またはフレーク状の金属系導電性フィラーが挙げられる。また、電子導電性材料としては、例えば、アンチモン酸亜鉛、アンチモンドープの酸化スズ、アンチモンドープの酸化亜鉛、スズドープの酸化インジウム、アルミニウムドープの酸化亜鉛などの、粒子状の金属酸化物系導電性フィラーが挙げられる。イオン導電性材料としては、例えば、イオン液体、導電性オリゴマー、第４級アンモニウム塩などの電気抵抗調整剤が挙げられる。導電材料８２として、上記の中から１種またはそれ以上を適宜選択して用いることができ、電子導電性材料とイオン導電性材料とを混合して用いてもよい。これらの中でも、添加量が少量で済む点で、粒子状の（好ましくはサブミクロン以下の粒子である）金属酸化物系導電性フィラーが、導電材料８２として好ましい。

表層８ａには、転写効率の向上やベルト用のクリーニングブレード２１との摩擦力の低減を目的として、表層粒子８３を添加してもよい。表層粒子８３は、好ましくは固体潤滑剤であり、通常、絶縁性の粒子である。表層粒子８３は、例えば、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）樹脂粉体、三フッ化塩化エチレン樹脂粉体、四フッ化エチレン六フッ化プロピレン樹脂粉体、フッ化ビニル樹脂粉体、フッ化ビニリデン樹脂粉体、二フッ化二塩化エチレン樹脂粉体、フッ化黒鉛などのフッ素含有粒子、およびそれらの共重合体が挙げられる。表層粒子８３は、１種または２種以上を適宜選択して用いることができる。また、表層粒子８３は、シリコーン樹脂粒子、シリカ粒子、二硫化モリブデン粉体などの固体潤滑剤であってもよい。これらの中でも、粒子の表面の摩擦係数が低く、中間転写体８の表面に当接する他の部材、例えば、ベルト用のクリーニングブレード２１の摩耗を低減できる点で、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）樹脂粒子（乳化重合系のＰＴＦＥ樹脂粒子など）が好ましい。

表層８ａは、後述する電子写真感光体１と中間転写体８の関係を満たすために、均一に基層８ｂ上に形成するほうが好ましい。具体的な方法としては、スプレー塗布によって基層８ｂの表面の全域に一定時間照射する方法や、リング形状のノズルから円筒状の中間転写体８の基層８ｂの表面全域にアクリル樹脂を塗布する方法などを用いることができる。中間転写体８の体積抵抗率は、１×１０^９Ω・ｃｍ以上１×１０^１２Ω・ｃｍ以下の範囲であることが、良好な画像形成を行う点で好ましい。体積抵抗率は、汎用測定器Ｈｉｒｅｓｔａ・ＵＰＭＣＰ－ＨＴ４５０（三菱化学社製）を用いて、温度２５℃湿度６０％ＲＨの環境下で測定することで測定することができる。

表層８ａは、表面加工処理が施されていてもよい。図５（ａ）は表面加工処理が施された場合の中間転写体８表面を上から見た模式図であり、図５（ｂ）は同じく断面の模式図である。中間転写体８の回転する方向（移動方向）を示す矢印Ａと平行に溝８４が形成されている。

表面加工処理として、形状が付与された金型を、回転する中間転写体８の表層８ａに当接させるインプリント加工を用いることで、溝８４を形成できる。溝８４を形成することで、中間転写体８とクリーニングブレード２１の間の摩擦力が低減され、クリーニングブレード２１のめくれが防止できる。

本実施例で表面加工処理を行う場合は、溝８４の溝幅Ｗは１．５μｍ、溝深さＤは１．０μｍ、溝間隔Ｉは４．０μｍとした。ただし、溝幅Ｗ、溝深さＤ、溝間隔Ｉはこれに限定されるものではない。溝幅Ｗはクリーニングブレード２１の当接部でトナーがすり抜けないようにトナーの平均粒径以下の幅にすることが好ましく、溝深さＤは表層８ａの厚み
未満かつ表層８ａが削れても溝が無くならない範囲にすることが好ましい。溝間隔Ｉはクリーニングブレード２１のめくれが抑制できる範囲で適宜設定するのが好ましい。

なお、表面加工処理の方法はインプリント加工に限定されず、ラッピングフィルムを中間転写体８に当接させる方法等でも構わない。中間転写体８とクリーニングブレード２１との摩擦力を低減し、めくれを防止できるように溝８４を形成できれば良い。

＜電子写真感光体と中間転写体の関係＞
本発明では、中間転写体８の電子写真感光体１と対向する面における、表面の粗さから算出された山頂点の算術平均曲率Ｓｐｃ（ＩＳＯ２５１７８）は、電子写真感光体１の表面層１０５における粒子径ＤＡと、下記式（１）の関係を満たすことが必要である。
８０ｎｍ ≦ ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ） ・・・（１）
山頂点の算術平均曲率Ｓｐｃは、表面の山頂点の主曲率の平均であり、曲率半径の逆数で表される。したがって、Ｓｐｃが小さいと山頂点に丸みがあり幅の広い凸形状となっていることを表し、Ｓｐｃが大きいと幅の狭い尖った凸形状を持つことを表す。

図６は中間転写体８の表面と電子写真感光体１の表面の関係を示した模式的な断面図である。式（１）に記載の、「２×（１／ Ｓｐｃ）」とは中間転写体８の表面における粗さ
の山部を粒子と見立てたときの、粒子径に相当する値である。式（１）の関係は電子写真感光体１の粒子径ＤＡの曲率半径が、中間転写体８の表面の曲率半径よりも小さいことと同義である。図６（ａ）のように式（１）を満たす場合には、電子写真感光体１にとって中間転写体８はほぼ平滑とみなせる。よって、中間転写体８による電子写真感光体１の表面層１０５における粒子１０６に対する摺擦を軽減でき、長期にわたって摩擦力の低減が可能となる。

一方、図６（ｂ）のように、
ＤＡ ＞ ２×（１／ Ｓｐｃ）
となった場合には、電子写真感光体１の表面層１０５の形状を、寿命を通じて維持することが困難となる。電子写真感光体１の表面層１０５における粒子１０６に対して、中間転写体８表面の山部が、図６（ｂ）の矢印のように粒子１０６の側面からストレスを与えることで、粒子１０６の脱離が発生しやすくなる。耐久に伴って粒子１０６の脱離が進むと、電子写真感光体１と中間転写体８の接触面積が増え、摩擦力が増大する。粒子径ＤＡが８０ｎｍ以上であれば摩擦力低減効果が得られるのは、前述の通りである。

上記の理由から、本発明においては画像形成装置１００の寿命後半においても、電子写真感光体１と中間転写体８の間の摩擦力の低減効果を維持するために、式（１）を満たす必要がある。

なお、図５のように表層８ａに中間転写体８の移動方向に沿った溝が形成されている場合は、少なくとも溝のない部分８５の算術平均曲率Ｓｐｃが、式（１）を満たすことが必要である。表層８ａの溝のない部分８５が電子写真感光体１と接触し、摩擦力および耐久性に寄与するためである。

［実施例］
以下、本発明に係る電子写真感光体１や中間転写体８の各物性の測定方法と製造例および実験実施例を説明する。

＜電子写真感光体の物性測定＞
＜電子写真感光体の表面層に含まれる粒子の積層状態の観察および粒度分布の測定方法＞
実施例にて作成した電子写真感光体１の断面観察をおこなった。図２のような表面層内
において粒子が単層で積層しているか、図３のように粒子が複層に積層しているか判断した。なお、断面観察を行ったサンプルは、感光体１を長手方向に４等分して、端部から１／４、１／２、３／４の長さの位置において、周方向には１２０°ずらして採取した。感光体からそれぞれ、５ｍｍ四方のサンプル片を切り出し、ＦＩＢ－ＳＥＭのＳｌｉｃｅ＆Ｖｉｅｗで表面層の２μｍ×２μｍ×２μｍの３次元化を行った。

Ｓｌｉｃｅ＆Ｖｉｅｗの条件は以下のようにした。
分析用試料加工：ＦＩＢ法
加工及び観察装置：ＳＩＩ／Ｚｅｉｓｓ製ＮＶｉｓｉｏｎ４０
スライス間隔：１０ｎｍ
（観察条件）
加速電圧：１．０ｋＶ
試料傾斜：５４°
ＷＤ：５ｍｍ
検出器：ＢＳＥ検出器
アパーチャー：６０μｍ、ｈｉｇｈ ｃｕｒｒｅｎｔ
ＡＢＣ：ＯＮ
画像解像度：１．２５ｎｍ／ｐｉｘｅｌ

また、測定環境は、温度：２３℃、圧力：１×１０－４Ｐａである。なお、加工及び観察装置としては、ＦＥＩ製のＳｔｒａｔａ４００Ｓ（試料傾斜：５２°）を用いることもできる。
解析領域は縦２μｍ×横２μｍで行い、断面ごとの情報を積算し、表面層の表面における縦２μｍ×横２μｍ×厚み２μｍ（８μｍ３）当たりの体積Ｖを求める。また、断面ごとの画像解析は、画像処理ソフト：Ｍｅｄｉａ Ｃｙｂｅｒｎｅｔｉｃｓ製、Ｉｍａｇｅ－Ｐｒｏ Ｐｌｕｓを用いて行った。

ＦＩＢ－ＳＥＭのＳｌｉｃｅ＆Ｖｉｅｗのコントラストの違いから、表面層の全体積に占める、粒子の含有量を算出した。また、画像解析から得られた情報を基に、４つのサンプル片のそれぞれにおいて、２μｍ×２μｍ×２μｍの体積（単位体積：８μｍ３）中の本発明の粒子の体積Ｖを求め、導電性粒子の含有量［体積％］(=Ｖμｍ３／８μｍ３×１００）を算出した。各サンプル片における粒子の含有量の値の平均値を、表面層の全体積に対する表面層中の本発明の各粒子の含有量［体積％］とした。粒子の組成は、ＳＥＭ－ＥＤＸ機能を用いて判別した。

横軸に表面層の表面に含まれる粒子の粒子径をとり、縦軸に各粒子径における個数基準の頻度を取った粒度分布において、複数のピークが存在するか確認する。その粒度分布において、前述したピークＰＥＡのピークトップの粒子径ＤＡを算出する。同様にピークＰＥＢのピークトップの粒子径ＤＢを算出する。

組成が違う粒子が存在する場合はＥＤＳによるマッピング画像で判別した。また、凸部を１００点計測して、粒子ＰＡＡに由来する凸部ＣＡの割合を算出した。さらに、表面層の断面画像において、図２、図３に示すように表面層の平均膜厚Ｔを計測した。

＜電子写真感光体の表面層における粒子の重心間距離の平均値と標準偏差の測定方法＞
本発明の電子写真感光体１において、前記表面層１０５を上面視したとき、前記粒子ＰＡＡに由来する凸部ＣＡの重心間距離の平均値と標準偏差の算出は、以下のようにしてできる。
電子写真感光体１の表面層１０５の表面について、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）（「Ｓ－４８００」、日本電子株式会社製）を用いて加速電圧１０ｋＶで撮影した。本発明の電
子写真感光体を長手方向に各端部から５０ｍｍ、および及び中央部の三か所で、周方向に９０度ずつ４か所の計１２か所で、感光体１の表面層１０５の３００００倍の写真画像をスキャナーにより取り込んだ。画像処理解析装置（「ＬＵＺＥＸ ＡＰ」、株式会社ニレ
コ製）を用いて前記写真画像の粒子ＰＡＡについて２値化処理する。

粒子ＰＡＡの隣接重心間距離のモードで、図７に示すように隣接する粒子ＰＡＡの重心間距離２０１を測定し、重心間距離の平均値を算出する。このとき、粒子ＰＡＡの各重心からボロノイ分割によって、重心間距離は算出される。合計１０視野に対して前記の重心間距離と標準偏差の算出を行い、得られた重心間距離の平均値と標準偏差を感光体の表面層における粒子の重心間距離の平均値と標準偏差とする。

＜電子写真感光体の表面層における粒子の被覆率Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）の測定方法＞
本発明の電子写真感光体１において、前記表面層１０５を上面視したとき、粒子ＰＡＡの面積をＳ１、粒子ＰＡＡ以外の面積の合計をＳ２としたとき、被覆率Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）の算出は、以下のようにしてできる。

電子写真感光体１の表面層１０５の表面について、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）（「Ｓ－４８００」、日本電子株式会社製）を用いて加速電圧１０ｋＶで撮影した。本発明の電子写真感光体を長手方向に各端部から５０ｍｍ、および及び中央部の三か所で、周方向に９０度ずつ４か所の計１２か所で、感光体１の表面層１０５の３００００倍の写真画像をスキャナーにより取り込んだ。画像処理解析装置（「ＬＵＺＥＸ ＡＰ」、株式会社ニレ
コ製）を用いて前記写真画像の粒子ＰＡＡについて２値化処理する。

粒子ＰＡＡの面積をＳ１、粒子ＰＡＡ以外の面積の合計をＳ２として、被覆率Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）（％）を算出する。合計１０視野に対して前記の被覆率の算出を行い、得られた被覆率の平均値を感光体１の表面層１０５における粒子の被覆率とする。

＜電子写真感光体の表面層における粒子の粒子ＰＡＡの円形度の測定方法＞
電子写真感光体１の表面層１０５の表面について、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）（「Ｓ－４８００」、日本電子株式会社製）を用いて加速電圧１０ｋＶで撮影した。本発明の電子写真感光体１を長手方向に各端部から５０ｍｍ、および及び中央部の三か所で、周方向に９０度ずつ４か所の計１２か所で、感光体１の表面層１０５の３００００倍の写真画像をスキャナーにより取り込んだ。さらに画像処理解析装置（「ＬＵＺＥＸ ＡＰ」、株式
会社ニレコ製）を用いて前記写真画像の粒子ＰＡＡについて画像処理を行い、合計１０視野に対して円形度の平均値を算出し粒子ＰＡＡの円形度とする。

＜各層の膜厚の測定＞
実施例及び比較例の電子写真感光体１の各層の膜厚は、電荷発生層を除き、渦電流式膜厚計（Ｆｉｓｃｈｅｒｓｃｏｐｅ、フィッシャーインスツルメント製）を用いる方法、又は、単位面積当たりの質量から比重換算する方法で求めた。電荷発生層の膜厚は、感光体の表面に分光濃度計（商品名：Ｘ－Ｒｉｔｅ５０４／５０８、Ｘ－Ｒｉｔｅ製）を押し当てて測定したマクベス濃度値と断面ＳＥＭ画像観察による膜厚測定値から予め取得した校正曲線を用いて、感光体のマクベス濃度値を換算することで測定した。

＜中間転写体表面の山頂点の算術平均曲率Ｓｐｃの測定＞
中間転写体８の表面の山頂点の算術平均曲率Ｓｐｃは、具体的には以下のようにして行うことができる。
中間転写体８の表面について、レーザ顕微鏡VＫ―Ｘ２５０（ＫＥＹＥＮＣＥ製）の形
状測定モードを用いて、対物レンズの倍率１５０倍で測定した。本発明の中間転写体を幅方向（中間転写体の回転方向と直行する方向）に各端部から５０ｍｍ、および及び中央部
の三か所で、回転方向に等間隔で４か所の計１２か所で測定した。１か所あたりの測定範囲は７０μｍ×７０μｍである。

測定した顕微鏡画像から、レーザ顕微鏡VＫ―Ｘ２５０付属の解析ソフト（ＶＫ―Ｈ１
ＸＡ）にて、表面粗さ計測モードで山頂点の算術平均曲率を算出した。全１２か所の値の平均値を、中間転写体８の表面の山頂点の算術平均曲率Ｓｐｃとする。
中間転写体８の表面に溝が形成されている場合は、各測定箇所について、それぞれ溝が無い箇所のみを解析対象とし、山頂点の算術平均曲率を算出した。

＜電子写真感光体の製造＞
以下の方法で支持体、導電層、下引き層、電荷発生層、電荷輸送層、及び表面層を作製した。

＜導電層用塗布液１の調製＞
基体として、平均一次粒径が２００ｎｍのアナターゼ型酸化チタンを使用し、チタンをＴｉＯ_２換算で３３．７部、ニオブをＮｂ_２Ｏ_５換算で２．９部含有するチタンニオブ硫酸溶液を調製した。基体１００部を純水に分散して１０００部の懸濁液とし、６０℃に加温した。チタンニオブ硫酸溶液と１０ｍｏｌ／Ｌ水酸化ナトリウムとを懸濁液のｐＨが２～３になるよう３時間かけて滴下した。全量滴下後、ｐＨを中性付近に調整し、ポリアクリルアミド系凝集剤を添加して固形分を沈降させた。上澄みを除去し、ろ過及び洗浄し、１１０℃で乾燥し、凝集剤由来の有機物をＣ換算で０．１ｗｔ％含有する中間体を得た。この中間体を窒素中７５０℃で１時間焼成を行った後、空気中４５０℃で焼成して、酸化チタン粒子を作製した。得られた粒子は前述の走査電子顕微鏡を用いた粒径測定方法において、平均一次粒径が、２２０ｎｍであった。

続いて、結着材料としてのフェノール樹脂（フェノール樹脂のモノマー／オリゴマー）（商品名：プライオーフェンＪ－３２５、ＤＩＣ製、樹脂固形分：６０％、硬化後の密度：１．３ｇ／ｃｍ^２）５０部を、溶剤としての１－メトキシ－２－プロパノール３５部に溶解させて溶液を得た。

この溶液に酸化チタン粒子１を６０部加え、これを分散媒体として個数平均一次粒径１．０ｍｍのガラスビーズ１２０部を用いた縦型サンドミルに入れ、分散液温度２３±３℃、回転数１５００ｒｐｍ（周速５．５ｍ／ｓ）の条件で４時間分散処理を行い、分散液を得た。この分散液からメッシュでガラスビーズを取り除いた。ガラスビーズを取り除いた後の分散液に、レベリング剤としてシリコーンオイル（商品名：ＳＨ２８ ＰＡＩＮＴ ＡＤＤＩＴＩＶＥ、東レ・ダウコーニング製）０．０１部、及び、表面粗さ付与材としてシリコーン樹脂粒子（商品名：ＫＭＰ－５９０、信越化学工業製、平均一次粒径：２μｍ、密度：１．３ｇ／ｃｍ^３）８部を添加して攪拌し、ＰＴＦＥ濾紙（商品名：ＰＦ０６０、アドバンテック東洋製）を用いて加圧ろ過することによって、導電層用塗布液１を調製した。

＜下引き層用塗布液１の調製＞
ルチル型酸化チタン粒子（平均一次粒径：５０ｎｍ、テイカ製）１００部をトルエン５００部と撹拌混合し、ビニルトリメトキシシラン（商品名：ＫＢＭ－１００３、信越化学製）３．５部を添加し、直径１．０ｍｍのガラスビーズを用いて縦型サンドミルにて８時間分散処理した。ガラスビーズを取り除いた後、トルエンを減圧蒸留にて留去し、３時間１２０℃で乾燥させることによって、有機珪素化合物で表面処理済みのルチル型酸化チタン粒子を得た。得られた酸化チタン粒子の体積をａ、前記酸化チタン粒子の平均一次粒径をｂ［μｍ］としたとき、ａ／ｂ＝１５．６であった。ａの値は、電子写真感光体作製後、電子写真感光体の断面を電界放出形走査電子顕微鏡（ＦＥ－ＳＥＭ、商品名：Ｓ－４８
００、日立ハイテクノロジーズ製）を用いた顕微鏡像から求めた。

前記有機珪素化合物で表面処理済みのルチル型酸化チタン粒子１８．０部、Ｎ－メトキシメチル化ナイロン（商品名：トレジンＥＦ－３０Ｔ、ナガセケムテックス製）４．５部、共重合ナイロン樹脂（商品名：アミランＣＭ８０００、東レ製）１．５部を、メタノール９０部と１－ブタノール６０部の混合溶剤に加えて分散液を調製した。
この分散液を、直径１．０ｍｍのガラスビーズを用いて縦型サンドミルにて５時間分散処理し、ガラスビーズを取り除くことにより、下引き層用塗布液１を調製した。

＜フタロシアニン顔料の合成＞
＜合成例１＞
窒素フローの雰囲気下、α－クロロナフタレン１０００ｍＬに、三塩化ガリウム１００ｇ及びオルトフタロニトリル２９１ｇを加え、温度２００℃で２４時間反応させた後、生成物を濾過した。得られたウエットケーキをＮ，Ｎ－ジメチルホルムアミドを用いて温度１５０℃で３０分間加熱撹拌した後、濾過した。得られた濾過物をメタノールで洗浄した後、乾燥させ、クロロガリウムフタロシアニン顔料を収率８３％で得た。

上記の方法で得られたクロロガリウムフタロシアニン顔料２０ｇを、濃硫酸５００ｍＬに溶解させ、２時間攪拌した後、氷冷しておいた蒸留水１７００ｍＬ及び濃アンモニア水６６０ｍＬの混合溶液に滴下して、再析出させた。これを蒸留水で十分に洗浄し、乾燥して、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を得た。

＜電荷発生層用塗布液１の調製＞
合成例１で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料０．５部、Ｎ，Ｎ－ジメチルホルムアミド（製品コード：Ｄ０７２２、東京化成工業製）７．５部、直径０．９ｍｍのガラスビーズ２９部を温度２５℃下で２４時間、サンドミル（ＢＳＧ－２０、アイメックス製）を用いてミリング処理した。この際、ディスクが１分間に１５００回転する条件で行った。こうして処理した液をフィルター（品番：Ｎ－ＮＯ．１２５Ｔ、孔径：１３３μｍ、ＮＢＣメッシュテック製）で濾過してガラスビーズを取り除いた。この液にＮ，Ｎ－ジメチルホルムアミドを３０部添加した後、濾過し、濾過器上の濾取物を酢酸ｎ－ブチルで十分に洗浄した。そして、洗浄された濾取物を真空乾燥させて、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を０．４５部得た。得られた顔料はＮ，Ｎ－ジメチルホルムアミドを含有していた。

続いて、前記ミリング処理で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料２０部、ポリビニルブチラール（商品名：エスレックＢＸ－１、積水化学工業製）１０部、シクロヘキサノン１９０部、直径０．９ｍｍのガラスビーズ４８２部を冷却水温度１８℃下で４時間、サンドミル（Ｋ－８００、五十嵐機械製造（現アイメックス）製、ディスク径７０ｍｍ、ディスク枚数５枚）を用いて分散処理した。この際、ディスクが１分間に１８００回転する条件で行った。この分散液からガラスビーズを取り除き、シクロヘキサノン４４４部及び酢酸エチル６３４部を加えることによって、電荷発生層用塗布液１を調製した。

＜電荷輸送層用塗布液１の調製＞
（電荷輸送層１の作製例）
次に、以下の材料を用意して、混合溶媒を作製した。
・オルトキシレン ：２５質量部
・安息香酸メチル ：２５質量部
・ジメトキシメタン ：２５質量部

さらに、以下の材料を前記混合溶媒に溶解し、電荷輸送層用塗布液１を調製した。
・下記構造式（Ｃ－１）で示される電荷輸送物質（正孔輸送性物質） ：５質量部
・下記構造式（Ｃ－２）で示される電荷輸送物質（正孔輸送性物質） ：５質量部
・ポリカーボネート（商品名：ユーピロンＺ４００、三菱エンジニアリングプラスチックス（株）製） ：１０質量部

この電荷輸送層用塗布液１を電荷発生層１上に浸漬塗布して塗膜を形成し、塗膜を乾燥温度４０℃で５分間乾燥させることによって、膜厚が１５μｍの電荷輸送層１を形成した。

（粒子を含有する表面層の作製例１）
ＰＡＡ粒子、ＰＡＢ粒子となる表１の材料を用意した。

＜表面層用塗布液１の調製＞
ＰＡＡ粒子：シリカ粒子（「ＱＳＧ－１７０」，信越化学工業株式会社製） ：２．５質量部
ＰＡＢ粒子：シリカ粒子（「ＱＳＧ－８０」，信越化学工業株式会社製） ：２．５質量部
重合性官能基を有するモノマー１（上記構造式（２－１）） ：０．７５質量部
重合性官能基を有するモノマー２（上記構造式（３－１）） ：０．７５質量部
シロキサン変性アクリル化合物（商品名：サイマックＵＳ２７０、東亜合成（株）製） ：０．１質量部
１－プロパノール ：１００．０質量部
シクロヘキサン ：１００．０質量部
を混合し、攪拌装置で６時間攪拌して、表面層用塗布液１を調製した。

＜表面層用塗布液２～２５の調製＞
表面層用塗布液１の調製において、粒子ＰＡＡ、粒子ＰＡＢ、その他粒子の種類と添加量を表２の通りに変更したこと以外は同様にして、表面層用塗布液２～２５を調整した。

＜電子写真感光体１の作製例＞
＜支持体＞
直径２４ｍｍ、長さ２５７ｍｍのアルミニウムシリンダーを支持体（円筒状支持体）とした。

＜導電層＞
導電層用塗布液１を上述の支持体上に浸漬塗布して塗膜を形成し、塗膜を１５０℃で３０分間加熱し硬化させることにより、膜厚が２２μｍの導電層を形成した。

＜下引き層＞
下引き層用塗布液１を上述の導電層上に浸漬塗布して塗膜を形成し、塗膜を１００℃で１０分間加熱し硬化させることにより、膜厚が１．８μｍの下引き層を形成した。

＜電荷発生層＞
電荷発生層用塗布液１を上述の下引き層上に浸漬塗布して塗膜を形成し、塗膜を温度１００℃で１０分間加熱乾燥することにより、膜厚が０．２０μｍの電荷発生層を形成した。

＜電荷輸送層＞
電荷輸送層用塗布液１を上述の電荷発生層上に浸漬塗布して塗膜を形成し、塗膜を温度１２０℃で３０分間加熱乾燥することにより、膜厚が２１μｍの電荷輸送層を形成した。

＜表面層＞
表面層用塗布液１を上述の電荷輸送層上に浸漬塗布して塗膜を形成し、塗膜を温度５０℃で５分間加温した。その後、窒素雰囲気下にて、加速電圧６５ｋＶ、ビーム電流５．０ｍＡの条件で支持体（被照射体）を３００ｒｐｍの速度で回転させながら、２．０秒間電子線を塗膜に照射した。線量は１５ｋＧｙであった。その後、窒素雰囲気下にて、塗膜の温度を１２０℃に昇温させた。電子線照射から、その後の加熱処理までの酸素濃度は１０ｐｐｍであった。

次に、大気中において塗膜の温度が２５℃になるまで自然冷却した後、塗膜の温度が１２０℃になる条件で３０分間加熱処理を行い、膜厚１．０μｍの表面層を形成した。得られた電子写真感光体の物性を表３に示す。

＜電子写真感光体２～２５の作製例＞
電子写真感光体１の作製において、表面層用塗布液１を表２の条件の通りに変更したこと以外は電子写真感光体１の作製と同様にして、電子写真感光体２～２５を作製した。得られた電子写真感光体２～２５の物性を表３に示す。

＜中間転写体の製造＞
＜中間転写体１の作製例＞
＜基層の作製＞
電気抵抗調整剤としてのカーボンブラックを分散したポリエチレンナフタレート樹脂（ＰＥＮ）を延伸ブローすることで、ボトル状成型体を得た。ボトル状成型体を超音波カッターにより切断することで、無端状のベルト形状とした。こうして得られた、厚さ６０μｍのＰＥＮ樹脂製の無端状ベルトを、中間転写体１の基層とした。

＜表層形成用塗工液の調製＞
紫外線を遮蔽した容器中において、一次粒径が２００ｎｍのＰＴＦＥ粒子（ルブロンＬ－２：ダイキン工業社製）５０部、不飽和二重結合含有アクリル共重合体（オプスターＺ７５０１：ＪＳＲ社製）１００部、アンチモン酸亜鉛粒子含有イソプロパノールゾル（セ
ルナックスＣＸ－Ｚ２１０ＩＰ：日産化学工業社製）２５部を混合した。この混合液を、高圧乳化分散機で分散混合し、紫外線硬化性樹脂組成物を調製し、表層形成用塗工液とした。

＜表層の作製＞
上で作製した基層上に、表層形成用塗工液を、温度２５℃湿度６０％ＲＨの塗布環境でディップコートした。塗工が終了してから１０秒後に、同環境で紫外線照射装置（商品名：ＵＥ０６／８１－３、アイグラフィック社製、積算光量：１０００ｍＪ／ｃｍ２）を用いて紫外線を表層形成用塗工液の塗膜に照射し、不飽和二重結合含有アクリル共重合体を硬化させた。こうして、基層上に厚さ０．５μｍの硬化したアクリル樹脂を主成分とする表層が形成された中間転写体１を得た。なお、中間転写体１の体積抵抗率は１．０×１０^１０Ω・ｃｍである。周長は７１２ｍｍ、幅は２４８ｍｍとした。

＜中間転写体２～４の作製＞
中間転写体１の表層の作製において、表層形成用塗工液に含まれるＰＴＦＥ粒子の配合量を表４のように変更することで、表面の粗さを変更したこと以外は、中間転写体１と同様の方法で中間転写体２、３を得た。
中間転写体１にインプリント加工を行うことにより、中間転写体の移動方向に沿う溝を形成した中間転写体４を得た。

表４に中間転写体１～４の山頂点の算術平均曲率Ｓｐｃの値を示す。

＜本実施例の効果＞
本実施例の効果を示すために、以下の条件で評価を行った。
温度２５℃湿度６０％ＲＨの環境において、画像形成装置１００で転写材ＳとしてＬＥＴＴＥＲサイズのＸＥＲＯＸ Ｖｉｔａｌｉｔｙ用紙（ＸＥＲＯＸ社製、坪量：７５ｇ／ｍ^２）を用いた。転写材Ｓの搬送速度は３００ｍｍ／ｓｅｃ、中間転写体８の周速度は３００ｍｍ／ｓｅｃ、電子写真感光体１の周速度は２９１ｍｍ／ｓｅｃとした。つまり、中間転写体８と電子写真感光体１の周速差は３％に設定した。また、画像ブレの評価として、シアンのハーフトーン（トナーの載り量：０．２ｍｇ／ｃｍ^２）の画像をプリントアウトし、画像ブレを確認した。なお、イエロー、マゼンタ、シアン、およびブラックの全てのプロセスカートリッジにおける、電子写真感光体１を同一のものとした。

画像形成装置１００の寿命後半における画像ブレを確認するために、フルカラー１．０％の画像で、２０万枚の通紙耐久試験をした。温湿度や転写材Ｓの種類および各種速度は、上記画像ブレの評価条件と同じとした。１万枚の通紙をした後に、同じくシアンのハーフトーンの画像をプリントアウトし、画像ブレを確認した。評価基準Ｂまでが実用上問題のないレベルである。

（評価基準）
Ａ：画像ブレの発生なし
Ｂ：極めて軽微な画像ブレが発生する
Ｃ：はっきりと視認できる画像ブレが発生する

表５に初期と耐久後（１万枚の通紙後）の画像ブレを評価した実施例を、表６に比較例の結果を示す。

実施例１～２４ではこれまで説明してきたような理由から、初期・耐久後ともに画像ブレの発生が抑制された。比較例１、３、４、６～１０では、初期の画像ブレは問題なかったが、耐久後には電子写真感光体上の粒子が脱離したことで、画像ブレが発生した。また、比較例２、５では電子写真感光体における粒子径ＤＡが小さいことから十分な摩擦低減効果が得られず、初期から画像ブレが発生した。

以上説明したように本発明によれば、画像形成装置の寿命後半においても、電子写真感光体と中間転写体の間の摩擦力の低減効果を維持し、画像ブレの発生を抑制することができる。

なお、本実施例では図１のように一次転写残トナーのクリーニング手段を持たない、所謂ドラムクリーナレス方式を用いていたが、一次転写残トナーのクリーニング手段を有していてもよい。例えば電子写真感光体に対してゴムブレードを当接させ、一次転写残トナーを回収する所謂ブレードクリーニング方式でも、本発明の効果を得ることができる。

［構成１］
像担持体と、
前記像担持体と接触する接触部において前記像担持体上のトナーが表面に転写される中間転写体であって、転写材に転写するために前記トナーを搬送する中間転写体と、
を有する画像形成装置であり、
前記像担持体は、粒子および結着樹脂を含有する表面層を有し、
前記表面層の表面において、前記粒子が占める面積をＳ１とし、前記粒子以外が占める面積をＳ２としたとき、Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）が０．７０以上１．００以下であり、
前記表面層に含有される粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在し、
前記複数のピークのうち前記粒度分布におけるピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピーク、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとし、
前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとし、
前記接触部における前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の、表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、
８０ｎｍ ≦ ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ）
であることを特徴とする画像形成装置。
［構成２］
前記表面層を上面視したとき、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、
前記凸部の重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下である
ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
［構成３］
像担持体と、
前記像担持体と接触する接触部において前記像担持体上のトナーが表面に転写される中間転写体であって、転写材に転写するために前記トナーを搬送する中間転写体と、
を有する画像形成装置であり、
前記像担持体は、粒子および結着樹脂を含有する表面層を有し、
前記表面層に含有される粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在し、
前記複数のピークのうち前記粒度分布におけるピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピーク、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとし、
前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとし、
前記表面層を上面視したとき、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、
前記凸部の重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下であり、
前記接触部における前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の、表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、
８０ｎｍ ≦ ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ）
であることを特徴とする画像形成装置。
［構成４］
前記表面層の断面において、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子を含まない部位の表面層の平均膜厚をＴとし、
ＤＡ ＞ Ｔ
であることを特徴とする請求項１から３のいずれか1項に記載の画像形成装置。
［構成５］
前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が小さい方のピークトップ粒子径ＤＢが、
ＤＢ ＜ Ｔ
であることを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
［構成６］
前記表面層において、
ＤＢ／ＤＡ ＞ 1／１０
であることを特徴とする請求項５に記載の画像形成装置。
［構成７］
前記表面層の表面に存在する凸部の個数のうち、
前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の占める個数の割合が、９０個数％以上である
ことを特徴とする請求項１から６のいずれか1項に記載の画像形成装置。
［構成８］
前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークの半値幅が５０ｎｍ以下である
ことを特徴とする請求項１から７のいずれか1項に記載の画像形成装置。
［構成９］
前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子の円形度が、０．９５０以上である
ことを特徴とする請求項１から８のいずれか１項に記載の画像形成装置。
［構成１０］
前記中間転写体の表面には、その移動方向に沿う方向に溝形状が形成されており、
前記中間転写体の前記像担持体と対向する面とは、前記溝形状を除く表面である
ことを特徴とする請求項１から９のいずれか１項に記載の画像形成装置。
［構成１１］
前記中間転写体は表面層と基層とを有し、
前記中間転写体の表面層はアクリル樹脂を含む
ことを特徴とする請求項１から１０のいずれか１項に記載の画像形成装置。
［構成１２］
前記像担持体の周速度と、前記中間転写体の周速度との間に周速差を設ける手段を有することを特徴とする請求項１～１１のいずれかに記載の画像形成装置。
［構成１３］
前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率Ｓｐｃが、７０００［１／ｍｍ］以下である
ことを特徴とする請求項１から１２のいずれか１項に記載の画像形成装置。
［構成１４］
前記表面層の全体積に対して、前記粒子の体積が占める割合が、４０体積％～９０体積％である
ことを特徴とする請求項１から１３のいずれか１項に記載の画像形成装置。
［構成１５］
中間転写体を有する画像形成装置に取り付け可能なプロセスカートリッジであって、
粒子および結着樹脂を含有する表面層を有する像担持体を有し、
前記表面層の表面において、前記粒子が占める面積をＳ１とし、前記粒子以外が占める面積をＳ２としたとき、Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）が０．７０以上１．００以下であり、
前記表面層に含有される粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在し、
前記複数のピークのうち前記粒度分布におけるピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピーク、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとし、
前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとしたとき、
８０ｎｍ ≦ ＤＡ
であり、
前記画像形成装置の前記中間転写体は、前記像担持体と接触する接触部において前記像担持体上のトナーが表面に転写される中間転写体であって、転写材に転写するために前記トナーを搬送するものであり、
前記接触部における前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の、表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、
ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ）
であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
［構成１６］
前記表面層を上面視したとき、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、
前記凸部の重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下である
ことを特徴とする請求項１５に記載のプロセスカートリッジ。
［構成１７］
中間転写体を有する画像形成装置に取り付け可能なプロセスカートリッジであって、
粒子および結着樹脂を含有する表面層を有する像担持体を有し、
前記表面層に含有される粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在し、
前記複数のピークのうち前記粒度分布におけるピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピーク、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとし、
前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとしたとき、
８０ｎｍ ≦ ＤＡ
であり、
前記表面層を上面視したとき、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来す
る凸部の重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、
前記凸部の重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下であり、
前記画像形成装置の前記中間転写体は、前記像担持体と接触する接触部において前記像担持体上のトナーが表面に転写される中間転写体であって、転写材に転写するために前記トナーを搬送するものであり、
前記接触部における前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の、表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、
ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ）
であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
［構成１８］
前記表面層の断面において、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子を含まない部位の表面層の平均膜厚をＴとし、
ＤＡ ＞ Ｔ
であることを特徴とする請求項１５から１７のいずれか１項に記載のプロセスカートリッジ。
［構成１９］
前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が小さい方のピークトップ粒子径ＤＢが、
ＤＢ ＜ Ｔ
であることを特徴とする請求項１８に記載のプロセスカートリッジ。
［構成２０］
前記表面層において、
ＤＢ／ＤＡ ＞ 1／１０
であることを特徴とする請求項１９に記載のプロセスカートリッジ。
［構成２１］
前記表面層の表面に存在する凸部の個数のうち、
前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の占める個数の割合が、９０個数％以上である
ことを特徴とする請求項１５から２０のいずれか１項に記載のプロセスカートリッジ。
［構成２２］
前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークの半値幅が５０ｎｍ以下である
ことを特徴とする請求項１５から２１のいずれか１項に記載のプロセスカートリッジ。
［構成２３］
前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子の円形度が、０．９５０以上である
ことを特徴とする請求項１５から２２のいずれか１項に記載のプロセスカートリッジ。
［構成２４］
請求項１５から２３のいずれか１項に記載のプロセスカートリッジであって、
前記プロセスカートリッジを取り付け可能な前記画像形成装置において、
前記中間転写体の表面には、その移動方向に沿う方向に溝形状が形成されており、
前記中間転写体の前記像担持体と対向する面とは、前記溝形状を除く表面である
ことを特徴とするプロセスカートリッジ。
［構成２５］
請求項１５から２４のいずれか１項に記載のプロセスカートリッジであって、
前記プロセスカートリッジを取り付け可能な前記画像形成装置において、
前記中間転写体は表面層と基層とを有し、
前記中間転写体の表面層はアクリル樹脂を含む
ことを特徴とするプロセスカートリッジ。
［構成２６］
請求項１５から２５のいずれか１項に記載のプロセスカートリッジであって、
前記プロセスカートリッジを取り付け可能な前記画像形成装置において、
前記像担持体の周速度と、前記中間転写体の周速度との間に周速差を設ける手段を有する
ことを特徴とするプロセスカートリッジ。
［構成２７］
請求項１５から２６のいずれか１項に記載のプロセスカートリッジであって、
前記プロセスカートリッジを取り付け可能な前記画像形成装置において、
前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率Ｓｐｃが、７０００［１／ｍｍ］以下である
ことを特徴とするプロセスカートリッジ。
［構成２８］
前記表面層の全体積に対して、前記粒子の体積が占める割合が、４０体積％～９０体積％である
ことを特徴とする請求項１５から２７のいずれか１項に記載のプロセスカートリッジ。

１：電子写真感光体、８：中間転写体、１００：画像形成装置、１０５：表面層、１０６、１０７：粒子

Claims (28)

1. 像担持体と、
   前記像担持体と接触する接触部において前記像担持体上のトナーが表面に転写される中間転写体であって、転写材に転写するために前記トナーを搬送する中間転写体と、
   を有する画像形成装置であり、
   前記像担持体は、粒子および結着樹脂を含有する表面層を有し、
   前記表面層の表面において、前記粒子が占める面積をＳ１とし、前記粒子以外が占める面積をＳ２としたとき、Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）が０．７０以上１．００以下であり、
   前記表面層に含有される粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在し、
   前記複数のピークのうち前記粒度分布におけるピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピーク、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとし、
   前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとし、
   前記接触部における前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の、表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、
   ８０ｎｍ ≦ ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ）
   であることを特徴とする画像形成装置。
2. 前記表面層を上面視したとき、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、
   前記凸部の重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下である
   ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
3. 像担持体と、
   前記像担持体と接触する接触部において前記像担持体上のトナーが表面に転写される中間転写体であって、転写材に転写するために前記トナーを搬送する中間転写体と、
   を有する画像形成装置であり、
   前記像担持体は、粒子および結着樹脂を含有する表面層を有し、
   前記表面層に含有される粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在し、
   前記複数のピークのうち前記粒度分布におけるピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピーク、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとし、
   前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとし、
   前記表面層を上面視したとき、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、
   前記凸部の重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下であり、
   前記接触部における前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の、表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、
   ８０ｎｍ ≦ ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ）
   であることを特徴とする画像形成装置。
4. 前記表面層の断面において、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子を含まない部位の表面層の平均膜厚をＴとし、
   ＤＡ ＞ Ｔ
   であることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
5. 前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が小さい方の
   ピークトップ粒子径ＤＢが、
   ＤＢ ＜ Ｔ
   であることを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
6. 前記表面層において、
   ＤＢ／ＤＡ ＞ 1／１０
   であることを特徴とする請求項５に記載の画像形成装置。
7. 前記表面層の表面に存在する凸部の個数のうち、
   前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の占める個数の割合が、９０個数％以上である
   ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
8. 前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークの半値幅が５０ｎｍ以下である
   ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
9. 前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子の円形度が、０．９５０以上である
   ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
10. 前記中間転写体の表面には、その移動方向に沿う方向に溝形状が形成されており、
    前記中間転写体の前記像担持体と対向する面とは、前記溝形状を除く表面である
    ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
11. 前記中間転写体は表面層と基層とを有し、
    前記中間転写体の表面層はアクリル樹脂を含む
    ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
12. 前記像担持体の周速度と、前記中間転写体の周速度との間に周速差を設ける手段を有することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
13. 前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率Ｓｐｃが、７０００［１／ｍｍ］以下である
    ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
14. 前記表面層の全体積に対して、前記粒子の体積が占める割合が、４０体積％～９０体積％である
    ことを特徴とする請求項１から１３のいずれか１項に記載の画像形成装置。
15. 中間転写体を有する画像形成装置に取り付け可能なプロセスカートリッジであって、
    粒子および結着樹脂を含有する表面層を有する像担持体を有し、
    前記表面層の表面において、前記粒子が占める面積をＳ１とし、前記粒子以外が占める面積をＳ２としたとき、Ｓ１／（Ｓ１＋Ｓ２）が０．７０以上１．００以下であり、
    前記表面層に含有される粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在し、
    前記複数のピークのうち前記粒度分布におけるピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピーク、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとし、
    前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとしたとき、
    ８０ｎｍ ≦ ＤＡ
    であり、
    前記画像形成装置の前記中間転写体は、前記像担持体と接触する接触部において前記像担持体上のトナーが表面に転写される中間転写体であって、転写材に転写するために前記トナーを搬送するものであり、
    前記接触部における前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の、表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、
    ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ）
    であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
16. 前記表面層を上面視したとき、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、
    前記凸部の重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下である
    ことを特徴とする請求項１５に記載のプロセスカートリッジ。
17. 中間転写体を有する画像形成装置に取り付け可能なプロセスカートリッジであって、
    粒子および結着樹脂を含有する表面層を有する像担持体を有し、
    前記表面層に含有される粒子の個数基準の粒度分布において複数のピークが存在し、
    前記複数のピークのうち前記粒度分布におけるピークトップでの粒子径が２０ｎｍ以上であるピークのうち、ピークトップの頻度が最大となるピークを第一ピーク、ピークトップの頻度が第二となるピークを第二ピークとし、
    前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークトップの粒子径をＤＡとしたとき、
    ８０ｎｍ ≦ ＤＡ
    であり、
    前記表面層を上面視したとき、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の重心間距離の平均値が、１５０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、
    前記凸部の重心間距離の標準偏差が、２５０ｎｍ以下であり、
    前記画像形成装置の前記中間転写体は、前記像担持体と接触する接触部において前記像担持体上のトナーが表面に転写される中間転写体であって、転写材に転写するために前記トナーを搬送するものであり、
    前記接触部における前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の、表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率をＳｐｃとしたとき、
    ＤＡ ≦ ２×（１／ Ｓｐｃ）
    であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
18. 前記表面層の断面において、前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子を含まない部位の表面層の平均膜厚をＴとし、
    ＤＡ ＞ Ｔ
    であることを特徴とする請求項１５に記載のプロセスカートリッジ。
19. 前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が小さい方のピークトップ粒子径ＤＢが、
    ＤＢ ＜ Ｔ
    であることを特徴とする請求項１８に記載のプロセスカートリッジ。
20. 前記表面層において、
    ＤＢ／ＤＡ ＞ 1／１０
    であることを特徴とする請求項１９に記載のプロセスカートリッジ。
21. 前記表面層の表面に存在する凸部の個数のうち、
    前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子に由来する凸部の占める個数の割合が、９０個数％以上である
    ことを特徴とする請求項１５に記載のプロセスカートリッジ。
22. 前記第一ピークと前記第二ピークを比較して、ピークトップの粒子径の値が大きい方のピークの半値幅が５０ｎｍ以下である
    ことを特徴とする請求項１５に記載のプロセスカートリッジ。
23. 前記粒子径がＤＡ±２０ｎｍの範囲にある粒子の円形度が、０．９５０以上である
    ことを特徴とする請求項１５に記載のプロセスカートリッジ。
24. 請求項１５に記載のプロセスカートリッジであって、
    前記プロセスカートリッジを取り付け可能な前記画像形成装置において、
    前記中間転写体の表面には、その移動方向に沿う方向に溝形状が形成されており、
    前記中間転写体の前記像担持体と対向する面とは、前記溝形状を除く表面である
    ことを特徴とするプロセスカートリッジ。
25. 請求項１５に記載のプロセスカートリッジであって、
    前記プロセスカートリッジを取り付け可能な前記画像形成装置において、
    前記中間転写体は表面層と基層とを有し、
    前記中間転写体の表面層はアクリル樹脂を含む
    ことを特徴とするプロセスカートリッジ。
26. 請求項１５に記載のプロセスカートリッジであって、
    前記プロセスカートリッジを取り付け可能な前記画像形成装置において、
    前記像担持体の周速度と、前記中間転写体の周速度との間に周速差を設ける手段を有する
    ことを特徴とするプロセスカートリッジ。
27. 請求項１５に記載のプロセスカートリッジであって、
    前記プロセスカートリッジを取り付け可能な前記画像形成装置において、
    前記中間転写体の前記像担持体と対向する面の表面粗さ形状における山頂点の算術平均曲率Ｓｐｃが、７０００［１／ｍｍ］以下である
    ことを特徴とするプロセスカートリッジ。
28. 前記表面層の全体積に対して、前記粒子の体積が占める割合が、４０体積％～９０体積％である
    ことを特徴とする請求項１５から２７のいずれか１項に記載のプロセスカートリッジ。

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