JP2023074223A - 作業機械の制御方法、作業機械用制御プログラム、作業機械用制御システム及び作業機械 - Google Patents

Abstract

【課題】操作に係るオペレータの負担を軽減しやすい作業機械の制御方法、作業機械用制御プログラム、作業機械用制御システム及び作業機械を提供することを目的とする。
【解決手段】作業機械３の制御方法は、操作装置３５の操作に従って動作を行う機体３０を備え、操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係である操作パターンを変更可能な作業機械３の制御方法である。この制御方法は、操作パターンを変更するための変更画面を表示装置２に表示させることと、変更画面を呼び出すための呼出画面を表示装置２に表示させることと、を有する。呼出画面は、現在の操作パターンを示す操作パターン情報を含む。
【選択図】図２

Description

本発明は、操作装置の操作に従って動作を行う機体を備えた作業機械に用いられる、作業機械の制御方法、作業機械用制御プログラム、作業機械用制御システム及び作業機械に関する。

関連技術として、自走可能な下部走行体と、下部走行体上に旋回装置を介して旋回可能に搭載された上部旋回体と、上部旋回体の前部に設けられた作業装置と、を備える作業機械（建設機械）としての油圧ショベルが知られている（例えば、特許文献１参照）。関連技術に係る作業機械は、作業装置として、俯仰の動作が可能に設けられたブーム、アーム、バケット及びこれらを駆動する油圧シリンダを有する。この作業機械は、操作レバーの操作に応じて旋回装置及び作業装置に圧油を給排する制御弁を備え、操作レバーの操作と制御弁との対応関係である操作パターン（組合せパターン）を、切換レバーの操作によって切換可能に構成されている。つまり、切換レバーの操作によって操作装置（操作レバー）の操作方向と、ブームシリンダ、アームシリンダ又はバケットシリンダ等の各アクチュエータの動作との対応関係が切り換えられる。

上記関連技術においては、操作パターンの確認作業では、オペレータは、キャブのメンテナンス用ドアを開くことにより、パターン切換弁を露出させる。この状態で、パターン切換弁の切換レバーの位置を目視することにより、操作パターンが自分の好みに合っているか否かを確認することができる。

特開２０２０－１４７９６８号公報

上記関連技術では、オペレータは、切換レバーの位置を目視することで操作パターンを確認するので、この確認作業を怠ると、操作装置の操作に対応して機体（作業装置等）が予期せぬ動作をする可能性があり、オペレータが注意して操作する必要がある。

本発明の目的は、操作に係るオペレータの負担を軽減しやすい作業機械の制御方法、作業機械用制御プログラム、作業機械用制御システム及び作業機械を提供することにある。

本発明の一態様に係る作業機械の制御方法は、操作装置の操作に従って動作を行う機体を備え、前記操作装置の操作と前記機体の動作との対応関係である操作パターンを変更可能な作業機械の制御方法である。前記制御方法は、前記操作パターンを変更するための変更画面を表示装置に表示させることと、前記変更画面を呼び出すための呼出画面を前記表示装置に表示させることと、を有する。前記呼出画面は、現在の前記操作パターンを示す操作パターン情報を含む。

本発明の一態様に係る作業機械用制御プログラムは、前記作業機械の制御方法を、１以上のプロセッサに実行させるためのプログラムである。

本発明の一態様に係る作業機械用制御システムは、操作装置の操作に従って動作を行う機体を備え、前記操作装置の操作と前記機体の動作との対応関係である操作パターンを変更可能な作業機械に用いられる。前記作業機械用制御システムは、提示処理部を備える。前記提示処理部は、前記操作パターンを変更するための変更画面と、前記変更画面を呼び出すための呼出画面と、を表示装置に表示させる。前記呼出画面は、現在の前記操作パターンを示す操作パターン情報を含む。

本発明の一態様に係る作業機械は、前記作業機械用制御システムと、前記機体と、を備える。

本発明によれば、操作に係るオペレータの負担を軽減しやすい作業機械の制御方法、作業機械用制御プログラム、作業機械用制御システム及び作業機械を提供することができる。

図１は、実施形態１に係る作業機械の全体構成を示す概略斜視図である。 図２は、実施形態１に係る作業機械の概略ブロック図である。 図３は、実施形態１に係る作業機械の表示装置の概略外観図である。 図４は、実施形態１に係る作業機械の銘板の概略外観図である。 図５は、実施形態１に係る作業機械用制御システムにより表示されるホーム画面の一例を示す図である。 図６は、実施形態１に係る作業機械用制御システムにより表示される通知画面の一例を示す図である。 図７は、実施形態１に係る作業機械用制御システムにより表示される表示画面の遷移状態を示す概念図である。 図８は、実施形態１に係る作業機械用制御システムにより表示されるホーム画面の一例を示す図である。 図９は、実施形態１に係る作業機械用制御システムにより表示されるホーム画面（カメラ画面）の一例を示す図である。 図１０は、実施形態１に係る作業機械用制御システムにより表示される変更画面の一例を示す図である。 図１１は、実施形態１に係る作業機械用制御システムにより表示される表示画面の遷移状態を示す概念図である。 図１２は、実施形態１に係る作業機械用制御システムにより表示される表示画面の遷移状態を示す概念図である。 図１３は、実施形態１に係る作業機械用制御システムの動作例を示すフローチャートである。 図１４は、実施形態２に係る作業機械用制御システムにより表示される通知画面の一例を示す図である。 図１５は、実施形態２に係る作業機械用制御システムにより表示されるホーム画面の一例を示す図である。

以下、添付図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。以下の実施形態は、本発明を具体化した一例であって、本発明の技術的範囲を限定する趣旨ではない。

（実施形態１）
［１］全体構成
本実施形態に係る作業機械３は、図１に示すように、走行部３１と、旋回部３２と、作業部３３と、を機体３０に備えている。また、作業機械３は、図２に示すように、作業機械用制御システム１（以下、単に「制御システム１」ともいう）を更に備えている。その他、機体３０は、図１及び図２に示すように、表示装置２、メインスイッチ３４、操作装置３５、音出力部３６、カメラ３８、カットオフスイッチ３７１及びカットオフレバー３７２等を更に備えている。

本開示でいう「作業機械」は、各種の作業用の機械を意味し、一例として、バックホー（油圧ショベル、ミニショベル等を含む）、ホイルローダー及びキャリア等の作業車両である。作業機械３は、１つ以上の作業を実行可能に構成された作業部３３を備えている。作業機械３は、「車両」に限らず、例えば、作業用船舶、ドローン又はマルチコプター等の作業飛翔体等であってもよい。さらに、作業機械３は建設機械（建機）に限らず、例えば、田植機、トラクタ又はコンバイン等の農業機械（農機）であってもよい。本実施形態では、特に断りが無い限り、作業機械３が乗用タイプのバックホーであって、掘削作業、整地作業、溝掘削作業又は積込作業等を作業として実行可能である場合を例に挙げて説明する。より詳細には、本実施形態に係る作業機械３は、作業部３３を含む旋回部３２が走行部３１の全幅（左右一対のクローラ３１１全幅）の１２０％以内で全旋回可能な「超小旋回形」、又は後端旋回半径比が１２０％以内の「後方超小旋回形」であることと仮定する。

また、本実施形態では、説明の便宜上、作業機械３が使用可能な状態での鉛直方向を上下方向Ｄ１と定義する。さらに、旋回部３２の非旋回状態において、作業機械３（の運転部３２１）に搭乗したユーザ（オペレータ）から見た方向を基準として、前後方向Ｄ２及び左右方向Ｄ３を定義する。言い換えれば、本実施形態で用いられる各方向は、いずれも作業機械３の機体３０を基準として規定される方向であって、作業機械３の前進時に機体３０が移動する方向が「前方」、作業機械３の後退時に機体３０が移動する方向が「後方」となる。同様に、作業機械３の右旋回時に機体３０の前端部が移動する方向が「右方」、作業機械３の左旋回時に機体３０の前端部が移動する方向が「左方」となる。ただし、これらの方向は、作業機械３の使用方向（使用時の方向）を限定する趣旨ではない。

作業機械３は、動力源となるエンジンを備えている。本実施形態では一例として、エンジンはディーゼルエンジンである。エンジンは、燃料タンクから燃料（ここでは軽油）が供給されることにより駆動する。作業機械３においては、例えば、エンジンによって油圧ポンプ４１（図２参照）が駆動され、油圧ポンプ４１から機体３０の各部の油圧アクチュエータ（油圧モータ４３及び油圧シリンダ４４等を含む）に作動油が供給されることで、機体３０が駆動する。このような作業機械３は、例えば、機体３０の運転部３２１に搭乗したユーザ（オペレータ）が、操作レバー３５１，３５２（図２参照）等の操作装置３５を操作することにより制御される。

本実施形態では、上述したように作業機械３が乗用タイプのバックホーである場合を想定しているので、作業部３３は、運転部３２１に搭乗したユーザ（オペレータ）の操作に従って駆動され、掘削作業等の作業を実行する。ユーザが搭乗する運転部３２１は、旋回部３２に設けられている。

ここで、機体３０の運転部３２１には、表示装置２及び操作装置３５が搭載されており、ユーザは、表示装置２に表示される作業機械３に関連する種々の情報を見ながら、操作装置３５を操作可能である。一例として、表示装置２の表示画面に、冷却水温及び作動油温等の作業機械３の稼働状態に関する情報が表示されることで、ユーザは、操作装置３５の操作に必要な作業機械３の稼働状態に関する情報を、表示装置２で確認することができる。

走行部３１は、走行機能を有し、地面を走行（旋回を含む）可能に構成されている。走行部３１は、例えば、左右一対のクローラ３１１及びブレード３１２等を有している。走行部３１は、クローラ３１１を駆動するための走行用の油圧モータ４３（油圧アクチュエータ）等を更に有する。

旋回部３２は、走行部３１の上方に位置し、走行部３１に対して、鉛直方向に沿った回転軸を中心に旋回可能に構成されている。旋回部３２は、旋回用の油圧アクチュエータとしての油圧モータ４５（図２参照）等を有している。旋回部３２には、運転部３２１の他、エンジン及び油圧ポンプ４１等が搭載されている。さらに、旋回部３２の前端部には、作業部３３が取り付けられるブームブラケット３２２が設けられている。

作業部３３は、１つ以上の作業を実行可能に構成されている。作業部３３は、旋回部３２のブームブラケット３２２に支持されており、作業を実行する。作業部３３は、バケット３３１を有する。バケット３３１は、作業機械３の機体３０に取り付けられるアタッチメント（作業具）の一種であって、複数種類のアタッチメントの中から作業の内容に応じて選択される任意の器具からなる。バケット３３１は、一例として、機体３０に対して取り外し可能に取り付けられ、作業の内容に応じて交換される。作業機械３用のアタッチメントとしては、例えば、バケット３３１の他に、ブレーカ、オーガ、クラッシャ、フォーク、フォーククロー、鉄骨カッタ、アスファルト切削機、草刈機、リッパ、マルチャ、チルトローテータ及びタンパ等の種々の器具がある。

作業部３３は、ブーム３３２、アーム３３３及び油圧アクチュエータ（油圧シリンダ４４及び油圧モータ等を含む）等を更に有している。バケット３３１は、アーム３３３の先端に取り付けられる。

ブーム３３２は、旋回部３２のブームブラケット３２２にて、回転可能に支持されている。具体的には、ブーム３３２は、ブームブラケット３２２にて、水平方向に沿った回転軸を中心に回転可能に支持されている。ブーム３３２は、ブームブラケット３２２に支持される基端部から上方に延びる形状を有している。アーム３３３は、ブーム３３２の先端に連結されている。アーム３３３は、ブーム３３２に対して、水平方向に沿った回転軸を中心に回転可能に支持されている。

作業部３３は、動力源としてのエンジンからの動力を受けて動作する。具体的には、エンジンによって油圧ポンプ４１が駆動され、作業部３３の油圧アクチュエータ（油圧シリンダ４４等）に油圧ポンプ４１から作動油が供給されることで、作業部３３の各部（バケット３３１、ブーム３３２及びアーム３３３）が動作する。

本実施形態では特に、作業部３３は、ブーム３３２及びアーム３３３が個別に回転可能に構成された多関節型の構造を有している。つまり、ブーム３３２及びアーム３３３の各々が、水平方向に沿った回転軸を中心に回転することにより、例えば、ブーム３３２及びアーム３３３を含む多関節型の作業部３３は、全体として伸ばしたり、折りたたんだりする動作が可能である。

走行部３１及び旋回部３２の各々についても、作業部３３と同様に、動力源としてのエンジンからの動力を受けて動作する。つまり、走行部３１の油圧モータ４３及び旋回部３２の油圧モータ４５等に、油圧ポンプ４１から作動油が供給されることで、旋回部３２及び走行部３１が動作する。

また、作業機械３は、バケット３３１（アタッチメント）に動力を供給するためのＰＴＯ（Power take-off）等の駆動装置（機構）を更に備えている。具体的には、駆動装置は、エンジンによって駆動される油圧ポンプ４１からの作動油を、バケット３３１に送出し、作動油の流量を調節することでバケット３３１に供給する動力の大きさを調節する。ここで、駆動装置は、複数（本実施形態では一例として４つ）のＰＴＯポート、つまり出力ポート（以下、「ＰＴＯ１」、「ＰＴＯ２」、「ＰＴＯ３」、「ＰＴＯ４」という）を有する。ＰＴＯ１～ＰＴＯ４は、それぞれ個別に動力、つまり作動油の流量を調節可能である。

図２では、本実施形態に係る作業機械３の油圧回路及び電気回路（電気的な接続関係）を模式的に示す。図２では、実線が高圧の（作動油用の）油路、点線が低圧の（パイロット油用の）油路、一点鎖線の矢印が電気信号の経路を示す。

図２に示すように、作業機械３は、油圧ポンプ４１、油圧シリンダ４４及び油圧モータ４５に加えて、パイロットポンプ４２、第１制御弁４９１～４９４、第２制御弁４７、及び方向切換弁（コントロールバルブ）４８等を備えている。図２では、ブーム３３２の駆動用の１つの油圧シリンダ４４のみ図示しているが、アーム３３３又はバケット３３１等の駆動用の油圧シリンダ４４についても同様の油圧回路が構成されている。また、図２では旋回部３２の油圧モータ４５のみ図示しているが、走行部３１の油圧モータ４３についても同様の油圧回路が構成されている。

エンジンにより駆動される油圧ポンプ４１からの作動油は、走行部３１の油圧モータ４３、旋回部３２の油圧モータ４５、及び作業部３３の油圧シリンダ４４等に供給される。これにより、油圧モータ４３，４５及び油圧シリンダ４４等の油圧アクチュエータが駆動される。

油圧モータ４３，４５及び油圧シリンダ４４等の油圧アクチュエータには、油圧ポンプ４１からの作動油の方向及び流量を切換可能なパイロット式の方向切換弁４８が設けられている。方向切換弁４８は、パイロットポンプ４２から入力指令となるパイロット油が供給されて駆動される。

ここで、各方向切換弁４８へのパイロット油の供給路には第１制御弁４９１～４９４が設けられている。第１制御弁４９１～４９４は、いずれも電磁式の制御弁（電磁弁）からなり、それぞれ方向切換弁４８とパイロットポンプ４２との間に挿入されている。各第１制御弁４９１～４９４は、制御システム１に接続されており、制御システム１からの制御信号（供給電流）に応じて動作する。具体的には、制御システム１は、操作装置３５（操作レバー）の操作に応じて第１制御弁４９１～４９４を制御し、例えば、作業部３３の展開動作及び縮小動作等を指示する。各第１制御弁４９１～４９４は、ここでは（電磁式）比例制御弁であることとするが、これに限らず、例えば、流路の開放／遮断を切替可能な開閉弁であってもよい。

このような方向切換弁及び第１制御弁は、ブーム３３２の駆動用の油圧シリンダ４４及び旋回部３２の油圧モータ４５だけでなく、アーム３３３又はバケット３３１等の駆動用の油圧シリンダ４４及び走行部３１の油圧モータ４３の油圧回路にも設けられている。そのため、操作装置３５の操作に応じて、走行部３１、旋回部３２及び作業部３３を動作させることが可能である。

さらに、第１制御弁４９１～４９４から見てパイロット油の上流側には、第２制御弁４７が設けられている。第２制御弁４７は、電磁式の制御弁（電磁弁）からなり、パイロットポンプ４２と複数の第１制御弁４９１～４９４との間に挿入されている。第２制御弁４７は、カットオフスイッチ３７１を介して電源に接続されており、電源からの供給電流に応じて動作する。ここで、第２制御弁４７は、通電状態、つまり制御信号としての電流が供給されている状態で、パイロット油の流路を開放し、非通電状態、つまり制御信号としての電流が遮断されている状態で、パイロット油の流路を遮断する。そのため、第２制御弁４７への供給電流が遮断されることで、油圧アクチュエータ（油圧シリンダ４４等）が駆動不能となり、操作装置３５の操作によらずに、油圧アクチュエータが強制的に停止する。

カットオフスイッチ３７１は、カットオフレバー３７２に連動している。カットオフレバー３７２は、機体３０の運転部３２１に配置されており、ユーザ（オペレータ）による操作入力を受け付ける。本実施形態では一例として、カットオフレバー３７２は上下方向Ｄ１に沿って操作可能である。カットオフレバー３７２が可動範囲の上端位置である「上げ位置」にあればカットオフスイッチ３７１は「オフ」であり、カットオフレバー３７２が可動範囲の下端位置である「下げ位置」にあればカットオフスイッチ３７１は「オン」である。そして、カットオフスイッチ３７１は制御システム１に接続されており、カットオフスイッチ３７１のオン／オフが制御システム１にて監視されている。

したがって、カットオフレバー３７２が「下げ位置」にあれば、第２制御弁４７が通電状態となり、操作装置３５の操作によって油圧アクチュエータ（油圧シリンダ４４等）が駆動する。これに対して、カットオフレバー３７２が「上げ位置」にあれば、第２制御弁４７が非通電状態となり、操作装置３５の操作によらずに油圧アクチュエータが強制的に停止する。そのため、油圧アクチュエータ（油圧シリンダ４４等）を駆動するには、ユーザ（オペレータ）は、カットオフレバー３７２を「下げ位置」に操作する必要がある。

さらに、旋回部３２及び走行部３１の各々についても、油圧アクチュエータ（油圧モータ４３，４５等）に油圧ポンプ４１から作動油が供給されることで動作するので、カットオフレバー３７２が「上げ位置」にあれば、旋回部３２及び走行部３１も駆動不能となる。つまり、カットオフレバー３７２が「上げ位置」にあれば、作業部３３、旋回部３２及び走行部３１の全てについて、強制的に駆動不能な状態とされる。

要するに、カットオフスイッチ３７１は、オフのときに作業機械３の動作が制限（禁止を含む）される「ロック状態」にあり、オンのときに作業機械３の動作を制限しない「ロック解除状態」にある。そして、カットオフレバー３７２が「上げ位置」にあってカットオフスイッチ３７１がロック状態（オフ）にあれば、操作装置３５の操作によらずに作業機械３の動作が強制的に制限される。カットオフレバー３７２は、このように作業機械３の動作をロックする際に操作されるレバーであって、ゲートロックレバーと同義である。

メインスイッチ３４は、機体３０の運転部３２１に配置されており、作業機械３の起動時にユーザ（オペレータ）によって操作される。メインスイッチ３４がオフの間は、操作装置３５の操作に応じて機体３０（走行部３１、旋回部３２及び作業部３３を含む）が動作する状態にはなく、メインスイッチ３４がオンして初めて、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態となる。また、メインスイッチ３４がオンになれば、表示装置２等にも通電が開始される。本実施形態では一例として、メインスイッチ３４は、キーシリンダに連動しており、キーを用いてエンジンの起動操作（イグニッションオン）がなされることによりオンになる。

操作装置３５は、機体３０の運転部３２１に配置されており、ユーザ（オペレータ）による操作入力を受け付けるためのユーザインターフェースである。本実施形態では、操作装置３５は、電気式の操作装置３５であって、ユーザの操作に応じた電気信号（操作信号）を制御システム１に出力することにより、ユーザによる各種の操作を受け付ける。本実施形態では一例として、操作装置３５は、一対の操作レバー３５１，３５２（図２参照）を含んでいる。操作レバー３５１は運転部３２１に搭乗したユーザ（オペレータ）から見て右手側に位置し、操作レバー３５２は運転部３２１に搭乗したユーザから見て左手側に位置する。したがって、ユーザは、例えば、操作レバー３５１を右手で、操作レバー３５２を左手で持ち、これら一対の操作レバー３５１，３５２を個別に操作することで作業機械３に種々の動作を実行させる。

操作レバー３５１，３５２は、それぞれスティックタイプの操作子であって、例えば、「前」、「後」、「左」及び「右」のいずれかへ傾倒させるように操作されることで、操作に応じた電気信号（操作信号）を出力する。操作装置３５は、一例として、操作レバー３５１を前方に傾倒させる操作、操作レバー３５１を右方に傾倒させる操作、操作レバー３５２を前方に傾倒させる操作、及び操作レバー３５２を右方に傾倒させる操作のそれぞれに対応して、異なる操作信号を出力する。

音出力部３６は、ユーザ（オペレータ）に対して音（音声を含む）を出力する。音出力部３６は、ブザー又はスピーカ等を含み、電気信号を受けて音を出力する。音出力部３６は、制御システム１に接続されており、制御システム１からの音制御信号に応じて、ビープ音又は音声等の音を出力する。本実施形態では、音出力部３６は、表示装置２と同様に機体３０の運転部３２１に設けられている。音出力部３６は、表示装置２と一体に設けられていてもよい。

カメラ３８は、機体３０の周辺画像を撮像する機能を有する。カメラ３８は、例えば、旋回部３２に設けられており、機体３０の周辺（前、後、左、右、上、下の少なくとも一方向）の画像を撮像可能に構成されている。カメラ３８が撮像する画像は、白黒画像、赤外線画像及びフルカラー画像のいずれであってもよいし、静止画及び動画のいずれであってもよい。本実施形態では一例として、カメラ３８は、機体３０の後方の画像（周辺画像）をフルカラーの動画として撮像し、周辺画像の画像データをリアルタイムで制御システム１に出力する。

制御システム１は、例えば、ＣＰＵ（Central Processing Unit）等の１以上のプロセッサと、ＲＯＭ（Read Only Memory）及びＲＡＭ（Random Access Memory）等の１以上のメモリとを有するコンピュータシステムを主構成とし、種々の処理（情報処理）を実行する。本実施形態では、制御システム１は、作業機械３全体の制御を行う統合コントローラであって、例えば、電子制御ユニット（ＥＣＵ：Electronic Control Unit）からなる。ただし、制御システム１は、統合コントローラと別に設けられていてもよいし、１つのプロセッサ、又は複数のプロセッサを主構成としてもよい。制御システム１について詳しくは「［２］制御システムの構成」の欄で説明する。

表示装置２は、機体３０の運転部３２１に配置されており、ユーザ（オペレータ）による操作入力を受け付け、ユーザに種々の情報を出力するためのユーザインターフェースである。表示装置２は、例えば、ユーザの操作に応じた電気信号を出力することにより、ユーザによる各種の操作を受け付ける。これにより、ユーザ（オペレータ）は、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１（図３参照）を視認でき、また、必要に応じて表示装置２を操作することが可能である。

表示装置２は、図２に示すように、制御部２１と、操作部２２と、表示部２３と、を備えている。表示装置２は、制御システム１と通信可能に構成されており、制御システム１との間でデータの授受が可能である。本実施形態では一例として、表示装置２は作業機械３に用いられる専用のデバイスである。

制御部２１は、制御システム１からのデータに従って、表示装置２を制御する。具体的には、制御部２１は、操作部２２で受け付けたユーザの操作に応じた電気信号を出力したり、制御システム１で生成される表示画面Ｄｐ１を表示部２３に表示したりする。

操作部２２は、表示部２３に表示される表示画面Ｄｐ１に対するユーザ（オペレータ）による操作入力を受け付けるためのユーザインターフェースである。操作部２２は、例えば、ユーザＵ１（図３参照）の操作に応じた電気信号を出力することにより、ユーザＵ１による各種の操作を受け付ける。本実施形態では一例として、操作部２２は、図３に示すように、機械式の複数（ここでは６つ）の押釦スイッチ２２１～２２６を含む。これら複数の押釦スイッチ２２１～２２６は、表示部２３の表示領域の周縁に沿うように、表示領域に近接して（図３の例では下方に）配置されている。これら複数の押釦スイッチ２２１～２２６は、後述する表示画面Ｄｐ１に表示される項目に対応付けられており、複数の押釦スイッチ２２１～２２６のいずれかが操作されることにより、表示画面Ｄｐ１のいずれかの項目が操作（選択）される。

また、操作部２２は、タッチパネル及び操作ダイヤル等を含んでいてもよい。この場合においても、操作部２２に対する操作により、表示画面Ｄｐ１のいずれかの項目が操作（選択）されることになる。

表示部２３は、各種の情報を表示する液晶ディスプレイ又は有機ＥＬディスプレイのような、ユーザＵ１（オペレータ）に情報を提示するためのユーザインターフェースである。表示部２３は、ユーザに対して各種の情報を表示により提示する。本実施形態では一例として、表示部２３は、バックライト付きのフルカラーの液晶ディスプレイであって、図３に示すように、横方向に長い「横長」の表示領域を有している。

また、機体３０は、上述した構成に加えて、通信端末、燃料タンク及びバッテリ等を更に備えている。さらには、機体３０には、機体３０の周辺を撮像するカメラ等、作業機械３の周囲の監視エリアにおける検知対象物を検知するための各種のセンサ類（カメラを含む）が備わっている。

［２］制御システムの構成
次に、本実施形態に係る制御システム１の構成について、図２を参照して説明する。制御システム１は、操作装置３５に対する操作に応じて、機体３０（走行部３１、旋回部３２及び作業部３３等を含む）の各部を制御する。本実施形態では、操作装置３５は、上述したように作業機械３の機体３０に搭載されている。制御システム１は、作業機械３の構成要素であって、機体３０等と共に作業機械３を構成する。言い換えれば、本実施形態に係る作業機械３は、少なくとも制御システム１と、機体３０と、を備えている。

制御システム１は、図２に示すように、取得処理部１１と、制御処理部１２と、変更処理部１３と、提示処理部１４と、記憶部１５と、を備えている。本実施形態では一例として、制御システム１は１以上のプロセッサを有するコンピュータシステムを主構成とするので、１以上のプロセッサが作業機械用制御プログラムを実行することにより、これら複数の機能部（取得処理部１１等）が実現される。制御システム１に含まれる、これら複数の機能部は、複数の筐体に分散して設けられていてもよいし、１つの筐体に設けられていてもよい。

制御システム１は、機体３０の各部に設けられたデバイスと通信可能に構成されている。つまり、制御システム１には、少なくとも表示装置２、メインスイッチ３４、操作装置３５、音出力部３６、第１制御弁４９１～４９４及びカットオフスイッチ３７１等が接続されている。これにより、制御システム１は、表示装置２、音出力部３６及び第１制御弁４９１～４９４等を制御したり、表示装置２、メインスイッチ３４、操作装置３５及びカットオフスイッチ３７１から電気信号（操作信号等）を取得したりすることが可能である。本開示でいう「通信可能」とは、有線通信又は無線通信（電波又は光を媒体とする通信）の適宜の通信方式により、直接的、又は通信網（ネットワーク）若しくは中継器等を介して間接的に、情報（データ）を授受できることを意味する。そのため、制御システム１は、各種の情報（データ）の授受を、各デバイスと直接的に行ってもよいし、中継器等を介して間接的に行ってもよい。制御システム１と機体３０の各部に設けられたデバイスとは、一例として、ＣＡＮ（Controller Area Network）等の通信方式にて通信可能である。

取得処理部１１は、作業機械３を制御するための操作装置３５に対する操作を受け付ける取得処理を実行する。つまり、一対の操作レバー３５１，３５２を有する操作装置３５が、ユーザの操作に応じた操作信号を出力することで、取得処理部１１は、当該操作信号を取得する。これにより、例えば、右側の操作レバー３５１を前方に傾倒させる操作、又は左側の操作レバー３５２を前方に傾倒させる操作等、操作レバー３５１，３５２の操作内容（操作方向及び操作量）を表す操作信号を、取得処理部１１にて取得することが可能である。取得処理部１１は、更に、メインスイッチ３４及びカットオフスイッチ３７１の各々のオン／オフについても取得可能に構成されている。

制御処理部１２は、操作装置３５の操作に応じて機体３０を制御する制御処理を実行する。制御処理では、制御処理部１２は、機体３０の走行部３１、旋回部３２及び作業部３３等の制御を実行する。具体的には、制御処理部１２は、取得処理部１１が取得した操作装置３５の操作に応じて第１制御弁４９１～４９４に制御信号を出力することにより、油圧モータ４３，４５、油圧シリンダ４４等の油圧アクチュエータを制御する。

ここで、制御処理部１２は、操作パターンに従って、制御処理を実行する。本開示でいう「操作パターン」は、操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係を意味し、操作装置３５の操作と機体３０の動作との組み合わせを示すデータ等を含む。つまり、制御処理部１２は、操作パターンとして定められている操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係に従って、操作装置３５の操作に応じた機体３０の動作を実現する。

例えば、ある操作パターンにおいては、操作装置３５における右側の操作レバー３５１を前方に傾倒させる操作と、機体３０におけるブーム３３２を下げる動作とが対応付けられており、操作装置３５における左側の操作レバー３５２を後方に傾倒させる操作と、機体３０におけるアーム３３３を曲げる動作とが対応付けられている。この場合、取得処理部１１が、操作レバー３５１を前方に傾倒させる操作を受け付けると、制御処理部１２は、第１制御弁４９１～４９４を制御してブーム３３２を下げるように作業部３３の油圧シリンダ４４を駆動させる。同様に、取得処理部１１が、操作レバー３５２を後方に傾倒させる操作を受け付けると、制御処理部１２は、第１制御弁４９１～４９４を制御してアーム３３３を曲げるように作業部３３の油圧シリンダ４４を駆動させる。

変更処理部１３は、操作パターンを変更する変更処理を実行する。すなわち、制御処理部１２で用いられる操作パターンは固定的ではなく、変更処理部１３にて任意に変更可能である。本実施形態では一例として、制御システム１の記憶部１５には、予め複数の操作パターンが記憶されており、変更処理部１３は、これら複数の操作パターンの中から１つの操作パターンを「現在の操作パターン」として選択する。このように、変更処理部１３は、予め定められた複数の操作パターンの中から１つの操作パターンを選択することで、「現在の操作パターン」を設定する。よって、変更処理部１３が選択する操作パターンが複数の操作パターン内で切り替えられることにより、「現在の操作パターン」が切り替わることになる。制御処理部１２は、変更処理部１３で設定された操作パターン（現在の操作パターン）に従って、操作装置３５の操作に応じて機体３０を制御する制御処理を実行する。

一例として、記憶部１５に、操作パターンとして、第１パターン、第２パターン、第３パターン及び第４パターンの４つが記憶されている状態では、変更処理部１３は、これら第１～４パターンのうちのいずれかを「現在の操作パターン」として選択する。第１パターン、第２パターン、第３パターン及び第４パターンは、互いに異なる操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係（組み合わせ）を示すデータである。例えば、変更処理部１３が、操作パターンとして第１パターンを選択している場合には、制御処理部１２は、第１パターンに従って制御処理を実行する。一方、変更処理部１３が、操作パターンとして第３パターンを選択している場合には、制御処理部１２は、第３パターンに従って制御処理を実行する。

提示処理部１４は、現在の操作パターンを示す操作パターン情報を提示する提示処理を実行する。ここでいう「現在の操作パターン」は、変更処理部１３で設定されている操作パターンであって、制御処理部１２での制御処理に用いられる操作パターンである。つまり、例えば、変更処理部１３で操作パターンとして第１パターンを選択されている場合には、提示処理部１４は、第１パターンを示す操作パターン情報を提示する。一方、変更処理部１３で操作パターンとして第３パターンを選択されている場合には、提示処理部１４は、第３パターンを示す操作パターン情報を提示する。

本開示でいう「提示」は、ユーザ（オペレータ）に対して種々の手段で情報を示すことを意味し、例えば、表示（表示灯の点灯を含む）、音（音声を含む）、印刷、他端末への送信若しくは非一時的記録媒体への書き込み等、又はこれらの組み合わせを含む。本実施形態では一例として、提示処理部１４は、操作パターン情報を表示装置２の表示部２３に表示させることにより、操作パターン情報の提示を行う。

記憶部１５は、各種の情報を記憶するＨＤＤ（Hard Disk Drive）又はＳＳＤ（Solid State Drive）等の不揮発性のストレージデバイスを含む。記憶部１５には、作業機械用制御プログラム等のプログラムが格納（記憶）されている。作業機械用制御プログラムは、例えば、コンピュータ読取可能な非一時的記録媒体に記録されて提供され、制御システム１の読取装置で非一時的記録媒体から読み取られて、記憶部１５に記憶される。作業機械用制御プログラムは、サーバ等から電気通信回線を介して制御システム１に提供（ダウンロード）されて、記憶部１５に記憶されてもよい。

また、記憶部１５は、変更処理部１３にて設定される「現在の操作パターン」の候補となる複数の操作パターン（一例として、第１パターン、第２パターン、第３パターン及び第４パターン）等が記憶される。さらに、記憶部１５には、変更処理部１３にて設定（選択）されている「現在の操作パターン」についても記憶される。

［３］作業機械の制御方法
以下、図４～図１３を参照しつつ、主として制御システム１によって実行される作業機械３の制御方法（以下、単に「制御方法」という）の一例について説明する。

本実施形態に係る制御方法は、コンピュータシステムを主構成とする制御システム１にて実行されるので、言い換えれば、作業機械用制御プログラム（以下、単に「制御プログラム」という）にて具現化される。つまり、本実施形態に係る制御プログラムは、制御方法を１以上のプロセッサに実行させるためのコンピュータプログラムである。このような制御プログラムは、例えば、制御システム１及び表示装置２によって協働して実行されてもよい。

ここで、本実施形態に係る制御方法は、操作装置３５の操作に従って動作を行う機体３０を備え、操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係である操作パターンを変更可能な作業機械３の制御方法である。言い換えれば、本実施形態に係る制御システム１は、操作装置３５の操作に従って動作を行う機体３０を備え、操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係である操作パターンを変更可能な作業機械３に用いられる。すなわち、本実施形態では、制御システム１の制御処理部１２が、操作装置３５の操作に応じて機体３０を制御する制御処理を実行することで、機体３０は、操作装置３５の操作に従って動作を行うことになる。さらに、制御システム１の変更処理部１３が、操作パターンを変更する変更処理を実行することで、操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係である操作パターンが変更可能となる。このように、本実施形態に係る制御方法及び制御システム１での制御対象となる作業機械３は、操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係である操作パターンを変更可能な作業機械３である。

本実施形態では一例として、記憶部１５に、操作パターンとして、Ａパターン、Ｂパターン、Ｃパターン及びＤパターンの４つが記憶されており、これら４つのパターンの中から、いずれかの操作パターンが変更処理部１３により選択（設定）される。そして、これら４つのパターンは、図４に示すように、機体３０に付された銘板３９に表記されている。銘板３９は、例えば、運転部３２１に搭乗したオペレータの目につきやすいように運転部３２１に配置されている。図４の例では、銘板３９には、「Ａ」パターンとして「ＩＳＯ、ＸＸ社製、ＹＹ社製」向けの操作パターン、「Ｂ」パターンとして「ＺＺ社製、ＸＹ社製、ＹＸ社製」向けの操作パターン、「Ｃ」パターンとして「ＺＸ社製、ＹＺ社製」向けの操作パターン、「Ｄ」パターンとして「ＸＹＺ社製、ＹＸＺ社製」向けの操作パターンが表記されている。

さらに、銘板３９においては、Ａパターン、Ｂパターン、Ｃパターン及びＤパターンの各々について、一対の操作レバー３５１，３５２の各々の操作方向と機体３０の動作との組み合わせを表す図像（アイコン）が表記されている。

例えば、「Ａ」パターンであれば、右側の操作レバー３５１を前方に傾倒させる操作と、機体３０におけるブーム３３２を下げる動作とが対応付けられ、操作レバー３５１を後方に傾倒させる操作と、機体３０におけるブーム３３２を上げる動作とが対応付けられ、操作レバー３５１を右方に傾倒させる操作と、機体３０におけるバケット３３１を開放する動作とが対応付けられ、操作レバー３５１を左方に傾倒させる操作と、機体３０におけるバケット３３１を閉じる（掘削する）動作とが対応付けられている。さらに、「Ａ」パターンであれば、左側の操作レバー３５２を前方に傾倒させる操作と、機体３０におけるアーム３３３を伸ばす動作とが対応付けられており、操作レバー３５２を後方に傾倒させる操作と、機体３０におけるアーム３３３を曲げる動作とが対応付けられ、操作レバー３５２を右方に傾倒させる操作と、機体３０における旋回部３２を右旋回させる動作とが対応付けられ、操作レバー３５２を左方に傾倒させる操作と、機体３０における旋回部３２を左旋回させる動作とが対応付けられている。

一方、「Ｂ」パターンであれば、左側の操作レバー３５２を前方に傾倒させる操作と、機体３０における旋回部３２を右旋回させる動作とが対応付けられており、操作レバー３５２を後方に傾倒させる操作と、機体３０における旋回部３２を左旋回させる動作とが対応付けられ、操作レバー３５２を右方に傾倒させる操作と、機体３０におけるアーム３３３を曲げる動作とが対応付けられ、操作レバー３５２を左方に傾倒させる操作と、機体３０におけるアーム３３３を伸ばす動作とが対応付けられている。

このように、選択される操作パターンによって、操作装置３５の操作が異なるため、銘板３９に表記されている操作パターンにより、オペレータは、操作パターンを確認しながら操作装置３５を操作することができるようになっている。

また、本実施形態に係る制御方法及び制御システム１での制御対象となる作業機械３は、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態から、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態への切り替えが可能に構成されている。すなわち、作業機械３は、常に操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作するのではなく、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態もあり得る。以下では、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態を「非稼働状態」、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態を「稼働状態」とも呼ぶ。非稼働状態の例として、メインスイッチ３４がオフのとき、メインスイッチ３４がオフからオンに切り替わった直後の起動期間、及びカットオフレバー３７２が「上げ位置」にあるとき等がある。一方、稼働状態の例として、メインスイッチ３４がオフからオンに切り替わった後の起動期間経過後、及びカットオフレバー３７２が「下げ位置」にあるとき等がある。要するに、作業機械３は、例えば、メインスイッチ３４がオフからオンに切り替わることで、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない「非稼働状態」から、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する「稼働状態」に切り替わる。

ここで、制御システム１は、制御プログラムを実行させるための予め設定された特定の開始操作が行われた場合に、制御方法に係る下記の各種処理を実行する。開始操作は、例えば、作業機械３のエンジンの起動操作、つまりメインスイッチ３４のオン操作等である。一方、制御システム１は、予め設定された特定の終了操作が行われた場合に、制御方法に係る下記の各種処理を終了する。終了操作は、例えば、作業機械３のエンジンの停止操作、つまりメインスイッチ３４のオフ操作等である。

［３．１］ホーム画面
ここではまず、本実施形態に係る制御方法によって表示装置２の表示部２３に表示される表示画面Ｄｐ１の構成について説明する。図５等の表示装置２の表示部２３に表示される表示画面Ｄｐ１を示す図面において、領域を表す一点鎖線、引出線及び参照符号は、いずれも説明のために付しているに過ぎず、実際に表示装置２に表示される訳ではない。

図５に示す表示画面Ｄｐ１は、制御方法により表示されるホーム画面Ｄｐ１１である。ホーム画面Ｄｐ１１は、稼働状態（操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態）において、表示装置２に表示されることになる基本的な表示画面Ｄｐ１である。表示画面Ｄｐ１は、ホーム画面Ｄｐ１１から、操作部２２に対する操作に従って、メニュー画面、クレーン画面、モード画面及びＰＴＯ画面等を含む様々な表示画面Ｄｐ１への遷移が可能である。

ホーム画面Ｄｐ１１は、図５に示すように、第１領域Ｒ１、第２領域Ｒ２、第３領域Ｒ３、第４領域Ｒ４、第５領域Ｒ５、第６領域Ｒ６、第７領域Ｒ７、第８領域Ｒ８、第９領域Ｒ９及び第１０領域Ｒ１０を含む。

具体的には、表示画面Ｄｐ１は、縦方向（上下方向）に４つの領域に分割されている。そして、上から３つの領域は、それぞれ更に横方向（左右方向）に３つの領域に分割されている。これにより、表示画面Ｄｐ１は、計１０個の領域に分割される。そして、上から２段目の領域は、左から順に、第１領域Ｒ１、第２領域Ｒ２、第３領域Ｒ３となる。最下段の領域は第４領域Ｒ４となる。さらに、上から３段目の領域は、左から順に、第５領域Ｒ５、第６領域Ｒ６、第７領域Ｒ７となり、最上段の領域は、左から順に、第８領域Ｒ８、第９領域Ｒ９、第１０領域Ｒ１０となる。縦方向のサイズは、縦方向に分割された４つの領域の中では、上から２段目の領域（第１領域Ｒ１、第２領域Ｒ２、第３領域Ｒ３）が最も広い。横方向のサイズは、横方向に分割された３つの領域の中では、真ん中の領域（第２領域Ｒ２、第６領域Ｒ６、第９領域Ｒ９）が最も広い。

ただし、これらの各領域の配置及びサイズは一例に過ぎず、適宜変更可能である。また、各領域が境界線によって明確に分割されていることは必須ではない。例えば、図５の例でも、第２領域Ｒ２と第３領域Ｒ３とは境界線によって明確に分割されているのに対して、第１領域Ｒ１と第２領域Ｒ２との間には境界線は存在しない。もちろん、第１領域Ｒ１と第２領域Ｒ２とが境界線によって明確に分割されていてもよい。

第１領域Ｒ１は、縦方向に長い矩形状の領域である。第１領域Ｒ１には、例えば、エンジンの燃料（例えば軽油）の残量に関する残量情報Ｇ１が表示される。提示処理部１４は、残量センサの出力（センサ信号）等に基づいて、表示画面Ｄｐ１中の残量情報Ｇ１を生成する。

ホーム画面Ｄｐ１１の大部分を占める第２領域Ｒ２は、横方向に長い矩形状の領域である。本実施形態に係る制御方法では、第２領域Ｒ２には、作業機械３の稼働状態に関する情報が表示される。一例として、第２領域Ｒ２には、冷却水温情報Ｇ３及び作動油温情報Ｇ２が表示されている。提示処理部１４は、冷却水温センサの出力に基づいて、表示画面Ｄｐ１（ホーム画面Ｄｐ１１）中の冷却水温情報Ｇ３を生成する。同様に、提示処理部１４は、作動油温センサの出力に基づいて、表示画面Ｄｐ１（ホーム画面Ｄｐ１１）中の作動油温情報Ｇ２を生成する。

本実施形態では、冷却水温情報Ｇ３及び作動油温情報Ｇ２は、いずれもアナログメータを模したグラフである。アナログメータにおいては、針が回転し、針の位置によって値が提示される。つまり、冷却水温情報Ｇ３は、作業機械３の稼働状態に含まれる冷却水温を指数化し、グラフの針の位置によって表す情報である。同様に、作動油温情報Ｇ２は、作業機械３の稼働状態に含まれる作動油温を指数化し、グラフの針の位置によって表す情報である。冷却水温情報Ｇ３及び作動油温情報Ｇ２が、グラフにて表示されることにより、ユーザにとっては、視認性がよく、作業機械３の稼働状態を感覚的に理解できる、という利点がある。冷却水温情報Ｇ３及び作動油温情報Ｇ２は、冷却水温及び作動油温を数値等で表す情報だけでなく、例えば、図像（アイコン）の絵柄等により冷却水温及び作動油温を段階的に表す情報等であってもよい。

第３領域Ｒ３は、縦方向に長い矩形状の領域である。第３領域Ｒ３には、作業機械３の各機能の有効／無効、及び異常／正常等を示す図像（アイコン）Ｉｍ１が表示される。第３領域Ｒ３には、複数の図像Ｉｍ１を表示可能であって、個々の図像Ｉｍ１のデザイン（絵柄）によって、例えば、バッテリ、シートベルト、冷却水温、作動油温等の、いずれの機能を表すかを示す。ここで、各図像Ｉｍ１は、例えば、表示／非表示、表示色又はサイズ等の表示態様によって、各機能の有効／無効及び異常／正常等を示す。提示処理部１４は、作業機械３の各部の稼働状態を検知する種々のセンサ（冷却水温センサ及び作動油温センサを含む）の出力を用いて、作業機械３の各部の状態を判断する。そして、提示処理部１４は、いずれかの部位で異常値が検知された場合には、その部位の図像Ｉｍ１の表示色等の表示態様を変化させる等により、警告表示を行う。

第４領域Ｒ４は、ホーム画面Ｄｐ１１の全幅にわたって延びる帯状の領域である。第４領域Ｒ４には、表示画面Ｄｐ１に対する操作のための各項目が表示される。図５では一例として、第４領域Ｒ４には、「メニュー」、「クレーン」、「モード」、「カメラ」、「ＰＴＯ」、「切替」の６つの項目が、この順で左から並べて配置されている。これら６つの項目には、その真下に位置する操作部２２の６つの押釦スイッチ２２１～２２６がそれぞれ対応付けられている。例えば、「メニュー」の項目には押釦スイッチ２２１が、「クレーン」の項目には押釦スイッチ２２２が、それぞれ対応付けられている。そのため、例えば、「カメラ」の項目に対応する押釦スイッチ２２４がユーザＵ１（図３参照）により操作されると、「カメラ」の項目が操作（選択）されることになる。

さらに、本実施形態では、操作部２２の操作ダイヤル（又はカーソルキー）等の操作にも対応するように、第４領域Ｒ４においては、いずれかの項目がハイライト表示される。図５の例では「メニュー」の項目がハイライト表示されており、操作ダイヤル（又はカーソルキー）等の操作により、ハイライト表示される項目が切り替わる。ユーザＵ１においては、所望の項目をハイライト表示させた状態で決定ボタンを操作することにより、所望の項目を選択することが可能である。そのため、例えば、「カメラ」の項目にハイライト表示を移動させた状態で決定ボタンが操作されると、「カメラ」の項目が操作（選択）されることになる。また、操作部２２がタッチパネルを含む場合には、ユーザＵ１は、ホーム画面Ｄｐ１１上の所望の項目をタッチする操作により、所望の項目を選択することが可能である。

第５領域Ｒ５には、種々のセンサ（冷却水温センサ及び作動油温センサを含む）にて異常値が検知されていることを示す、警告表示用の図像（アイコン）が表示される。第６領域Ｒ６には、例えば、作業機械３において稼働中の作業部３３に関する情報が表示される。第７領域Ｒ７には、例えば、エンジンの回転数等、作業機械３の稼働状態に関する情報が表示される。第８領域Ｒ８には、例えば、現在時刻が表示される。第９領域Ｒ９には、例えば、現在表示されている表示画面Ｄｐ１が属する項目を示す情報が表示される。第１０領域Ｒ１０には、例えば、作業機械３の稼働時間（アワーメータ）に関する情報が表示される。

［３．２］起動時の表示画面
次に、本実施形態に係る制御方法のうち、特に作業機械３の起動時における表示画面Ｄｐ１の表示に係る処理について、詳細に説明する。

本実施形態では、上述したように、作業機械３は、非稼働状態（操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態）から稼働状態（操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態）への切り替えが可能に構成されている。そして、例えば、メインスイッチ３４がオフのときには作業機械３は非稼働状態にあり、メインスイッチ３４がオフからオンに切り替わった後の起動期間経過後には、作業機械３は非稼働状態から稼働状態へと切り替わる。

本実施形態に係る制御方法は、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態（非稼働状態）から、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態（稼働状態）への切り替え時に、現在の操作パターンを示す操作パターン情報を提示すること、を有する。すなわち、制御システム１の提示処理部１４は、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態（非稼働状態）から、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態（稼働状態）への切り替え時に、現在の操作パターンを示す操作パターン情報を提示する。

具体的には、提示処理部１４は、変更処理部１３で設定されている操作パターンを「現在の操作パターン」として記憶部１５から読み出し、この「現在の操作パターン」を特定可能な態様で示す操作パターン情報を、オペレータに提示する。一例として、「Ａ」パターン、「Ｂ」パターン、「Ｃ」パターン及び「Ｄ」パターンの４つのパターンのうち、「Ａ」パターンが変更処理部１３で設定（選択）されている場合、提示処理部１４は、現在の操作パターンが「Ａ」パターンであることを示す情報を、操作パターン情報としてオペレータに提示する。

要するに、本実施形態では、メインスイッチ３４がオフからオンに切り替わる起動時のように、作業機械３が非稼働状態から稼働状態へと切り替わる際に、現在の操作パターンが操作パターン情報として提示される。本実施形態のように、操作パターンを変更可能な作業機械３を制御対象とする制御方法（又は制御システム１）では、オペレータは、現在の操作パターンを認識した上で操作装置３５を操作することが好ましい。ここで、例えば、切換レバーの位置を目視することで操作パターンを確認することをオペレータに強いた場合、オペレータがこの確認作業を怠ると、操作装置３５の操作に対応して機体３０が予期せぬ動作をする可能性があり、オペレータが注意して操作する必要がある。これに対して、本実施形態に係る制御方法及び制御システム１によれば、非稼働状態から稼働状態へと切り替わる際には、現在の操作パターンが操作パターン情報として積極的に提示されるので、オペレータは、現在の操作パターンを容易に確認できる。結果的に、操作に係るオペレータの負担を軽減しやすい作業機械３の制御方法、作業機械用制御プログラム、作業機械用制御システム１及び作業機械３を提供することが可能である。

ここで、提示処理部１４は、操作パターン情報を表示装置２の表示部２３に表示させることにより、操作パターン情報の提示を行う。より詳細には、提示処理部１４は、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態でホーム画面Ｄｐ１１が表示される表示装置２に、操作パターン情報を含む通知画面Ｄｐ１２（図６参照）を表示させることにより、操作パターン情報の提示を行う。つまり、本実施形態では、稼働状態においてホーム画面Ｄｐ１１が表示される表示装置２の表示部２３に、図６に示すような、通知画面Ｄｐ１２を表示することをもって、操作パターン情報の提示が行われる。これにより、オペレータにおいては、表示装置２に表示される通知画面Ｄｐ１２から視覚的に現在の操作パターンを認識することが可能となる。

通知画面Ｄｐ１２は、一例として、図６に示すように、操作パターン情報を含むポップアップウィンドウＷ１が、ホーム画面Ｄｐ１１上に重ねて表示された画面である。具体的に、ポップアップウィンドウＷ１は、第２領域Ｒ２に重ねて表示される。ポップアップウィンドウＷ１には、操作パターン情報としてのマークＯｂ１及びテキストＯｂ２が含まれている。つまり、操作パターン情報は、マークＯｂ１及びテキストＯｂ２を含む。図６の例では、マークＯｂ１は十字矢印、及び「Ａ」パターンであることを示す「Ａ」の文字を象った図像（アイコン）であって、テキストＯｂ２は「現在の操作パターン」のようにマークＯｂ１が現在の操作パターンを表すことを意味する文章である。つまり、図６の例では、通知画面Ｄｐ１２における操作パターン情報は、現在の操作パターンが「Ａ」パターン（「ＩＳＯ、ＸＸ社製、ＹＹ社製」向けの操作パターン）であることを表している。したがって、このような通知画面Ｄｐ１２が表示装置２に表示されることにより、オペレータに対して現在の操作パターンを示す操作パターン情報が提示されることになる。

さらに、通知画面Ｄｐ１２においては、第４領域Ｒ４に表示される項目がホーム画面Ｄｐ１１とは異なっている。通知画面Ｄｐ１２における第４領域Ｒ４には、右端に「決定」の項目となる決定ボタンＯｂ３が表示されている。つまりホーム画面Ｄｐ１１における「切替」の項目に代えて「決定」の項目が表示されている。通知画面Ｄｐ１２が表示されている状態で、「決定」の項目に対応する押釦スイッチ２２６がユーザＵ１により操作されると、「決定」の項目（決定ボタンＯｂ３）が操作（選択）されることになる。

本実施形態では、作業機械３の起動時、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１は、図７に示すように遷移する。すなわち、メインスイッチ３４がオフからオンに切り替わると、表示装置２の電源が投入され、提示処理部１４は、表示装置２の表示部２３に表示画面Ｄｐ１として起動画面Ｄｐ１０を表示させ、その後、通知画面Ｄｐ１２、ホーム画面Ｄｐ１１の順で表示画面Ｄｐ１を遷移させる。

起動画面Ｄｐ１０は、例えば、「Welcome」又は作業機械３のメーカ名等の、作業機械３が起動中であることを示すテキストを含んでいる。起動画面Ｄｐ１０は、例えば、表示装置２の電源投入から数秒程度の起動期間にわたって表示され、起動期間が経過すると、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１は、起動画面Ｄｐ１０から通知画面Ｄｐ１２へと遷移する。そして、通知画面Ｄｐ１２の表示中において、決定ボタンＯｂ３が操作される（押釦スイッチ２２６が操作される）と、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１は、通知画面Ｄｐ１２からホーム画面Ｄｐ１１へと遷移する。本実施形態では一例として、起動画面Ｄｐ１０が表示されている起動期間においては、作業機械３は、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態（非稼働状態）にある。一方、通知画面Ｄｐ１２又はホーム画面Ｄｐ１１が表示されている期間においては、作業機械３は、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態（稼働状態）にある。

このように、通知画面Ｄｐ１２は、表示装置２の電源投入後、ホーム画面Ｄｐ１１の表示前に、表示装置２に表示される。これにより、オペレータがメインスイッチ３４をオンする等により、表示装置２の電源が投入されると、作業機械が非稼働状態から稼働状態に切り替わるに際して、表示装置２に通知画面Ｄｐ１２が表示されることになる。その結果、オペレータにおいては、特に意識することなく、表示装置２に表示される通知画面Ｄｐ１２にて現在の操作パターンを容易に把握することが可能である。

また、操作パターン情報の提示は、特定の操作があると終了する。すなわち、本実施形態では、通知画面Ｄｐ１２の表示中において、決定ボタンＯｂ３が操作される（押釦スイッチ２２６が操作される）と、通知画面Ｄｐ１２による操作パターン情報の提示が終了し、表示画面Ｄｐ１はホーム画面Ｄｐ１１へと遷移する。このように、オペレータ（ユーザＵ１）からの特定の操作（ここでは決定ボタンＯｂ３の操作）をトリガに、操作パターン情報の提示が終了することで、現在の操作パターンを、オペレータに確認させやすくなる。

ただし、起動画面Ｄｐ１０が表示されている起動期間において、作業機械３が非稼働状態にあることは必須ではなく、起動期間において、作業機械３が操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態（稼働状態）にあってもよい。この場合においても、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１は、図７に示すように、電源投入後、起動画面Ｄｐ１０、通知画面Ｄｐ１２、ホーム画面Ｄｐ１１の順に遷移する。これにより、作業機械３が非稼働状態から稼働状態へと切り替わる際には、稼働状態となる起動画面Ｄｐ１０の表示後の通知画面Ｄｐ１２において、現在の操作パターンが操作パターン情報として提示されることになる。要するに、作業機械３の電源投入後、作業機械３が非稼働状態から稼働状態へと切り替わるに際して、現在の操作パターンを示す操作パターン情報が提示されればよい。

同様に、通知画面Ｄｐ１２又はホーム画面Ｄｐ１１が表示されている期間において、作業機械３は、必ずしも稼働状態になくてもよく、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態（非稼働状態）にあってもよい。例えば、メインスイッチ３４の操作位置が、オフ位置とエンジンの起動操作（イグニッションオン）位置との間に、表示装置２等へ電源を投入するためのアクセサリ（ＡＣＣ）オンの位置を含むと想定する。この場合に、メインスイッチ３４がオフからアクセサリオンに操作されると、エンジンは起動されないため、機体３０としては非稼働状態のままである。このとき、表示装置２等には電源が投入されるため、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１は、図７に示すように、起動画面Ｄｐ１０、通知画面Ｄｐ１２、ホーム画面Ｄｐ１１の順に遷移する。この場合、機体３０への電源投入後、機体３０の基本的な情報がホーム画面Ｄｐ１１として提示（表示）される前の通知画面Ｄｐ１２において、現在の操作パターンが操作パターン情報として提示されることになる。

要するに、本実施形態では、少なくとも、作業機械３が非稼働状態から稼働状態へと切り替わる際に、現在の操作パターンを示す操作パターン情報が提示されればよい。よって、作業機械３が非稼働状態から稼働状態へと切り替わる際に加えて、例えば、作業機械３が非稼働状態を維持する場合でも、特定のタイミングで操作パターン情報が提示されてもよい。ここで「特定のタイミング」の一例として、上述したアクセサリオンのように、機体３０への電源投入後、機体３０の基本的な情報が提示される前のタイミング等が挙げられる。

ところで、通知画面Ｄｐ１２による操作パターン情報の提示は、作業機械３の起動時だけでなく、例えば、カットオフレバー３７２の操作時等にも行われてもよい。すなわち、提示処理部１４は、非稼働状態から稼働状態への切り替え時に、操作パターン情報を提示するのであって、カットオフレバー３７２が「上げ位置」から「下げ位置」に操作された際にも、操作パターン情報を提示することが好ましい。

具体的には、起動期間の経過後に、カットオフレバー３７２が「上げ位置」に操作されてカットオフスイッチ３７１がロック状態（オフ）になると、作業機械３は、操作装置３５の操作によらずに作業機械３の動作が強制的に制限される非稼働状態となる。この状態において、オペレータがカットオフレバー３７２を「下げ位置」に操作し、カットオフスイッチ３７１がロック解除状態（オン）になると、作業機械３は、非稼働状態から稼働状態へと切り替わることになる。そこで、このようにカットオフレバー３７２が「上げ位置」から「下げ位置」に操作された場合には、提示処理部１４は、表示装置２に通知画面Ｄｐ１２を表示させることが好ましい。

要するに、通知画面Ｄｐ１２は、操作に関する特定の事象の発生後、ホーム画面Ｄｐ１１の表示前に、表示装置２に表示されることが好ましい。ここでいう「特定の事象」は、上述したカットオフレバー３７２の操作の他、例えば、オペレータの変更（交代）等を含む。つまり、運転部３２１に搭乗しているオペレータが交代した場合、そのことをシートベルトの着脱等に基づいて検知し、提示処理部１４は、表示装置２に通知画面Ｄｐ１２を表示させることが好ましい。これにより、適切なタイミングにおいて、通知画面Ｄｐ１２によって現在の操作パターンがオペレータに通知されることになり、オペレータの負担が低減される。

［３．３］稼働状態における表示画面
次に、本実施形態に係る制御方法のうち、特に作業機械３の稼働状態における表示画面Ｄｐ１の表示に係る処理について、詳細に説明する。

本実施形態では、上述したように、作業機械３の起動時、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１は、起動画面Ｄｐ１０、通知画面Ｄｐ１２、ホーム画面Ｄｐ１１の順で遷移する。つまり、非稼働状態（操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態）から稼働状態（操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態）への切り替えに際して、表示画面Ｄｐ１は、起動画面Ｄｐ１０、通知画面Ｄｐ１２、ホーム画面Ｄｐ１１の順で遷移する。そして、作業機械３の稼働状態においては、基本的には、ホーム画面Ｄｐ１１が表示される。

ホーム画面Ｄｐ１１の基本的な構成（レイアウト等）については「［３．１］ホーム画面」で説明した通りである。すなわち、ホーム画面Ｄｐ１１は、作業機械３の稼働状態に関する情報を含む。作業機械３の稼働状態に関する情報の具体例として、第１領域Ｒ１に表示される残量情報Ｇ１、並びに第２領域Ｒ２に表示される冷却水温情報Ｇ３及び作動油温情報Ｇ２等がある。つまり、ホーム画面Ｄｐ１１には、作業機械３の稼働状態に関する各種の情報が表示されるので、オペレータは、表示装置２に表示されるホーム画面Ｄｐ１１から、作業機械３の操作に必要な各種情報を確認することが可能である。

さらに、本実施形態では、ホーム画面Ｄｐ１１は、操作パターン情報を含む。ホーム画面Ｄｐ１１に含まれる操作パターン情報は、通知画面Ｄｐ１２に含まれる操作パターン情報と同様に、現在の操作パターンを示す情報である。つまり、提示処理部１４は、変更処理部１３で設定されている操作パターンを「現在の操作パターン」として記憶部１５から読み出し、この「現在の操作パターン」を特定可能な態様で示す操作パターン情報を、ホーム画面Ｄｐ１１内に表示する。これにより、ホーム画面Ｄｐ１１の操作パターン情報からでも、オペレータは現在の操作パターンを確認することが可能である。

以上説明したように、本実施形態に係る制御方法は、作業機械３の稼働状態に関する情報と、現在の操作パターンを示す操作パターン情報と、を含むホーム画面Ｄｐ１１を表示装置２に表示させること、を有する。すなわち、制御システム１の提示処理部１４は、作業機械３の稼働状態に関する情報と、現在の操作パターンを示す操作パターン情報と、を含むホーム画面Ｄｐ１１を表示装置２に表示させる。

要するに、本実施形態では、ホーム画面Ｄｐ１１において、現在の操作パターンが操作パターン情報として、作業機械３の稼働状態に関する情報と共に提示（表示）される。例えば、切換レバーの位置を目視することで操作パターンを確認することをオペレータに強いた場合、オペレータがこの確認作業を怠ると、操作装置３５の操作に対応して機体３０が予期せぬ動作をする可能性があり、オペレータが注意して操作する必要がある。これに対して、本実施形態に係る制御方法及び制御システム１によれば、表示装置２に表示されるホーム画面Ｄｐ１１上に、作業機械３の稼働状態に関する情報と共に、現在の操作パターンが操作パターン情報として積極的に提示（表示）されるので、オペレータは、現在の操作パターンを容易に確認できる。結果的に、操作に係るオペレータの負担を軽減しやすい作業機械３の制御方法、作業機械用制御プログラム、作業機械用制御システム１及び作業機械３を提供することが可能である。

また、本実施形態では、ホーム画面Ｄｐ１１は、作業機械の機能に関する情報を示す図像Ｉｍ１を含んでいる。図像Ｉｍ１は、第３領域Ｒ３に表示され、その表示態様によって、作業機械３の各機能の有効／無効、及び異常／正常等を示す。つまり、ホーム画面Ｄｐ１１は、作業機械３の機能に関する情報を示す図像Ｉｍ１を更に含む。これにより、オペレータは、ホーム画面Ｄｐ１１から、現在の操作パターンに加えて、作業機械３の各機能の有効／無効、及び異常／正常等を確認することができる。

ホーム画面Ｄｐ１１は、一例として、図８に示すように、第６領域Ｒ６内に操作パターン情報としてのマークＯｂ４を含んでいる。つまり、ホーム画面Ｄｐ１１の操作パターン情報は、マークＯｂ４を含む。図８の例では、マークＯｂ４は十字矢印、及び「Ａ」パターンであることを示す「Ａ」の文字を象った図像（アイコン）である。つまり、図８の例では、ホーム画面Ｄｐ１１における操作パターン情報は、現在の操作パターンが「Ａ」パターン（「ＩＳＯ、ＸＸ社製、ＹＹ社製」向けの操作パターン）であることを表している。したがって、このようなホーム画面Ｄｐ１１が表示装置２に表示されることにより、オペレータに対して現在の操作パターンを示す操作パターン情報が提示されることになる。

図８では、ホーム画面Ｄｐ１１の第６領域Ｒ６の一部（マークＯｂ４の周辺）を拡大した図であって、＜Ａ＞、＜Ｂ＞及び＜Ｃ＞の３パターンの状況における表示例を吹出内に示す。つまり、図８の＜Ａ＞は、現在の操作パターンが「Ａ」パターンである場合にホーム画面Ｄｐ１１に表示されるマークＯｂ４を示している。図８の＜Ｂ＞は、現在の操作パターンが「Ｂ」パターン（「ＺＺ社製、ＸＹ社製、ＹＸ社製」向けの操作パターン）である場合にホーム画面Ｄｐ１１に表示されるマークＯｂ４を示している。図８の＜Ｃ＞は、現在の操作パターンが「Ｃ」パターン（「ＺＸ社製、ＹＺ社製」向けの操作パターン）である場合にホーム画面Ｄｐ１１に表示されるマークＯｂ４を示している。

このように、ホーム画面Ｄｐ１１に含まれる操作パターン情報は、通知画面Ｄｐ１２に含まれる操作パターン情報と同様の態様で表示される。そのため、オペレータにおいては、通知画面Ｄｐ１２とホーム画面Ｄｐ１１とを通して一貫して、現在の操作パターンを把握しやすくなる。ここで、ホーム画面Ｄｐ１１におけるマークＯｂ４の表示サイズは、通知画面Ｄｐ１２におけるマークＯｂ１の表示サイズに比べて小さいことが好ましい。言い換えれば、通知画面Ｄｐ１２におけるマークＯｂ１は、表示装置２の表示部２３において、ホーム画面Ｄｐ１１におけるマークＯｂ４よりも大きく表示される。これにより、ホーム画面Ｄｐ１１と通知画面Ｄｐ１２とでは、相対的に通知画面Ｄｐ１２の方が高い視認性で操作パターン情報を提示することが可能となる。したがって、オペレータにとっては、通知画面Ｄｐ１２が表示された際に現在の操作パターンを認識しやすくなる。

また、本実施形態では、提示処理部１４は、ホーム画面Ｄｐ１１においては、作業機械３の稼働状態に関する情報を表示した上で、空きスペースを利用して操作パターン情報を表示する。そのため、ホーム画面Ｄｐ１１として、比較的シンプルな画面構成を実現でき、ホーム画面Ｄｐ１１上での操作パターン情報の表示が邪魔になり難く、オペレータにとっての視認性向上につながる。

ここで、ホーム画面Ｄｐ１１において、作業機械３の稼働状態に関する情報と、操作パターン情報と、は隣接して配置される。すなわち、操作パターン情報としてのマークＯｂ４は第６領域Ｒ６内に表示されるのに対し、作業機械３の稼働状態に関する情報としての冷却水温情報Ｇ３及び作動油温情報Ｇ２は第２領域Ｒ２に表示される。そして、第６領域Ｒ６と第２領域Ｒ２とは縦方向に並ぶように隣接しているため（図５参照）、作業機械３の稼働状態に関する情報と、操作パターン情報と、は隣接して配置されることになる。これにより、操作パターン情報は、ホーム画面Ｄｐ１１のうち、作業機械３を操作するオペレータにとって比較的目につきやすい位置に表示されることになる。また、操作パターン情報は、第６領域Ｒ６に限らず、例えば、第５領域Ｒ５内に表示されてもよい。この場合、第５領域Ｒ５は、残量情報Ｇ１が表示される第１領域Ｒ１と縦方向に並ぶため、作業機械３の稼働状態に関する情報と、操作パターン情報と、は隣接して配置されることになる。

一方で、ホーム画面Ｄｐ１１において、図像Ｉｍ１と、操作パターンと、は離間して配置される。すなわち、操作パターン情報としてのマークＯｂ４は第６領域Ｒ６内に表示されるのに対し、図像Ｉｍ１は第３領域Ｒ３に表示される。そして、第６領域Ｒ６と第３領域Ｒ３とは隣接しておらず互いに離間しているため（図５参照）、図像Ｉｍ１と、操作パターン情報と、は離間して配置されることになる。これにより、操作パターン情報は、図像Ｉｍ１と混在しにくくなり、ホーム画面Ｄｐ１１のうち、作業機械３を操作するオペレータにとって比較的目につきやすい位置に表示されることになる。

ところで、提示処理部１４は、オペレータ（ユーザＵ１）の操作に応じて、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１を、図５に示すようなホーム画面Ｄｐ１１から、他の画面（カメラ画面Ｄｐ１３等）へ遷移させる。

一例として、ホーム画面Ｄｐ１１が表示されている状態で、「カメラ」の項目に対応する押釦スイッチ２２４の操作等により、「カメラ」の項目が操作（選択）されると、ホーム画面Ｄｐ１１から図９に示すようなカメラ画面Ｄｐ１３に遷移する。カメラ画面Ｄｐ１３が表示されている状態で、「カメラ」の項目が操作（選択）されると、カメラ画面Ｄｐ１３からホーム画面Ｄｐ１１又は全表示画面に遷移する。ただし、表示画面Ｄｐ１の遷移のための操作、及び遷移の順序等は上記例に限らず、適宜変更可能である。

図９に示すカメラ画面Ｄｐ１３は、ホーム画面Ｄｐ１１の一種であって、図５に示すホーム画面Ｄｐ１１から、第２領域Ｒ２の表示内容のみが変更された画面である。つまり、第２領域Ｒ２以外の表示に関しては、カメラ画面Ｄｐ１３と図５に示すホーム画面Ｄｐ１１とで同じである。

カメラ画面Ｄｐ１３の第２領域Ｒ２には、表示対象情報として冷却水温情報Ｇ３及び作動油温情報Ｇ２に代えて、作業機械３の周辺画像Ｇ４を含む情報が表示される。提示処理部１４は、カメラ３８の出力（画像データ）に基づいて、表示画面Ｄｐ１（カメラ画面Ｄｐ１３）中の周辺画像Ｇ４を生成する。ここで、周辺画像Ｇ４は、一例として、エンジンの稼働中であって、作業機械３の操作を禁止するカットオフスイッチ３７１が「ロック状態」から「ロック解除状態」に切り替わることをトリガにして表示される。

また、カメラ画面Ｄｐ１３、つまり作業機械３の周辺画像Ｇ４を含むホーム画面においても、現在の操作パターンを示す操作パターン情報を含んでいる。具体的には、カメラ画面Ｄｐ１３は、第６領域Ｒ６内に操作パターン情報としてのマークＯｂ４を含んでいる。したがって、カメラ画面Ｄｐ１３が表示装置２に表示されている状態でも、オペレータに対して現在の操作パターンを示す操作パターン情報が提示されることになる。

このように、ホーム画面Ｄｐ１１のうち、作業機械３の稼働状態に関する情報の少なくとも一部が表示される領域（第２領域Ｒ２）には、機体３０の周辺画像Ｇ４を表示可能である。したがって、ホーム画面Ｄｐ１１に表示される周辺画像Ｇ４にて、オペレータにとって死角となりやすい作業機械３の周辺（ここでは後方）を容易に確認することができる。

ここで、操作パターン情報は、ホーム画面における周辺画像Ｇ４を表示可能な領域（第２領域Ｒ２）の周囲に配置される。すなわち、操作パターン情報としてのマークＯｂ４は第６領域Ｒ６内に表示されるのに対し、周辺画像Ｇ４は第２領域Ｒ２に表示される。そして、第６領域Ｒ６と第２領域Ｒ２とは縦方向に並ぶように隣接しているため（図９参照）、操作パターン情報は、周辺画像Ｇ４の周囲に配置されることになる。これにより、ホーム画面Ｄｐ１１に周辺画像Ｇ４が表示されている状態でも、操作パターン情報はホーム画面Ｄｐ１１に表示されることになる。

ところで、ホーム画面Ｄｐ１１中に操作パターン情報を表示させるか否かは、作業機械３の仕様と種類との少なくとも一方に応じて決定することが好ましい。すなわち、制御システム１の提示処理部１４は、常にホーム画面Ｄｐ１１中に操作パターン情報を表示させることは必須ではなく、作業機械３によってはホーム画面Ｄｐ１１中に操作パターン情報を表示させない場合があってもよい。これにより、同一の制御方法、制御システム１（又は制御プログラム）を用いながらも、作業機械３の仕様又は種類に応じて、適切な情報を含むホーム画面Ｄｐ１１を表示することが可能である。

具体的に、本実施形態では、作業機械３に操作パターンを変更する機能が無い場合には、ホーム画面Ｄｐ１１中に操作パターン情報を表示させない。つまり、提示処理部１４は、作業機械３の仕様と種類との少なくとも一方に係るデータを取得し、当該データから、作業機械３に操作パターンを変更する機能が無いと判断した場合、操作パターン情報を含まないホーム画面Ｄｐ１１を表示装置２に表示させる。一方、作業機械３に操作パターンを変更する機能が有ると判断した場合、提示処理部１４は、操作パターン情報を含むホーム画面Ｄｐ１１を表示装置２に表示させる。これにより、操作パターンを変更する機能が無い作業機械３に関しては、表示装置２に表示されるホーム画面Ｄｐ１１から操作パターン情報が除かれることになり、必要な情報のみを効率的に表示することができる。

また、ホーム画面Ｄｐ１１における操作パターン情報は、機体３０に付された銘板３９（図４参照）の表記に対応することが好ましい。つまり、ホーム画面Ｄｐ１１の第６領域Ｒ６に表示される操作パターン情報は、例えば、銘板３９に表記された図像と同様の図像を含むことが好ましい。これにより、オペレータにおいては、銘板３９と同様の慣れ親しんだ表記に基づいて、各操作パターンの詳細を把握することができる。

［３．４］操作パターンの変更
次に、本実施形態に係る制御方法のうち、特に操作パターンの変更に関する表示画面Ｄｐ１の表示に係る処理について、詳細に説明する。

本実施形態では、上述したように、制御システム１の変更処理部１３が、操作パターンを変更する変更処理を実行することで、操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係である操作パターンが変更可能である。ここで、操作パターンの設定（変更）は、オペレータ（ユーザＵ１）の操作に応じて行われる。つまり、オペレータが、Ａパターン、Ｂパターン、Ｃパターン及びＤパターンの中から、任意のパターンを選択することで、現在の操作パターンが変更される。

具体的には、図１０に示すように、提示処理部１４は、操作パターンを変更するための変更画面Ｄｐ１４を、表示画面Ｄｐ１として表示装置２に表示させる機能を有する。変更画面Ｄｐ１４で選択される操作パターンは、変更処理部１３により「現在の操作パターン」として設定される。これにより、オペレータにおいては、表示装置２にて視覚的に確認しながら、操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係である操作パターンを決めることができる。

一例として、変更画面Ｄｐ１４は、図１０に示すように、ホーム画面Ｄｐ１１の第１領域Ｒ１～第３領域Ｒ３、及び第５領域Ｒ５～第７領域Ｒ７に代えて、第１１領域Ｒ１１及び第１２領域Ｒ１２を有している。また、変更画面Ｄｐ１４の第４領域Ｒ４には、「上」及び「下」のカーソルの項目、前画面に戻るための「戻る」の項目、並びに「決定」の項目が表示される。

第１１領域Ｒ１１には、操作パターンの選択肢となるＡパターン、Ｂパターン、Ｃパターン及びＤパターンが表示される。第１１領域Ｒ１１では、Ａパターン、Ｂパターン、Ｃパターン及びＤパターンのいずれかがハイライト表示される。第４領域Ｒ４のカーソルの操作により、ハイライト表示されるパターンが切り替わる。さらに、Ａパターン、Ｂパターン、Ｃパターン及びＤパターンの各々にはラジオボタンが対応付けられており、選択中のパターンに対応するラジオボタンが「オン」状態となる。図１０の例では、「Ａパターン」がハイライト表示されており、かつ「Ａパターン」が操作パターンとして選択された状態にある。

第１２領域Ｒ１２には、ハイライト表示されている操作パターンに関する詳細情報が、変更後パターン情報として表示される。図１０の例では、第１２領域Ｒ１２には、ハイライト表示されている「Ａパターン」の詳細情報が表示されている。ここで、変更後パターン情報としての詳細情報は、操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係を示す図像（アイコン）を含む。具体的には、詳細情報は、「ＩＳＯ、ＸＸ社製、ＹＹ社製」とのテキスト、及び一対の操作レバー３５１，３５２の各々の操作方向と機体３０の動作との組み合わせを表す図像を含む。第１２領域Ｒ１２に表示される詳細情報は、銘板３９（図４参照）の表記に対応する情報であって、例えば、銘板３９に表記された図像と同様の図像を含む。

このような変更画面Ｄｐ１４によれば、図１１に示すように、第４領域Ｒ４のカーソルの操作により、ハイライト表示されるパターンが切り替わる。これに伴って、第１２領域に表示される詳細情報も、ハイライト表示されるパターンの詳細情報に切り替わる。したがって、オペレータにおいては、所望のパターンをハイライト表示させた状態で「決定」の項目を操作することにより、所望のパターンを選択することが可能である。

以上説明したように、変更画面Ｄｐ１４は、変更後の操作パターンを示す変更後パターン情報（詳細情報）を含む。そのため、オペレータにおいては、変更画面Ｄｐ１４により、変更しようとしている操作パターンを把握しやすくなり、操作パターンの変更が容易になる。さらに、変更画面Ｄｐ１４における変更後パターン情報（詳細情報）は、機体３０に付された銘板３９の表記に対応する。これにより、オペレータにおいては、銘板３９と同様の慣れ親しんだ表記に基づいて、各操作パターンの詳細を把握することができる。

ところで、ホーム画面Ｄｐ１１が表示されている状態で、上述したような変更画面Ｄｐ１４を表示するには、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１は、図１２に示すように遷移する。すなわち、ホーム画面Ｄｐ１１において「メニュー」の項目が操作（選択）されると、提示処理部１４は、表示装置２の表示部２３に表示画面Ｄｐ１としてメニュー画面Ｄｐ１５を表示させ、その後、車体変更画面Ｄｐ１６、変更画面Ｄｐ１４の順で表示画面Ｄｐ１を遷移させる。

メニュー画面Ｄｐ１５は、「車体設定」の他、「モニター設定」、「ＰＴＯ流量設定」及び「稼働設定」等の種々の項目を含んでいる。メニュー画面Ｄｐ１５において、（第４領域Ｒ４内の）カーソル操作により「車体設定」が選択された状態で「決定」の項目が操作（選択）されると、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１は、メニュー画面Ｄｐ１５から車体変更画面Ｄｐ１６へと遷移する。

車体変更画面Ｄｐ１６は、「操作パターン」の他、「干渉防止設定」及び「干渉防止解除」等の種々の項目を含んでいる。車体変更画面Ｄｐ１６は、変更画面Ｄｐ１４を呼び出すための呼出画面の一種であって、車体変更画面Ｄｐ１６中の「操作パターン」の項目は、変更画面Ｄｐ１４を呼び出すための操作を受け付ける呼出オブジェクトＯｂ５として機能する。つまり、車体変更画面Ｄｐ１６において、（第４領域Ｒ４内の）カーソル操作により「操作パターン」と表記された呼出オブジェクトＯｂ５が選択された状態で「決定」の項目が操作（選択）されると、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１は、車体変更画面Ｄｐ１６から変更画面Ｄｐ１４へと遷移する。

また、車体変更画面Ｄｐ１６は、呼出オブジェクトＯｂ５に対応するように、呼出オブジェクトＯｂ５の右側に操作パターン情報としてのマークＯｂ６を含んでいる。つまり、呼出画面としての車体変更画面Ｄｐ１６の操作パターン情報は、マークＯｂ６を含む。図１２の例では、マークＯｂ６は十字矢印、及び「Ａ」パターンであることを示す「Ａ」の文字を象った図像（アイコン）である。つまり、図１２の例では、車体変更画面Ｄｐ１６における操作パターン情報は、現在の操作パターンが「Ａ」パターン（「ＩＳＯ、ＸＸ社製、ＹＹ社製」向けの操作パターン）であることを表している。したがって、このような車体変更画面Ｄｐ１６が表示装置２に表示されることにより、少なくとも変更画面Ｄｐ１４を呼び出すに際し、オペレータに対して現在の操作パターンを示す操作パターン情報が提示されることになる。

以上説明したように、本実施形態に係る制御方法は、操作パターンを変更するための変更画面Ｄｐ１４を表示装置２に表示させることと、変更画面Ｄｐ１４を呼び出すための呼出画面（車体変更画面Ｄｐ１６）を表示装置２に表示させることと、を有する。すなわち、制御システム１の提示処理部１４は、操作パターンを変更するための変更画面Ｄｐ１４と、変更画面Ｄｐ１４を呼び出すための呼出画面（車体変更画面Ｄｐ１６）と、を表示装置２に表示させる。ここで、呼出画面（車体変更画面Ｄｐ１６）は、現在の操作パターンを示す操作パターン情報を含む。本開示でいう「呼び出す」とは、変更画面Ｄｐ１４等の表示画面Ｄｐ１を表示装置２に表示させることを意味する。

要するに、本実施形態では、操作パターンの変更に際して、呼出画面（車体変更画面Ｄｐ１６）において現在の操作パターンが操作パターン情報として提示（表示）される。例えば、切換レバーの位置を目視することで操作パターンを確認することをオペレータに強いた場合、オペレータがこの確認作業を怠ると、操作装置３５の操作に対応して機体３０が予期せぬ動作をする可能性があり、オペレータが注意して操作する必要がある。これに対して、本実施形態に係る制御方法及び制御システム１によれば、操作パターンが変更される際には、現在の操作パターンが操作パターン情報として積極的に提示（表示）されるので、オペレータは、現在の操作パターンを容易に確認できる。結果的に、操作に係るオペレータの負担を軽減しやすい作業機械３の制御方法、作業機械用制御プログラム、作業機械用制御システム１及び作業機械３を提供することが可能である。

さらに、本実施形態では、操作パターンを変更するための変更画面Ｄｐ１４は、ホーム画面Ｄｐ１１から、１以上の画面（ここではメニュー画面Ｄｐ１５及び車体変更画面Ｄｐ１６）を経て、呼び出される。つまり、本実施形態に係る制御方法は、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態では、表示装置２にホーム画面Ｄｐ１１を表示させる。そして、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１は、ホーム画面Ｄｐ１１から、ホーム画面Ｄｐ１１とは別の呼出画面（車体変更画面Ｄｐ１６）を経て変更画面Ｄｐ１４に遷移する。このように、階層的な画面構成とすることで、ホーム画面Ｄｐ１１から、直接的ではなく間接的に、変更画面Ｄｐ１４が呼び出されることになり、オペレータの操作ミス等により意図せずに変更画面Ｄｐ１４が開くことが抑制される。

また、呼出画面（車体変更画面Ｄｐ１６）は、変更画面Ｄｐ１４を呼び出すための操作を受け付ける呼出オブジェクトＯｂ５を含む。操作パターン情報は、呼出オブジェクトＯｂ５に対応付けて表示される。この構成によれば、オペレータが呼出オブジェクトＯｂ５を操作して変更画面Ｄｐ１４を呼び出す際に、現在の操作パターンを示す操作パターン情報が目につきやすくなる。

ところで、通知画面Ｄｐ１２による操作パターン情報の提示は、作業機械３の起動時及びカットオフレバー３７２の操作時だけでなく、例えば、操作パターンの変更（設定）後にも行われてもよい。すなわち、提示処理部１４は、変更画面Ｄｐ１４で操作パターンの変更が行われた際にも、操作パターン情報を提示することが好ましい。

具体的には、変更画面Ｄｐ１４において、オペレータがいずれかの操作パターンを選択した状態で「決定」の項目を操作することにより、所望のパターンを設定（選択）した場合に、提示処理部１４は、表示装置２に通知画面Ｄｐ１２を表示させることが好ましい。そして、通知画面Ｄｐ１２の表示中において、決定ボタンＯｂ３が操作される（押釦スイッチ２２６が操作される）と、表示装置２に表示される表示画面Ｄｐ１は、通知画面Ｄｐ１２からホーム画面Ｄｐ１１へと遷移する。

要するに、通知画面Ｄｐ１２は、特定画面からホーム画面Ｄｐ１１への遷移時に、表示装置２に表示されることが好ましい。ここでいう「特定画面」は、表示画面Ｄｐ１として表示装置２に表示されるホーム画面Ｄｐ１１以外の画面であって、上述した変更画面Ｄｐ１４等を含む。これにより、適切なタイミングにおいて、通知画面Ｄｐ１２によって現在の操作パターンがオペレータに通知されることになり、オペレータの負担が低減される。

ところで、本実施形態に係る制御方法では、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態と、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態とのうち、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態においてのみ、操作パターンを変更可能とする。つまり、作業機械３の状態として非稼働状態と稼働状態とがあるところ、変更処理部１３は、非稼働状態でのみ操作パターンを変更するための操作を受付可能であって、稼働状態においては操作パターンを変更するための操作を受け付けない。稼働状態においては、例えば、変更画面Ｄｐ１４の表示そのものを禁止することで、操作パターンを変更するための操作を受け付けないこととする。ただし、これに限らず、稼働状態において、例えば、変更画面Ｄｐ１４で「決定」の項目の操作を禁止することにより、操作パターンを変更するための操作を受け付けないこととしてもよい。これにより、作業機械３が稼働状態にある状態で操作パターンが変更されることにより、操作装置３５の操作に対応する機体３０の動作に急な変化が生じることを回避できる。

ここで、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態（非稼働状態）と、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態（稼働状態）との切り替えは、少なくともカットオフレバー３７２の操作に応じて行われる。すなわち、カットオフレバー３７２が「下げ位置」に操作されてカットオフスイッチ３７１がロック解除状態（オン）にあると、作業機械３は稼働状態となる。この状態では、変更処理部１３は、操作パターンを変更するための操作を受け付けない。一方、カットオフレバー３７２が「上げ位置」に操作されてカットオフスイッチ３７１がロック状態（オフ）にあると、作業機械３は非稼働状態となるため、変更処理部１３は、操作パターンを変更するための操作を受け付ける。これにより、カットオフレバー３７２の操作により、操作パターンを変更可能な状態と、操作パターンを変更不能な状態と、を簡単に切り替え可能となる。

操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない非稼働状態においてのみ、操作パターンを変更可能とする構成は、変更画面Ｄｐ１４及び呼出画面（車体変更画面Ｄｐ１６）を表示する機能とは切り離して単独で採用可能である。要するに、本実施形態に係る制御方法は、操作装置３５の操作に従って動作を行う機体３０を備え、操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係である操作パターンを変更可能な作業機械３の制御方法であって、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態と、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態とのうち、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態においてのみ、操作パターンを変更可能とすればよい。この場合に、変更画面Ｄｐ１４及び呼出画面（車体変更画面Ｄｐ１６）を表示する機能を採用することは必須ではない。

［３．５］全体処理
次に、制御方法に係る処理の全体の流れについて、図１３を参照して説明する。図１３は、制御方法に係る処理の一例を示すフローチャートである。

図１３に示すように、制御システム１は、まずメインスイッチ３４がオンしたか否かを判断する（Ｓ１）。メインスイッチ３４がオンすると（Ｓ１：Ｙｅｓ）、表示装置２の電源が投入され、制御システム１の提示処理部１４は、表示装置２の表示部２３に表示画面Ｄｐ１として起動画面Ｄｐ１０を表示させる（Ｓ２）。その後、数秒程度の起動期間が経過すると、提示処理部１４は、表示装置２の表示部２３に表示画面Ｄｐ１として、操作パターン情報を含む通知画面Ｄｐ１２を表示させる（Ｓ３）。

そして、通知画面Ｄｐ１２の表示中において、決定ボタンＯｂ３が操作される（押釦スイッチ２２６が操作される）と、提示処理部１４は、表示装置２の表示部２３に表示画面Ｄｐ１として、操作パターン情報を含むホーム画面Ｄｐ１１を表示させる（Ｓ４）。ここで、通知画面Ｄｐ１２の表示が決定ボタンＯｂ３の操作をもって終了することは必須ではなく、例えば、通知画面Ｄｐ１２の表示の開始から一定時間が経過することをもって、通知画面Ｄｐ１２の表示が終了してもよい。この場合、通知画面Ｄｐ１２の表示の開始から一定時間が経過すると、決定ボタンＯｂ３の操作によらずに、提示処理部１４は、表示画面Ｄｐ１を通知画面Ｄｐ１２からホーム画面Ｄｐ１１に遷移させる。

ホーム画面Ｄｐ１１の表示中においては、制御システム１は、変更画面Ｄｐ１４を呼び出すための操作がなされたか否かを判断する（Ｓ５）。具体的に、ホーム画面Ｄｐ１１において「メニュー」が選択されると、提示処理部１４は、表示装置２の表示部２３に表示画面Ｄｐ１としてメニュー画面Ｄｐ１５を表示させ、メニュー画面Ｄｐ１５において「車体設定」が選択されると、提示処理部１４は、表示装置２の表示部２３に表示画面Ｄｐ１として車体変更画面Ｄｐ１６を表示させる。車体変更画面Ｄｐ１６の呼出オブジェクトＯｂ５が選択されると、提示処理部１４は、表示装置２の表示部２３に表示画面Ｄｐ１として変更画面Ｄｐ１４を表示させる。つまり、これら一連の操作をもって、変更画面Ｄｐ１４を呼び出すための操作がなされた（Ｓ５：Ｙｅｓ）と判断する。これらの一連の操作がなされるまでは、制御システム１は、変更画面Ｄｐ１４を呼び出すための操作がなされたか否かの判断（Ｓ５）を継続する。

変更画面Ｄｐ１４を呼び出すための操作がなされた場合（Ｓ５：Ｙｅｓ）、制御システム１は、作業機械３の動作が制限された「ロック状態」にあるか否かを判断する（Ｓ６）。このとき、カットオフレバー３７２が「下げ位置」にあってカットオフスイッチ３７１がロック解除状態（オン）にあれば、制御システム１は、「ロック状態」にないと判断し（Ｓ６：Ｎｏ）、処理をステップＳ４に戻す。一方、カットオフレバー３７２が「上げ位置」にあってカットオフスイッチ３７１がロック状態（オフ）にあれば、制御システム１は、「ロック状態」にあると判断し（Ｓ６：Ｙｅｓ）、処理をステップＳ７に移行させる。

ステップＳ７では、提示処理部１４は、表示装置２の表示部２３に表示画面Ｄｐ１として、操作パターンを変更するための変更画面Ｄｐ１４を表示させる。変更画面Ｄｐ１４の表示中、制御システム１の変更処理部１３は、オペレータ（ユーザＵ１）の操作に従って、所望のパターンを「現在の操作パターン」として設定する（Ｓ８）。その後、提示処理部１４は、表示装置２の表示部２３に表示画面Ｄｐ１として、操作パターン情報を含む通知画面Ｄｐ１２を表示させる（Ｓ９）。そして、通知画面Ｄｐ１２の表示中において、決定ボタンＯｂ３が操作される（押釦スイッチ２２６が操作される）と、提示処理部１４は、表示装置２の表示部２３に表示画面Ｄｐ１として、操作パターン情報を含むホーム画面Ｄｐ１１を表示させる（Ｓ４）。

制御システム１は、上記ステップＳ１～Ｓ９の処理を繰り返し実行する。ただし、図１３に示すフローチャートは一例に過ぎず、処理が適宜追加又は省略されてもよいし、処理の順番が適宜入れ替わってもよい。

［４］変形例
以下、実施形態１の変形例を列挙する。以下に説明する変形例は、適宜組み合わせて適用可能である。

本開示における制御システム１は、コンピュータシステムを含んでいる。コンピュータシステムは、ハードウェアとしての１以上のプロセッサ及び１以上のメモリを主構成とする。コンピュータシステムのメモリに記録されたプログラムをプロセッサが実行することによって、本開示における制御システム１としての機能が実現される。プログラムは、コンピュータシステムのメモリに予め記録されてもよく、電気通信回線を通じて提供されてもよく、コンピュータシステムで読み取り可能なメモリカード、光学ディスク、ハードディスクドライブ等の非一時的記録媒体に記録されて提供されてもよい。また、制御システム１に含まれる一部又は全部の機能部は電子回路で構成されていてもよい。

また、制御システム１の少なくとも一部の機能が、１つの筐体内に集約されていることは制御システム１に必須の構成ではなく、制御システム１の構成要素は、複数の筐体に分散して設けられていてもよい。反対に、実施形態１において、複数の装置（例えば制御システム１及び表示装置２）に分散されている機能が、１つの筐体内に集約されていてもよい。さらに、制御システム１の少なくとも一部の機能がクラウド（クラウドコンピューティング）等によって実現されてもよい。

また、作業機械３の動力源は、ディーゼルエンジンに限らず、例えば、ディーゼルエンジン以外のエンジンであってもよいし、モータ（電動機）、又はエンジンとモータ（電動機）とを含むハイブリッド式の動力源であってもよい。

また、表示装置２は、専用のデバイスに限らず、例えば、ラップトップコンピュータ、タブレット端末又はスマートフォン等の汎用端末であってもよい。さらに、表示部２３は、液晶ディスプレイ又は有機ＥＬディスプレイのように、表示画面Ｄｐ１を直接的に表示する態様に限らず、例えば、プロジェクタのように、投影により表示画面Ｄｐ１を表示する構成であってもよい。表示部２３の表示領域は、横長に限らず、縦長であってもよい。

また、操作部２２の情報の入力の態様として、押釦スイッチ２２１～２２６、タッチパネル及び操作ダイヤル以外の態様を採用してもよい。例えば、操作部２２は、キーボード、マウス等のポインティングディバイス、音声入力、ジェスチャ入力又は他の端末からの操作信号の入力等の態様を採用してもよい。

また、操作装置３５及び表示装置２等は、機体３０に搭載される構成に限らず、例えば、機体３０とは別に設けられていてもよい。この場合、操作装置３５及び表示装置２等は、機体３０と通信可能に構成され、機体３０の遠隔操作を実現する。

また、通知画面Ｄｐ１２、ホーム画面Ｄｐ１１及び車体変更画面Ｄｐ１６（呼出画面）の各々における操作パターン情報の表示態様は、上述したようなマークに限らず、例えば、テキスト、写真、表示／非表示若しくはアニメーション等、又はこれらの組み合わせであってもよい。

また、変更処理部１３にて設定される操作パターンが、選択肢となる複数のパターンから選択されることは必須ではなく、オペレータ（ユーザＵ１）により自由にカスタムされてもよい。具体的には、例えば、変更画面Ｄｐ１４において、オペレータが各操作レバー３５１，３５２の各操作に対応付ける機体３０の動作を個別に指定することにより、操作パターンを自由にカスタムする。

また、提示処理部１４による操作パターン情報の提示の態様は、表示には限らず、例えば、音（音声を含む）、印刷、他端末への送信若しくは非一時的記録媒体への書き込み等、又はこれらの組み合わせであってもよい。

（実施形態２）
本実施形態に係る制御方法は、図１４に示すように、通知画面Ｄｐ１２の表示態様が、実施形態１に係る制御方法と相違する。以下、実施形態１と同様の構成については、共通の符号を付して適宜説明を省略する。

本実施形態では、図１４に示すように、通知画面Ｄｐ１２は、ホーム画面Ｄｐ１１上に表示されるポップアップウィンドウＷ１に代えて、より大きな表示サイズで操作パターン情報を表示する。この通知画面Ｄｐ１２は、操作パターン情報として、操作装置３５の操作と機体３０の動作との対応関係を示す図像（アイコン）Ｏｂ７を含む。すなわち、本実施形態では、表示画面Ｄｐ１の大部分を、図像Ｏｂ７の表示に割り当てることで、変更画面Ｄｐ１４の詳細情報と同様に、一対の操作レバー３５１，３５２の各々の操作方向と機体３０の動作との組み合わせを表す図像Ｏｂ７を、操作パターン情報として含む。

さらに、通知画面Ｄｐ１２における操作パターン情報は、機体３０に付された銘板３９（図４参照）の表記に対応する。つまり、通知画面Ｄｐ１２中の図像Ｏｂ７は、例えば、銘板３９に表記された図像と同様のデザインである。これにより、オペレータにおいては、銘板３９と同様の慣れ親しんだ表記に基づいて、各操作パターンの詳細を把握することができる。

また、通知画面Ｄｐ１２は、「現在の操作パターンはＡ」のように、「Ａパターン」が操作パターンとして選択された状態にあることを示すテキストＯｂ８を含んでいる。したがって、このような通知画面Ｄｐ１２が表示装置２に表示されることにより、オペレータは、現在の操作パターンを示す操作パターン情報を容易に確認することができる。

本実施形態に係る通知画面Ｄｐ１２であっても、実施形態１と同様に、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作しない状態（非稼働状態）から、操作装置３５の操作に応じて機体３０が動作する状態（稼働状態）への切り替え時に表示される。つまり、作業機械３の起動時、及びカットオフレバー３７２の操作時等に、表示装置２には、図１４に示すような通知画面Ｄｐ１２が表示されることになる。

実施形態２に係る構成は、実施形態１で説明した種々の構成（変形例を含む）と適宜組み合わせて採用可能である。

（実施形態３）
本実施形態に係る制御方法は、変更画面Ｄｐ１４を呼び出す（表示する）ための手順が、実施形態１に係る制御方法と相違する。以下、実施形態１と同様の構成については、共通の符号を付して適宜説明を省略する。

本実施形態では、図１５に示すように、ホーム画面Ｄｐ１１が変更画面Ｄｐ１４を呼び出すための呼出オブジェクトＯｂ９を含んでいる。すなわち、ホーム画面Ｄｐ１１において呼出オブジェクトＯｂ９が操作（選択）されると、提示処理部１４は、表示装置２の表示部２３に表示画面Ｄｐ１として変更画面Ｄｐ１４を表示させる。このように、本実施形態では、ホーム画面Ｄｐ１１は、変更画面Ｄｐ１４を呼び出すための呼出画面の一種であって、表示画面Ｄｐ１は、ホーム画面Ｄｐ１１から直接的に変更画面Ｄｐ１４に遷移する。

図１５の例では、呼出オブジェクトＯｂ９は、実施形態１におけるホーム画面Ｄｐ１１の「モード」の項目に代えて第４領域Ｒ４に配置されている。そのため、ホーム画面Ｄｐ１１が表示されている状態で、呼出オブジェクトＯｂ９に対応する押釦スイッチ２２３がユーザＵ１（図３参照）により操作されると、呼出オブジェクトＯｂ９が操作（選択）され、変更画面Ｄｐ１４が表示されることになる。

また、呼出オブジェクトＯｂ９は、操作パターン情報としてのマークを含んでいる。図１５の例では、呼出オブジェクトＯｂ９のマークは十字矢印、及び「Ａ」パターンであることを示す「Ａ」の文字を象った図像（アイコン）である。つまり、図１５の例では、ホーム画面Ｄｐ１１の呼出オブジェクトＯｂ９に含まれる操作パターン情報は、現在の操作パターンが「Ａ」パターン（「ＩＳＯ、ＸＸ社製、ＹＹ社製」向けの操作パターン）であることを表している。したがって、このような呼出オブジェクトＯｂ９が表示装置２に表示されることにより、少なくとも変更画面Ｄｐ１４を呼び出すに際し、オペレータに対して現在の操作パターンを示す操作パターン情報が提示されることになる。

以上説明したように、本実施形態では、操作パターンを変更するための変更画面Ｄｐ１４は、ホーム画面Ｄｐ１１から直接的に呼び出される。そのため、操作パターンの設定（変更）の際、オペレータにとってはホーム画面Ｄｐ１１から、より少ない手順で変更画面Ｄｐ１４を開くことが可能となる。

実施形態３に係る構成は、実施形態１又は実施形態２で説明した種々の構成（変形例を含む）と適宜組み合わせて採用可能である。

１ 作業機械用制御システム
２ 表示装置
３ 作業機械
１４ 提示処理部
３０ 機体
３５ 操作装置
３９ 銘板
３７２ カットオフレバー
Ｄｐ１１ ホーム画面（呼出画面）
Ｄｐ１２ 通知画面
Ｄｐ１４ 変更画面
Ｄｐ１６ 車体変更画面（呼出画面）
Ｏｂ５，Ｏｂ９ 呼出オブジェクト
Ｏｂ６ マーク（操作パターン情報）

Claims (10)

1. 操作装置の操作に従って動作を行う機体を備え、前記操作装置の操作と前記機体の動作との対応関係である操作パターンを変更可能な作業機械の制御方法であって、
   前記操作パターンを変更するための変更画面を表示装置に表示させることと、
   前記変更画面を呼び出すための呼出画面を前記表示装置に表示させることと、を有し、
   前記呼出画面は、現在の前記操作パターンを示す操作パターン情報を含む、
   作業機械の制御方法。
2. 前記呼出画面は、前記変更画面を呼び出すための操作を受け付ける呼出オブジェクトを含み、
   前記操作パターン情報は、前記呼出オブジェクトに対応付けて表示される、
   請求項１に記載の作業機械の制御方法。
3. 前記変更画面は、変更後の前記操作パターンを示す変更後パターン情報を含む、
   請求項１又は２に記載の作業機械の制御方法。
4. 前記変更画面における前記変更後パターン情報は、前記機体に付された銘板の表記に対応する、
   請求項３に記載の作業機械の制御方法。
5. 前記操作装置の操作に応じて前記機体が動作する状態では、前記表示装置にホーム画面を表示させ、
   前記表示装置に表示される表示画面は、前記ホーム画面から、前記ホーム画面とは別の前記呼出画面を経て前記変更画面に遷移する、
   請求項１～４のいずれか１項に記載の作業機械の制御方法。
6. 前記操作装置の操作に応じて前記機体が動作しない状態と、前記操作装置の操作に応じて前記機体が動作する状態とのうち、前記操作装置の操作に応じて前記機体が動作しない状態においてのみ、前記操作パターンを変更可能とする、
   請求項１～５のいずれか１項に記載の作業機械の制御方法。
7. 前記操作装置の操作に応じて前記機体が動作しない状態と、前記操作装置の操作に応じて前記機体が動作する状態との切り替えは、少なくともカットオフレバーの操作に応じて行われる、
   請求項６に記載の作業機械の制御方法。
8. 請求項１～７のいずれか１項に記載の作業機械の制御方法を、
   １以上のプロセッサに実行させるための作業機械用制御プログラム。
9. 操作装置の操作に従って動作を行う機体を備え、前記操作装置の操作と前記機体の動作との対応関係である操作パターンを変更可能な作業機械に用いられ、
   前記操作パターンを変更するための変更画面と、前記変更画面を呼び出すための呼出画面と、を表示装置に表示させる提示処理部を備え、
   前記呼出画面は、現在の前記操作パターンを示す操作パターン情報を含む、
   作業機械用制御システム。
10. 請求項９に記載の作業機械用制御システムと、
    前記機体と、を備える、
    作業機械。

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