JP2021105746A - 光学系および光学機器 - Google Patents

Abstract

【課題】諸収差が良好に補正された光学系を提供する。【解決手段】光学系ＬＳは、開口絞りＳと、開口絞りＳより像側に配置された以下の条件式を満足する正レンズ（Ｌ２２）とを有している。ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＜２．１２１８．０＜νｄＰ２＜３５．００．７０２＜θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）但し、ｎｄＰ２：正レンズのｄ線に対する屈折率νｄＰ２：正レンズのｄ線を基準とするアッベ数θｇＦＰ２：正レンズの部分分散比であり、正レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＰ２とし、正レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＰ２とし、正レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＰ２としたとき、次式で定義されるθｇＦＰ２＝（ｎｇＰ２−ｎＦＰ２）／（ｎＦＰ２−ｎＣＰ２）【選択図】図１

Description

本発明は、光学系、光学機器、および光学系の製造方法に関する。

近年、デジタルカメラやビデオカメラ等の撮像装置に用いられる撮像素子は、高画素化が進んでいる。このような撮像素子を用いた撮像装置に設けられる撮影レンズは、球面収差、コマ収差等の基準収差（単一波長の収差）に加え、白色光源において像の色にじみがないように色収差も良好に補正された、高い解像力を有するレンズであることが望まれている。特に、色収差の補正においては、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正されていることが望ましい。色収差の補正の手段として、例えば、異常分散性を有する樹脂材料を用いる方法（例えば、特許文献１を参照）が知られている。このように、近年の撮像素子の高画素化に伴い、諸収差が良好に補正された撮影レンズが望まれている。

特開２０１６−１９４６０９号公報

第１の態様に係る光学系は、開口絞りと、前記開口絞りより像側に配置された以下の条件式を満足する正レンズとを有する。
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＜２．１２
１８．０＜νｄＰ２＜３５．０
０．７０２＜θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）
但し、ｎｄＰ２：前記正レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＰ２：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数
θｇＦＰ２：前記正レンズの部分分散比であり、前記正レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＰ２とし、前記正レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＰ２とし、前記正レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＰ２としたとき、次式で定義される
θｇＦＰ２＝（ｎｇＰ２−ｎＦＰ２）／（ｎＦＰ２−ｎＣＰ２）

第２の態様に係る光学機器は、上記光学系を備えて構成される。

第３の態様に係る光学系の製造方法は、開口絞りと、前記開口絞りより像側に配置された以下の条件式を満足する正レンズとを有するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＜２．１２
１８．０＜νｄＰ２＜３５．０
０．７０２＜θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）
但し、ｎｄＰ２：前記正レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＰ２：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数
θｇＦＰ２：前記正レンズの部分分散比であり、前記正レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＰ２とし、前記正レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＰ２とし、前記正レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＰ２としたとき、次式で定義される
θｇＦＰ２＝（ｎｇＰ２−ｎＦＰ２）／（ｎＦＰ２−ｎＣＰ２）

第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。 第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。 第２実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。 第２実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。 第３実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。 図６（Ａ）、図６（Ｂ）、および図６（Ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。 第４実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。 図８（Ａ）、図８（Ｂ）、および図８（Ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。 第５実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。 図１０（Ａ）、図１０（Ｂ）、および図１０（Ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。 第６実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。 図１２（Ａ）、図１２（Ｂ）、および図１２（Ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。 第７実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。 第７実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。 第８実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。 第８実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。 本実施形態に係る光学系を備えたカメラの構成を示す図である。 本実施形態に係る光学系の製造方法を示すフローチャートである。

以下、本実施形態に係る光学系および光学機器について図を参照して説明する。まず、本実施形態に係る光学系を備えたカメラ（光学機器）を図１７に基づいて説明する。このカメラ１は、図１７に示すように撮影レンズ２として本実施形態に係る光学系を備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。

本実施形態に係る光学系（撮影レンズ）ＬＳの一例としての光学系ＬＳ（１）は、図１に示すように、開口絞りＳと、開口絞りＳより像側に配置された以下の条件式（１）〜（３）を満足する正レンズ（Ｌ２２）とを有している。

ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＜２．１２ ・・・（１）
１８．０＜νｄＰ２＜３５．０ ・・・（２）
０．７０２＜θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２） ・・・（３）
但し、ｎｄＰ２：正レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＰ２：正レンズのｄ線を基準とするアッベ数
θｇＦＰ２：正レンズの部分分散比であり、正レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＰ２とし、正レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＰ２とし、正レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＰ２としたとき、次式で定義される
θｇＦＰ２＝（ｎｇＰ２−ｎＦＰ２）／（ｎＦＰ２−ｎＣＰ２）
なお、正レンズのｄ線を基準とするアッベ数νｄＰ２は、次式で定義される
νｄＰ２＝（ｎｄＰ２−１）／（ｎＦＰ２−ｎＣＰ２）

本実施形態によれば、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正された光学系、およびこの光学系を備えた光学機器を得ることが可能になる。本実施形態に係る光学系ＬＳは、図３に示す光学系ＬＳ（２）でも良く、図５に示す光学系ＬＳ（３）でも良く、図７に示す光学系ＬＳ（４）でも良く、図９に示す光学系ＬＳ（５）でも良い。また、本実施形態に係る光学系ＬＳは、図１１に示す光学系ＬＳ（６）でも良く、図１３に示す光学系ＬＳ（７）でも良く、図１５に示す光学系ＬＳ（８）でも良い。

条件式（１）は、正レンズのｄ線に対する屈折率とｄ線を基準とするアッベ数の適切な関係を規定するものである。条件式（１）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。

条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、例えばペッツバール和が小さくなることで、像面湾曲の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（１）の上限値を２．１１に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の上限値を、２．１０、２．０９、２．０８、２．０７、さらに２．０６とすることが好ましい。

条件式（２）は、正レンズのｄ線を基準とするアッベ数の適切な範囲を規定するものである。条件式（２）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。

条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、例えば、開口絞りＳより像側の部分群において軸上色収差の補正が困難となるため、好ましくない。条件式（２）の上限値を３２．５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の上限値を、３２．０、３１．５、３１．０、３０．５、３０．０、さらに２９．５とすることが好ましい。

条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、例えば、開口絞りＳより像側の部分群において軸上色収差の補正が困難となるため、好ましくない。条件式（２）の下限値を２０．０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の下限値を、２３．０、２３．５、２４．０、２４.５、２５.０、２５．５、２６．０、２６．５、２７．０、２７．５、さらに２７．７とすることが好ましい。

条件式（３）は、正レンズの異常分散性を適切に規定するものである。条件式（３）を満足することで、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルを良好に補正することができる。

条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、正レンズの異常分散性が小さくなるため、色収差の補正が困難となる。条件式（３）の下限値を０．７０４に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の下限値を、０．７０８、０．７１０、０．７１２、さらに０．７１５とすることが好ましい。

本実施形態の光学系において、正レンズは、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
１．８３＜ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２） ・・・（４）

条件式（４）は、正レンズのｄ線に対する屈折率とｄ線を基準とするアッベ数の適切な関係を規定するものである。条件式（４）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。

条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、例えば正レンズの屈折率が小さくなることで、基準収差、特に球面収差の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（４）の下限値を１．８４に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の下限値を、１．８５、さらに１．８６とすることが好ましい。

本実施形態の光学系において、正レンズは、以下の条件式（２−１）および条件式（４−１）を満足してもよい。
１８．０＜νｄＰ２＜２６．５ ・・・（２−１）
１．８３＜ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２） ・・・（４−１）

条件式（２−１）は、条件式（２）と同様の式であり、条件式（２）と同様の効果を得ることができる。条件式（２−１）の上限値を２６．０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２−１）の上限値を、２５．５、さらに２５．０とすることが好ましい。一方、条件式（２−１）の下限値を２３．５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２−１）の下限値を、２４．０、さらに２４．５とすることが好ましい。

条件式（４−１）は、条件式（４）と同様の式であり、条件式（４）と同様の効果を得ることができる。条件式（４−１）の下限値を１．９０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（４−１）の下限値を、１．９２、さらに１．９４とすることが好ましい。

本実施形態の光学系において、正レンズは、以下の条件式（２−２）および条件式（４−２）を満足してもよい。
２５．０＜νｄＰ２＜３５．０ ・・・（２−２）
１．８３＜ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２） ・・・（４−２）

条件式（２−２）は、条件式（２）と同様の式であり、条件式（２）と同様の効果を得ることができる。条件式（２−２）の上限値を３２．５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２−２）の上限値を、３１．５、さらに２９．５とすることが好ましい。一方、条件式（２−２）の下限値を２６．２に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２−２）の下限値を、２６．７、さらに２７．７とすることが好ましい。

条件式（４−２）は、条件式（４）と同様の式であり、条件式（４）と同様の効果を得ることができる。条件式（４−２）の下限値を１．８４に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（４−２）の下限値を１．８５とすることが好ましい。

本実施形態の光学系において、正レンズは、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
ＤＰ２＞０．８０ ・・・（５）
但し、ＤＰ２：正レンズの光軸上の厚さ［ｍｍ］

条件式（５）は、正レンズの光軸上の厚さの適切な範囲を規定するものである。条件式（５）を満足することで、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。

条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を補正することが困難になり、好ましくない。条件式（５）の下限値を０．９０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を、１．００、１．１０、１．２０、さらに１．３０とすることが好ましい。

本実施形態の光学系は、最も像側に配置された像側レンズを有し、開口絞りＳが像側レンズより物体側に配置され、像側レンズより物体側で、正レンズが開口絞りＳより像側に配置されることが望ましい。これにより、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。

本実施形態の光学系において、正レンズは、ガラスレンズであることが望ましい。これにより、材料が樹脂である場合と比較して、経年変化に強く、温度変化等の環境変化に強いレンズを得ることができる。

本実施形態の光学系において、正レンズは、以下の条件式（６）〜（７）を満足することが望ましい。
ｎｄＰ２＜１．６３ ・・・（６）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＜３９．８０９・・・（７）

条件式（６）は、正レンズのｄ線に対する屈折率の適切な範囲を規定するものである。条件式（６）を満足することで、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。

条件式（６）の対応値が上限値を上回ると、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を補正することが困難になり、好ましくない。条件式（６）の上限値を１．６２に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。

条件式（７）は、正レンズのｄ線に対する屈折率とｄ線を基準とするアッベ数の適切な関係を規定するものである。条件式（７）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。

条件式（７）の対応値が上限値を上回ると、例えばペッツバール和が小さくなることで、像面湾曲の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（７）の上限値を３９．８００に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（７）の上限値を、３９．５００、３９．０００、３８．５００、３８．０００、３７．５００、さらに３６．８００とすることが好ましい。

本実施形態の光学系において、正レンズは、以下の条件式（８）を満足することが望ましい。
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＜１６．２６０・・・（
８）

条件式（８）は、正レンズのｄ線に対する屈折率とｄ線を基準とするアッベ数の適切な関係を規定するものである。条件式（８）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。

条件式（８）の対応値が上限値を上回ると、例えばペッツバール和が小さくなることで、像面湾曲の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（８）の上限値を１６．２４０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（８）の上限値を、１６．０００、１５．８００、１５．５００、１５．３００、１５．０００、１４．８００、１４．５００、１４．０００、さらに１３．５００とすることが好ましい。

続いて、図１８を参照しながら、上述の光学系ＬＳの製造方法について概説する。まず、開口絞りＳと、少なくとも開口絞りＳより像側に正レンズを配置する（ステップＳＴ１）。このとき、開口絞りＳより像側に配置された正レンズのうち少なくとも１枚が上記条件式（１）〜（３）等を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ２）。このような製造方法によれば、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正された光学系を製造することが可能になる。

以下、本実施形態の実施例に係る光学系ＬＳを図面に基づいて説明する。図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３、図１５は、第１〜第８実施例に係る光学系ＬＳ｛ＬＳ（１）〜ＬＳ（８）｝の構成及び屈折力配分を示す断面図である。第１〜第２実施例に係る光学系ＬＳ（１）〜ＬＳ（２）および第７〜第８実施例に係る光学系ＬＳ（７）〜ＬＳ（８）の断面図では、合焦レンズ群が無限遠から近距離物体に合焦する際の移動方向を、「合焦」という文字とともに矢印で示している。第３〜第６実施例に係る光学系ＬＳ（３）〜ＬＳ（６）の断面図では、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示している。

これら図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３、図１５において、各レンズ群を符号Ｇと数字の組み合わせにより、各レンズを符号Ｌと数字の組み合わせにより、それぞれ表している。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ群等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられていても、同一の構成であることを意味するものでは無い。

以下に表１〜表８を示すが、この内、表１は第１実施例、表２は第２実施例、表３は第３実施例、表４は第４実施例、表５は第５実施例、表６は第６実施例、表７は第７実施例、表８は第８実施例における各諸元データを示す表である。各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）、Ｃ線（波長λ＝６５６．３ｎｍ）、Ｆ線（波長λ＝４８６．１ｎｍ）を選んでいる。

［全体諸元］の表において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮОはＦナンバー、２ωは画角（単位は°（度）で、ωが半画角である）、Ｙは像高を示す。ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えた距離を示し、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離（バックフォーカス）を示す。なお、光学系が変倍光学系である場合、これらの値は、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態におけるそれぞれについて示している。

［レンズ諸元］の表において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を示し、Ｒは各光学面の曲率半径（曲率中心が像側に位置する面を正の値としている）、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材料のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材料のｄ線を基準とするアッベ数を、θｇＦは光学部材の材料の部分分散比をそれぞれ示す。曲率半径の「∞」は平面又は開口を、（絞りＳ）は開口絞りＳをそれぞれ示す。空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の
記載は省略している。光学面が非球面である場合には面番号に＊ａ印を付して、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示している。

光学部材の材料のｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）に対する屈折率をｎｇとし、光学部材の材料のＦ線（波長λ＝４８６．１ｎｍ）に対する屈折率をｎＦとし、光学部材の材料のＣ線（波長λ＝６５６．３ｎｍ）に対する屈折率をｎＣとする。このとき、光学部材の材料の部分分散比θｇＦは次式（Ａ）で定義される。

θｇＦ＝（ｎｇ−ｎＦ）／（ｎＦ−ｎＣ） …（Ａ）

［非球面データ］の表には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（Ｂ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離（ザグ量）を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０^-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10^-5である。なお、２次の非球面係数Ａ２は０であり、その記載を省略している。

Ｘ（ｙ）＝（ｙ²／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ²／Ｒ²）^1/2｝＋Ａ4×ｙ⁴＋Ａ6×ｙ⁶＋Ａ8×ｙ⁸＋Ａ10×ｙ¹⁰ …（Ｂ）

光学系が変倍光学系でない場合、［近距離撮影時可変間隔データ］として、ｆはレンズ全系の焦点距離を、βは撮影倍率をそれぞれ示す。また、［近距離撮影時可変間隔データ］の表には、各焦点距離および撮影倍率に対応する、［レンズ諸元］において面間隔が「可変」となっている面番号での面間隔を示す。

光学系が変倍光学系である場合、［変倍撮影時可変間隔データ］として、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態に対応する、［レンズ諸元］において面間隔が「可変」となっている面番号での面間隔を示す。また、［レンズ群データ］の表には、各レンズ群のそれぞれの始面（最も物体側の面）と焦点距離を示す。

［条件式対応値］の表には、各条件式に対応する値を示す。

以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。

ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での重複する説明は省略する。

（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図２および表１を用いて説明する。図１は、本実施形態の第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第１実施例に係る光学系ＬＳ（１）は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成されている。無限遠物体から近
距離（有限距離）物体への合焦の際、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って物体側に移動する。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内に配設されている。各レンズ群記号に付けている符号（＋）もしくは（−）は各レンズ群の屈折力を示し、このことは以下の全ての実施例でも同様である。

第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、両凸形状の正レンズＬ１４および両凹形状の負レンズＬ１５からなる接合レンズと、から構成される。負レンズＬ１３は、像側のレンズ面が非球面である。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２および物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３からなる接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４および両凸形状の正レンズＬ２５からなる接合レンズと、像側に凸面を向けた片平形状の正レンズＬ２６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２７と、から構成される。第２レンズ群Ｇ２の像側に、像面Ｉが配置される。第２レンズ群Ｇ２における正レンズＬ２１と正メニスカスレンズＬ２２との間に、開口絞りＳが配置される。本実施例では、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２７が像側レンズに該当し、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２２が条件式（１）〜（３）等を満足する正レンズに該当する。正レンズＬ２６は、像側のレンズ面が非球面である。

以下の表１に、第１実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。

（表１）
［全体諸元］
ｆ 28.773
ＦＮＯ 1.8796
２ω 75.3311
Ｙ 21.60
ＴＬ 131.9655
ＢＦ 36.457
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 57.6700 1.7000 1.713000 53.94 0.5441
2 23.6385 10.630
3 360.0000 3.4200 1.846660 23.78
4 -149.5844 2.1000
5 -91.6110 1.7000 1.487490 70.31
6 34.8169 0.1000 1.520500 51.02
7*a 31.0734 7.4700
8 54.5000 8.5700 1.834000 37.18
9 -43.5000 1.7000 1.749714 24.66 0.6272
10 475.5646 D10（可変）
11 41.6500 6.2000 1.589130 61.24
12 -79.7342 8.8800
13 ∞ 1.0000 （絞りＳ）
14 71.7000 1.3000 1.659398 26.87 0.6323
15 165.1470 1.0000 1.672700 32.19
16 41.0000 6.0900
17 -19.3844 1.5200 1.805180 25.46
18 400.0000 2.4200 1.772500 49.65
19 -67.0000 0.6000
20 ∞ 3.0800 1.729160 54.66
21 -50.8920 0.2000 1.520500 51.02
22*a -37.6986 1.1400
23 -98.0000 5.2100 1.834810 42.72 0.5651
24 -26.8452 2.3629
25 ∞ BF
［非球面データ］
第７面
κ=0.0000
A4=-2.99E-06,A6=-2.39E-08,A8=1.13E-10,A10=-3.69E-13
第２２面
κ=0.0000
A4=2.03E-05,A6=4.37E-09,A8=1.85E-10,A10=-1.33E-12
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態 近距離合焦状態
ｆ＝28.7734 β＝-0.2174
D10 9.5660 2.3031
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝26.87
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7172
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.871
条件式（５）
ＤＰ２＝1.3000
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.659398
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝35.830
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝12.920

図２は、第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーまたは開口数の値を示し、非点収差図および歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。ｄはｄ線(波長λ＝５８７
．６ｎｍ)、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）、ＣはＣ線（波長λ＝６５６．３ｎｍ
）、ＦはＦ線（波長λ＝４８６．１ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用い、重複する説明は省略する。

各諸収差図より、第１実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第２実施例）
第２実施例について、図３〜図４および表２を用いて説明する。図３は、本実施形態の第２実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第２実施例に係る光学系ＬＳ（２）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って像側に移動する。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に配設され、合焦の際、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３と同様に、像面Ｉに対して固定される。

第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、極めて弱い屈折力を有する保護ガラスＨＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５からなる接合レンズと、から構成される。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２および両凹形状の負レンズＬ２３からなる接合レンズと、から構成される。

第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１部分群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第２部分群Ｇ３２と、正の屈折力を有する第３部分群Ｇ３３とを有している。第１部分群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２からなる接合レンズ、から構成される。第２部分群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３３および両凹形状の負レンズＬ３４からなる接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５と、から構成される。第３部分群Ｇ３３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７および両凹形状の負レンズＬ３８からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第３レンズ群Ｇ３の負レンズＬ３８が像側レンズに該当し、第３レンズ群Ｇ３の正レンズＬ３３が条件式（１）〜（３）等を満足する正レンズに該当する。第３レンズ群Ｇ３の第２部分群Ｇ３３は、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振レンズ群（部分群）を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。なお、第３レンズ群Ｇ３における第２部分群Ｇ３２と第３部分群Ｇ３３との間に、固定絞り（フレアカット絞り）Ｓａが配置される。

第３レンズ群Ｇ３の像側に、像面Ｉが配置される。第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間には、抜き差し交換可能な光学フィルターＦＬが配設されている。抜き差し交換可能な光学フィルターＦＬとして、例えば、ＮＣフィルター（ニュートラルカラーフィルター）や、カラーフィルター、偏光フィルター、ＮＤフィルター（減光フィルター）、ＩＲフィルター（赤外線カットフィルター）等が用いられる。

以下の表２に、第２実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。

（表２）
［全体諸元］
ｆ 392.000
ＦＮＯ 2.881
２ω 6.245
Ｙ 21.63
ＴＬ 396.319
ＢＦ 74.502
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 1200.37020 5.000 1.51680 63.88 0.536
2 1199.78950 1.000
3 250.71590 16.414 1.43385 95.25 0.540
4 -766.97150 45.000
5 158.99440 18.720 1.43385 95.25 0.540
6 -400.00000 2.261
7 -377.29180 6.000 1.61266 44.46 0.564
8 461.79700 95.451
9 70.05760 4.000 1.79500 45.31 0.560
10 47.57190 11.944 1.49782 82.57 0.539
11 1223.84820 D11（可変）
12 -546.41280 2.500 1.80610 40.97 0.569
13 76.73180 6.996
14 -241.81680 4.500 1.65940 26.87 0.633
15 -56.62280 2.500 1.48749 70.32 0.529
16 234.80990 D16（可変）
17 ∞ 5.100 （絞りＳ）
18 95.57020 6.000 1.75500 52.33 0.548
19 -75.36620 1.800 1.80809 22.74 0.629
20 -757.80810 4.500
21 279.80870 4.700 1.74971 24.66 0.627
22 -82.76070 1.800 1.59319 67.90 0.544
23 50.04470 3.390
24 -226.07440 1.800 1.83481 42.73 0.565
25 105.63280 4.250
26 ∞ 0.250
27 105.07290 3.700 1.69680 55.52 0.543
28 -158.46840 0.100
29 92.25180 4.000 1.72047 34.71 0.583
30 -129.17240 1.800 1.92119 23.96 0.620
31 404.52160 7.500
32 ∞ 1.500 1.51680 63.88 0.536
33 ∞ BF
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態 近距離合焦状態
ｆ＝392.000 β＝-0.173
D11 13.847 29.047
D16 33.495 18.295
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.101
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝24.66
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7049
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.944
条件式（５）
ＤＰ２＝4.700
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.74971
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝34.836
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝12.721

図４は、第２実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。各諸収差図より、第２実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第３実施例）
第３実施例について、図５〜図６並びに表３を用いて説明する。図５は、本実施形態の第３実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第３実施例に係る光学系ＬＳ（３）は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４がそれぞれ図５の矢印で示す方向に移動する。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配設され、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３とともに光軸に沿って移動する。

第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、両凸形状の正レンズＬ１４と、から構成される。負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面が非球面である。負レンズＬ１３は、像側のレンズ面が非球面である。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２３と、から構成される。

第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１および両凹形状の負レンズＬ３２からなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と、両凸形状の正レンズＬ３４と、から構成される。本実施例では、第３レンズ群Ｇ３の正レンズＬ３４が条件式（１）〜（３）等を満足する正レンズに該当する。また、本実施例では、無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第３レンズ群Ｇ３の負メニスカスレンズＬ３３および正レンズＬ３４が光軸に沿って像側に移動する。

第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１および両凹形状の負レンズＬ４２からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ４３と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４４および物体側に凹面を向けた負レンズＬ４５からなる接合レンズと、から構成される。第４レンズ群Ｇ４の像側に、像面Ｉが配置される。本実施例では、第４レンズ群Ｇ４の負レンズＬ４５が像側レンズに該当する。負レンズＬ４５は、像側のレンズ面が非球面である。

以下の表３に、第３実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。

（表３）
［全体諸元］
変倍比 2.07
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 16.65 24.00 34.43
ＦＮＯ 4.12 4.12 4.18
２ω 107.58 83.63 63.19
Ｙ 21.60 21.60 21.60
ＴＬ 168.91 162.86 167.14
ＢＦ 39.00 48.62 65.18
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1*a 145.31700 3.000 1.76684 46.78 0.5576
2*a 18.85670 9.851
3 -326.23140 1.550 1.88300 40.66 0.5668
4 85.38900 4.225
5 -53.70640 1.500 1.88300 40.66 0.5668
6 51.34430 0.400 1.55389 38.09 0.5928
7*a 63.00250 2.357
8 53.19070 6.801 1.69895 30.13 0.6021
9 -42.56470 D9（可変）
10 36.83870 1.050 1.84666 23.80 0.6215
11 18.12050 4.250 1.62004 36.40 0.5833
12 63.71820 0.100
13 32.00210 4.533 1.51696 52.40 0.5544
14 -68.04600 D14（可変）
15 ∞ 3.263 （絞りＳ）
16 745.37430 2.545 1.62004 36.40 0.5833
17 -30.65950 1.000 1.88300 40.66 0.5668
18 69.53870 2.388
19 -23.28320 0.800 1.88300 40.66 0.5668
20 -69.51460 0.150
21 86.42750 4.549 1.65940 26.87 0.6327
22 -29.47240 D22（可変）
23 35.16640 10.376 1.49782 82.57 0.5386
24 -24.74900 1.100 1.83400 37.18 0.5778
25 1215.04870 0.100
26 38.11360 9.425 1.49782 82.57 0.5386
27 -36.58240 0.100
28 -136.80970 8.294 1.67221 54.76 0.5503
29 -20.68170 1.600 1.80610 40.97 0.5688
30*a -654.08670 BF
［非球面データ］
第１面
κ=1.0000
A4=3.82E-06,A6=3.24E-09,A8=0.00E+00,A10=0.00E+00
第２面
κ=1.0000
A4=-2.08E-05,A6=0.00E+00,A8=0.00E+00,A10=0.00E+00
第７面
κ=1.0000
A4=1.57E-05,A6=-3.97E-08,A8=3.99E-11,A10=0.00E+00
第３０面
κ=1.0000
A4=1.77E-05,A6=1.40E-08,A8=0.00E+00,A10=0.00E+00
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ
D9 31.875 14.203 2.000
D14 3.000 8.901 13.460
D22 9.727 5.825 1.200
［レンズ群データ］
群 始面 焦点距離
G1 1 -23.700
G2 10 42.200
G3 15 -84.900
G4 23 60.900
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝26.87
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7176
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.871
条件式（５）
ＤＰ２＝4.549
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.65940
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝35.830
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝12.920

図６（Ａ）、図６（Ｂ）、および図６（Ｃ）はそれぞれ、第３実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、第３実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第４実施例）
第４実施例について、図７〜図８および表４を用いて説明する。図７は、本実施形態の第４実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第４実施例に係る光学系ＬＳ（４）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４がそれぞれ図７の矢印で示す方向に移動する。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側に配設され、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３とともに光軸に沿って移動する。

第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、から構成される。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と、から構成される。負メニスカスレンズＬ２１は、物体側のレンズ面が非球面である。負メニスカスレンズＬ２４は、像側のレンズ面が非球面である。

第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３２および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４および両凸形状の正レンズＬ３５からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第３レンズ群Ｇ３の正レンズＬ３１が条件式（１）〜（３）等を満足する正レンズに該当する。正レンズＬ３５は、像側のレンズ面が非球面である。

第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ４１および両凸形状の正レンズＬ４２からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４３と、から構成される。本実施例では、第４レンズ群Ｇ４の負メニスカスレンズＬ４３を光軸に沿って移動させることにより、合焦を行う。

第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と、から構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。本実施例では、第５レンズ群Ｇ５の負メニスカスレンズＬ５２が像側レンズに該当する。

以下の表４に、第４実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。

（表４）
［全体諸元］
変倍比 7.85
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 24.720 58.064 194.000
ＦＮＯ 3.6 5.5 6.5
２ω 85.516 38.972 12.120
Ｙ 21.60 21.60 21.60
ＴＬ 149.034 171.725 204.028
ＢＦ 40.17156 40.17154 40.17152
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 92.15372 1.50000 1.893278 29.92 0.5973
2 50.45119 5.86351 1.49782 82.57 0.5386
3 287.2377 0.50000
4 52.85439 5.29710 1.754987 52.34 0.5545
5 179.2157 D5（可変）
6*a 192.5648 1.50000 1.76684 46.78 0.5576
7 14.39735 9.14834
8 -53.9422 1.50000 1.804 46.6 0.5575
9 -159.834 0.50004
10 -458.262 3.37612 1.80809 22.74 0.6287
11 -32.7306 1.09499
12 -25.8208 1.50010 1.76818 49.12 0.5602
13*a -71.2139 D13（可変）
14 ∞ 0.50251 （絞りＳ）
15 25.10727 4.79424 1.659398 26.87 0.6327
16 -47.2953 0.53134
17 -63.4845 2.79326 1.754941 52.34 0.5546
18 -22.633 1.50000 1.949938 29.37 0.5987
19 -1891.64 0.50000
20 22.49872 2.24749 1.949963 29.37 0.5987
21 12.7943 8.00000 1.519269 65.98 0.5332
22*a -31.4383 D22（可変）
23 -31.6877 3.00000 1.78738 34.67 0.5867
24 25.83264 6.67641 1.765346 49.1 0.5602
25 -37.7488 0.50640
26 95.74988 1.50570 1.755164 52.29 0.5546
27 27.40248 D27（可変）
28 43.74094 5.00269 1.615395 37.55 0.5811
29 -91.144 0.50000
30 83.67357 1.50000 1.755 52.34 0.5545
31 26.73611 BF
［非球面データ］
第６面
κ=2.0000
A4=2.65541E-06,A6=-2.66829E-09,A8=2.26904E-12,A10=-1.11750E-14
第１３面
κ=0.0000
A4=-1.11022E-05,A6=-3.09432E-08,A8=1.57986E-10,A10=-9.22034E-13
第２２面
κ=0.0427
A4=2.11546E-05,A6=-8.86580E-09,A8=-7.04018E-10,A10=2.78728E-12
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ
D5 0.50226 15.6917 48.17765
D13 34.74901 15.99244 0.50004
D22 0.55612 4.10818 8.61444
D27 1.71514 24.42039 35.22397
［レンズ群データ］
群 始面 焦点距離
G1 1 97.0173
G2 6 -17.8186
G3 14 24.5561
G4 23 -38.3045
G5 28 328.1997
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝26.87
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7176
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.871
条件式（５）
ＤＰ２＝4.79424
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.659398
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝35.830
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝12.920

図８（Ａ）、図８（Ｂ）、および図８（Ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、第４実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第５実施例）
第５実施例について、図９〜図１０および表５を用いて説明する。図９は、本実施形態の第５実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第５実施例に係る光学系ＬＳ（５）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第２レンズ群Ｇ２と第４レンズ群Ｇ４とがそれぞれ図９の矢印で示す方向に移動する。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に配設され、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と、第３レンズ群Ｇ３と、第５レンズ群Ｇ５と同様に、像面Ｉに対して固定される。

第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１および両凸形状の正レンズＬ１２からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、から構成される。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、両凹形状の負レンズＬ２４と、から構成される。

第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた片平形状の正レンズＬ３２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と、両凹形状の負レンズＬ３４と、両凸形状の正レンズＬ３５および両凹形状の負レンズＬ３６からなる接合レンズと、から構成される。

第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４２および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４３からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第４レンズ群Ｇ４の全体を光軸に沿って移動させることにより、合焦を行う。

第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２および両凹形状の負レンズＬ５３からなる接合レンズと、像側に凹面を向けた片平形状の負レンズＬ５４と、両凸形状の正レンズＬ５５と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５６と、から構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。本実施例では、第５レンズ群Ｇ５の正メニスカスレンズＬ５６が像側レンズに該当し、第５レンズ群Ｇ５の正レンズＬ５２が条件式（１）〜（３）等を満足する正レンズに該当する。

以下の表５に、第５実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。

（表５）
［全体諸元］
変倍比 2.74
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 71.413619 139.954134 195.992207
ＦＮＯ 2.9 2.9 2.9
２ω 33.679 17.10734 12.20834
Ｙ 21.60 21.60 21.60
ＴＬ 245.2 245.2 245.2
ＢＦ 53.3 53.3 53.3
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 126.7377 2.8000 1.950000 29.37 0.600
2 89.1138 9.9000 1.497820 82.57 0.539
3 -1020.1958 0.1000
4 92.2410 7.7000 1.433852 95.25 0.540
5 697.5997 D5（可変）
6 67.2071 2.4000 1.719990 50.27 0.553
7 33.2108 10.2500
8 -131.8697 2.0000 1.618000 63.34 0.541
9 100.8703 2.0000
10 53.8723 4.4000 1.846660 23.78 0.619
11 192.4940 3.5500
12 -73.3376 2.2000 1.603000 65.44 0.539
13 293.3428 D13（可変）
14 ∞ 2.5000 （絞りＳ）
15 581.3263 3.7000 1.834810 42.73 0.565
16 -130.4486 0.2000
17 90.5655 3.8500 1.593190 67.90 0.544
18 ∞ 0.2000
19 52.6779 4.9000 1.497820 82.57 0.539
20 450.4224 2.0436
21 -118.6005 2.2000 2.001000 29.14 0.600
22 173.2673 4.5500
23 114.6393 5.7500 1.902650 35.73 0.580
24 -66.6756 2.2000 1.581440 40.98 0.576
25 41.9887 D25（可変）
26 57.8460 4.8000 1.497820 82.57 0.539
27 -191.5275 0.1000
28 44.2622 2.0000 1.950000 29.37 0.600
29 28.5009 5.5500 1.593190 67.90 0.544
30 169.0503 D30（可変）
31 47.8018 1.8000 1.804000 46.60 0.557
32 30.1942 5.1500
33 105.9950 3.3500 1.659398 26.84 0.632
34 -69.1861 1.6000 1.593190 67.90 0.544
35 40.7640 2.5830
36 ∞ 1.6000 1.953750 32.31 0.590
37 57.1830 3.7500
38 71.6966 3.4000 1.593190 67.90 0.544
39 -551.0952 0.1500
40 55.3080 4.2000 1.719990 50.27 0.553
41 445.3842 BF
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ
D5 2.94202 20.03940 50.94204
D13 50.63064 33.53326 2.63063
D25 16.90451 14.80744 16.89216
D30 2.01033 4.10740 2.02269
［レンズ群データ］
群 始面 焦点距離
G1 1 143.97421
G2 6 -45.57214
G3 14 94.45728
G4 26 58.18894
G5 31 -109.05105
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝26.84
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7168
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.871
条件式（５）
ＤＰ２＝3.3500
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.659398
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝35.820
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝12.920

図１０（Ａ）、図１０（Ｂ）、および図１０（Ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、第５実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第６実施例）
第６実施例について、図１１〜図１２および表６を用いて説明する。図１１は、本実施形態の第６実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第６実施例に係る光学系ＬＳ（６）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５がそれぞれ図１１の矢印で示す方向に移動する。なお、変倍の際
、第３レンズ群Ｇ３と第５レンズ群Ｇ５とが同じ移動量で光軸に沿って移動する。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に配設され、変倍の際、第３レンズ群Ｇ３とともに光軸に沿って移動する。

第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１および物体側に凸面を向けた片平形状の正レンズＬ１２からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、から構成される。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と、から構成される。負メニスカスレンズＬ２１は、物体側のレンズ面が非球面である。本実施例では、無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第２レンズ群Ｇ２の全体が光軸に沿って物体側に移動する。

第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２および両凸形状の正レンズＬ３３からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４と、から構成される。正レンズＬ３４は、物体側のレンズ面が非球面である。

第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１および両凹形状の負レンズＬ４２からなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４３および両凹形状の負レンズＬ４４からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第４レンズ群Ｇ４の正メニスカスレンズＬ４３が条件式（１）〜（３）等を満足する正レンズに該当する。

第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５２および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３からなる接合レンズと、から構成される。第５レンズ群Ｇ５の像側に、像面Ｉが配置される。本実施例では、第５レンズ群Ｇ５の負メニスカスレンズＬ５３が像側レンズに該当する。正レンズＬ５１は、物体側のレンズ面が非球面である。

以下の表６に、第６実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。

（表６）
［全体諸元］
変倍比 4.09
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 24.900 50.000 101.900
ＦＮＯ 4.100 4.100 4.100
２ω 84.743 45.523 23.261
Ｙ 21.60 21.60 21.60
ＴＬ 149.910 162.620 182.430
ＢＦ 40.185 48.193 58.850
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 163.16770 1.800 1.84666 23.80 0.622
2 63.11640 8.700 1.60311 60.69 0.541
3 ∞ 0.100
4 47.77580 6.150 1.80400 46.60 0.557
5 108.85110 D5（可変）
6*a 137.31600 0.100 1.55389 38.09 0.593
7 78.84000 1.200 1.83481 42.71 0.564
8 13.88400 6.500
9 -29.19600 1.000 1.88300 40.76 0.567
10 57.78220 0.100
11 36.31400 5.300 1.80518 25.42 0.616
12 -26.80660 0.670
13 -19.89480 1.300 1.77250 49.60 0.552
14 -45.63920 D14（可変）
15 ∞ 0.000 （絞りＳ）
16 31.50170 3.500 1.43700 95.00 0.533
17 412.56440 1.200
18 28.92410 1.300 1.78470 26.27 0.613
19 16.85630 7.800 1.48749 70.31 0.529
20 -68.28050 0.150
21* 50.53390 4.010 1.58313 59.42 0.543
22 -63.50130 D22（可変）
23 -60.07050 3.200 1.84666 23.80 0.622
24 -16.94620 1.000 1.76200 40.10 0.576
25 61.07170 2.900
26 -104.05170 2.300 1.65940 26.87 0.633
27 -44.45510 1.000 1.83481 42.73 0.565
28 586.44930 D28（可変）
29*a 140.20100 0.080 1.55389 38.09 0.593
30 198.01300 6.300 1.58913 61.14 0.541
31 -26.62820 0.150
32 -285.71710 6.700 1.48749 70.23 0.530
33 -21.67090 1.900 1.84666 23.88 0.616
34 -69.60370 BF
第６面
κ=1.0000
A4=1.70949E-05,A6=-2.16050E-08,A8=-4.68699E-11,A10=4.42797E-13
第２１面
κ=1.0000
A4=-1.20879E-05,A6=-4.99039E-09,A8=1.50865E-11,A10=-4.88260E-14
第２９面
κ=1.0000
A4=-8.63929E-06,A6=2.78090E-09,A8=1.43178E-11,A10=-3.56187E-14
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ
D5 2.442 18.432 34.512
D14 19.113 7.823 0.903
D22 1.993 7.103 10.783
D28 9.767 4.657 0.977
［レンズ群データ］
群 始面 焦点距離
G1 1 89.877
G2 6 -14.548
G3 15 22.802
G4 23 -28.690
G5 29 49.373
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝26.87
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7179
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.871
条件式（５）
ＤＰ２＝2.300
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.65940
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝35.830
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝12.920

図１２（Ａ）、図１２（Ｂ）、および図１２（Ｃ）はそれぞれ、第６実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、第６実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第７実施例）
第７実施例について、図１３〜図１４および表７を用いて説明する。図１３は、本実施形態の第７実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第７実施例に係る光学系ＬＳ（７）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って像側に移動する。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に配設され、合焦の際、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３と同様に、像面Ｉに対して固定される。

第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、極めて弱い屈折力を有する保護ガラスＨＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５からなる接合レンズと、から構成される。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２および両凹形状の負レンズＬ２３からなる接合レンズと、から構成される。

第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、両凸形状の正レンズＬ３３および両凹形状の負レンズＬ３４からなる接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５と、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７および両凹形状の負レンズＬ３８からなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３９および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４０からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２からなる接合レンズと、
両凹形状の負レンズＬ４３と、両凸形状の正レンズＬ４４および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４５からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第３レンズ群Ｇ３の負メニスカスレンズＬ４５が像側レンズに該当し、第３レンズ群Ｇ３の正メニスカスレンズＬ３９が条件式（１）〜（３）等を満足する正レンズに該当する。

第３レンズ群Ｇ３の像側に、像面Ｉが配置される。第３レンズ群Ｇ３における負レンズＬ３８と正メニスカスレンズＬ３９との間には、抜き差し交換可能な光学フィルターＦＬが配設されている。抜き差し交換可能な光学フィルターＦＬとして、例えば、ＮＣフィルター（ニュートラルカラーフィルター）や、カラーフィルター、偏光フィルター、ＮＤフィルター（減光フィルター）、ＩＲフィルター（赤外線カットフィルター）等が用いられる。

以下の表７に、第７実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。

（表７）
［全体諸元］
ｆ 548.897246
ＦＮＯ 4.028
２ω 4.529
Ｙ 21.60
ＴＬ 421.51451
ＢＦ 41.79450
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 1200.3704 5.0000 1.516800 63.88 0.536
2 1199.7897
3 207.5249 17.5000 1.433843 95.26 0.540
4 -1086.1158 44.9000
5 176.7586 18.0000 1.433843 95.26 0.540
6 -399.9688 3.0700
7 -360.7137 6.0000 1.612660 44.46 0.564
8 360.6858 90.0000
9 66.6831 4.0000 1.794997 45.32 0.560
10 46.0960 15.0000 1.497820 82.54 0.539
11 1030.2823 D11（可変）
12 -1579.9519 2.5000 1.772499 49.68 0.552
13 115.8247 3.3500
14 -274.6805 3.5000 1.846679 23.83 0.620
15 -87.1354 2.4000 1.518229 58.84 0.546
16 65.0724 D16（可変）
17 ∞ 1.5000 （絞りＳ）
18 89.0765 7.6000 1.487490 70.43 0.530
19 -64.1681 1.2000
20 -66.2092 1.9000 1.846679 23.83 0.620
21 -113.6112 5.0000
22 309.3141 3.5000 1.846679 23.83 0.620
23 -136.2550 1.9000 1.593190 67.94 0.544
24 53.6104 3.1000
25 -343.3953 1.9000 1.754999 52.33 0.548
26 94.6723 4.1900
27 117.8519 3.5000 1.772499 49.68 0.552
28 -385.7489 0.1000
29 67.6179 4.5000 1.639999 60.14 0.537
30 -410.4180 1.9000 1.846679 23.83 0.620
31 247.6487 6.5000
32 ∞ 1.5000 1.516800 63.88 0.536
33 ∞ 25.3277
34 -212.6904 6.2000 1.659398 26.84 0.632
35 -34.5457 1.6000 1.850000 27.03 0.609
36 -57.9415 0.1000
37 171.5239 1.7000 1.729160 54.61 0.544
38 20.3538 7.1000 1.581440 40.98 0.576
39 199.2504 3.7000
40 -61.4914 1.7000 1.772500 49.62 0.552
41 80.1566 0.1000
42 39.9229 7.8000 1.581440 40.98 0.576
43 -38.2861 1.7000 1.808090 22.74 0.629
44 -171.6744 BF
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態 近距離合焦状態
ｆ＝548.89725 β＝-0.24282
D11 18.50291 33.77284
D16 38.17937 22.90945
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝26.84
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7168
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.871
条件式（５）
ＤＰ２＝6.2000
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.659398
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝35.820
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝12.920

図１４は、第７実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。各諸収差図より、第７実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第８実施例）
第８実施例について、図１５〜図１６および表８を用いて説明する。図１５は、本実施形態の第８実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第８実施例に係る光学系ＬＳ（８）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ
群Ｇ３とから構成されている。無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って像側に移動する。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に配設され、合焦の際、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３と同様に、像面Ｉに対して固定される。

第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２および両凹形状の負レンズＬ１３からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６からなる接合レンズと、から構成される。

第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１および両凹形状の負レンズＬ２２からなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３および両凹形状の負レンズＬ２４からなる接合レンズと、から構成される。

第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と、両凸形状の正レンズＬ３４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５と、両凸形状の正レンズＬ３６、両凹形状の負レンズＬ３７、および両凸形状の正レンズＬ３８からなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３９と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４０と、から構成される。本実施例では、第３レンズ群Ｇ３の負メニスカスレンズＬ４０が像側レンズに該当し、第３レンズ群Ｇ３の正レンズＬ３４が条件式（１）〜（３）等を満足する正レンズに該当する。正メニスカスレンズＬ３９は、物体側のレンズ面が非球面である。

第３レンズ群Ｇ３の像側に、像面Ｉが配置される。第３レンズ群Ｇ３における正メニスカスレンズＬ３３と正レンズＬ３４との間には、抜き差し交換可能な光学フィルターＦＬが配設されている。抜き差し交換可能な光学フィルターＦＬとして、例えば、ＮＣフィルター（ニュートラルカラーフィルター）や、カラーフィルター、偏光フィルター、ＮＤフィルター（減光フィルター）、ＩＲフィルター（赤外線カットフィルター）等が用いられる。

以下の表８に、第８実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。

（表８）
［全体諸元］
ｆ 388.032537
ＦＮＯ 4.038
２ω 6.416
Ｙ 21.60
ＴＬ 283.53069
ＢＦ 53.66784
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 167.3500 10.6000 1.497820 82.52 0.539
2 2361.5509 0.3000
3 98.4074 20.8000 1.497820 82.52 0.539
4 -306.6320 5.0000 1.772499 49.61 0.552
5 165.4047 20.0000
6 135.6601 9.6000 1.446791 91.03 0.534
7 -731.2064 0.3000
8 71.2883 4.0000 1.754999 52.31 0.547
9 42.3960 16.5000 1.497820 82.52 0.539
10 435.6465 D10（可変）
11 -1745.8851 5.0000 1.850260 32.35 0.594
12 -78.6510 3.0000 1.639999 60.09 0.538
13 55.9799 6.0000
14 -79.8113 4.2000 1.766840 46.80 0.558
15 -45.8300 2.8000 1.516800 64.10 0.536
16 51.2954 D16（可変）
17 ∞ 3.2000 （絞りＳ）
18 126.0707 5.0000 1.729157 54.66 0.544
19 -81.3057 2.1000
20 -43.1962 3.4000 1.795040 28.54 0.607
21 -104.9670 7.0000
22 -827.9284 5.3000 1.603001 65.47 0.541
23 -52.9313 5.3151
24 ∞ 2.0000 1.516800 64.12 0.536
25 ∞ 9.4440
26 64.5713 5.0000 1.611553 31.26 0.618
27 -280.9473 0.8000
28 350.7347 1.5000 1.804000 46.58 0.557
29 24.0250 5.4000
30 33.9853 9.0000 1.620040 36.30 0.587
31 -23.4510 2.0000 1.882997 40.76 0.567
32 36.4535 8.2000 1.575010 41.49 0.576
33 -45.3865 2.9000
34*a -91.9573 6.4000 1.589130 61.18 0.539
35 -28.9225 0.5000
36 -33.4300 2.5000 1.882997 40.76 0.567
37 -192.4648 BF
［非球面データ］
第３４面
κ=1.0000
A4=8.36373E-06,A6=2.40160E-09,A8=0.00000E+00,A10=0.00000E+00
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態 近距離合焦状態
ｆ＝388.03254 β＝-0.25415
D10 19.01315 27.19783
D16 15.10916 6.92448
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.057
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝31.26
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7168
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.858
条件式（５）
ＤＰ２＝5.0000
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.611553
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝36.513
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝12.605

図１６は、第８実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。各諸収差図より、第８実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

上記各実施例によれば、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正された光学系を実現することができる。

ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。

なお、以下の内容は、本実施形態の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。

合焦レンズ群とは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示すものとする。すなわち、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モータ等を用いた）モータ駆動にも適している。

本実施形態の光学系の第２実施例において、防振機能を有する構成のものを示したが、本願はこれに限られず、防振機能を有していない構成とすることもできる。また、防振機能を有していない他の実施例についても、防振機能を有する構成とすることができる。

レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。

レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。

各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。

Ｇ１ 第１レンズ群 Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群 Ｇ４ 第４レンズ群
Ｇ５ 第５レンズ群
Ｉ 像面 Ｓ 開口絞り

本発明は、光学系および光学機器に関する。

第１の態様に係る光学系は、開口絞りと、前記開口絞りより像側に配置された以下の条件式を満足する正レンズとを有する。
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＜２．１２
１８．０＜νｄＰ２＜３５．０
０．７０２＜θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）
ＤＰ２＞０．８０
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＜１６．２６０
但し、ｎｄＰ２：前記正レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＰ２：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数
ＤＰ２：前記正レンズの光軸上の厚さ［mm］
θｇＦＰ２：前記正レンズの部分分散比であり、前記正レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＰ２とし、前記正レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＰ２とし、前記正レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＰ２としたとき、次式で定義される
θｇＦＰ２＝（ｎｇＰ２−ｎＦＰ２）／（ｎＦＰ２−ｎＣＰ２）

第２の態様に係る光学系は、開口絞りと、前記開口絞りより像側に配置された以下の条件式を満足する正レンズとを有する。
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＜２．１２
１８．０＜νｄＰ２＜３５．０
０．７０２＜θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）
ＤＰ２＞０．８０
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＜３９．８０９
但し、ｎｄＰ２：前記正レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＰ２：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数
ＤＰ２：前記正レンズの光軸上の厚さ［mm］
θｇＦＰ２：前記正レンズの部分分散比であり、前記正レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＰ２とし、前記正レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＰ２とし、前記正レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＰ２としたとき、次式で定義される
θｇＦＰ２＝（ｎｇＰ２−ｎＦＰ２）／（ｎＦＰ２−ｎＣＰ２）

第３の態様に係る光学機器は、上記光学系を備えて構成される。

条件式（５）は、正レンズの光軸上の厚さの適切な範囲を規定するものである。条件式（５）を満足することで、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。

条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を補正することが困難になり、好ましくない。条件式（５）の下限値を０．９０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を、１．００、１．１０、１．２０、さらに１．３０とすることが好ましい。

本実施形態の光学系は、最も像側に配置された像側レンズを有し、開口絞りＳが像側レンズより物体側に配置され、像側レンズより物体側で、正レンズが開口絞りＳより像側に配置されることが望ましい。これにより、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。

条件式（６）は、正レンズのｄ線に対する屈折率の適切な範囲を規定するものである。条件式（６）を満足することで、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。

条件式（６）の対応値が上限値を上回ると、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を補正することが困難になり、好ましくない。条件式（６）の上限値を１．６２に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。

条件式（７）の対応値が上限値を上回ると、例えばペッツバール和が小さくなることで、像面湾曲の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（７）の上限値を３９．８００に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。

条件式（８）の対応値が上限値を上回ると、例えばペッツバール和が小さくなることで、像面湾曲の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（８）の上限値を１６．２４０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。

（表１）
［全体諸元］
ｆ 28.773
ＦＮＯ 1.8796
２ω 75.3311
Ｙ 21.60
ＴＬ 131.9655
ＢＦ 36.457
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 57.6700 1.7000 1.713000 53.94 0.5441
2 23.6385 10.630
3 360.0000 3.4200 1.846660 23.78
4 -149.5844 2.1000
5 -91.6110 1.7000 1.487490 70.31
6 34.8169 0.1000 1.520500 51.02
7*a 31.0734 7.4700
8 54.5000 8.5700 1.834000 37.18
9 -43.5000 1.7000 1.749714 24.66 0.6272
10 475.5646 D10（可変）
11 41.6500 6.2000 1.589130 61.24
12 -79.7342 8.8800
13 ∞ 1.0000 （絞りＳ）
14 71.7000 1.3000 1.659398 26.87 0.6323
15 165.1470 1.0000 1.672700 32.19
16 41.0000 6.0900
17 -19.3844 1.5200 1.805180 25.46
18 400.0000 2.4200 1.772500 49.65
19 -67.0000 0.6000
20 ∞ 3.0800 1.729160 54.66
21 -50.8920 0.2000 1.520500 51.02
22*a -37.6986 1.1400
23 -98.0000 5.2100 1.834810 42.72 0.5651
24 -26.8452 2.3629
25 ∞ BF
［非球面データ］
第７面
κ=0.0000
A4=-2.99E-06,A6=-2.39E-08,A8=1.13E-10,A10=-3.69E-13
第２２面
κ=0.0000
A4=2.03E-05,A6=4.37E-09,A8=1.85E-10,A10=-1.33E-12
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態 近距離合焦状態
ｆ＝28.7734 β＝-0.2174
D10 9.5660 2.3031
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝26.87
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7172
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.871
条件式（５）
ＤＰ２＝1.3000
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.659398
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝39.148
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝16.239

（表２）
［全体諸元］
ｆ 392.000
ＦＮＯ 2.881
２ω 6.245
Ｙ 21.63
ＴＬ 396.319
ＢＦ 74.502
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 1200.37020 5.000 1.51680 63.88 0.536
2 1199.78950 1.000
3 250.71590 16.414 1.43385 95.25 0.540
4 -766.97150 45.000
5 158.99440 18.720 1.43385 95.25 0.540
6 -400.00000 2.261
7 -377.29180 6.000 1.61266 44.46 0.564
8 461.79700 95.451
9 70.05760 4.000 1.79500 45.31 0.560
10 47.57190 11.944 1.49782 82.57 0.539
11 1223.84820 D11（可変）
12 -546.41280 2.500 1.80610 40.97 0.569
13 76.73180 6.996
14 -241.81680 4.500 1.65940 26.87 0.633
15 -56.62280 2.500 1.48749 70.32 0.529
16 234.80990 D16（可変）
17 ∞ 5.100 （絞りＳ）
18 95.57020 6.000 1.75500 52.33 0.548
19 -75.36620 1.800 1.80809 22.74 0.629
20 -757.80810 4.500
21 279.80870 4.700 1.74971 24.66 0.627
22 -82.76070 1.800 1.59319 67.90 0.544
23 50.04470 3.390
24 -226.07440 1.800 1.83481 42.73 0.565
25 105.63280 4.250
26 ∞ 0.250
27 105.07290 3.700 1.69680 55.52 0.543
28 -158.46840 0.100
29 92.25180 4.000 1.72047 34.71 0.583
30 -129.17240 1.800 1.92119 23.96 0.620
31 404.52160 7.500
32 ∞ 1.500 1.51680 63.88 0.536
33 ∞ BF
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態 近距離合焦状態
ｆ＝392.000 β＝-0.173
D11 13.847 29.047
D16 33.495 18.295
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.101
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝24.66
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7049
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.944
条件式（５）
ＤＰ２＝4.700
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.74971
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝38.335
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝16.220

（表３）
［全体諸元］
変倍比 2.07
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 16.65 24.00 34.43
ＦＮＯ 4.12 4.12 4.18
２ω 107.58 83.63 63.19
Ｙ 21.60 21.60 21.60
ＴＬ 168.91 162.86 167.14
ＢＦ 39.00 48.62 65.18
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1*a 145.31700 3.000 1.76684 46.78 0.5576
2*a 18.85670 9.851
3 -326.23140 1.550 1.88300 40.66 0.5668
4 85.38900 4.225
5 -53.70640 1.500 1.88300 40.66 0.5668
6 51.34430 0.400 1.55389 38.09 0.5928
7*a 63.00250 2.357
8 53.19070 6.801 1.69895 30.13 0.6021
9 -42.56470 D9（可変）
10 36.83870 1.050 1.84666 23.80 0.6215
11 18.12050 4.250 1.62004 36.40 0.5833
12 63.71820 0.100
13 32.00210 4.533 1.51696 52.40 0.5544
14 -68.04600 D14（可変）
15 ∞ 3.263 （絞りＳ）
16 745.37430 2.545 1.62004 36.40 0.5833
17 -30.65950 1.000 1.88300 40.66 0.5668
18 69.53870 2.388
19 -23.28320 0.800 1.88300 40.66 0.5668
20 -69.51460 0.150
21 86.42750 4.549 1.65940 26.87 0.6327
22 -29.47240 D22（可変）
23 35.16640 10.376 1.49782 82.57 0.5386
24 -24.74900 1.100 1.83400 37.18 0.5778
25 1215.04870 0.100
26 38.11360 9.425 1.49782 82.57 0.5386
27 -36.58240 0.100
28 -136.80970 8.294 1.67221 54.76 0.5503
29 -20.68170 1.600 1.80610 40.97 0.5688
30*a -654.08670 BF
［非球面データ］
第１面
κ=1.0000
A4=3.82E-06,A6=3.24E-09,A8=0.00E+00,A10=0.00E+00
第２面
κ=1.0000
A4=-2.08E-05,A6=0.00E+00,A8=0.00E+00,A10=0.00E+00
第７面
κ=1.0000
A4=1.57E-05,A6=-3.97E-08,A8=3.99E-11,A10=0.00E+00
第３０面
κ=1.0000
A4=1.77E-05,A6=1.40E-08,A8=0.00E+00,A10=0.00E+00
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ
D9 31.875 14.203 2.000
D14 3.000 8.901 13.460
D22 9.727 5.825 1.200
［レンズ群データ］
群 始面 焦点距離
G1 1 -23.700
G2 10 42.200
G3 15 -84.900
G4 23 60.900
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝26.87
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7176
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.871
条件式（５）
ＤＰ２＝4.549
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.65940
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝39.148
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝16.239

（表４）
［全体諸元］
変倍比 7.85
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 24.720 58.064 194.000
ＦＮＯ 3.6 5.5 6.5
２ω 85.516 38.972 12.120
Ｙ 21.60 21.60 21.60
ＴＬ 149.034 171.725 204.028
ＢＦ 40.17156 40.17154 40.17152
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 92.15372 1.50000 1.893278 29.92 0.5973
2 50.45119 5.86351 1.49782 82.57 0.5386
3 287.2377 0.50000
4 52.85439 5.29710 1.754987 52.34 0.5545
5 179.2157 D5（可変）
6*a 192.5648 1.50000 1.76684 46.78 0.5576
7 14.39735 9.14834
8 -53.9422 1.50000 1.804 46.6 0.5575
9 -159.834 0.50004
10 -458.262 3.37612 1.80809 22.74 0.6287
11 -32.7306 1.09499
12 -25.8208 1.50010 1.76818 49.12 0.5602
13*a -71.2139 D13（可変）
14 ∞ 0.50251 （絞りＳ）
15 25.10727 4.79424 1.659398 26.87 0.6327
16 -47.2953 0.53134
17 -63.4845 2.79326 1.754941 52.34 0.5546
18 -22.633 1.50000 1.949938 29.37 0.5987
19 -1891.64 0.50000
20 22.49872 2.24749 1.949963 29.37 0.5987
21 12.7943 8.00000 1.519269 65.98 0.5332
22*a -31.4383 D22（可変）
23 -31.6877 3.00000 1.78738 34.67 0.5867
24 25.83264 6.67641 1.765346 49.1 0.5602
25 -37.7488 0.50640
26 95.74988 1.50570 1.755164 52.29 0.5546
27 27.40248 D27（可変）
28 43.74094 5.00269 1.615395 37.55 0.5811
29 -91.144 0.50000
30 83.67357 1.50000 1.755 52.34 0.5545
31 26.73611 BF
［非球面データ］
第６面
κ=2.0000
A4=2.65541E-06,A6=-2.66829E-09,A8=2.26904E-12,A10=-1.11750E-14
第１３面
κ=0.0000
A4=-1.11022E-05,A6=-3.09432E-08,A8=1.57986E-10,A10=-9.22034E-13
第２２面
κ=0.0427
A4=2.11546E-05,A6=-8.86580E-09,A8=-7.04018E-10,A10=2.78728E-12
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ
D5 0.50226 15.6917 48.17765
D13 34.74901 15.99244 0.50004
D22 0.55612 4.10818 8.61444
D27 1.71514 24.42039 35.22397
［レンズ群データ］
群 始面 焦点距離
G1 1 97.0173
G2 6 -17.8186
G3 14 24.5561
G4 23 -38.3045
G5 28 328.1997
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝26.87
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7176
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.871
条件式（５）
ＤＰ２＝4.79424
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.659398
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝39.148
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝16.239

（表５）
［全体諸元］
変倍比 2.74
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 71.413619 139.954134 195.992207
ＦＮＯ 2.9 2.9 2.9
２ω 33.679 17.10734 12.20834
Ｙ 21.60 21.60 21.60
ＴＬ 245.2 245.2 245.2
ＢＦ 53.3 53.3 53.3
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 126.7377 2.8000 1.950000 29.37 0.600
2 89.1138 9.9000 1.497820 82.57 0.539
3 -1020.1958 0.1000
4 92.2410 7.7000 1.433852 95.25 0.540
5 697.5997 D5（可変）
6 67.2071 2.4000 1.719990 50.27 0.553
7 33.2108 10.2500
8 -131.8697 2.0000 1.618000 63.34 0.541
9 100.8703 2.0000
10 53.8723 4.4000 1.846660 23.78 0.619
11 192.4940 3.5500
12 -73.3376 2.2000 1.603000 65.44 0.539
13 293.3428 D13（可変）
14 ∞ 2.5000 （絞りＳ）
15 581.3263 3.7000 1.834810 42.73 0.565
16 -130.4486 0.2000
17 90.5655 3.8500 1.593190 67.90 0.544
18 ∞ 0.2000
19 52.6779 4.9000 1.497820 82.57 0.539
20 450.4224 2.0436
21 -118.6005 2.2000 2.001000 29.14 0.600
22 173.2673 4.5500
23 114.6393 5.7500 1.902650 35.73 0.580
24 -66.6756 2.2000 1.581440 40.98 0.576
25 41.9887 D25（可変）
26 57.8460 4.8000 1.497820 82.57 0.539
27 -191.5275 0.1000
28 44.2622 2.0000 1.950000 29.37 0.600
29 28.5009 5.5500 1.593190 67.90 0.544
30 169.0503 D30（可変）
31 47.8018 1.8000 1.804000 46.60 0.557
32 30.1942 5.1500
33 105.9950 3.3500 1.659398 26.84 0.632
34 -69.1861 1.6000 1.593190 67.90 0.544
35 40.7640 2.5830
36 ∞ 1.6000 1.953750 32.31 0.590
37 57.1830 3.7500
38 71.6966 3.4000 1.593190 67.90 0.544
39 -551.0952 0.1500
40 55.3080 4.2000 1.719990 50.27 0.553
41 445.3842 BF
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ
D5 2.94202 20.03940 50.94204
D13 50.63064 33.53326 2.63063
D25 16.90451 14.80744 16.89216
D30 2.01033 4.10740 2.02269
［レンズ群データ］
群 始面 焦点距離
G1 1 143.97421
G2 6 -45.57214
G3 14 94.45728
G4 26 58.18894
G5 31 -109.05105
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝26.84
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7168
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.871
条件式（５）
ＤＰ２＝3.3500
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.659398
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝39.139
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝16.239

（表６）
［全体諸元］
変倍比 4.09
Ｗ Ｍ Ｔ
ｆ 24.900 50.000 101.900
ＦＮＯ 4.100 4.100 4.100
２ω 84.743 45.523 23.261
Ｙ 21.60 21.60 21.60
ＴＬ 149.910 162.620 182.430
ＢＦ 40.185 48.193 58.850
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 163.16770 1.800 1.84666 23.80 0.622
2 63.11640 8.700 1.60311 60.69 0.541
3 ∞ 0.100
4 47.77580 6.150 1.80400 46.60 0.557
5 108.85110 D5（可変）
6*a 137.31600 0.100 1.55389 38.09 0.593
7 78.84000 1.200 1.83481 42.71 0.564
8 13.88400 6.500
9 -29.19600 1.000 1.88300 40.76 0.567
10 57.78220 0.100
11 36.31400 5.300 1.80518 25.42 0.616
12 -26.80660 0.670
13 -19.89480 1.300 1.77250 49.60 0.552
14 -45.63920 D14（可変）
15 ∞ 0.000 （絞りＳ）
16 31.50170 3.500 1.43700 95.00 0.533
17 412.56440 1.200
18 28.92410 1.300 1.78470 26.27 0.613
19 16.85630 7.800 1.48749 70.31 0.529
20 -68.28050 0.150
21* 50.53390 4.010 1.58313 59.42 0.543
22 -63.50130 D22（可変）
23 -60.07050 3.200 1.84666 23.80 0.622
24 -16.94620 1.000 1.76200 40.10 0.576
25 61.07170 2.900
26 -104.05170 2.300 1.65940 26.87 0.633
27 -44.45510 1.000 1.83481 42.73 0.565
28 586.44930 D28（可変）
29*a 140.20100 0.080 1.55389 38.09 0.593
30 198.01300 6.300 1.58913 61.14 0.541
31 -26.62820 0.150
32 -285.71710 6.700 1.48749 70.23 0.530
33 -21.67090 1.900 1.84666 23.88 0.616
34 -69.60370 BF
第６面
κ=1.0000
A4=1.70949E-05,A6=-2.16050E-08,A8=-4.68699E-11,A10=4.42797E-13
第２１面
κ=1.0000
A4=-1.20879E-05,A6=-4.99039E-09,A8=1.50865E-11,A10=-4.88260E-14
第２９面
κ=1.0000
A4=-8.63929E-06,A6=2.78090E-09,A8=1.43178E-11,A10=-3.56187E-14
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ Ｍ Ｔ
D5 2.442 18.432 34.512
D14 19.113 7.823 0.903
D22 1.993 7.103 10.783
D28 9.767 4.657 0.977
［レンズ群データ］
群 始面 焦点距離
G1 1 89.877
G2 6 -14.548
G3 15 22.802
G4 23 -28.690
G5 29 49.373
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝26.87
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7179
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.871
条件式（５）
ＤＰ２＝2.300
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.65940
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝39.148
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝16.239

（表７）
［全体諸元］
ｆ 548.897246
ＦＮＯ 4.028
２ω 4.529
Ｙ 21.60
ＴＬ 421.51451
ＢＦ 41.79450
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 1200.3704 5.0000 1.516800 63.88 0.536
2 1199.7897
3 207.5249 17.5000 1.433843 95.26 0.540
4 -1086.1158 44.9000
5 176.7586 18.0000 1.433843 95.26 0.540
6 -399.9688 3.0700
7 -360.7137 6.0000 1.612660 44.46 0.564
8 360.6858 90.0000
9 66.6831 4.0000 1.794997 45.32 0.560
10 46.0960 15.0000 1.497820 82.54 0.539
11 1030.2823 D11（可変）
12 -1579.9519 2.5000 1.772499 49.68 0.552
13 115.8247 3.3500
14 -274.6805 3.5000 1.846679 23.83 0.620
15 -87.1354 2.4000 1.518229 58.84 0.546
16 65.0724 D16（可変）
17 ∞ 1.5000 （絞りＳ）
18 89.0765 7.6000 1.487490 70.43 0.530
19 -64.1681 1.2000
20 -66.2092 1.9000 1.846679 23.83 0.620
21 -113.6112 5.0000
22 309.3141 3.5000 1.846679 23.83 0.620
23 -136.2550 1.9000 1.593190 67.94 0.544
24 53.6104 3.1000
25 -343.3953 1.9000 1.754999 52.33 0.548
26 94.6723 4.1900
27 117.8519 3.5000 1.772499 49.68 0.552
28 -385.7489 0.1000
29 67.6179 4.5000 1.639999 60.14 0.537
30 -410.4180 1.9000 1.846679 23.83 0.620
31 247.6487 6.5000
32 ∞ 1.5000 1.516800 63.88 0.536
33 ∞ 25.3277
34 -212.6904 6.2000 1.659398 26.84 0.632
35 -34.5457 1.6000 1.850000 27.03 0.609
36 -57.9415 0.1000
37 171.5239 1.7000 1.729160 54.61 0.544
38 20.3538 7.1000 1.581440 40.98 0.576
39 199.2504 3.7000
40 -61.4914 1.7000 1.772500 49.62 0.552
41 80.1566 0.1000
42 39.9229 7.8000 1.581440 40.98 0.576
43 -38.2861 1.7000 1.808090 22.74 0.629
44 -171.6744 BF
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態 近距離合焦状態
ｆ＝548.89725 β＝-0.24282
D11 18.50291 33.77284
D16 38.17937 22.90945
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝26.84
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7168
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.871
条件式（５）
ＤＰ２＝6.2000
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.659398
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝39.139
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝16.239

第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２および両凹形状の負レンズＬ１３からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６からなる接合レンズと、から構成される。

（表８）
［全体諸元］
ｆ 388.032537
ＦＮＯ 4.038
２ω 6.416
Ｙ 21.60
ＴＬ 283.53069
ＢＦ 53.66784
［レンズ諸元］
面番号 Ｒ Ｄ ｎｄ νｄ θｇＦ
1 167.3500 10.6000 1.497820 82.52 0.539
2 2361.5509 0.3000
3 98.4074 20.8000 1.497820 82.52 0.539
4 -306.6320 5.0000 1.772499 49.61 0.552
5 165.4047 20.0000
6 135.6601 9.6000 1.446791 91.03 0.534
7 -731.2064 0.3000
8 71.2883 4.0000 1.754999 52.31 0.547
9 42.3960 16.5000 1.497820 82.52 0.539
10 435.6465 D10（可変）
11 -1745.8851 5.0000 1.850260 32.35 0.594
12 -78.6510 3.0000 1.639999 60.09 0.538
13 55.9799 6.0000
14 -79.8113 4.2000 1.766840 46.80 0.558
15 -45.8300 2.8000 1.516800 64.10 0.536
16 51.2954 D16（可変）
17 ∞ 3.2000 （絞りＳ）
18 126.0707 5.0000 1.729157 54.66 0.544
19 -81.3057 2.1000
20 -43.1962 3.4000 1.795040 28.54 0.607
21 -104.9670 7.0000
22 -827.9284 5.3000 1.603001 65.47 0.541
23 -52.9313 5.3151
24 ∞ 2.0000 1.516800 64.12 0.536
25 ∞ 9.4440
26 64.5713 5.0000 1.611553 31.26 0.618
27 -280.9473 0.8000
28 350.7347 1.5000 1.804000 46.58 0.557
29 24.0250 5.4000
30 33.9853 9.0000 1.620040 36.30 0.587
31 -23.4510 2.0000 1.882997 40.76 0.567
32 36.4535 8.2000 1.575010 41.49 0.576
33 -45.3865 2.9000
34*a -91.9573 6.4000 1.589130 61.18 0.539
35 -28.9225 0.5000
36 -33.4300 2.5000 1.882997 40.76 0.567
37 -192.4648 BF
［非球面データ］
第３４面
κ=1.0000
A4=8.36373E-06,A6=2.40160E-09,A8=0.00000E+00,A10=0.00000E+00
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態 近距離合焦状態
ｆ＝388.03254 β＝-0.25415
D10 19.01315 27.19783
D16 15.10916 6.92448
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＝2.057
条件式（２），（２−１），（２−２）
νｄＰ２＝31.26
条件式（３）
θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）＝0.7168
条件式（４），（４−１），（４−２）
ｎｄＰ２＋（０．００７８７×νｄＰ２）＝1.858
条件式（５）
ＤＰ２＝5.0000
条件式（６）
ｎｄＰ２＝1.611553
条件式（７）
ｎｄＰ２−（０．０４０×νｄＰ２−２．４７０）×νｄＰ２＝39.736
条件式（８）
ｎｄＰ２−（０．０２０×νｄＰ２−１．０８０）×νｄＰ２＝15.829

Claims (1)

1. 開口絞りと、前記開口絞りより像側に配置された以下の条件式を満足する正レンズとを有する光学系。
   ｎｄＰ２＋（０．０１４２５×νｄＰ２）＜２．１２
   １８．０＜νｄＰ２＜３５．０
   ０．７０２＜θｇＦＰ２＋（０．００３１６×νｄＰ２）
   但し、ｎｄＰ２：前記正レンズのｄ線に対する屈折率
   νｄＰ２：前記正レンズのｄ線を基準とするアッベ数
   θｇＦＰ２：前記正レンズの部分分散比であり、前記正レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＰ２とし、前記正レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＰ２とし、前記正レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＰ２としたとき、次式で定義される
   θｇＦＰ２＝（ｎｇＰ２−ｎＦＰ２）／（ｎＦＰ２−ｎＣＰ２）

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