JP2021039985A - 電磁波シールド材 - Google Patents

Abstract

【課題】電線の外径や曲げ部に対して簡単に着脱させることが可能な電磁波シールド材を提供する。【解決手段】電磁波シールド材１において、絶縁性生地１０は、ループ状の係合素子が表面の全面に設けられており、表面の全面がループ状面ファスナーとして機能する。導電性生地１１は、絶縁性生地の裏面全面に貼り付けられる。フック状面ファスナー１２は、導電性生地の短手方向の一方の端部１１ａの近傍に設けられ、ループ状面ファスナーのループ状の係合素子に着脱可能なフック状の係合素子を有し、導電性生地の長手方向に沿って連続して延びている。折り曲げ部１３は、導電性生地の短手方向の他方の端部１１ｂを折り曲げることで形成され、導電性生地の短手方向の他方の端部の裏面から表面までを連続的に導電性にしている。導電性線状材１４は、折り曲げ部の表面に電気的に接続された状態で設けられ、導電性生地の長手方向に沿って連続して延びている。【選択図】図１

Description

本発明は、電磁波シールド材に関する。

従来から、電線（配線）を結束して、当該電線から発生する電磁波を遮断する電磁波シールド材（電磁波シールドチューブとも言う）の技術は多種存在する。例えば、特開２００６−１４７９６２号公報（特許文献１）には、複数本の絶縁被覆電線を束ねた電線の端末のコネクタとの結合部に被覆する電磁波シールド材が開示されている。電磁波シールド材は、シールド特性を有する金属繊維よりなる導電性布帛と、絶縁性を有する繊維よりなる絶縁性布帛とを重ね合わせて接合してなる。これにより、電磁波シールド材はそれ自体が導電性布帛により電磁波をシールドする機能を有しており、これをワイヤーハーネスに巻回することにより、そこから生じる電磁波を遮断することが出来るとしている。又、金属繊維を筒状に編組した編組物にワイヤーハーネスを挿通する場合のように、手間がかかったり電線が編組物に引っ掛かったりすることはなく、またテープを巻回する場合のように、テープがずれてシールド性が損なわれることもないとしている。又、絶縁性布帛の表面の一縁に、面ファスナーのフック側を取り付けている。シールド材本体の絶縁性布帛の表面に面ファスナーのフック側を取り付けることにより、電磁波シールド材をワイヤーハーネスに巻回した後、フック側を導電性布帛の表面に圧着し、電磁波シールド材の巻回状態を保持することができ、ワイヤーハーネスのシールド作業が大幅に改善されるとしている。

特開平８−２７４４８８号公報（特許文献２）には、電磁波を反射、或は吸収する材料からなり、線状の被シールド材を被覆するためのシート状のシールド部材を備え、被シールド材を外部の電磁波から保護し、或は被シールド材から発生する電磁波が外部に漏洩することを防止する電磁波シールド材が開示されている。この電磁波シールド材は、シールド部材の周囲に、弾性変形可能で、且つ、被シールド材を被覆する形状に形成された絶縁カバーを設け、更に、シールド部材と絶縁カバーとは一部接合されている。これにより、絶縁カバーにより被覆・押圧されることで、シールド部材の合わせ部は、面で確実に接触導通し、その結果、被シールド材は、シールド部材により電磁的に隙間なく被覆され、被シールド材を外部の電磁波から確実に保護することができ、又、被シールド材から発生する電磁波が漏洩することを確実に防止できるとしている。

特開２０１４−２０４０３９号公報（特許文献３）には、導電性を有するシート状の内層と、この内層の表裏両面に積層される絶縁性及び防水性を有するシート状の表側外層及び裏側外層とを有しており、内層と表側外層及び裏側外層とは密着させられている電磁波シールド素材が開示されている。又、電磁波シールド素材は、巻き付け状態を維持するための巻回維持手段としてのフック側とループ側の面ファスナーを有している。これにより、水、塩水等に濡れるおそれがある場所で使用して、内部に水、塩水等が侵入しても、内層には届かないので、腐食、劣化の危険性を皆無にすることができるとしている。

特開２０１７−１８３６４４号公報（特許文献４）には、伸張性を有する導電層と、導電層の一表面に形成され、絶縁性を有する接着剤層とを含み、導電層は、伸張性を有する樹脂と、樹脂中に充填されている導電性フィラーとを含む導電性組成物から構成されており、樹脂の引張永久ひずみが２．５％以上９０％以下である、電磁波シールドフィルムが開示されている。これにより、電磁波シールドフィルムが配線基板に仮固定され、その後、電磁波シールドフィルムを、配線基板の実装面側に軽く押し付けると、電磁波シールドフィルムは、伸張性を有し、かつ、一度伸びると元に戻りにくい性質を有するので、電磁波シールドフィルムが伸び、配線基板上の電子部品の外表面に沿うように変形し、その状態を維持する。そのため、配線基板上の電子部品との間に形成される空間を低減することができ、電磁波シールド効果を高めることが可能となるとしている。

特開２００６−１４７９６２号公報 特開平８−２７４４８８号公報 特開２０１４−２０４０３９号公報 特開２０１７−１８３６４４号公報

電線を被覆する電磁波シールド材の結束タイプとして、線ファスナーを用いた線ファスナータイプと、面ファスナーを用いた面ファスナータイプと、スナップボタンを用いたボタンタイプなどの様々なタイプが存在する。

ここで、どのような結束タイプでも、雄型装着部と雌型装着部とを導電性のシールド材の両端にそれぞれ設け、電線を囲んだ状態で雄型装着部と雌型装着部とを装着してシールド材を円形にして結束する。雄型装着部と雌型装着部との装着によりシールド材が構成する円形の内径を結束内径と言い、結束内径は、電線の外径に一致すると、シールド材が電線の外周面に密着するため、好ましい。

一方、電線の外径は、多種多様であるため、電磁波シールド材の結束内径を、１０ｍｍ、１５ｍｍ、２０ｍｍ、２５ｍｍ、３０ｍｍ、４０ｍｍ、５０ｍｍ、７０ｍｍ、１００ｍｍ等と多段階的に細かく設定している。そして、現場では、作業者が、電線の外径よりも少し大きい結束内径の電磁波シールド材を選択して、電線に巻き付けているのが現状である。そのため、通常、電磁波シールド材の結束内径は、電線の外径に一致しておらず、電線の外径よりも大きくなる。

又、現場に設置されている電線は、通常、直線状の他に、湾曲状・屈曲状の形状である。湾曲状・屈曲状の電線に電磁波シールド材を巻き付けようとすると、電線の曲げ部の外径と電線の曲げ部以外の部分の外径とが異なるため、電線の外径よりも大きい結束内径の電磁波シールド材を用いる必要がある。

電線の外径よりも大きい結束内径の電磁波シールド材で電線を被覆すると、電磁波シールド材と電線との間に隙間が生じてしまう。この隙間の存在により、電線の電磁波が電磁波シールド材から漏れてしまい、安定したシールド効果を得ることが出来ないという課題がある。

他の電磁波シールド材として、電磁波シールド材に熱を加えることで電磁波シールド材を収縮させて、電線の外周面に密着させる熱収縮型の電磁波シールド材が存在する。又、導電性テープを電線の外周面に巻き付けて密着させるテープ型の電磁波シールド材も存在する。しかしながら、これらの電磁波シールド材では、一度、電線に密着させた電磁波シールド材を取り外す場合、電磁波シールド材を破るしか方法が無いため、電線に対して簡単に着脱させることが出来ないという課題がある。

上述した特許文献１に記載の技術では、シールド材本体の絶縁性布帛の表面に面ファスナーのフック側を取り付けることにより、電磁波シールド材の巻回状態を保持するが、導電性布帛が全体として適切に通電しているか否かが不明であり、電線の曲げ部に対して安定したシールド効果を得ることが出来るか否かが不明である。

上述した特許文献２に記載の技術では、弾性変形可能な絶縁カバーにより固定するが、隙間なく被覆する形態を維持することが出来るか否かが不明であり、電線の曲げ部に対して安定したシールド効果を得ることが出来るか否かが不明である。

上述した特許文献３に記載の技術では、フック側とループ側の面ファスナーを巻回維持手段としているため、上述の課題と同様に、電磁波シールド素材の結束内径を多段階的に細かく設定する必要がある。

上述した特許文献４に記載の技術では、電磁波シールドフィルムを変形し、その状態を維持するように構成しているが、電子部品の外表面の凹凸と電線の曲げ部は全く異なる形状であるため、電線の曲げ部に対して安定したシールド効果を得ることが出来るか否かが不明である。

従って、上述のような課題に対して、特許文献１−４に記載の技術では解決することが出来ない。

そこで、本発明は、前記課題を解決するためになされたものであり、隙間なく電線に覆ってシールド効果を確実に得ることが出来るとともに、電線の外径や電線の曲げ部に対して簡単に着脱させることが可能な電磁波シールド材を提供することを目的とする。

本発明者は、鋭意研究を重ねた結果、本発明に係る新規な電磁波シールド材を完成させた。つまり、本発明に係る電磁波シールド材は、絶縁性生地と、導電性生地と、フック状面ファスナーと、折り曲げ部と、導電性線状材と、を備える。絶縁性生地は、長方形状であり、ループ状の係合素子が表面の全面に設けられており、当該表面の全面がループ状面ファスナーとして機能し、本電磁波シールド材の表層を構成する。導電性生地は、前記絶縁性生地のサイズと同等のサイズを有し、前記絶縁性生地の裏面の全面に貼り付けられており、本電磁波シールド材の裏層を構成する。フック状面ファスナーは、前記導電性生地の短手方向の一方の端部の近傍に設けられ、前記ループ状面ファスナーのループ状の係合素子に着脱可能なフック状の係合素子を有し、前記導電性生地の長手方向に沿って連続して延びている。折り曲げ部は、前記導電性生地の短手方向の他方の端部を前記絶縁性生地の短手方向の他方の端部に向かって、本電磁波シールド材の表面側に折り曲げることで形成され、本電磁波シールド材の表面側に表れる前記導電性生地の短手方向の他方の端部から裏面側の前記導電性生地までを連続的に導電性にしている。導電性線状材は、前記折り曲げ部の表面に電気的に接続された状態で設けられ、前記導電性生地の長手方向に沿って連続して延びている。

本発明は、隙間なく電線に覆ってシールド効果を確実に得ることが出来るとともに、電線の外径や電線の曲げ部に対して簡単に着脱させることが可能となる。

電磁波シールド材の一例を示す平面斜視図である。 電磁波シールド材の一例を示す底面斜視図である。 電磁波シールド材の一例を示す正面図と背面図である。 電磁波シールド材の一例を示す平面図である。 電磁波シールド材の一例を示す底面図である。 電磁波シールド材の一例を示す左側面図と右側面図である。 電磁波シールド材の一例を示す平面写真と底面写真である。 電磁波シールド材の一例を示す斜視写真である。 電磁波シールド材を電線に巻き付ける場合の一例を示す斜視図である。 電磁波シールド材を二つの電線に巻き付けた際に折り曲げ部の導電性線状材を表面に露出させた場合の一例を示す斜視図である。 電磁波シールド材を二つの電線に巻き付けた際に導電性生地を折り曲げ部の導電性線状材に電気的に接触させた場合の一例を示す斜視図である。 電磁波シールド材を電線に巻き付けた際にフック状面ファスナーを絶縁性生地のループ状面ファスナーに付着させた場合の一例を示す斜視図である。 電磁波シールド材を電線に巻き付ける場合の一例を示す断面図である。 電磁波シールド材を二つの電線に巻き付ける場合の一例を示す斜視図である。 電磁波シールド材を二つの電線に巻き付けた際に折り曲げ部の導電性線状材を表面に露出させた場合の一例を示す斜視図である。 電磁波シールド材を二つの電線に巻き付けた際にフック状面ファスナーを絶縁性生地のループ状面ファスナーに付着させた場合の一例を示す斜視図である。 電磁波シールド材を二つの電線に巻き付ける場合の一例を示す断面図である。 電線の曲げ部を含めて電線に電磁波シールド材を巻き付ける場合の一例を示す斜視図である。 二つの電磁波シールド材を繋げる場合の一例を示す断面図（図１９Ａ）と、二つ繋げた電磁波シールド材を電線に巻き付ける場合の一例を示す断面図（図１９Ｂ）と、である。 設置物に電線を巻き付けた状態の電磁波シールド材を設置物に付着させる場合の一例を示す概念図である。 電磁波のシールド効果を確認するための測定装置の一例を示す概念図（図２１Ａ）と、参考例と比較例と実施例の測定状態の一例を示す断面図（図２１Ｂ）と、である。 参考例の測定結果の一例を示す図である。 比較例の測定結果の一例を示す図である。 実施例の測定結果の一例を示す図である。

以下に、添付図面を参照して、本発明の実施形態について説明し、本発明の理解に供する。尚、以下の実施形態は、本発明を具体化した一例であって、本発明の技術的範囲を限定する性格のものではない。

本発明に係る電磁波シールド材１は、図１〜図８に示すように、絶縁性生地１０と、導電性生地１１と、フック状面ファスナー１２と、折り曲げ部１３と、導電性線状材１４と、を備える。

絶縁性生地１０は、長方形状であり、ループ状の係合素子が表面の全面に設けられており、当該表面の全面がループ状面ファスナーとして機能し、本電磁波シールド材１の表層を構成する。

導電性生地１１は、絶縁性生地１０のサイズと同等のサイズを有し、絶縁性生地１０の裏面の全面に貼り付けられており、本電磁波シールド材１の裏層を構成する。従って、電磁波シールド材１は、絶縁性生地１０を表層とし、導電性生地１１を裏層とする生地（ベース生地）で構成されている。

フック状面ファスナー１２は、導電性生地１１の短手方向の一方の端部１１ａの近傍に設けられ、ループ状面ファスナーのループ状の係合素子に着脱可能なフック状の係合素子を有し、導電性生地１１の長手方向に沿って連続して延びている。ここで、導電性生地１１の短手方向の一方の端部１１ａの近傍とは、例えば、一方の端部１１ａを含み、一方の端部１１ａから導電性生地１１の中心方向に向かって所定距離だけ内側のことを意味する。

折り曲げ部１３は、導電性生地１１の短手方向の他方の端部１１ｂを絶縁性生地１０の短手方向の他方の端部１０ｂに向かって、本電磁波シールド材１の表面側に折り曲げることで形成され、本電磁波シールド材１の表面側に表れる導電性生地１１の短手方向の他方の端部１１ｂから裏面側の導電性生地１１までを連続的に導電性にしている。

導電性線状材１４は、折り曲げ部１３の表面に電気的に接続された状態で設けられ、導電性生地１１の長手方向に沿って連続して延びている。

これにより、隙間なく電線に覆ってシールド効果を確実に得ることが出来るとともに、電線の外径や電線の曲げ部に対して簡単に着脱させることが可能となる。

先ず、作業者は、本発明に係る電磁波シールド材１を被覆対応の電線２に持って行き、図９に示すように、本電磁波シールド材１の裏面側の導電性生地１１の長手方向を電線２の長手方向に対応させて、導電性生地１１を電線２の外周面２Ｓに密着させる。

次に、作業者は、図１０に示すように、折り曲げ部１３の導電性線状材１４が設けられた導電性生地１１の短手方向の他方の端部１１ｂを巻いて、導電性生地１１を電線２の外周面２Ｓに巻き付けて、折り曲げ部１３の導電性線状材１４を、本電磁波シールド材１の表面側に露出させる。

更に、作業者は、図１１に示すように、フック状面ファスナー１２が設けられた導電性生地１１の短手方向の一方の端部１１ａを巻いて、導電性生地１１を電線２の外周面２Ｓに巻き付けて、導電性生地１１の一部を折り曲げ部１３の導電性線状材１４に接触させる。

ここで、導電性生地１１の一部が導電性線状体１４と接触すると、導電性線状体１４と折り曲げ部１３とを経由して、導電性生地１１と電気的に接続される。これにより、電線２の外周面２Ｓは、円形に電気的に接続した導電性生地１１に囲まれることになる。

そして、作業者は、図１２に示すように、フック状面ファスナー１２を、本電磁波シールド材１の表面側の絶縁性生地１０に引き寄せて、導電性生地１１を電線２の外周面２Ｓに強く密着させ、フック状面ファスナー１２を絶縁性生地１０のループ状面ファスナーに付着させることで、導電性生地１１を電線２の外周面２Ｓに密着させて巻き付けた状態にする。

これにより、電線２の外表面２Ｓに導電性生地１１を密着させて巻き付けた状態になるため、本発明に係る電磁波シールド材１を隙間なく電線に覆ってシールド効果を確実に得ることが可能となる。

又、フック状面ファスナー１２は、ループ状面ファスナーから容易に離脱させることが可能である。そのため、フック状面ファスナー１２の着脱により、フック状面ファスナー１２の付着位置の変更や修正も簡単に行うことが可能であり、電線２に対する導電性生地１１の締め直し等の手直しを簡単に行うことが可能となる。

特に、図１３に示すように、折り曲げ部１３と導電性線状材１４とは、電磁波シールド材１の表面側で盛り上がった状態となるため、フック状面ファスナー１２の導電性生地１１の短手方向の一方の端部１１ａを巻いて、導電性生地１１を電線２の外周面２Ｓに巻き付ける際に、巻き付けた導電性生地１１の一部が、盛り上がった折り曲げ部１３の導電性線状材１４に確実に接触される。

ここで、導電性線状材１４が設置された折り曲げ部１３は、本電磁波シールド材１の表面側に表れる導電性生地１１の短手方向の他方の端部１１ｂから、本電磁波シールド材１の裏面側の導電性生地１１までを連続的に導電性にしていることから、導電性線状材１４に接触した導電性生地１１が、電線２の外周面２Ｓに対して確実に取り囲んだ状態となる。そして、導電性生地１１は電線２の外周面２Ｓに密着していることから、電線２からの電磁波の漏れを確実に防止することが可能となる。

更に、絶縁性生地１０の表面の全面は、ループ状面ファスナーを構成していることから、導電性生地１１の短手方向の一方の端部１１ａを電線２の外周面２Ｓに巻いた状態のフック状面ファスナー１２を、本電磁波シールド材１の表面側に露出される絶縁性生地１０の表面の任意の位置に付着させることが可能となる。これにより、導電性生地１１を電線２の外周面２Ｓに密着させた状態で固定することが可能となり、安定的なシールド効果を確実に得ることが可能となる。

そして、フック状面ファスナー１２を絶縁性生地１０の表面の任意の位置に付着させることが出来るため、被覆対応の電線の外径がどのようなサイズであっても（例えば、１０ｍｍ〜３０ｍｍ、４０ｍｍ〜７０ｍｍ、７０ｍｍ〜１２０ｍｍ等）、フック状面ファスナー１２の付着位置を変更し、電磁波シールド材１の結束内径を適宜調整することで、一つの電磁波シールド材１で、多種多様の電線の外径に対応することが可能となる。つまり、本発明に係る電磁波シールド材１では、絶縁性生地１０と導電性生地１１との短手方向のサイズを調整して、電磁波シールド材１の結束内径を多段階的に細かく設定する必要は無いのである。

又、本発明に係る電磁波シールド材１は、フック状面ファスナー１２を絶縁性生地１０の表面の任意の位置に付着させることが出来るため、被覆対象の電線が複数本並んでいる場合であっても、導電性生地１１を複数の電線の外周面に密着させた状態で固定することが可能である。

例えば、図１４に示すように、電線２が二本並んで接続されている電線群３の場合、作業者は、本電磁波シールド材１の裏面側の導電性生地１１の長手方向を電線群３の長手方向に対応させて、導電性生地１１を電線群３の外周面３Ｓに密着させる。

そして、作業者は、図１５に示すように、導電性生地１１の短手方向の他方の端部１１ｂを巻いて、導電性生地１１を電線群３の外周面３Ｓに巻き付けて、折り曲げ部１３の導電性線状材１４を、本電磁波シールド材１の表面側に露出させる。

更に、作業者は、図１６に示すように、導電性生地１１の短手方向の一方の端部１１ａを巻いて、導電性生地１１を電線群３の外周面３Ｓに巻き付けて、導電性生地１１の一部を折り曲げ部１３の導電性線状材１４に接触させ、フック状面ファスナー１２を、本電磁波シールド材１の表面側の絶縁性生地１０のループ状面ファスナーに付着させる。

ここで、図１７に示すように、被覆対象が電線群３のように複数の電線２が並んだ状態であっても、フック状面ファスナー１２の付着位置を調整することで、本発明に係る電磁波シールド材１を隙間なく電線群３に巻き付けることが可能となる。

又、本発明に係る電磁波シールド材１は、フック状面ファスナー１２を絶縁性生地１０の表面の任意の位置に付着させることが出来るため、被覆対応の電線が湾曲・屈曲した場合であっても、本発明に係る電磁波シールド材１を隙間なく電線に巻き付けることが可能となる。

例えば、図１８に示すように、電線４の形状がＬ字状であり、電線４が曲げ部を有する場合、作業者は、本電磁波シールド材１の裏面側の導電性生地１１を曲げて、電線４の曲げ部に対応させて、導電性生地１１を電線４の外周面４Ｓに密着させる。

そして、作業者は、折り曲げ部１３の導電性線状材１４を電線４の外周面４Ｓに沿わせて、導電性生地１１を電線４の外周面４Ｓに巻き付けて、折り曲げ部１３の導電性線状材１４を表面に露出させる。

ここで、電線４が曲げ部を有する場合、電線４の曲げ部近傍では、フック状面ファスナー１２と折り曲げ部１３の導電性線状材１４とは、本電磁波シールド材１の表面側に立ち上がった状態となる。一方、電線４の曲げ部から離れた部分では、フック状面ファスナー１２と折り曲げ部１３の導電性線状材１４とは、広がった状態となる。

そこで、作業者は、電線４の曲げ部近傍では、フック状面ファスナー１２を折り曲げて、導電性生地１１の一部を折り曲げ部１３の導電性線状材１４に接触させた状態にして、折り曲げたフック状面ファスナー１２を絶縁性生地１０のループ状面ファスナーに付着させる。又、作業者は、電線４の曲げ部以外の部分の近傍では、フック状面ファスナー１２を引っ張って、導電性生地１１の一部を折り曲げ部１３の導電性線状材１４に接触させた状態にして、導電性生地１１を電線４に巻き付けてから、引っ張ったフック状面ファスナー１２を絶縁性生地１０のループ状面ファスナーに付着させる。

ここで、図１８に示すように、電線４に曲げ部が存在する場合、電線４の曲げ部近傍のフック状面ファスナー１２の付着位置は、折り曲げ部１３の導電性線状材１４の近傍となり、電線４の曲げ部以外の部分の近傍のフック状面ファスナー１２の付着位置は、折り曲げ部１３の導電性線状材１４の遠傍となる。本発明では、フック状面ファスナー１２を絶縁性生地１０の表面の任意の位置に付着させることが出来るため、曲げ部を有する電線４の位置に応じてフック状面ファスナー１２の付着位置を変更しなければならない場合であっても、それぞれの位置に応じてフック状面ファスナー１２の付着位置を調整することで、本発明に係る電磁波シールド材１を隙間なく、曲げ部を有する電線４に巻き付けることが可能となる。

ところで、電線の外径が、電磁波シールド材１の導電性生地１１の短手方向のサイズよりも大きい場合は、電磁波シールド材１の導電性生地１１を電線の外周面に物理的に巻き付けることが出来ない。このような場合には、電磁波シールド材１を二枚用意し、第一の電磁波シールド材１ａの絶縁性生地１０の全面と第二の電磁波シールド材１ｂの絶縁性生地１０の全面とを表面（上方）に向けて、第一の電磁波シールド材１ａの長手方向と第二の電磁波シールド材１ｂの長手方向とを揃えて、図１９Ａに示すように、第一の電磁波シールド材１ａのフック状面ファスナー１２の近傍の導電性生地１１の一部を、第二の電磁波シールド材１ｂの導電性線状材１４に接触した状態で、第一の電磁波シールド材１ａのフック状面ファスナー１２を、第二の電磁波シールド材１ｂの導電性線状材１４の近傍の絶縁性生地１０のループ状面ファスナーに付着させる。これにより、第一の電磁波シールド材１ａと第二の電磁波シールド材１ｂとが電気的に接続される。このように、複数の電磁波シールド材１をフック状面ファスナー１２で電磁波シールド材１の短手方向に繋ぐことで、電磁波シールド材１の導電性生地１１の短手方向のサイズを電線の外径よりも大きくして対応することが出来る。

次に、第一の電磁波シールド材１ａと第二の電磁波シールド材１ｂとを繋げた状態で、図１９Ｂに示すように、第一の電磁波シールド材１ａと第二の電磁波シールド材１ｂとの裏面側の導電性生地１１を電線５の外周面５Ｓに巻き付けて、第一の電磁波シールド材１ａの折り曲げ部１３の導電性線状材１４を表面に露出させる。

そして、第二の電磁波シールド材１ｂのフック状面ファスナー１２を巻いて、第二の電磁波シールド材１ｂの導電性生地１１の一部を、第一の電磁波シールド材１ａの折り曲げ部１３の導電性線状材１４に接触させる。更に、第二の電磁波シールド材１ｂのフック状面ファスナー１２を巻いて、第一の電磁波シールド材１ａの絶縁性生地１０のループ状面ファスナーに付着させる。これにより、第一の電磁波シールド材１ａと第二の電磁波シールド材１ｂとの導電性生地１１を電線５の外周面５Ｓに密着させて巻き付けた状態にすることが出来る。

このように、一枚の電磁波シールド材１の導電性生地１１の短手方向のサイズが電線５の外径よりも小さい場合であっても、二枚以上の電磁波シールド材１を繋げることで、外径が大きい電線５にも対応することが可能となるのである。

ところで、本発明に係る電磁波シールド材１では、導電性生地１１を電線の外周面を巻き付けると、絶縁性生地１０のループ状面ファスナーが外部に露出した状態となるため、外部に他のフック状面ファスナーが存在すれば、そこに巻き付け後の電磁波シールド材１の絶縁性生地１０のループ状面ファスナーを付着させることが可能である。

例えば、図２０に示すように、キャビネットやフレーム等の設置物６の表面で、且つ、電線２を配置させる箇所に、フック状面ファスナーの小片７を両面テープ等の接着手段により接着する。そして、電線２に巻き付けた状態の電磁波シールド材１の絶縁性生地１０のループ状面ファスナーをフック状面ファスナーの小片７に付着していくことで、電線２に巻き付けた後の電磁波シールド材１を設置物６の所望の位置に簡単に固定することが可能となり、電磁波シールド材１が邪魔にならずに、当該電磁波シールド材１を設置物６に適切に整理することが可能となる。

さて、絶縁性生地１０の種類に特に限定は無いが、例えば、ループ状の係合素子が表面の全面に設けられるパイル生地であると好ましい。パイル生地は、ワッカ状の糸を織り込んだ生地であり、表面の全面にループ状の係合素子が生じる。

又、絶縁性生地１０の厚みに特に限定は無いが、例えば、１．０ｍｍ〜２．０ｍｍの範囲内の薄手の生地であると好ましい。これにより、絶縁性生地１０を電線の外表面に巻き付けやすくすることが可能となる。特に、絶縁性生地１０は、厚みが１．０ｍｍ〜２．０ｍｍの範囲内の極薄のパイル生地であると、電線への巻き付けがし易くなり、作業性を向上させるため、好ましい。一方、絶縁性生地１０の厚みが５．０ｍｍを超えると、絶縁性生地１０が嵩張って電線に巻き付け難くなり、好ましくない。

又、絶縁性生地１０の短手方向のサイズに特に限定は無いが、例えば、５０ｍｍ〜４００ｍｍの範囲内に設定することが出来る。これにより、複数種類の外径の電線に対応することが可能となる。例えば、外径が１００ｍｍの電線であれば、絶縁性生地１０の短手方向のサイズは３６４ｍｍ程度で適切に覆うことが出来る。

又、導電性生地１１の種類に特に限定は無い。導電性生地１１は、例えば、織布若しくは不織布に金属メッキを施した導電性織布、導電性糸を織り込んだ導電性織物、金属箔、金属箔をガラスクロスに接着した金属箔ガラスクロス、金属箔をフィルムに接着した金属箔フィルム等を挙げることが出来る。金属箔ガラスクロスは、例えば、アルミ箔をガラスクロスに接着したアルミガラスクロスを挙げることが出来る。金属箔フィルムは、例えば、アルミ箔をポリエステルフィルムに接着したＰＥＴフィルム付きアルミ箔を挙げることが出来る。ここで、導電性生地１１は、折り曲げ部１３の作り易さや湾曲電線への巻き付け易さの観点から、導電性織布であると好ましい。これにより、折り曲げても割れが生じ難く、湾曲電線へ追従して折り曲げ可能である。

又、導電性生地１１の厚みに特に限定は無いが、例えば、０．０１ｍｍ〜１．００ｍｍの範囲内の薄手の生地であると好ましい。これにより、導電性生地１１を電線の外表面に巻き付けやすくすることが可能となる。例えば、導電性織布の厚みは、０．１０ｍｍ程度であり、導電性不織布の厚みは、０．０１ｍｍ程度であり、ＰＥＴフィルム付きアルミ箔の厚みは、０．０４ｍｍ程度である。一方、導電性生地１１の厚みが１．００ｍｍを超えると、絶縁性生地１０と導電性生地１１とを貼り合わせたベース生地が嵩張って電線に巻き付け難くなり、好ましくない。

又、絶縁性生地１０に導電性生地１１を貼り付ける方法に特に限定は無いが、例えば、接着剤を絶縁性生地１０の裏面に塗布して、導電性生地１１の表面を貼り付けて固化させる方法を挙げることが出来る。接着剤は、柔軟性を有する接着剤であると好ましく、例えば、ウレタン系接着剤、シリコン系接着剤、エポキシ系接着剤、ナイロン系接着剤等を挙げることが出来る。

貼り付け方法として、例えば、絶縁性生地１０の一面（裏面）に接着剤をスプレー塗布し、絶縁性生地１０の塗布面に導電性生地１１の一面（表面）を設置してローラー圧着して貼り付ける方法を挙げることが出来る。

又、貼り付け方法として、導電性生地１１の表面にホットメルト接着層が設けられている場合は、導電性生地１１のホットメルト接着層に絶縁性生地１０の一面を設置して熱ラミネート加工を施して、導電性生地１１のホットメルト接着層に絶縁性生地１０を貼り付ける方法を挙げることが出来る。

又、フック状面ファスナー１２は、絶縁性生地１０のループ状面ファスナーに着脱可能であれば、その種類に特に限定は無いが、絶縁性生地１０のループ状面ファスナーとの柔軟性に対応するソフトタイプのフック状面ファスナーであると好ましい。ソフトタイプのフック状面ファスナーとは、フック状面ファスナーの裏面に柔軟な補強材を用いることで、フック状面ファスナーの全体に柔軟性を付与したフック状面ファスナーを意味する。これにより、フック状面ファスナー１２を絶縁性生地１０のループ状面ファスナーに付着した後の電線への巻き付け調整や手直しが容易となる。

又、導電性生地１１にフック状面ファスナー１２を設ける方法に特に限定は無いが、例えば、フック状面ファスナー１２を導電性生地１１に糸で縫い付ける方法を挙げることが出来る。糸で縫い付ける際には、フック状面ファスナー１２の両端部のそれぞれを導電性生地１１の長手方向に沿って縫い付けることで、フック状面ファスナー１２を導電性生地１１に強固に固定することが出来る。更に、接着剤等を組み合わせても構わない。

又、フック状面ファスナー１２の短手方向のサイズに特に限定は無いが、例えば、１０ｍｍ〜２０ｍｍの範囲内であると好ましい。これにより、巻き付け後の絶縁性生地１０ループ状面ファスナーへのフック状面ファスナー１２の付着強度を適当に高め、電線２から電磁波シールド材１を剥がれ難くすることが可能である。

又、折り曲げ部１３の折り曲げのサイズに特に限定は無いが、例えば、３ｍｍ〜１０ｍｍの範囲内であると好ましい。これにより、導電性線状材１４を設置する表面を確保することが可能となるとともに、導電性線状材１４を設置した折り曲げ部１３が、所定の高さを有する盛り上がりとなり、導電性生地１１を巻き付ける際に、盛り上がった折り曲げ部１３の導電性線状材１４に導電性生地１１の一部に確実に接触させることが可能となる。

又、導電性線状材１４の種類に特に限定は無いが、金属線で編みこまれた金属製編組線であると好ましい。金属製編組線は、所定の可とう性を有し、アース線等として使用することが可能である。そのため、多少湾曲した電線２に電磁波シールド材１を巻き付けたとしても、電線２に沿って金属製編組線が導電性生地１１に電気的に接触しながら湾曲して追従するため、電線２の電磁波を漏れなく防止することが可能となる。又、金属製編組線は、所定の厚みを有するため、折り曲げ部１３の高さと相俟って、折り曲げ部１３の導電性編組線１４の盛り上がりによる導電性生地１１の一部の接触を確実にする。尚、金属製編組線は、金属製平編線を含む。又、金属線は、例えば、錫メッキ軟銅線を挙げることが出来るが、これに限定されない。

又、折り曲げ部１３の表面に導電性線状材１４を設ける方法に特に限定は無いが、例えば、導電性線状材１４を折り曲げ部１３の表面から裏面まで糸で縫い付ける方法を挙げることが出来る。これにより、導電性線状材１４を折り曲げ部１３の表面に固定するとともに、折り曲げ部１３を構成する導電性生地１１の短手方向の他方の端部１１ｂの折り曲げを確実に固定することが可能となる。糸で縫い付ける際には、導電性線状材１４の中央部を折り曲げ部１３の長手方向に沿って縫い付けることで、導電性線状材１４を折り曲げ部１３の表面に強固に固定することが出来る。更に、接着剤等を組み合わせても構わない。

＜実施例、比較例等＞
以下、実施例、比較例等によって本発明を具体的に説明するが、本発明はこれにより限定されるものではない。

先ず、図１−図８に基づいて本発明に係る電磁波シールド材１を製造した。具体的には、短手方向のサイズが１３５０ｍｍであり、長手方向のサイズが２５ｍ（２５００ｍｍ）であり、厚みが１．６ｍｍのナイロン製のパイル生地（セーレン株式会社製）を絶縁性生地１０とし、絶縁性生地１０と同じサイズであり、厚みが０．１ｍｍであり、ポリエステル織布に銅及びニッケルメッキを施した導電性織布（セーレン株式会社製）を導電性生地１１とし、絶縁性生地１０を表層とし、導電性生地１１を裏層として貼り付けた。貼り付け方法は、絶縁性生地１０の一面にウレタン系接着剤をスプレー塗布し、絶縁性生地１０の塗布面に導電性生地１１の一面を設置してローラー圧着して貼り付ける方法である。絶縁性生地１０と導電性生地１１とを貼り付けたベース生地の短手方向のサイズを１２５ｍｍにスリットして、電磁波シールド材のベース生地とした。

次に、短手方向のサイズが１５ｍｍのポリエステル製のソフトタイプのフック状面ファスナー（クラレファスニング株式会社製）を用意し、ベース生地の導電性生地１１の短手方向の一方の端部の近傍に糸で縫い付けた。例えば、フック状面ファスナーの一方の端部を導電性生地１１の中心方向にし、導電性生地１１の短手方向の一方の端部から導電性生地１１の中心方向に向かって５ｍｍだけ内側の位置にフック状面ファスナーの他方の端部を合わせた。そして、ベース生地の導電性生地１１の短手方向の他方の端部を絶縁性生地１０の短手方向の他方の端部に向かって、折り曲げのサイズが５ｍｍとなる程度に折り曲げることで折り曲げ部１３を構成した。更に、錫メッキ軟銅線で編みこまれた金属製編組線（日本ジッパーチュービング株式会社製）を導電性線状材１４として用意し、折り曲げ部１３の表面に導電性線状材１４を設置して、導電性線状材１４を折り曲げ部１３の表面から裏面まで糸で縫い付けて、電磁波シールド材１を製造した。

電磁波のシールド効果は、ＣＩＳＰＲ２５の電磁波ノイズ測定に関する国際規格「車載受信機の保護のための妨害特性の限度値及び測定方法」に基づいて確認した。具体的には、図２１Ａに示すように、電波暗室２０において、銅板で構成されたグランドプレート２１の上に発泡スチロール２２を配置し、その上に発振器２３を設置し、発振器２３からの電線（ハーネス、電源線、信号線）２４を負荷２５（電気抵抗値が５０Ω）に電気的に接続した。電線２４は１．５ｍの長さであり、１０ｍｍの外径である。一方、電波暗室２０の電線２４の上方に、スペクトラムアナライザ２６に接続されたアンテナ２７を設置し、電線２４から放出される電磁波（ノイズ）を測定出来るようにした。

そして、発振器２３により、３０ＭＨｚより５ＭＨｚのステップの信号を、電線２４を介して負荷２５に流し、アンテナ２７を介して電線２４から発生した電磁波の周波数をスペクトラムアナライザ２６で測定した。アンテナ２７は、測定対象の電磁波の周波数に応じて適宜取り換えた。

ここで、図２１Ｂに示すように、先ず、電線２４のみの状態で、発振器２３から信号を負荷２５に流した際に検出される電磁波の測定値を参考例の測定結果とした。次に、電磁波シールド材１を電線２４に巻き付けた際に、電線２４の外径１０ｍｍに対して電磁波シールド材１の結束内径を１７ｍｍとし、電磁波シールド材１と電線２４との間に隙間が生じる条件とした。電線２４の外径の面積を電磁波シールド材１の結束内径で除算した除算値に１００を乗算した値を電線挿入率として定義した場合、この条件の挿入率は約６０％であった。尚、電線挿入率の一般式は、電線を束ねた時の最外円周を電磁波シールド材の結束内径で除算した除算値に１００を乗算した値である。挿入率が約６０％の条件は、電線を電磁波シールド材で覆う場合の一般的な条件に対応する。この条件で検出される電磁波の測定値を比較例の測定結果とした。

最後に、電磁波シールド材１を電線２４に巻き付けた際に、電線２４の外径１０ｍｍに対して電磁波シールド材１の結束内径を約１０ｍｍとし、電磁波シールド材１の導電性生地１１を電線２４の外周面に密着させた状態とし、電磁波シールド材１と電線２４との間に隙間が殆ど生じない条件とした。この条件の挿入率は約１００％であった。挿入率が約１００％の条件は、電線を本発明の電磁波シールド材１で覆う場合の特別な条件に対応する。この条件で検出される電磁波の測定値を実施例の測定結果とした。

測定の結果、参考例の測定結果では、図２２に示すように、放射エミッション水平偏波でも、放射エミッション垂直偏波でも、全ての周波数において電磁波のピークが強く生じており、電磁波が発生していることが理解される。

又、比較例の測定結果では、図２３に示すように、電線２４に導電性生地１１を巻き付けていることで、放射エミッション水平偏波でも、放射エミッション垂直偏波でも、参考例の測定結果での電磁波のピークは抑えられていた。しかしながら、放射エミッション水平偏波では、低周波数帯で、放射エミッション垂直偏波では、高周波数帯で、電磁波のピークは生じていた。これは、電磁波シールド材１と電線２４との間の隙間から電磁波が漏れ出ているものと考えられる。又、比較例の挿入率の条件は、一般的な条件であることから、一般的な条件で電磁波シールド材１を電線２４に巻き付けても、電磁波が漏れてしまうことが理解される。

一方、実施例の測定結果では、図２４に示すように、挿入率を約１００％とし、電線２４に導電性生地１１を密着して巻き付けていることで、放射エミッション水平偏波でも、放射エミッション垂直偏波でも、驚くべきことに、比較例の測定結果での電磁波のピークは殆ど低減して消失していることが理解される。

このように、実施例では、電線２４の外表面に導電性生地１１を密着させて巻き付けた状態とするため、隙間なく電線に覆ってシールド効果を確実に得ることが可能となるのである。これは、本発明の電磁波シールド材１がフック状面ファスナー１２の付着位置を調整することで、隙間なく電線２４に巻き付けることが出来る構成であるからこそ、初めて得ることが出来る顕著な効果と考える。

尚、電線の外径が大きくなっても、電線群であっても、電線に曲げ部が存在したとしても、上述のように、本発明に係る電磁波シールド材では、電線の外表面に導電性生地を密着させて巻き付けた状態とすることが出来るため、実施例の測定結果と同様の効果を得ることが出来る。

以上のように、本発明に係る電磁波シールド材は、電気電子分野、機械分野、自動車分野、建設分野等のあらゆる分野における電線の電磁波の遮断手段として有用であり、隙間なく電線に覆ってシールド効果を確実に得ることが出来るとともに、電線の外径や電線の曲げ部に対して簡単に着脱させることが可能な電磁波シールド材として有効である。

１ 電磁波シールド材
１０ 絶縁性生地
１１ 導電性生地
１２ フック状面ファスナー
１３ 折り曲げ部
１４ 導電性線状材

Claims (4)

1. 長方形状であり、ループ状の係合素子が表面の全面に設けられており、当該表面の全面がループ状面ファスナーとして機能し、本電磁波シールド材の表層を構成する絶縁性生地と、
   前記絶縁性生地のサイズと同等のサイズを有し、前記絶縁性生地の裏面の全面に貼り付けられており、本電磁波シールド材の裏層を構成する導電性生地と、
   前記導電性生地の短手方向の一方の端部の近傍に設けられ、前記ループ状面ファスナーのループ状の係合素子に着脱可能なフック状の係合素子を有し、前記導電性生地の長手方向に沿って連続して延びているフック状面ファスナーと、
   前記導電性生地の短手方向の他方の端部を前記絶縁性生地の短手方向の他方の端部に向かって折り曲げることで形成され、当該導電性生地の短手方向の他方の端部の裏面から表面までを連続的に導電性にしている折り曲げ部と、
   前記折り曲げ部の表面に電気的に接続された状態で設けられ、前記導電性生地の長手方向に沿って連続して延びている導電性線状材と、
   を備える電磁波シールド材。
2. 本電磁波シールド材は、
   前記導電性生地を電線の外周面に密着させた状態で、当該導電性生地の短手方向の他方の端部を巻いて、当該導電性生地を前記電線の外周面に巻き付けて、前記折り曲げ部の導電性線状材を表面側に露出させ、
   前記導電性生地の短手方向の一方の端部を巻いて、当該導電性生地の一部を前記折り曲げ部の導電性線状材に接触させ、
   前記フック状面ファスナーを前記絶縁性生地のループ状面ファスナーに付着させることで、前記導電性生地を前記電線の外周面に密着させて巻き付けた状態にする
   請求項１に記載の電磁波シールド材。
3. 前記絶縁性生地は、厚みが１．０ｍｍ〜２．０ｍｍの範囲内の極薄のパイル生地であり、
   前記導電性生地は、厚みが０．０１ｍｍ〜１．００ｍｍの範囲内であり、織布若しくは不織布に金属メッキを施した導電性織布、又は、金属箔をフィルムに接着した金属箔フィルムである、
   請求項１又は２に記載の電磁波シールド材。
4. 前記導電性線状材は、金属線で編みこまれた金属製編組線である、
   請求項１〜３のいずれか一項に記載の電磁波シールド材。