JP2021084567A - 部材の取付構造 - Google Patents

Abstract

【課題】取付部材の被取付部材に対する取付部分の小型化を図る。【解決手段】被取付部材１２における被取付板部１４は、幅狭孔部１６、被挟持部１８、幅広孔部１７、被係止部１９及び凹部２３を備える。取付部材２６は、取付本体部２８と、取付本体部２８から下側へ突出して幅広孔部１７に挿通される挿通部３１とを備える。挿通部３１は、取付部材２６の前後方向への移動に伴い幅狭孔部１６内をスライドする挿通本体部３２と、挿通本体部３２とともに移動して、取付本体部２８とともに被挟持部１８を上下両側から挟み込む挟持部３３とを備える。取付部材２６には、挿通本体部３２のスライドに伴い凹部２３に嵌合される凸部３５と、凸部３５が凹部２３の奥部まで嵌合された状態で、被係止部１９に係止される係止部３６とが形成されている。【選択図】図４

Description

本発明は、車両の内装品等を構成する複数の部材のうちの２部材の一方を被取付部材とするとともに他方を取付部材とし、その取付部材を被取付部材に取付ける部材の取付構造に関する。

車両の車室には、空調用レジスタ等の機能部品を配置するための開口部を有するクラスタが配置される場合がある。クラスタは複数の部材によって構成されており、そのうちの一部が、被取付部材及び取付部材の２部材からなる。被取付部材に取付部材が取付けられることによって開口部が形成される。取付部材を被取付部材に対し、奥行き方向、幅方向及び高さ方向に位置決めした状態で同被取付部材に取付けるために、別体の樹脂製のクリップが用いられる場合がある（例えば、特許文献１参照）。この場合、例えば、被取付部材にクリップが装着され、取付部材に設けられた係止孔に上記クリップの一部が挿入されて係止されることで、取付部材がクリップを介して被取付部材に取付けられる。

特開２０１６−３７２２９号公報

ところが、上記のように別体のクリップを用いて取付部材を被取付部材に取付ける取付構造では、クリップを収容し、かつそのクリップが弾性変形する大きなスペースが必要になり、奥行き方向、幅方向及び高さ方向のいずれの方向にも、取付部材の被取付部材に対する取付部分が大きくなってしまう問題がある。

本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、取付部材の被取付部材に対する取付部分の小型化を図ることのできる部材の取付構造を提供することにある。

上記課題を解決する部材の取付構造は、被取付部材に形成された被取付板部の厚み方向を高さ方向とし、同高さ方向に対し直交し、かつ互いに直交する２方向を奥行き方向及び幅方向とし、取付部材及び前記被取付部材の少なくとも一方を前記奥行き方向へ移動させて、前記取付部材を前記被取付板部に取付ける構造であって、前記被取付板部には、幅狭孔部と、前記幅狭孔部に対し前記幅方向に隣接する被挟持部と、前記幅狭孔部及び前記被挟持部に対し前記奥行き方向に隣接する幅広孔部とが形成され、前記取付部材は、取付本体部と、前記取付本体部から前記高さ方向へ突出して前記幅広孔部に挿通される挿通部とを備え、前記挿通部は、前記取付部材及び前記被取付部材の少なくとも一方の移動に伴い前記幅狭孔部に対し前記奥行き方向へスライドする挿通本体部と、前記挿通本体部とともに前記被取付板部に対し前記奥行き方向へ移動して、前記取付本体部とともに前記被挟持部を前記高さ方向における両側から挟み込む挟持部とを備え、前記取付部材及び前記被取付板部の一方には、前記奥行き方向へ延びる凹部が形成され、他方には前記奥行き方向へ延びて前記凹部に嵌合する凸部が形成され、前記取付部材及び前記被取付板部の一方には、前記凸部が前記凹部の奥部まで嵌合された状態で、前記取付部材及び前記被取付板部の他方に設けられた被係止部に係止される係止部が形成されている。

上記の構成によれば、取付部材の被取付部材への取付けに際し、取付部材及び被取付部材の少なくとも一方、例えば取付部材が奥行き方向へ移動させられる。上記移動の途中で、挿通部が幅広孔部の開口部に到達すると、被挟持部が挟持部の移動経路上に位置し、同被挟持部が挟持部の移動を妨げようとする。挟持部が幅広孔部から高さ方向へ飛び出すように、取付部材が高さ方向へ移動させられる。挟持部が幅広孔部から飛び出した状態で、取付部材が再び奥行き方向へ移動させられる。すると、挿通部における挿通本体部が幅狭孔部の壁面に沿って奥行き方向へスライドするとともに、挟持部が被挟持部を挟んで取付本体部とは反対側を、奥行き方向へ移動する。挟持部は、取付本体部とともに被挟持部を高さ方向における両側から挟み込む。また、取付部材の上記移動の途中で凸部が凹部に嵌入し始める。

そして、挿通本体部の上記スライドに伴い、凸部が奥行き方向における凹部の奥部まで嵌合されると、係止部が被係止部に係止される。
取付部材は、係止部が係止された被係止部と、凸部が嵌合された凹部のうち、奥部の壁面とによって、奥行き方向へ動くことを規制される。また、取付部材は、凸部が嵌合された凹部の幅方向における両壁面によって、同幅方向へ動くことを規制される。また、取付部材は、取付本体部及び挟持部の間の被挟持部によって、高さ方向へ動くことを規制される。このようにして、取付部材は、奥行き方向、幅方向及び高さ方向への動きを規制された、すなわち、位置決めされた状態で被取付部材に取付けられる。

上記の構成では、別体のクリップを用いていないため、同クリップを収容及び保持するスペースや、同クリップが弾性変形するスペース等を確保しなくてすむ。
また、上記の構成では、幅狭孔部、被挟持部及び幅広孔部と、係止部及び被係止部の一方と、凹部及び凸部の一方とが、厚み方向を高さ方向とする板状の被取付板部に集約されている。そのため、別体のクリップが用いられることで、奥行き方向、幅方向及び高さ方向のそれぞれにおける取付部分の寸法が同程度となる場合に比べ、少なくとも高さ方向における取付部分の寸法を小さくすることが可能となる。

上記部材の取付構造において、前記被係止部は、前記被取付板部のうち、前記幅広孔部を挟んで前記幅狭孔部及び前記被挟持部とは反対側の部分に形成されていることが好ましい。

上記の構成によれば、被係止部が、幅狭孔部及び被挟持部や、幅広孔部と幅方向における略同じ箇所に配置されている。そのため、取付部材の被取付部材に対する取付部分の幅方向における寸法を小さくすることが可能となる。

また、被取付板部のうち、幅広孔部を挟んで幅狭孔部及び被挟持部とは反対側となる部分が、被係止部の形成箇所として利用される。そのため、被係止部を形成する箇所を被取付板部に別途設けなくてもすむ。

上記部材の取付構造において、前記係止部は、前記被取付板部を挟んで前記取付本体部とは反対側において前記奥行き方向に延びており、前記係止部は、前記取付本体部側へ突出し、かつ前記被係止部に対し引っ掛けられることにより係止される爪部を有していることが好ましい。

上記の構成によれば、取付部材の被取付部材への取付けに際し、挟持部が幅広孔部から高さ方向へ飛び出た状態で、例えば取付部材が奥行き方向へ移動させられた場合、挿通本体部が幅狭孔部をスライドするとともに、係止部の爪部が被係止部に接近する。この接近の途中で、爪部が被取付板部のうち幅広孔部を挟んで、幅狭孔部及び被挟持部とは反対側となる部分に接触する。接触後も、取付部材が奥行き方向へ移動させられると、係止部が弾性変形することで、爪部が上記部分に乗り上げる。上記移動により、爪部が上記部分を乗り越えると、係止部が弾性復元力によって上記部分を乗り越える前の形状に戻ろうとする。爪部が、上記部分に形成された被係止部に対し引っ掛けられて、係止部が同被係止部に係止された状態になる。

上記部材の取付構造において、車両には、機能部品を配置するための開口部を有するクラスタが搭載されており、前記取付部材及び前記被取付部材は、前記クラスタを構成する複数の部材のうちの一部であり、前記取付部材が前記被取付部材の前記被取付板部に取付けられることにより、前記開口部が形成されるものであることが好ましい。

上記の構成によれば、挟持部が、取付本体部とともに被挟持部を高さ方向における両側から挟み込み、凸部が凹部の奥部まで嵌合し、係止部が被係止部に係止されることで、取付部材が、高さ方向、奥行き方向及び幅方向への動きを規制された、すなわち、位置決めされた状態で被取付部材に取付けられる。被取付部材及びこれに取付けられた取付部材により、車両に搭載されるクラスタの一部であって、開口部の周辺部分が構成される。このクラスタにおいて、取付部材の被取付部材に対する取付部分の少なくとも高さ方向の寸法を小さくする効果が得られる。

上記部材の取付構造によれば、取付部材の被取付部材に対する取付部分の小型化を図ることができる。

部材の取付構造を車両のクラスタに適用した一実施形態を示す図であり、同クラスタの被取付部材に取付部材が取付けられて開口部が形成された状態を斜め後上方から見た部分斜視図。 （ａ）は、図１における被取付部材の被取付板部に取付部材が取付けられる前の状態を斜め後上方から見た部分分解斜視図、（ｂ）は図２（ａ）の一部を拡大して示す部分斜視図。 一実施形態において、被取付板部に取付部材が取付けられる前の状態を、斜め前上方から見た部分分解斜視図。 一実施形態において、被取付板部に取付部材が取付けられる前の状態を、斜め前下方から見た部分分解斜視図。 一実施形態における取付部材を斜め前方から見た部分斜視図。 一実施形態における取付部材を斜め前方であって、図５とは異なる方向から見た部分斜視図。 一実施形態における被取付部材の被取付板部の一部を斜め前下方から見た部分斜視図。 一実施形態において、被取付板部に取付部材が取付けられた状態を、斜め前下方から見た部分斜視図。 図８の９−９線断面図。 図９の１０−１０線断面図。

以下、部材の取付構造を車両のセンタークラスタ等のクラスタに適用した一実施形態について、図面を参照して説明する。
なお、以下の記載においては、車両の進行方向（前進方向）を前方とし、後進方向を後方とし、高さ方向を上下方向として説明する。また、車幅方向（左右方向）については、車両を後方から見た場合を基準として方向を規定する。

車両の車室の前部には、インストルメントパネルが配置されており、その主要部は、図１に示すクラスタ１０によって構成されている。クラスタ１０には、機能部品を配置するための開口部１１が形成されている。開口部１１は、上下方向よりも左右方向に細長い形状をなしている。クラスタ１０は、図２（ａ）に示す被取付部材１２及び取付部材２６の２部材を含む複数の部材によって構成されている。被取付部材１２及び取付部材２６は、いずれも樹脂材料によって形成されている。被取付部材１２及び取付部材２６のそれぞれの後面は、クラスタ１０の意匠面の一部を構成している。クラスタ１０では、被取付部材１２に対し取付部材２６が取付けられることにより上記開口部１１が形成されている。取付部材２６の被取付部材１２への取付けは、同取付部材２６を被取付部材１２に対し後方から前方へ移動させて、それらの取付部材２６及び被取付部材１２を互いに接近させることによってなされる。開口部１１には、図示しないが、空調装置から送られてきた空調用空気を車室に吹き出すとともに、その吹き出し方向を変更等する空調用レジスタが、機能部品として配置される。

次に、被取付部材１２及び取付部材２６のそれぞれにおいて、取付けに関する部分について説明する。
＜被取付部材１２＞
図２（ａ），（ｂ）、図３、図４及び図７に示すように、被取付部材１２の右側の側枠部１３の上端部には、略水平状態で左方へ突出する板状の被取付板部１４が一体に形成されている。ここで、被取付部材１２及び取付部材２６の各部を特定するために、被取付板部１４の厚み方向を高さ方向とし、同方向に対し直交し、かつ互いに直交する２方向を奥行き方向及び幅方向とする。本実施形態では、車幅方向（左右方向）が幅方向に該当し、前後方向が奥行き方向に該当し、上下方向が高さ方向に該当する。

被取付板部１４には、幅狭孔部１６と、幅狭孔部１６に対し左右方向における片側、本実施形態では右側に隣接する被挟持部１８と、幅狭孔部１６及び被挟持部１８に対し、後側に隣接する幅広孔部１７とが形成されている。幅狭孔部１６及び幅広孔部１７によって、被取付板部１４を上下方向に貫通する係止孔１５が形成されている。

被取付板部１４のうち、幅広孔部１７を挟んで幅狭孔部１６及び被挟持部１８とは反対側の部分、すなわち、幅広孔部１７よりも後側の部分を、被取付板部１４の後枠部２０というものとする。この後枠部２０は、左右方向に細長い形状をなしており、被取付板部１４の後端部の一部を構成している。本実施形態では、この後枠部２０の前下端部に被係止部１９が形成されている。

後枠部２０の後端面の下側の部分は、下傾斜面２２によって構成されている。下傾斜面２２は、前側ほど後述する取付本体部２８から遠ざかるように、すなわち前側ほど低くなるように前後方向に対し傾斜している。

また、後枠部２０の後端面の上側の部分は、上傾斜面２１によって構成されている。上傾斜面２１は、前後方向における後側ほど上記取付本体部２８から遠ざかるように、すなわち後側ほど低くなるように前後方向に対し傾斜している。

被取付板部１４の後端部であって、幅広孔部１７及び上記後枠部２０の左方に隣接した箇所には、後端面から前方へ延びる（凹む）凹部２３が形成されている（図１０参照）。凹部２３は被取付板部１４の上下方向における全領域にわたって形成されている。

＜取付部材２６＞
図２（ａ）、図５及び図６に示すように、取付部材２６において、開口部１１の上側に位置する箇所には、左右方向に細長い上枠部２７が形成されている。図６及び図９に示すように、上枠部２７は、略水平な状態で左右方向に延びる取付本体部２８と、後側ほど低くなるように、取付本体部２８に対し傾斜した状態で左右方向に延びる傾斜部２９とを備えている。傾斜部２９は、その前上端部において取付本体部２８の後端部に繋がっている。

図４〜図６及び図１０に示すように、取付部材２６において被取付板部１４の後方となる箇所である右端部には、同被取付板部１４の係止孔１５に係止される挿通部３１と、凹部２３に嵌合される凸部３５と、被係止部１９に係止される係止部３６とが形成されている。

挿通部３１は、取付本体部２８から下方へ突出している。挿通部３１は、上記幅広孔部１７に対し上下方向に挿通することのできる形状及び大きさを有している。より詳しくは、挿通部３１の左右方向の寸法は、幅広孔部１７の同方向の寸法よりも僅かに小さく設定されている。また、挿通部３１の前後方向の寸法は、幅広孔部１７の同方向の寸法よりも僅かに小さく設定されている。挿通部３１は、挿通本体部３２及び挟持部３３を備えている。挿通本体部３２は、幅狭孔部１６よりも僅かに左右方向に幅狭に形成されており、取付部材２６を前後方向へ移動させた場合に、その移動に伴い、幅狭孔部１６内を前後方向へスライドすることが可能である。挟持部３３は、挿通本体部３２の下端部であって、同挿通本体部３２の前後方向における全領域から右方へ延びていて、板状をなしている。挟持部３３は、挿通本体部３２とともに前後方向へ移動して、取付本体部２８とともに被挟持部１８を上下方向における両側から挟み込むことが可能である。

挟持部３３の前端部の上側の面は、傾斜面３４によって構成されている。傾斜面３４は、前側ほど被挟持部１８から遠ざかるように、すなわち前側ほど低くなるように前後方向に対し傾斜している。

凸部３５は、傾斜部２９の前面であって、被取付板部１４における凹部２３の後方となる箇所から、前方へ向けて延びている。凸部３５は左右方向を自身の厚み方向とする板状をなしている。凸部３５は、挿通本体部３２の上記前方へのスライドに伴い凹部２３に嵌合される。凸部３５の前後方向の寸法は、取付部材２６が被取付部材１２に取付けられた状態で、同凸部３５が凹部２３の奥部である前端部まで嵌合することのできる寸法に設定されている。

係止部３６は、傾斜部２９の前面であって、被取付板部１４における被係止部１９の後方となる箇所から前方へ向けて延びている。係止部３６は、被取付板部１４を挟んで取付本体部２８とは反対側、すなわち、被取付板部１４の下側に位置している。係止部３６は、自身の前端部であって、下記条件を満たす箇所に、上方へ突出し、かつ被係止部１９に対し、下側から引っ掛けられることにより係止される爪部３６ａを有している。条件とは、凸部３５が凹部２３の奥部（前端部）まで嵌合された状態で、爪部３６ａが被係止部１９に係止されることである。

次に、上記のように構成された本実施形態の作用について説明する。また、作用に伴い生ずる効果についても併せて説明する。
取付部材２６の被取付部材１２への取付けは、例えば、次のようにして行なわれる。取付部材２６が被取付部材１２の後側から前側に向けて移動させられる。この移動に伴い、取付部材２６の挿通部３１、係止部３６及び凸部３５がそれぞれ、被取付板部１４に接近する。上記移動の途中で、挿通部３１が、被取付板部１４の後枠部２０における上傾斜面２１に接触する。上傾斜面２１は、後側ほど取付本体部２８から遠ざかるように、すなわち後側ほど低くなるように、前後方向に対し傾斜している。そのため、挿通部３１が上傾斜面２１に接触しやすい。また、挿通部３１が上記上傾斜面２１に接触した後も、取付部材２６が前方へ移動させられると、その移動に伴い、挿通部３１が上傾斜面２１上を摺動することで徐々に上昇させられ、被取付板部１４における幅広孔部１７の上側の開口部に近づけられる。挿通部３１は、上傾斜面２１を通過すると、上記上側の開口部に到達する。このようにして、上傾斜面２１によって、挿通部３１が幅広孔部１７の上側の開口部に導かれる。

挿通部３１が上記上側の開口部に到達すると、挟持部３３の前側に被挟持部１８が位置し、同被挟持部１８が挟持部３３に接触することで、同挟持部３３がそれ以上前方へ移動するのを妨げようとする。そのため、挟持部３３が幅広孔部１７から下方へ飛び出すまで、取付部材２６が下側へ移動させられる。すると、被挟持部１８と挟持部３３とが上下方向にずれ、挟持部３３の前方への移動を妨げるものがなくなる。挟持部３３が幅広孔部１７から下方へ飛び出した状態で、取付部材２６が再び前方へ移動させられる。挿通部３１における挿通本体部３２が幅狭孔部１６の壁面に沿って前方へスライドする。

ここで、挟持部３３の前端部における上側の傾斜面３４が、被挟持部１８の後端部に接触する。傾斜面３４は、前側ほど低くなるように、前後方向に対し傾斜している。そのため、傾斜面３４において挟持部３３が被挟持部１８に接触した後も、取付部材２６が前方へ移動させられると、その移動に伴い挟持部３３が、被挟持部１８を挟んで取付本体部２８とは反対側である下側へ導かれる。挟持部３３は、取付本体部２８とともに被挟持部１８を上下方向における両側から挟み込む。

また、取付部材２６の上記移動の途中で凸部３５が凹部２３に嵌入し始める。
さらに、挿通本体部３２の前方への上記スライドに伴い、係止部３６の爪部３６ａが被係止部１９に接近する。この接近の途中で、爪部３６ａが、後枠部２０の後端面の下側の下傾斜面２２に接触する。この下傾斜面２２は、前側ほど取付本体部２８から遠ざかるように、すなわち前側ほど低くなるように同奥行き方向に対し傾斜している。そのため、爪部３６ａが下傾斜面２２に接触した後も、取付部材２６が前側へ移動させられると、その移動に伴い係止部３６が徐々に弾性変形しながら爪部３６ａが後枠部２０を乗り上げる。

そして、挿通本体部３２の上記スライドに伴い、凸部３５が凹部２３の奥部まで嵌合されると略同時に、爪部３６ａが後枠部２０を乗り越える。すると、係止部３６が弾性復元力によって、後枠部２０を乗り越える前の形状に戻ろうとする。図８に示すように、爪部３６ａが被係止部１９に対し下側から引っ掛けられて、同被係止部１９に係止された状態になる。爪部３６ａが下傾斜面２２上を摺動することで、上記係止部３６の弾性変形が取付部材２６の前方への移動に伴い徐々に行なわれるため、一気に弾性変形される場合に比べ、爪部３６ａは後枠部２０をスムーズに乗り越えることができる。

図９及び図１０に示すように、取付部材２６は、係止部３６の爪部３６ａが係止された被係止部１９と、凸部３５が嵌合された凹部２３における奥部の壁面とによって、前後方向へ動くことを規制される。また、取付部材２６は、凸部３５が嵌合された凹部２３の左右方向における両壁面によって、同左右方向へ動くことを規制される。また、取付部材２６は、取付本体部２８及び挟持部３３の間の被挟持部１８によって、上下方向へ動くことを規制される。このようにして、取付部材２６は、前後方向、左右方向及び上下方向のいずれの方向へも動くことを規制された、すなわち、位置決めされた状態で被取付部材１２に取付けられる。

上記のように、本実施形態によれば、取付部材２６を被取付部材１２の後方から前方へ移動させて、両者を接近させるといった簡単な作業を行なうだけで、取付部材２６を被取付板部１４において被取付部材１２に取付けることができ、取付けの作業性及び作業効率がよい。

本実施形態では、別体のクリップを用いていないため、同クリップを収容及び保持するスペースや、同クリップが弾性変形するスペース等を確保しなくてすむ。また、取付部材２６の被取付部材１２への取付けに係わる係止孔１５、被係止部１９及び凹部２３が、上下方向を厚み方向とする板状の被取付板部１４に集約されている。そのため、奥行き方向、幅方向及び高さ方向のそれぞれにおける取付部分の寸法が同程度となる場合（別体のクリップを用いた従来技術がこれに相当する）に比べ、上下方向における取付部分の寸法を小さくすることができる。取付部材２６の被取付部材１２に対する取付部分の小型化を図ることができる。

さらに、上記のように、取付部分が小さくなるため、その取付部分がクラスタ１０の意匠に及ぼす影響が小さくなる。その分、クラスタ１０の意匠の自由度を高めることができる。

本実施形態によると、上記以外にも、次の効果が得られる。
・本実施形態では、被係止部１９が、被取付板部１４のうち、幅広孔部１７を挟んで幅狭孔部１６及び被挟持部１８とは反対側の部分、すなわち、幅広孔部１７よりも後側の後枠部２０に形成されている。本実施形態では、上記後枠部２０を、被係止部１９の形成箇所として利用している。そのため、被係止部１９を形成する箇所を被取付板部１４に別途設けなくてもすむ。

・被係止部１９及び係止孔１５が左右方向における略同一の箇所に形成されている。これに加え、凹部２３が、係止孔１５及び被係止部１９の側方に隣接する箇所に形成されている。そのため、被取付板部１４の左右方向の寸法が小さくてすむ。取付部材２６の被取付部材１２に対する取付部分の左右方向における寸法を小さくすることができる。この点において、本実施形態は、上記取付部分のさらなる小型化を図ることができる。

なお、上記実施形態は、これを以下のように変更した変形例として実施することもできる。上記実施形態及び以下の変形例は、技術的に矛盾しない範囲で互いに組み合わせて実施することができる。

・被取付部材１２及び取付部材２６の少なくとも一方は、樹脂とは異なる材料によって形成されてもよい。
・被取付板部１４は、被取付部材１２の他の部分とは別の部材によって構成されてもよい。また、挿通部３１、凸部３５及び係止部３６の少なくとも１つは、取付部材２６の他の部分とは別の部材によって構成されてもよい。

・被取付板部１４が上記実施形態とは異なる態様で配置されてもよい。例えば、被取付板部１４は、厚み方向が左右方向になるように配置されてもよい。また、被取付板部１４は、水平方向及び鉛直方向の両者に対し傾斜した状態で配置されてもよい。

・被係止部１９が、被取付板部１４の後枠部２０とは異なる箇所に形成されてもよい。
・上記実施形態とは逆に、凹部２３が取付部材２６に形成され、凸部３５が被取付板部１４に形成されてもよい。

・凹部２３及び凸部３５の組合せが２以上設けられてもよい。
・被取付板部１４における被挟持部１８が、幅狭孔部１６の右側に代えて左側に形成されてもよい。また、被挟持部１８が左右方向における幅狭孔部１６の両側に形成されてもよい。前者の場合には、挿通部３１における挟持部３３が挿通本体部３２の左側に形成され、後者の場合には左右方向における両側に形成される。

・幅広孔部１７が、幅狭孔部１６及び被挟持部１８に対し前側に隣接する箇所に形成されてもよい。
・上記実施形態とは逆に、係止部３６が被取付板部１４に設けられ、被係止部１９が取付部材２６に設けられてもよい。

・上記実施形態とは逆に、符号２６で示される部材が被取付部材とされ、符号１２で示される部材が取付部材とされてもよい。
・取付部材２６の被取付部材１２への取付けに際し、取付部材２６に代えて、被取付部材１２が、前後方向のうち取付部材２６に接近する側へ移動させられてもよいし、取付部材２６及び被取付部材１２の両方が、互いに接近する側へ移動させられてもよい。

これとは逆に、取付部材２６及び被取付部材１２の少なくとも一方が、それらが互いに離間する方向へ移動させられることで、取付部材２６が被取付部材１２に取付けられてもよい。

・上記部材の取付構造は、クラスタとは異なる車両用内装品、例えば、クラスタを有しない一般的なインストルメントパネル、コンソールボックス等にも適用可能である。
また、上記部材の取付構造は、複数の部材によって構成され、そのうちの２つの部材の一方が被取付板部を有する被取付部材であり、他方が取付部材であることを条件に、車両用内装品とは異なる製品にも適用可能である。

１０…クラスタ
１１…開口部
１２…被取付部材
１４…被取付板部
１６…幅狭孔部
１７…幅広孔部
１８…被挟持部
１９…被係止部
２３…凹部
２６…取付部材
２８…取付本体部
３１…挿通部
３２…挿通本体部
３３…挟持部
３５…凸部
３６…係止部
３６ａ…爪部

Claims (4)

1. 被取付部材に形成された被取付板部の厚み方向を高さ方向とし、同高さ方向に対し直交し、かつ互いに直交する２方向を奥行き方向及び幅方向とし、取付部材及び前記被取付部材の少なくとも一方を前記奥行き方向へ移動させて、前記取付部材を前記被取付板部に取付ける構造であって、
   前記被取付板部には、幅狭孔部と、前記幅狭孔部に対し前記幅方向に隣接する被挟持部と、前記幅狭孔部及び前記被挟持部に対し前記奥行き方向に隣接する幅広孔部とが形成され、
   前記取付部材は、取付本体部と、前記取付本体部から前記高さ方向へ突出して前記幅広孔部に挿通される挿通部とを備え、
   前記挿通部は、前記取付部材及び前記被取付部材の少なくとも一方の移動に伴い前記幅狭孔部に対し前記奥行き方向へスライドする挿通本体部と、前記挿通本体部とともに前記被取付板部に対し前記奥行き方向へ移動して、前記取付本体部とともに前記被挟持部を前記高さ方向における両側から挟み込む挟持部とを備え、
   前記取付部材及び前記被取付板部の一方には、前記奥行き方向へ延びる凹部が形成され、他方には前記奥行き方向へ延びて前記凹部に嵌合する凸部が形成され、
   前記取付部材及び前記被取付板部の一方には、前記凸部が前記凹部の奥部まで嵌合された状態で、前記取付部材及び前記被取付板部の他方に設けられた被係止部に係止される係止部が形成されている部材の取付構造。
2. 前記被係止部は、前記被取付板部のうち、前記幅広孔部を挟んで前記幅狭孔部及び前記被挟持部とは反対側の部分に形成されている請求項１に記載の部材の取付構造。
3. 前記係止部は、前記被取付板部を挟んで前記取付本体部とは反対側において前記奥行き方向に延びており、
   前記係止部は、前記取付本体部側へ突出し、かつ前記被係止部に対し引っ掛けられることにより係止される爪部を有している請求項２に記載の部材の取付構造。
4. 車両には、機能部品を配置するための開口部を有するクラスタが搭載されており、
   前記取付部材及び前記被取付部材は、前記クラスタを構成する複数の部材のうちの一部であり、
   前記取付部材が前記被取付部材の前記被取付板部に取付けられることにより、前記開口部が形成されるものである請求項１〜３のいずれか１項に記載の部材の取付構造。

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