JP2019070942A - 薬剤情報表示プログラム、記録媒体及び薬剤情報表示装置 - Google Patents

Abstract

【課題】薬剤相互における併用禁忌等に関する情報を容易に確認することができる利便性の高い薬剤情報表示プログラム等を提供すること。【解決手段】コンピュータにおいて、薬剤データベースに記憶された薬剤の中から、任意に指定された検索条件に該当する薬剤を併用禁忌リストに登録する。そして、併用禁忌リストに登録された薬剤を一覧表示し、登録された一の薬剤の併用禁忌情報に、併用禁忌リストに登録された他の薬剤が含まれている場合、すなわち薬剤間で併用禁忌の可能性がある場合には、一覧表示と併せて、併用禁忌である警告表示を行う。【選択図】図１５

Description

本発明は、薬剤情報表示プログラム等に関する。

診療中の医師や、薬局における薬剤師等の医療従事者が、薬剤（処方薬）の情報を調べるために、薬剤に関する情報が掲載されている書籍を参照することが一般的である。これらの書籍には、効果効能の他に、副作用の情報や、禁忌に関する情報が記載されている。

また、最近は、このような薬の情報は、電子書籍等で提供されることも多い。これらの電子書籍の場合は、薬剤名で検索することが可能であるため、薬剤の禁忌の情報や、副作用の情報を調べる場合には、薬剤を検索し、当該薬剤の詳細情報を参照して確認するということが行われている。

また、確実に禁忌を避けるために、患者の情報に基づいて、処方薬を登録した段階で、禁忌であるか否かが判定される発明が開示されている（特開２０１２−１３３５６３）。

特開２０１２−１３３５６３号公報

複数の薬剤を処方する場合、それら薬剤の飲み合わせに基づいて、忌避すべき処方の組み合わせを示す内容として併用禁忌の情報がある。医師や薬剤師は、薬を処方する場合、これらの併用禁忌の情報をつぶさに確認する必要があった。

上述したように、医師が処方薬を決定する場合に、事前に薬の情報が掲載されている書籍や電子書籍で検索し情報の確認をすることが一般的である。しかし、併用禁忌は処方する薬が増えれば組み合わせが多くなるため、全てを調べあげるのは大変であった。

また、患者が現在服用中の薬に新たな薬を追加して併用禁忌を判定する場合、上述したような特許文献１に代表するシステムを適用することは、実際に処方していない薬を登録せざるを得ず、誤処方を誘引する可能性を生み、運用上好ましくない。また、システムに登録する場合は、例えば処方日数、剤形等の細かい情報まで登録する必要があり、使い勝手がよいものとは言えなかった。

加えて、複数の薬剤を組み合わせた情報を記憶しておき、再診や他の患者に対して同様の処方を行う際に特定の薬剤の組み合わせを呼び出すことは想定されていなかった。さらに、疾患名などの任意の情報を薬剤の組み合わせに紐づけて呼び出すことも想定されていなかった。

上述した課題に鑑み、本発明の目的は、薬剤相互における併用禁忌等に関する情報を容易に確認することができる利便性の高い薬剤情報表示プログラム等を提供することである。

上述した課題を解決するために、本発明の薬剤情報表示プログラムは、コンピュータに、薬剤毎に、当該薬剤と併用禁忌の薬剤を示す併用禁忌情報が含まれる薬剤情報を記憶する薬剤データベースに記憶された薬剤の中から、任意に指定された検索条件に該当する薬剤を検索する薬剤検索機能と、前記検索された薬剤を、併用禁忌リストに登録する登録機能と、前記併用禁忌リストに登録された薬剤を一覧表示する薬剤一覧表示機能と、前記併用禁忌リストに登録された一の薬剤の併用禁忌情報に、前記併用禁忌リストに登録された他の薬剤が含まれている場合には、前記一覧表示と併せて、併用禁忌である警告表示を行う警告表示機能と、を実現させることを特徴とする。

本発明の薬剤情報表示プログラムは、コンピュータに、薬剤毎に、当該薬剤の属性が含まれる薬剤情報を記憶する薬剤データベースに記憶された薬剤の中から、任意に指定された検索条件に該当する薬剤を検索する薬剤検索機能と、前記検索された薬剤を、チェックリストに登録する登録機能と、前記チェックリストに登録された薬剤を一覧表示する薬剤一覧表示機能と、前記チェックリストに登録された一の薬剤の属性と、前記チェックリストに登録された他の薬剤の属性と比較し、警告条件に合致した場合に警告表示を行う警告表示機能と、を実現させることを特徴とする。

本発明の薬剤情報表示装置は、薬剤毎に、当該薬剤と併用禁忌の薬剤を示す併用禁忌情報が含まれる薬剤情報を記憶する薬剤データベースと、前記薬剤データベースに記憶された薬剤の中から、任意に指定された検索条件に該当する薬剤を検索する薬剤検索手段と、
前記検索された薬剤を、併用禁忌リストに登録する登録手段と、前記併用禁忌リストに登録された薬剤を一覧表示する薬剤一覧表示手段と、前記併用禁忌リストに登録された一の薬剤の併用禁忌情報に、前記併用禁忌リストに登録された他の薬剤が含まれている場合には、前記一覧表示と併せて、併用禁忌である警告表示を行う警告表示手段と、を備えたことを特徴とする。

本発明によれば、検索された薬剤を、併用禁忌リストに登録し、併用禁忌リストに登録された薬剤が一覧表示される。そして、併用禁忌リストに登録された一の薬剤の併用禁忌情報に、併用禁忌リストに登録された他の薬剤が含まれている場合には、一覧表示と併せて、併用禁忌である警告表示を行うことができる。これにより、薬剤を併用禁忌リストに登録するだけで、薬剤それぞれを併用禁忌のマッチングを行い、薬剤間の併用禁忌があるか否かを容易に確認することができる。

本実施形態におけるシステム全体を説明するための概略図である。 本実施形態における表示装置の機能構成を説明するための図である。 本実施形態における薬剤ＤＢのデータ構成の一例を説明するための図である。 本実施形態における併用禁忌リストについて説明するための図である。 本実施形態における併用禁忌の具体的な内容について説明するための図である。 本実施形態における薬剤詳細情報表示処理の動作を説明するための処理フローである。 本実施形態における併用禁忌リスト更新処理の動作を説明するための処理フローである。 本実施形態における誘導表示選択処理の動作を説明するための処理フローである。 本実施形態における併用禁忌リスト表示処理の動作を説明するための処理フローである。 本実施形態における併用禁忌リスト表示処理の動作を説明するための処理フローである。 本実施形態における動作（画面例）を説明するための図である。 本実施形態における動作（画面例）を説明するための図である。 本実施形態における動作（画面例）を説明するための図である。 本実施形態における動作（画面例）を説明するための図である。 本実施形態における動作（画面例）を説明するための図である。 本実施形態における動作（画面例）を説明するための図である。 本実施形態における動作（画面例）を説明するための図である。 本実施形態における動作（画面例）を説明するための図である。 本実施形態における動作（画面例）を説明するための図である。 本実施形態における動作（画面例）を説明するための図である。 本実施形態における副作用リスト表示処理の動作を説明するための処理フローである。

以下、図面を参照して本発明を実施するための形態について説明する。なお、以下の実施形態の内容に本発明の内容が限定されるものではないことは勿論である。

［１．システム全体］
薬剤情報が表示可能な表示装置が含まれるシステムについて、図１を用いて説明する。図１に示すように、薬剤情報を表示可能な表示装置１０は、例えばタッチ操作の端末型の装置（スマートフォンやタブレット等）である。表示装置１０は、例えば、ネットワークＮＷにＬＴＥ（Long Term Evolution）やＷｉ−Ｆｉ（登録商標）といった無線通信を介してネットワークＮＷに接続する。そして、ネットワークＮＷに接続されているサーバ装置２０から、薬剤情報表示アプリケーション（薬剤情報表示アプリ）をダウンロードし、インストールすることにより、薬剤情報表示装置として機能する。

なお、表示装置１０は、サーバ装置２０から薬剤情報表示アプリをダウンロードすることなく、予めインストールしてあってもよいし、メモリカードによりアプリケーションが提供されてもよい。例えば、電子辞書装置といったネットワークに接続されない端末装置であっても実現可能である。

また、プログラムである薬剤情報表示アプリケーションは、記録媒体に記録され配布されてもよい。例えば、書籍に添付されるＣＤ−ＲＯＭに記録され、配布されてもよい。

［２．機能構成］
表示装置１０の機能構成について図２を利用して説明する。表示装置１０は、制御部１００と、記憶部２００と、通信部３００と、表示部４００と、操作入力部５００と、撮影部６００と、外部入出力部７００とを備えて構成されている。

制御部１００は、表示装置１０の全体を制御するための機能部である。制御部１００は、記憶部２００に記憶されている各種プログラムを読み出して実行することにより各種機能を実現しており、例えばＣＰＵ（Central Processing Unit）により構成されている。

記憶部２００は、表示装置１０の動作に必要な各種プログラムや、各種データが記憶されている機能部である。記憶部２００は、例えば、半導体メモリであるＳＳＤ(solid state drive)や、ｅＭＭＣ（embedded Multi Media Card）、ＳＤカード（登録商標）等により構成されている。なお、磁気ディスクであるＨＤＤ（Hard Disk Drive）等により構成されていてもよい。

また、記憶部２００は、薬剤情報表示アプリ２１０が記憶されている。薬剤情報表示アプリ２１０は、予めインストールされていてもよいし、後からインストールされてもよい。制御部１００が、薬剤情報表示アプリ２１０が読み出して実行することにより、表示装置１０は、薬剤情報表示装置として機能することとなる。

また、薬剤情報表示アプリ２１０は、薬剤データベース（ＤＢ）２１２と、併用禁忌リスト２１４と、薬剤セットデータ２１６と、閲覧履歴データ２１８とを管理している。これらのデータは、記憶部２００の何れかの領域に記憶されてもよいし、外部記憶装置７５０に記憶されてもよい。また、データをクラウド等のサーバ装置で管理してもよい。

薬剤ＤＢ２１２のデータ構成の一について図３を利用して説明する。図３に示すように、薬剤ＤＢ２１２は、薬剤名（例えば、「ＡＢケン」）と、一般名（例えば、「バルプロ酸ナトリウム」）と、当該薬剤の大分類（例えば、「抗てんかん薬」）と、中分類（例えば、「分枝脂肪酸系薬」）と、薬剤の詳細情報である薬剤詳細情報（例えば、「組成・剤形・用量・・・」）と、属性情報と、薬価情報（例えば、「40％細粒 24.50/g」）と、識別コード（例えば、「23M500」）とが記憶されている。これらのデータは必要に応じて記憶されればよく、更に別の情報（例えば、後発医薬品に関する情報等）が記憶されてもよい。

薬剤名は、薬剤を識別するための情報であり、利用者（代表的には、医師、薬剤師または看護師等の医療従事者、医療系教育機関の教員、製薬会社社員等であるが、例えば学生であったり、患者であってもよい）は当該薬剤名を利用して薬剤の情報を検索したり、表示したりすることが可能である。また、本実施形態においては薬剤名により、薬剤データを一意に識別可能であるが、別にシリアル番号を記憶してもよい。

一般名は薬剤についての一般名であり、更に当該薬剤は、大分類（大項目）、中分類（中項目）として分類されている。また、これらの分類を利用して、利用者は薬剤を検索することも可能である。

薬剤詳細情報は、薬剤に関する詳細な情報が記憶されている。薬剤詳細情報としては、例えば上述した一般名、一般名の欧文表記、薬剤の会社名、大分類、中分類といった基本情報を重複して記憶してもよい。また、それ以外にも、組成・剤形・容量に関する情報、適応・用量に関する情報、薬価、薬剤画像、後発医薬品情報、禁忌、相互作用、副作用、添付文章へのリンク情報が記憶されてもよい。また、アイコンに関する情報を記憶してもよい。例えば、新薬、劇薬、妊婦への危険度、高齢者への注意喚起、運転禁止等のアイコンに関する情報を記憶し、表示可能としてもよい。

また、属性情報は、薬剤に関する各種属性を記憶している。属性は、属性情報として記憶されてもよいし、薬剤詳細情報に記憶されてもよい。また、双方に記憶されてもよい。属性情報の具体例として、図３に記載しているものを以下に説明する。

（１）併用禁忌薬
当該薬剤と併用禁忌となる薬を記憶している。例えば、図３では「ＢＣタチン、ＤＥスタン、ＥＦネム」といった、併用禁忌となる薬を記憶する。なお、併用禁忌薬としては、本実施形態のように、該当する薬剤名を全て記憶してもよいし、一般名を記憶してもよい。また、場合によっては分類や、薬効を記憶してもよいし、これらを組み合わせてもよい。

（２）併用禁忌可能性
当該薬剤と他の薬剤とが併用禁忌となるマッチングの結果に関わらず、併用禁忌になる可能性（併用禁忌可能性）があるか否かを示す情報（併用禁忌注意情報）を記憶している。記憶されるものは、併用禁忌可能性として「○」や、「可能性あり」と記憶してもよいし、併用禁忌可能性がある場合は「１」、無い場合は「０」と記憶してもよい。

併用禁忌可能性があると記憶されている場合は、当該薬剤と他の薬剤とが併用禁忌となる可能性があると判断し、その旨を注意表示することが可能となる。例えば、薬剤情報として、「骨髄抑制を起こす薬剤」や、「ＣＹＰ３Ａを強く阻害する薬」といった情報が含まれている場合、併用禁忌可能性があると記憶することにより、「併用禁忌の可能性ある」旨を注意表示することができる。

（３）注意
当該薬剤における注意事項に関して記憶している。例えば、運転、高齢者、妊婦に関する注意事項を記憶している。これらの注意事項は、「あり」、「なし」でもよいし、リスクの高さに応じて「−」、「△」、「×」といった段階で記憶してもよい。

（４）相互作用
当該薬剤における相互作用について記憶している。相互作用は、薬剤名を記憶してもよいし、一般名、分類、薬効等に基づいて記憶してもよい。また、当該薬剤の作用を減弱、増強、併用薬の作用を減弱、増強といった情報を併せて記憶してもよい。

（５）重大な副作用／その他の副作用（副作用情報）
当該薬剤における副作用に関して記憶される。副作用として記憶されてもよいし、本実施形態のように、重大な副作用と、その他の副作用とを分けて記憶してもよい。

また、属性情報以外に、複数の情報を記憶している。例えば、薬価情報として、当該薬剤の薬価に関する情報を記憶している。

また、それ以外にも、例えば識別コードを記憶してもよい。識別コードは、薬剤や、薬剤の包装に表示／印刷されている薬剤の識別コードを記憶している。利用者は、薬剤の識別コードを利用して薬剤を検索することもできる。

併用禁忌リスト２１４は、利用者が表示した薬剤の併用禁忌を調べる場合に、登録されるチェックリストである。併用禁忌リスト２１４に登録されている薬剤間について、併用禁忌に該当するか、併用禁忌の可能性があるかが判定される。

図４に併用禁忌リスト２１４の一例を示す。併用禁忌リスト２１４には、利用者が登録した薬剤が記憶されている。例えば、図４では、５つの薬剤が記憶されている。そして、この中で併用禁忌のチェック（確認）の対象となる薬剤であるか否かを示す情報が記憶されている。

なお、本実施形態では、一度併用禁忌リスト２１４に利用者により登録され、この登録された薬剤のうち、併用禁忌のチェックの対象となる薬剤が選択されて併用禁忌のチェックが行われる。しかし、併用禁忌リスト２１４に登録されている薬剤は全て併用禁忌のチェックの対象とするといった処理としてもよい。

薬剤セットデータ２１６は、併用禁忌リスト２１４に基づいて、利用者が必要に応じて記憶できるデータである。例えば、併用禁忌リスト２１４を薬剤セットデータ２１６に記憶することで、必要に応じて読み出すことが可能となる。

薬剤セットにはリスト名として任意の名称を登録可能である。例えば個々の疾患名をリスト名として登録しておき、患者の疾患に応じて薬剤セットを呼び出すことができる。これにより、新たに薬剤の組み合わせを作成することなく薬剤同士の併用禁忌の状態を認識したうえで、素早く併用禁忌のチェックを行うことができる。

閲覧履歴データ２１８は、薬剤ＤＢ２１２から検索された薬剤や、表示された薬剤についての閲覧履歴を記憶するためのデータである。併用禁忌リスト２１４には、表示された薬剤や、検索された薬剤から登録可能であるが、例えば閲覧履歴データ２１８を利用することにより、閲覧履歴から登録することも可能である。

これにより、例えば複数の薬剤を検索し、薬剤情報を確認した後に、閲覧履歴に基づいて、まとめて併用禁忌リスト２１４に登録するといったことができるようになる。また、閲覧履歴に表示される薬剤の一覧から、併用禁忌リストに登録されている薬剤が識別できるようになってもよい。

通信部３００は、表示装置１０が通信を行うための機能部である。例えば、Ｗｉ−Ｆｉといった無線ＬＡＮや、ＬＴＥ等の外部ネットワークを利用してもよい。

表示部４００は、表示装置１０において薬剤情報や、各種情報を表示するための機能部である。例えば、ＬＣＤ（液晶ディスプレイ）や、ＯＬＥＤ（有機ＥＬディスプレイ）等により実現可能である。

操作入力部５００は、利用者からの操作入力を受け付けるための機能部である。例えば、操作ボタンによる入力や、タッチパネルを利用した操作入力を行うことができる。表示部４００と一体に形成されることでタッチパネルとして実現される。操作入力としては、タッチによる操作入力、スライド操作、スワイプ操作、ピンチイン／ピンチアウト操作といった、通常のタッチ入力を利用した操作が可能である。

撮影部６００は、画像を入力するための機能部である。例えば、ＣＣＤカメラ等により構成されている。撮影部６００により、例えば２次元バーコードを読み取ることにより、薬剤名の入力ができたり、薬剤セットを読み込んだりすることも可能である。また、処方箋等を撮影し、文字認識処理を施すことにより、一又は複数の薬剤名を入力することが可能となる。

外部入出力部７００は、外部記憶装置７５０が接続可能なインタフェースを提供するための機能部である。例えば、ＵＳＢ等のインタフェースを介して外部記憶装置７５０が接続されることにより、薬剤セットデータ２１６を、薬剤セットデータ７５２として出力し、記憶することができる。

外部記憶装置７５０に、薬剤セットデータ７５２を出力して記憶させたり、逆に記憶された薬剤セットデータ７５２を読み出して、薬剤セットデータ２１６として記憶させたりすることができる。このように、薬剤セットデータをインポートやエクスポートができることから、例えば、異なる表示装置であっても、同じデータを利用することが可能となる。また、薬剤情報表示アプリ２１０のバージョン（年度）が変わった場合でも、薬剤セットを引き継ぐことが可能となる。

［３．処理の流れ］
つづいて、本実施形態における処理の流れについて説明する。なお、処理の流れを説明する前に、併用禁忌及び併用禁忌可能性の基本的な概念について説明する。なお、以下の処理では、チェックリストとして併用禁忌リストを例に説明する。

［３．１ 併用禁忌／併用禁忌可能性］
併用禁忌の判定は、併用禁忌リスト２１４に記憶されている薬剤に関して、相互の併用禁忌を判定（チェック）する。併用禁忌リスト２１４に記憶されている薬剤全てについてチェックしてもよいが、本実施形態では、併用禁忌リスト２１４の中で、チェックの対象となっている薬剤（以下、「対象薬剤」という）の相互間についてマッチングし、チェックする。

併用禁忌／併用禁忌可能性に該当する原理について、図５を利用して説明する。図５は各行に示されているのが併用禁忌をチェックする対象薬剤であり、列が当該対象薬剤において併用禁忌に該当する薬剤を示している。ここで、「○」に該当する場合は、併用禁忌に該当する内容が表示される。

この表では、併用禁忌のチェックとして「ＡＢケン」「ＺＹドニン」「ＢＣタチン」「ＸＶサミン」「ＷＸノール」の５つの薬剤が相互にチェックされる場合について説明する。

「ＡＢケン」と、「ＢＣチタン」とは、相互に併用禁忌に該当している。したがって、両方の薬剤が併用禁忌リストに含まれている場合は、併用禁忌に該当する旨が表示されることとなる。

「ＺＹドニン」は、併用禁忌リストに登録されている薬剤とは併用禁忌に該当しない。したがって、「ＺＹドニン」が併用禁忌リストに含まれていても、併用禁忌に該当する旨は表示されない。

「ＸＶサミン」と「ＢＣタチン」とは、「ＸＶサミン」には「ＢＣタチン」が併用禁忌に該当している。しかし、「ＢＣチタン」には、「ＸＶサミン」は併用禁忌に該当すると記憶されていない。このような場合であっても、併用禁忌に該当する旨が表示される。これは、薬剤情報によっては、併用禁忌の情報が片方にしか記載されていない場合がある。このようなときでも、安全性を確保するために、併用禁忌であることが表示される。これにより、利用者は両方の薬剤情報を確認しなくても、確実に併用禁忌になることを把握することが可能となる。

ＷＸノールは、「△」となっているが、これは併用禁忌可能性があることが登録されている場合である。この場合は、他の薬剤と併用禁忌可能性があることを示すことにより、利用者が併用禁忌に該当しているかを確認する必要がある。

このように、併用禁忌リストに登録されている（記憶されている）薬剤について、併用禁忌／併用禁忌可能性がチェックされ、薬剤の一覧表示とともに、その旨の警告表示／注意表示が行われることとなる。

［３．２ 薬剤詳細情報表示処理］
つづいて、具体的な処理の流れについて説明する。まず、薬剤詳細情報表示処理について説明する。

利用者により検索条件が入力されると（ステップＳ１０２）、検索条件に基づいて薬剤ＤＢ２１２から薬剤情報が検索され（ステップＳ１０４）、検索結果を示す検索候補が一覧表示される（ステップＳ１０６）。

ここで、入力される検索条件は、薬剤名を入力して薬剤ＤＢ２１２を検索してもよい。薬剤名以外にも、分類から調べたり、識別コードから調べたりしてもよい。また、フリーワードを検索条件として入力し、フリーワードが薬剤情報に含まれている薬剤を検索してもよい。

ここで、一覧表示された検索候補の中から、薬剤が選択され、薬剤詳細情報の表示操作が行われると、薬剤詳細情報が表示される（ステップＳ１０８；Ｙｅｓ→ステップＳ１１０）。薬剤詳細情報は、一覧表示画面から切り替わって表示されてもよいし、ポップアップで表示されてもよい。

ここで、一覧表示の状態又は薬剤詳細情報が表示されている状態において、併用禁忌追加マークが選択された場合には、併用禁忌リスト更新処理が実行される（ステップＳ１１２；Ｙｅｓ→ステップＳ１１４）。ここで、併用禁忌追加マークは、薬剤名の近傍（例えば、薬剤名の左側）に表示されており、薬剤名が表示される画面において表示される。例えば、検索候補の一覧表示における薬剤名の近傍や、薬剤詳細表示画面における薬剤名の近傍に表示される。

ここで、戻る操作がなければ、検索候補の一覧表示又は薬剤詳細情報の表示が継続して行われる（ステップＳ１１６；Ｎｏ）。戻る操作があった場合は、薬剤表示画面から一覧表示に戻るか（ステップＳ１１６；Ｙｅｓ→ステップＳ１１８；Ｙｅｓ）、薬剤検索条件の入力画面に戻る（ステップＳ１１６；Ｙｅｓ→ステップＳ１１８；Ｎｏ→ステップＳ１２０；Ｎｏ）。なお、処理終了が選択された場合は、本処理を終了する（ステップＳ１２０；Ｙｅｓ）。

［３．３ 併用禁忌リスト更新処理］
つづいて、併用リスト更新処理について、図７を利用して説明する。まず、併用禁忌追加マークが選択された薬剤は、併用禁忌リスト２１４に登録されていないかを判定する（ステップＳ２０２）。ここで、併用禁忌リスト２１４に登録されていなければ、選択された併用禁忌追加マークに対応する薬剤が、併用禁忌リスト２１４に登録される（ステップＳ２０２；Ｙｅｓ→ステップＳ２０４）。他方、併用禁忌リスト２１４に登録されていれば、薬剤を併用禁忌リスト２１４から削除する（ステップＳ２０２；Ｎｏ→ステップＳ２０６）。

併用禁忌リスト２１４が更新された場合は、併用禁忌リストの誘導表示を行う（ステップＳ２０８）。併用禁忌リストの誘導表示には、併用禁忌リストに記憶されている薬剤数が表示される（ステップＳ２１０）。

併用禁忌リストの誘導表示は、例えば「併用禁忌を調べる」といった表示を表示画面に表示する。この誘導表示は、何らかの識別表示であればよく、例えば、ポップアップ表示等でもよい。また誘導表示には、現在併用禁忌リスト２１４に登録されている薬剤数を表示してもよいし、表示しなくてもよい。

また、誘導表示は、時間経過と共に表示態様が変わってもよい。例えば、最初は「併用禁忌を調べる」と表示しているが、時間が経過することで「併用」と小さい表示に切り替わって表示されてもよい。

［３．４ 誘導表示選択処理］
つづいて、誘導表示選択処理について、図８を利用して説明する。この処理は、図７で説明した誘導表示が選択された場合の処理である。誘導表示としては、上述したようにポップアップで表示してもよいし、通知エリアに表示してもよい。また、メニュー画面の中に表示してもよい。

誘導表示が選択されると、併用禁忌リストへ遷移する（ステップＳ２３２）。併用禁忌リストに遷移するとき（又はした後）に、誘導表示を消去する（ステップＳ２３４）。なお、誘導表示が選択され、併用禁忌リストへ表示画面が遷移したときに誘導表示が消えるが、他にも特定の画面に遷移した場合、一度アプリケーションを終了した場合、ユーザが誘導表示を選択せずに併用禁忌リストを表示した場合に、誘導表示を消去してもよい。

［３．５ 併用禁忌リスト表示処理］
つづいて、併用禁忌リスト表示処理について、図９を利用して説明する。この処理は、併用禁忌リストを表示する画面に表示が遷移した場合に実行される処理である。

まず、併用禁忌リストに薬剤が登録されているか否かが判定される（ステップＳ３０２）。ここで、併用禁忌リストに薬剤が登録されていない場合は、薬剤を登録するメッセージ画面を表示する（ステップＳ３０２；Ｎｏ→ステップＳ３０４）。

併用禁忌リストに薬剤が登録されている場合、併用禁忌リストの中で併用禁忌のチェックの対象となる薬剤（対象薬剤）と、併用禁忌リストには記憶されているが、併用禁忌のチェックの対象とならない薬剤（ストック薬剤）とを表示する。

具体的には、まず、チェックの対象となる対象薬剤が記憶されているか否かを判定する（ステップＳ３０６）。すなわち、併用禁忌リストの中で、併用禁忌のチェックの対象となる（除外されていない）薬剤については、対象薬剤として表示される（ステップＳ３０６；Ｙｅｓ→ステップＳ３０８）。

対象薬剤以外に薬剤がある場合、例えば、チェックの対象から除外すると指定されている薬剤がある場合は、当該薬剤をストック薬剤とし、ストックリストとして表示する（ステップＳ３１０；Ｙｅｓ→ステップＳ３１２）。

つづいて、対象薬剤に記憶されている薬剤が警告条件に合致しているか否かを判定し、警告条件に合致した場合は警告表示を行う。本処理においては、対象薬剤に記憶されている薬剤の中に併用禁忌薬剤又は併用禁忌可能性薬剤があるか否かを判定する（ステップＳ３１４）。

具体的には、併用禁忌リスト２１４に記憶されている対象薬剤の中から、まず第１の対象薬剤を特定する。そして、第１の対象薬剤の属性情報に記憶されている併用禁忌薬剤に、他の対象薬剤が含まれているか否かを判定する。他の対象薬剤が含まれている場合には、「併用禁忌薬剤あり」と判定される。

さらに、第１の対象薬剤の属性情報について判定した後は、次に対象薬剤として、第２の対象薬剤の属性情報に記憶されている併用禁忌薬と、他の対象薬剤とを比較する。これを、記憶されている対象薬剤について全て比較（照合）することにより、併用禁忌薬剤があるか否かが判定される。

また、第１の対象薬剤の併用禁忌可能性についても判定する。併用禁忌可能性の属性に「あり」や「○」といった属性が記憶されている場合は、併用禁忌可能性があると判定される。なお、併用禁忌可能性は、併用禁忌薬剤がないと判定された場合のみ判定を行ってもよい。

なお、併用禁忌薬剤の判定や、併用禁忌可能性の判定については、一つの薬剤でも該当すれば、併用禁忌リスト全体で併用禁忌薬剤があったり、可能性があったりすることを判定する。

ここで、併用禁忌薬剤も、併用禁忌可能性薬剤も無ければ、「併用禁忌なし」と表示する（ステップＳ３１４；Ｎｏ→ステップＳ３１６）。なお、安全のため、「併用禁忌なし」と表示することが好ましいが、何も表示しない（すなわち、併用禁忌となるような警告／注意情報は無い）という処理をしてもよい。また、当該表示と併せて音を出力したり、背景色を変化させたりしてもよい。

つづいて、併用禁忌リストに併用禁忌薬剤が含まれていた場合には、併用禁忌警告表示が行われる（ステップＳ３１８；Ｙｅｓ→ステップＳ３２０）。また、併用禁忌可能性薬剤のみの場合には、併用禁忌注意表示が行われる（ステップＳ３１８；Ｎｏ→ステップＳ３２２）。

すなわち、併用禁忌可能性の表示は、併用禁忌薬剤が無い場合にのみ表示される。これは、併用禁忌薬剤の方が優先順位としては高いため、併用禁忌可能性に該当する対象薬剤があっても、併用禁忌薬剤が含まれている場合には、併用禁忌に該当する旨の警告表示を優先して行った方が好ましい。

また、併用禁忌警告表示と、併用禁忌注意表示とは、異なる色で表示してもよい。例えば、併用禁忌警告表示は赤色、併用禁忌注意表示は黄色と表示態様を変えてもよい。なお、表示色以外にも、背景色、文字サイズ、フォントといった表示態様を変えてもよい。

なお、本実施形態では、より安全性が高いように、併用禁忌警告表示を優先して表示しているが、併用禁忌注意表示と並列で表示してもよい。このとき、２つの表示の表示態様を変えたり、切替表示を行ったりしてもよい。すなわち、ステップＳ３２０と、ステップＳ３２２とが両方実行されてもよい。

ここで、併用禁忌詳細表示が選択されると（ステップＳ３２４；Ｙｅｓ）、併用禁忌詳細表示が表示される（ステップＳ３２６）。例えば、上述した併用禁忌警告表示（併用禁忌注意表示）が選択されたり、併せて表示されている詳細ボタンが選択されたりすることにより、併用禁忌詳細表示に切り替わる。

併用禁忌詳細表示は、併用禁忌薬剤や、併用禁忌可能性に関する情報の詳細な情報が表示される。例えば、第１の対象薬剤と、第１の対象薬剤と併用禁忌となっている対象薬剤とを並列で表示してもよい。また、第１の薬剤と、併用禁忌可能性に関する情報とを並列して表示してもよい。

また、併用禁忌詳細表示で表示されている対象薬剤を選択することで、対象薬剤の薬剤詳細情報を表示することとしてもよい。

つづいて、併用禁忌リストが表示されている又は併用禁忌詳細情報が表示されているときに、チェックマークが選択された場合、当該チェックマークに対応する薬剤を、対象薬剤に該当／非該当にする入れ替える処理を実行する（図１０のステップＳ３４２；Ｙｅｓ→ステップＳ３４４）。

すなわち、併用禁忌リストにおいて表示されているチェックマークを選択することにより、併用禁忌リスト２１４に登録されている薬剤について、併用禁忌のチェックの対象とするのか、対象としないのかを選択することが可能である。

このチェックマークは、例えば薬剤名の近傍に表示させてもよい。また、単に薬剤名を選択することで、チェックマークとして動作してもよい。

また、併用禁忌リストに登録された薬剤は、一度ストックリスト（すなわち、併用禁忌のチェックの対象外）の薬剤として登録されてもよい。一度ストックリストに登録され、利用者によりチェックマークが選択されることで、対象薬剤となり、併用禁忌のチェックが行われる。

つづいて、利用者により薬剤セットの登録が選択されると、併用禁忌リストを薬剤セットとして記憶する（ステップＳ３４８）。具体的には、記憶された薬剤セットは、薬剤セットデータ２１６に記憶される。

併用禁忌リストを薬剤セットとして記憶することにより、利用者は任意のタイミングで併用禁忌リストとして読み出すことが可能となる。

薬剤セットは、併用禁忌リストの状態をそのまま記憶してもよいし、対象薬剤だけを記憶してもよい。また、薬剤セットに記憶されたタイミングで、一度ストック薬剤に切り替えてもよい。

また、この薬剤セットは、外部記憶装置７５０に薬剤セットデータ７５２として出力してもよい。利用者は、外部記憶装置７５０を介して薬剤セットを他の装置に移すことが可能となる。これにより、例えば病院内や、薬局内で薬剤セットを共有することや、アプリケーションを買い換えた場合に併用禁忌リストを引き継ぐといったことが可能となる。

［４．動作例］
以下、実際の画面例を利用して、本実施形態の動作例について説明する。

図１１は、検索候補の一覧表示をしている検索候補一覧表示画面（表示画面）Ｗ１００の一例である。入力領域Ｒ１００に、検索語「ＡＢケン」が入力されている。この検索語に対して、検索された検索候補が検索候補リストＬ１００として表示されている。ここで、検索語に対応する検索候補は、単なる薬剤名の検索でもよいし、解説の中に検索語が含まれているかで検索してもよい。これらはタブで切り替えることができる。図１１においても、各項目で検索語が一致した件数が表示されている。

また、検索候補リストＬ１００に表示されている検索候補の薬剤には、併用禁忌追加マークＭ１００が表示されている。利用者が、併用禁忌追加マークＭ１００をタッチ（選択）すると、選択された薬剤が併用禁忌リスト２１４に登録（追加）される。

選択された薬剤が併用禁忌リスト２１４に登録された状態を示すのが、図１２の検索候補一覧表示画面Ｗ１０５である。検索候補リストＬ１００に表示されている「ＡＢケン」の併用禁忌追加マークＭ１０２が反転表示されることで、「ＡＢケン」が併用禁忌リストに登録されていることが分かる。なお、併用禁忌追加マークＭ１０２は、一覧表示画面だけでなく、薬剤詳細情報表示画面においても表示される。

また、本図では、誘導表示Ｍ１１０が表示されている。この誘導表示Ｍ１１０には、併用禁忌リストに登録されている薬剤の数が、薬剤数表示Ｍ１１２として表示されている。

つづいて、検索候補一覧表示画面から、薬剤が選択されることにより、薬剤ＤＢ２１２から読み出された薬剤詳細情報が表示されているのが図１３の詳細表示画面Ｗ１１０である。図１３（ａ）は、検索候補から選択された薬剤の詳細情報が表示されている。薬剤名の近傍には、併用禁忌追加マークが表示されており、ここでも併用禁忌リストへの登録／削除が可能である。

また、誘導表示Ｍ１１４は、時間が経過したことから、誘導表示Ｍ１１０よりコンパクト（小さめ）に表示されている。この場合も、併せて薬剤数表示Ｍ１１２が行われている。また、薬剤に関する情報は一画面では表示しきれないため、スクロール表示が可能である。表示画面を利用者が上下方向にスクロール操作することで、薬剤詳細情報の他の部分について表示される。

この場合の薬剤の詳細情報の異なる情報について図１３（ｂ）に示されている。このように、上下方向にスクロール操作を利用することで、薬剤詳細情報を適切に表示することができる。詳細情報には、併用禁忌に関する情報も表示されている。従前であれば、利用者は当該項目を参照し、全ての薬剤について併用禁忌に該当しているか否かについて確認する必要があった。しかし、本実施形態を適用することにより、併用禁忌に該当していることを容易に確認することができる。

また、左右方向にフリック（スワイプ）することにより、詳細情報を表示する薬剤を切り替えられる。この場合、例えば同種の薬剤を左右の切替先に配置することで、同種の薬剤を優先的に確認することが可能となる。

また、詳細表示画面Ｗ１１０には、同効薬バーＢ１００が表示されている。同効薬バーＢ１００としては、同じ種類の薬剤や、同じ効果の薬剤をグルーピングして並べて表示している。すなわち、区切りマークＢ１０２が、同種同効薬の確認を容易にしている。

また、現在薬剤詳細情報が表示されている薬剤名に位置マークＢ１０４が表示されている。本実施形態では、同効薬バーＢ１００の下側に位置マークＢ１０４が表示され、現在どの薬剤が表示されているのかが容易に理解できるようになっている。

なお、この場合位置マークＢ１０４は、同効薬バーＢ１００の一番端でもよいし、１つ隣であってもよいし、中央であってもよい。例えば、図１３のように、現在の薬剤の左側に１つの薬剤が表示されていることで、左右の移動でどのような薬剤が表示されるのかを確認することができる。

図１４、図１５、図１６は、併用禁忌表示画面Ｗ１２０の一例を示す図である。併用禁忌表示画面Ｗ１２０には、警告注意表示Ｋ１２０と、対象薬剤リストＬ１２０と、ストックリストＬ１２５とが表示されている。

すなわち、併用禁忌表示画面には、併用禁忌リスト２１４に登録されている薬剤が全て表示されている。併用禁忌リスト２１４に登録されている薬剤が一画面では表示しきれない場合はスクロール表示が可能である。そのうち、併用禁忌のチェックの対象となる対象薬剤が対象薬剤リストＬ１２０に、併用禁忌のチェックから除外されている薬剤（ストックとなっているストック薬剤）は、ストックリストＬ１２５に表示される。

ここで、好ましい動作としては、図１１の検索候補一覧表示画面で、併用禁忌追加マークＭ１００が選択されると、選択された薬剤は併用禁忌リスト２１４に登録される。そして、利用者が、チェックマークＭ１３０を選択すると、併用禁忌のチェックを行う対象薬剤となり、併用禁忌リスト２１４に登録され、併せて対象薬剤リストＬ１２０に移動表示される。

警告注意表示は、警告される内容によって異なる。図１４の警告注意表示Ｋ１２０は併用禁忌がない場合、図１５の警告注意表示Ｋ１２２は併用禁忌に該当している場合、図１６の警告注意表示Ｋ１２６は併用禁忌の可能性がある場合の警告注意表示である。なお、図１５の警告注意表示Ｋ１２２と、図１６の警告注意表示Ｋ１２６とは、異なる表示態様とすることが好ましい。例えば、図１５のＫ１２２では赤色で表示され、図１６のＫ１２６では黄色で表示されている。

また、併用禁忌表示画面Ｗ１２０には、チェック状態を全解除するボタンや、薬剤セットを登録／呼び出すためのボタンも表示されている。

警告注意表示Ｋ１２２と警告注意表示Ｋ１２６とには、詳細表示が可能な選択ボタン（領域）が表示されてもよい。例えば、警告注意表示Ｋ１２２には詳細表示Ｋ１２４が、警告注意表示Ｋ１２６には詳細表示Ｋ１２８がそれぞれ選択可能に表示されている。例えば、詳細表示Ｋ１２４を選択することにより、併用禁忌リストの中で、どの薬が併用禁忌に該当しているか、または併用禁忌の可能性があるか、利用者が容易に確認することができる。

図１７、図１８は、併用禁忌詳細画面Ｗ１３０の一例を示す図である。併用禁忌詳細画面Ｗ１３０には、併用禁忌表示項目Ｒ１３０として、併用禁忌に該当する対象薬剤毎に表示される。併用禁忌表示項目Ｒ１３０には、併用禁忌に該当する対象薬剤Ｒ１３２と、当該対象薬剤と併用禁忌となる併用禁忌薬剤Ｒ１３４とが表示される。

ここで、併用禁忌薬剤Ｒ１３４については、好ましくは併用禁忌リストの対象薬剤だけ表示させるが、例えば併用禁忌リスト全体から表示してもよい。また、併用禁忌薬剤は、対象薬剤と比較して小さく表示されてもよい。

図１８の併用禁忌詳細画面Ｗ１３０では、併用禁忌表示項目Ｒ１４０として、併用禁忌可能性に関する情報が表示されている。この場合は、併用禁忌表示項目Ｒ１４０には、対象薬剤Ｒ１４２と、当該対象薬剤の併用禁忌の可能性を示す併用禁忌可能性情報Ｒ１４４とが表示されている。

また、併用禁忌を示す併用禁忌表示項目Ｒ１３０と、併用禁忌可能性情報を示す併用禁忌表示項目Ｒ１４０とは表示態様が異なっていてもよい。好ましくは、警告注意表示と同じ色の枠を使って表示することで、利用者にとって情報の種類を解りやすく伝えることができる。その他にも、異なる色を使ったり、フォントの種類、サイズ、太さ等を変更したりしてもよいし、背景色を変更したりしてもよい。

図１９、図２０は、併用禁忌リストの対象薬剤に、併用禁忌に該当する薬剤と、併用禁忌可能性がある薬剤が含まれている場合の画面例である。この場合、本実施形態では、併用禁忌が優先的に表示される。例えば、図１９の併用禁忌表示画面Ｗ１２０に示すように、警告注意表示Ｋ１２２は、「併用禁忌に該当します」と警告表示がされている。すなわち、併用禁忌に対応して警告表示が行われている。

この場合、詳細をタッチすることで図２０の併用禁忌詳細画面Ｗ１３０に遷移する。この場合は、併用禁忌表示項目として、「ＡＢケン」に対応する警告表示として併用禁忌表示項目Ｒ１５０が、「ＢＣチタン」に対応する警告表示として併用禁忌表示項目Ｒ１５４が、それぞれ表示されている。また、「ＷＸノール」に対応する併用禁忌可能性を示す注意表示として、併用禁忌表示項目Ｒ１５２が表示されている。

［５．効果］
このように、本実施形態によれば、薬剤ＤＢ２１２に記憶されている属性として、併用禁忌や、併用禁忌可能性を利用することにより、容易に併用禁忌に関する情報を表示することが可能である。また、薬剤セットに各疾患に対応した基本的な処方の組み合わせを記憶させておくことで、利用者は患者の状況に応じた追加薬剤に対する併用禁忌の有無を迅速に把握できる。

とくに、装置単体で実行できることから、利用者にとっては容易に併用禁忌に関する情報を把握することができる。例えば、電子カルテシステムを利用してマッチングを行う場合、実際に患者を選択し、投薬予定として登録する必要があった。この場合、そのまま処方されてしまうといった医療事故のリスクがあり、倫理面を鑑みても、併用禁忌を確認するだけのために電子カルテシステムを利用するといったことは難しかった。

本実施形態によれば、そのようなリスクを回避しつつ、容易に、かつ、解りやすく利用者に併用禁忌に関する情報を表示することが可能となる。

また、併用禁忌の可能性がある場合には、従前の電子カルテシステム等では一切表示されなかった。この場合でも、併用禁忌の可能性がある点を併せて表示できることで、利用者にとってより安全性の高い情報を提供することが可能となる。

［６．その他の適用例］
本実施形態の薬剤表示装置を利用することにより、他の適用も可能である。以下、適用例について説明する。

［６．１ 併用禁忌以外のマッチング］
上述した実施形態では、薬剤ＤＢ２１２に記憶されている属性情報として、併用禁忌を利用することについて説明した。これ以外にも、例えば適応症、副作用を利用してマッチング（相互のチェック）を行ってもよい。

例えば、副作用において処理を行う場合について説明する。上述した実施形態では、チェックリストとして併用禁忌リストを登録したが、代わりに副作用リストを登録する。副作用リストに含まれる薬剤について、警告条件として対象薬剤と、他の薬剤とで副作用が重複していることに該当すれば、警告表示として副作用が重複している旨を表示する。これは、副作用が重なることで、副作用が相加的に、または薬理作用によっては相乗的に強まることがある点への注意喚起をするものである。

ここで、副作用については、各薬剤の添付文書を由来とした重大な副作用であることを示す重大副作用と、その他の副作用であることを示すその他副作用の情報を記憶可能である。例えば、重大副作用は重篤化しやすい副作用を示す。副作用は必ずしも２種類記憶している必要は無く、１つであってもよいし、更に細分化されて記憶されてもよい。

また、副作用毎に頻度に関する情報を記憶してもよい。例えば、副作用の種類に応じて、１０％以上、５〜１０％以上、５％未満といった段階的に記憶してもよいし、単に頻度のレベル（例えば、頻度が高い／低い）を記憶してもよい。

例えば併用禁忌の代わりに副作用を利用した場合、図９の併用禁忌リスト処理の一部を、図２１の処理に置き換えればよい。なお、図２１においては、図９と同一の処理の箇所には同一の符号を付しており、その説明を省略する。

すなわち、併用禁忌リストの代わりに、副作用リストに薬剤が登録されているか否かが判定される（ステップＳ４０２）。そして、副作用リストに薬剤が登録されている場合には、警告条件として、副作用リストの中の対象薬剤毎に、他の薬剤と副作用が重複しているか（すなわち、重複副作用となる対象薬剤が含まれているか）否かを判定する（ステップＳ４０４）。そして、該当する場合には、警告表示を行う。

ここで、副作用が一致したかのマッチング処理は、同一の文言で行ってもよいし、近似する内容（例えば、中分類）で行ってもよい。例えば、副作用として「肝障害」、「黄疸」、「肝不全」とがある場合、これらは一致したとして判定するときがあれば、一致していないと判定する場合もある。これらは、システムで予め定められてもよいし、利用者が設定してもよい。

対象薬剤の中に、重複する副作用の薬剤が含まれているとき、その重複する副作用が重大副作用であるか否かを判定する（ステップＳ４０６）。ここで、重大副作用に、重複する副作用が含まれている場合には、重大副作用の警告表示を行う（ステップＳ４０６；Ｙｅｓ→ステップＳ４０８）。

警告表示の方法としては種々の方法が考えられる。例えば、重複した副作用を表示してもよいし、全ての副作用が表示されることとしてもよい。また、全ての副作用が表示される場合には、重複した副作用を識別表示してもよい。

また、重複した副作用がその他副作用に含まれる場合は、その他副作用の警告表示を行う（ステップＳ４１０；Ｙｅｓ→ステップＳ４１２）。警告表示としては種々の表示方法が考えられるが、重大副作用と異なる箇所に併記して表示してもよいし、切り替えて表示してもよい。また、重大副作用が表示されている場合には、その他副作用は表示されず、操作によって表示されることとしてもよい。また、副作用が一覧表示されている場合は、その他副作用として重複した部分を識別表示してもよい。

そして、これらの警告表示（副作用に関する表示）がされている場合に、副作用詳細表示が選択されると（ステップＳ４１４；Ｙｅｓ）、副作用の詳細表示が行われる（ステップＳ４１６）。

なお、上述した説明では、警告条件として重大な副作用と、その他の副作用とのマッチングを例として説明したが、他の警告条件を利用してもよい。例えば、副作用の頻度に関する情報を利用し、副作用の頻度に応じて警告表示を切り替えて表示してもよい。

また、この処理は副作用を例に説明したが、チェックリストとして適応症、禁忌、相互作用（併用注意）、運転制限情報、高齢者情報、授乳婦／妊産婦情報といった、他の情報でも同じように警告条件に合致した場合には、警告表示をすることが可能となる。

また、これらは中分類でマッチング（照合）を行ってもよい。例えば、適応症の場合、「過敏性腸症候群」、「過敏性大腸症候群」の何れであっても同一の適応症と判定されてもよい。

［６．２ 他のアプリケーションとの連携］
薬剤情報表示アプリを、スマートフォンやタブレットといった端末装置にインストールしている場合、他の電子書籍アプリがインストールされていることがある。これらのインストールされているアプリケーション間において連携する処理を実行する。

例えば、端末装置に、薬剤情報表示アプリと、一般的な疾患の処方例をまとめ、表示する処方情報表示アプリとがインストールされている場合について説明する。

例えば、薬剤情報表示アプリでは医薬品情報としての役割を持つが、その薬剤が個別の疾患でなされる処方を知る役割を持っていない。逆に処方情報表示アプリでは疾患ごとにどのように薬剤を処方するかを情報提供する役割を持つが、個別の詳細な医薬品情報は持っていない。相互をリンクさせることで医療現場の薬物療法に便利なツールとなる。

具体的な例を挙げて説明すると、安定労作性狭心症の場合、処方情報表示アプリでは、抗狭心症薬と抗血小板薬を使用する場合Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄを併用あるいはＡ、Ｃ、Ｄを併用と案内されている。

これを薬剤情報表示アプリから検索しようとすると、適応で「狭心症」とあるものを検索することになるが、その用語では膨大な薬剤が検索されてしまう。また安定狭心症にはどの薬剤がよいのかまでは「安定狭心症」と入力して検索しないと絞り込むことができず、また他のどんな薬剤と併用したらよいのかについても案内されない。

逆に、処方情報表示アプリではＡ、Ｂ、Ｃ、Ｄの個別の薬剤の禁忌や副作用、相互作用といったリスク情報は十分でない。

この２つのアプリケーションを連携させることで、有用な医療情報を提供することが可能となり、利用者にとって使い勝手の良いシステムを提供することができる。

［６．３ 薬剤セットへの引継ぎ］
上述した実施形態でも説明したが、併用禁忌の薬剤セットを次年度版へ引き継ぐことが可能としてもよい。例えば、薬剤セットデータ２１６を外部記憶装置７５０に記憶したり、一度クラウドサーバに預けることによって実現することができる。

そのとき、引き継がれた薬剤セットは利用者独自の薬剤の組み合わせになり、次年度版では特定の薬剤とその薬剤セットを照会にかけることで、簡単に併用禁忌の有無をチェックすることができる。

［６．４ 同効薬バーの拡張］
上述した実施形態で、同種同効薬を簡単に確認できる領域があり、並んでいる製品名を左右にスワイプすることで薬剤間の関係性の把握や別の種類の薬剤に遷移可能な同効薬バーについて説明した。この同効薬バーについて機能を拡張してもよい。

例えば、同種同効薬を簡単に確認できる領域を下にスワイプすると、現在表示されている薬剤詳細画面の製品名を軸に、縦に同種同効薬の一覧がポップアップ表示され、左から商品名（一般名）、剤形、中分類と並んで表示させることとしてもよい。この場合、より詳細な情報をもとに同種同効薬の確認と選択が可能となる。

利用者（例えば、医療従事者）にとって同種同効薬の体系的な知識は、代替薬や併用薬の選択のみならず、薬剤間のポジショニングや関係性等、知識の整理に役立つ。ここで体系化に一般名の上位階層の中分類が重要となる。

大型のシステムである電子カルテやレセプトコンピュータでも、薬剤は厚労省分類のもとに体系的整理がされているが、この分類は一般化されておらず、曖昧な分類となる箇所や分類のスケールが合わない箇所があり、非常に分かりにくくなっている。

このため、医療従事者は、例えば書籍における薬剤分類が汎用されることが多く、例えば、より多くの医療従事者が利用している書籍の分類が汎用されている。

ポップアップ表示では、商品名（一般名）、中分類と情報の粒度の昇べき順に並び、薬剤間の関係性を把握しながら薬剤選択できる。ここに剤形の情報を入れることで、同一中分類や同一一般名であっても、一目で臨床的に代替可能な薬剤かどうかの判断が可能である。

また、上下スワイプにより、左右スワイプの同効薬バーと同様に、所属章内の薬剤を限度にスクロールによる縦覧が可能となる。同効薬バーより詳細な情報をもとに同種同効薬の確認をしつつ、代替候補となる薬剤詳細情報の閲覧が迅速に可能となる。

［６．５ 属人情報等とのマッチング］
併用禁忌チェックの複数薬剤チェックを拡張し、薬剤情報、属人情報、カルテ情報を入力することで、禁忌・併用禁忌・副作用・運転注意などの重複、属人情報から妊婦、授乳婦、小児、高齢者、腎機能に対する注意喚起／投与量を出力することができる。また、代替薬、ジェネリック医薬品など、付随情報もあわせて出力することができる。

この属人情報としては、患者の情報を手動で入力してもよいし、電子カルテや、レセプト情報、処方薬情報から自動で入力してもよい。また、医療機関が発行する書類に印刷される２次元コードを読み取ることで、入力してもよい。

［６．６ 閲覧履歴の利用］
上述した実施形態においても説明したが、コンテンツ内の「閲覧履歴 薬剤」情報を利用することで、併用禁忌機能への登録有無確認や、併用禁忌機能への登録ができる。

従前のコンテンツの閲覧履歴機能は、その機能である閲覧履歴を参照する機能のみが使用できるものであった。閲覧履歴に表示される薬剤を他の機能に登録するためには、一度薬剤名をタップして詳細を表示し、そこから登録する必要があった。

そこで、閲覧履歴に表示された薬剤名から併用禁忌リストへの登録を行えることにより、併用禁忌リストの登録有無が閲覧履歴参照と併せて確認できるほか、ワンタップで併用禁忌リストに登録できることで双方の機能の利便性を高めることが可能である。

［６．７ 薬剤費の算出］
薬剤ＤＢ２１２には、薬剤毎に薬価が記憶されている。そこで、利用者が商品名・剤形規格・処方日数・患者の自己負担割合を選択すると、自動的に薬剤費（医療機関に保険者と患者さんから支払われる額の合計）と自己負担額（患者さんが医療機関に支払う額）が表示される。

例えば、各薬剤の容量と１日の処方回数を設定すると１日分の薬価計算ができる。また、処方日数と保険種別を選択すると、薬剤患者負担の金額算定ができる。

ここで、処方日数制限の薬剤は制限期間に準拠させてもよい。また、薬価については、先発の薬剤から後発の薬剤に切り替えた場合の差分も表示できてもよい。また、薬剤ごとの採用薬の登録ができてもよい。

最近では、医薬分業が進み、レセプトコンピュータでの薬剤負担額の算定は処方箋発行後に薬局でされることが多く、医師の薬剤処方決定時に、患者は医師から薬剤負担額の十分な説明を受けず、その薬剤負担額に納得をしていない場合がある。本機能は、医療制度における医薬分業の円滑化に寄与するものである。

また、１日投与回数を選択する点は、患者の服薬回数を考慮した処方促進が期待でき、ひいては患者の服薬アドヒアランス向上が期待され、これにより医療の確実性が向上する可能性がある。

また、先発の薬剤から後発の薬剤に切り替えた場合の差分は、絶対額及び／又はパーセンテージ表示をすることが可能であり、患者負担額の圧縮度合が一目で分かる点は国の後発品推進施策推進の観点からも望ましいものと言える。

ここで、商品名・剤形規格・処方日数・患者の自己負担割合については、例えばドラムロール式のＵＩを利用してもよい。ドラムロール式のＵＩ（プルダウンメニュー）で選択できる場合には、例えば、患者の問診の間にも簡便に操作できる。

［７．変形例］
以上、この発明の実施形態について図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も特許請求の範囲に含まれる。

上述した実施形態では、薬剤情報の表示／閲覧処理を表示装置１０上で実現しているが、代わりにサービス提供サーバで実現してもよい。すなわち、ＡＳＰ（Application Service Provider）またはＳａａＳ（Software as a Service）型のサービスにおいて、薬剤情報表示サービスを提供し、表示装置１０においては、例えばＷＥＢブラウザ上で上記サービスを利用する構成としてもよい。

１０ 表示装置
１００ 制御部
２００ 記憶部
２１０ 薬剤情報表示アプリ
２１２ 薬剤データベース（ＤＢ）
２１４ 併用禁忌リスト
２１６ 薬剤セットデータ
２１８ 閲覧履歴データ
３００ 通信部
４００ 表示部
５００ 操作入力部
６００ 撮影部
７００ 外部入出力部
７５０ 外部記憶装置
７５２ 薬剤セットデータ
２０ サーバ装置

Claims (11)

1. コンピュータに、
   薬剤毎に、当該薬剤と併用禁忌の薬剤を示す併用禁忌情報が含まれる薬剤情報を記憶する薬剤データベースに記憶された薬剤の中から、任意に指定された検索条件に該当する薬剤を検索する薬剤検索機能と、
   前記検索された薬剤を、併用禁忌リストに登録する登録機能と、
   前記併用禁忌リストに登録された薬剤を一覧表示する薬剤一覧表示機能と、
   前記併用禁忌リストに登録された一の薬剤の併用禁忌情報に、前記併用禁忌リストに登録された他の薬剤が含まれている場合には、前記一覧表示と併せて、併用禁忌である警告表示を行う警告表示機能と、
   を実現させることを特徴とする薬剤情報表示プログラム。
2. 前記警告表示を選択した場合には、一の薬剤と、当該一の薬剤の併用禁忌情報に含まれる他の薬剤を表示する詳細表示画面を更に表示することを特徴とする請求項１に記載の薬剤情報表示プログラム。
3. 前記登録機能は、前記検索された薬剤はストックリストに登録し、当該ストックリストに登録された薬剤を選択することにより、ストックリストから併用禁忌リストに登録し、
   前記警告表示機能は、前記併用禁忌リストに登録された一の薬剤の併用禁忌情報に、前記ストックリストに登録されている薬剤以外の併用禁忌リストに登録された他の薬剤が含まれている場合には、前記一覧表示と併せて、併用禁忌である警告表示を行うことを特徴とする請求項１又は２に記載の薬剤情報表示プログラム。
4. 前記薬剤情報には、薬剤に関する詳細情報が含まれており、
   前記薬剤検索機能により検索された薬剤に関する前記詳細情報を表示する薬剤詳細情報表示機能を更に有し、
   前記薬剤詳細情報表示機能は、前記薬剤一覧表示機能により一覧表示されている薬剤が選択された場合にも、前記詳細情報を表示することを特徴とする請求項１から３の何れか一項に記載の薬剤情報表示プログラム。
5. 前記薬剤データベースには、薬剤毎に、併用禁忌になる可能性を示す併用禁忌注意情報を記憶可能であって、
   前記併用禁忌リストに登録された薬剤の併用禁忌情報に、前記併用禁忌注意情報が含まれている場合には、併用禁忌である注意表示を行う注意表示機能を、
   更に有することを特徴とする請求項１から４の何れか一項に記載の薬剤情報表示プログラム。
6. 前記警告表示と、前記注意表示とは、警告表示が優先して表示されることを特徴とする請求項５に記載の薬剤情報表示プログラム。
7. 前記併用禁忌リストを、リスト名に対応づけて薬剤セットとして記憶する薬剤セット記憶機能を更に有することを特徴とする請求項１から６の何れか一項に記載の薬剤表示プログラム。
8. コンピュータに、
   薬剤毎に、当該薬剤の属性が含まれる薬剤情報を記憶する薬剤データベースに記憶された薬剤の中から、任意に指定された検索条件に該当する薬剤を検索する薬剤検索機能と、
   前記検索された薬剤を、チェックリストに登録する登録機能と、
   前記チェックリストに登録された薬剤を一覧表示する薬剤一覧表示機能と、
   前記チェックリストに登録された一の薬剤の属性と、前記チェックリストに登録された他の薬剤の属性と比較し、警告条件に合致した場合に警告表示を行う警告表示機能と、
   を実現させることを特徴とする薬剤情報表示プログラム。
9. コンピュータに、
   薬剤毎に、当該薬剤の副作用に関する情報である副作用情報を記憶する薬剤データベースに記憶された薬剤の中から、任意に指定された検索条件に該当する薬剤を検索する薬剤検索機能と、
   前記検索された薬剤を、副作用リストに登録する登録機能と、
   前記副作用リストに登録された薬剤を一覧表示する薬剤一覧表示機能と、
   前記副作用リストに登録された一の薬剤の属性と、前記副作用リストに登録された他の薬剤の属性と比較し、警告条件に合致した場合に警告表示を行う警告表示機能と、
   を実現させることを特徴とする薬剤情報表示プログラム。
10. 請求項１から９の何れか一項に記載の薬剤情報表示プログラムを記録する記録媒体。
11. 薬剤毎に、当該薬剤と併用禁忌の薬剤を示す併用禁忌情報が含まれる薬剤情報を記憶する薬剤データベースと、
    前記薬剤データベースに記憶された薬剤の中から、任意に指定された検索条件に該当する薬剤を検索する薬剤検索手段と、
    前記検索された薬剤を、併用禁忌リストに登録する登録手段と、
    前記併用禁忌リストに登録された薬剤を一覧表示する薬剤一覧表示手段と、
    前記併用禁忌リストに登録された一の薬剤の併用禁忌情報に、前記併用禁忌リストに登録された他の薬剤が含まれている場合には、前記一覧表示と併せて、併用禁忌である警告表示を行う警告表示手段と、
    を備えたことを特徴とする薬剤情報表示装置。