JP2017164039A - ガイドワイヤ - Google Patents

Abstract

【課題】ガイドワイヤの先端部のリシェイプを容易かつ確実に行うことができ、また、トルク伝達性に優れるガイドワイヤを提供すること。
【解決手段】ガイドワイヤ１は、長尺状をなし、可撓性を有するワイヤ本体１０と、ワイヤ本体１０の少なくとも先端部の外周を覆うように設けられ、素線５４を螺旋状に形成してなるコイル５とを備えている。また、ワイヤ本体１０の先端部は、ループ状をなすループ部２６を有しており、ループ部２６は、リシェイプ可能なリシェイプ部を構成している。また、ループ部２６は、ワイヤ本体１０の長手方向に細長い形状をなしている。また、ループ部２６の先端部２６１と基端部２６２との間の部分のうちの一部がコイル５の内周面と接触している。
【選択図】図３

Description

本発明は、ガイドワイヤに関するものである。

ガイドワイヤは、外科的手術が困難な部位の治療、または人体への低侵襲を目的とした治療や、心臓疾患における血管造影の検査、治療などに用いられるカテーテルを目的部位へ導入、誘導するために使用される。

また、ガイドワイヤは、誘導するカテーテルの先端部を血管形状に対応させたり、血管分岐を適正かつ円滑に選択、誘導したりするために、医師等がガイドワイヤの先端部を予め所望の形状に変形させて使用される。以下、ガイドワイヤの先端部を所望の形状に変形させることを「リシェイプ」または「形状付け」と言う。

特許文献１には、長尺状のワイヤ本体が、その先端部に扁平形状、すなわち、板状の線材を有し、ワイヤ本体の先端部を覆うように螺旋状のコイルが設けられたガイドワイヤが提案されている。

さらに、特許文献１に提案されているガイドワイヤは、リシェイプを比較的容易に行うことができ、そのリシェイプにより、ガイドワイヤを生体内に挿入する際の操作性が向上する。

しかしながら、ワイヤ本体の先端部が板状をなしているガイドワイヤは、ガイドワイヤ本体を長手方向中心軸周りに回転させると、ワイヤ本体の先端部が捩じれやすく、先端へのトルク伝達性が低下する。

一方、ガイドワイヤのトルク伝達性を維持するために、ワイヤ本体の先端部の形状が板状ではなく、円柱状であるガイドワイヤは、ワイヤ本体の先端部がすべての方向に同等に曲がり易いので、特定の方向にリシェイプさせることが困難である。

特開２０１２−１７９２０４号公報

本発明の目的は、ガイドワイヤの先端部のリシェイプを容易かつ確実に行うことができ、また、トルク伝達性に優れるガイドワイヤを提供することにある。

このような目的は、下記（１）〜（９）の本発明により達成される。
（１） 長尺状をなし、可撓性を有するワイヤ本体と、前記ワイヤ本体の少なくとも先端部の外周を覆うように設けられてなる筒状部材とを備えるガイドワイヤであって、
前記ワイヤ本体の先端部は、ループ部を有することを特徴とするガイドワイヤ。

（２） 前記ループ部の少なくとも一部は、前記筒状部材と接触している上記（１）に記載のガイドワイヤ。

（３） 前記ワイヤ本体の長手方向における前記ループの長さをＬ１、前記ワイヤ本体の長手方向に直交する方向おける前記ループ部の長さをＬ２としたとき、Ｌ１／Ｌ２は、１０〜３５０である上記（１）または（２）に記載のガイドワイヤ。

（４） 前記ループ部が形成する面の法線は、前記ワイヤ本体の中心軸と交差している上記（１）ないし（３）のいずれかに記載のガイドワイヤ。

（５） 前記ループ部が形成する面の法線は、前記ワイヤ本体の中心軸と直交している上記（１）ないし（３）のいずれかに記載のガイドワイヤ。

（６） 前記ループ部が形成する面上に、前記ワイヤ本体の中心軸が位置している上記（１）ないし（５）のいずれかに記載のガイドワイヤ。

（７） 前記ワイヤ本体は、前記ワイヤ本体の先端側において折り返してなる折り返し部を有する線材を備え、
前記ループ部の先端部は、前記折り返し部で構成されている上記（１）ないし（６）のいずれかに記載のガイドワイヤ。

（８） 前記折り返し部は、前記ワイヤ本体の先端に位置している上記（７）に記載のガイドワイヤ。

（９） 前記筒状部材は、素線を螺旋状に形成してなるコイルである上記（1）ないし（８）のいずれかに記載のガイドワイヤ。

本発明によれば、ワイヤ本体の先端部は、ループ状をなすループ部を有しているので、ワイヤ本体の先端部は、ループ部が形成する面の法線の方向に曲がり易くなり、これにより、特定の方向にリシェイプさせ易くなる。これにより、ガイドワイヤの先端部のリシェイプを容易かつ確実に行うことができる。

また、ガイドワイヤをその軸周りに回転させる回転操作を行う場合に、ワイヤ本体の先端部が板状に潰されていないことで、その先端部が捩じれることを抑制することができ、ワイヤ本体とともに筒状部材が確実に回転する。このようにして、トルク伝達性が向上し、トルク伝達性に優れるガイドワイヤを提供することができる。

また、ループ部の少なくとも一部が筒状部材と接触している場合は、ループ部と筒状部材との間に摩擦抵抗が生じ、前記回転操作を行う場合に、ワイヤ本体の先端部の捩じれをさらに少なくまたは防止することができ、トルク伝達性をさらに向上させることができる。

本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す部分縦断面図（概略側面図）である。 図１に示すガイドワイヤのＡ−Ａ線での断面図におけるコイルおよびループ部を示す図である。 図１に示すガイドワイヤのコイルおよびループ部を示す縦断面図（一部側面図）である。 図１に示すガイドワイヤのループ部の固定方法の構成例を示す縦断面図（一部側面図）である。 図１に示すガイドワイヤのループ部の固定方法の構成例を示す縦断面図（一部側面図）である。 図１に示すガイドワイヤのループ部の固定方法の構成例を示す縦断面図（一部側面図）である。 図１に示すガイドワイヤのループ部の固定方法の構成例を示す縦断面図（一部側面図）である。 本発明のガイドワイヤの第２実施形態におけるコイルおよびループ部を示す断面図であって、Ａ−Ａ線での断面図に相当する図である。

以下、本発明のガイドワイヤを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。

＜第１実施形態＞
図１は、本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す部分縦断面図（概略側面図）である。図２は、図１に示すガイドワイヤのＡ−Ａ線での断面図におけるコイルおよびループ部を示す図である。図３は、図１に示すガイドワイヤのコイルおよびループ部を示す縦断面図（一部側面図）である。図４〜７は、それぞれ、図１に示すガイドワイヤのループ部の固定方法の構成例を示す縦断面図（一部側面図）である。

なお、以下では、説明の都合上、図１、図３〜図７中の右側を「基端」、左側を「先端」と言い、図１〜図７（図８についても同様）中の上側を「上」、下側を「下」と言う。また、図１、図３〜図７中では、理解を容易にするため、ガイドワイヤの長さを短縮し、ガイドワイヤの太さを誇張して模式的に図示しており、長さと太さの比率は、実際とは異なる。

図１に示すガイドワイヤ１は、カテーテルの内腔に挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤであって、第１ワイヤ２と、第１ワイヤ２の基端側に配置された第２ワイヤ４とを接合してなるワイヤ本体１０と、ワイヤ本体１０の先端部に設置された螺旋状のコイル５とを有している。ワイヤ本体１０は、長尺状をなし、可撓性を有している。

ガイドワイヤ１の全長は、特に限定されないが、２００〜５０００ｍｍ程度であるのが好ましい。

第１ワイヤ２は、柔軟性または弾性を有する線材で構成されている。本実施形態では、第１ワイヤ２は、外径がほぼ一定である外径一定部２１と、外径一定部２１より先端側に位置し、外径一定部２１より外径が小さい小径部２５と、外径一定部２１と小径部２５との間に位置し、先端方向に向かって外径が漸減する第１テーパ部２２と、小径部２５より先端側に位置するループ部２６と、外径一定部２１より基端側に位置し、外径一定部２１より外径が大きい大径部２４と、外径一定部２１と大径部２４との間に位置し、先端方向に向かって外径が漸減する第２テーパ部２３とを有している。これらは、第１ワイヤ２の先端側から基端側に向って、ループ部２６、小径部２５、第１テーパ部２２、外径一定部２１、第２テーパ部２３および大径部２４の順に配置されている。

小径部２５と外径一定部２１との間に第１テーパ部２２が形成されていることにより、第１ワイヤ２を先端方向に向かって徐々に柔軟にすることができ、その結果、ガイドワイヤ１は、先端部に良好な狭窄部の通過性および柔軟性を得て、血管等への追従性、安全性が向上すると共に、折れ曲がり等も防止することができる。

また、第１テーパ部２２と同様に、第２テーパ部２３を介して外径一定部２１と大径部２４とが形成されていることにより、第１ワイヤ２を先端方向に向かって徐々に柔軟にすることができる。

なお、第１テーパ部２２のテーパ角度は、ワイヤ本体１０の長手方向に沿って一定でも、長手方向に沿って変化する部位があってもよい。例えば、テーパ角度が比較的大きい箇所と比較的小さい箇所とが複数回交互に繰り返して形成されているようなものでもよい。

また、第１テーパ部２２と第２テーパ部２３とで、テーパの形状やテーパ角度が異なっていてもよい。

第１ワイヤ２において、小径部２５、外径一定部２１および大径部２４は、それぞれ、その外径がワイヤ長手方向に沿って一定となっている。外径一定部２１の外径は、第１テーパ部２２の最大外径とほぼ同等であり、また第２テーパ部２３の最小外径とほぼ同等である。また、大径部２４の外径は、第２テーパ部２３の最大外径とほぼ同等である。また、小径部２５の外径は、第１テーパ部２２の最小外径とほぼ同等である。

ループ部２６は、所望の形状に変形させて用いることができる。以下、ループ部２６やガイドワイヤ１の先端部を所望の形状に変形させることを「リシェイプ」または「形状付け」と言う。ループ部２６については、後で詳述するが、ループ部２６を設けることにより、リシェイプを容易かつ確実に行うことができ、ガイドワイヤ１を生体内に挿入する際の操作性が格段に向上する。

第１ワイヤ２の基端には、第２ワイヤ４の先端が接合されている。第２ワイヤ４は、柔軟性または弾性を有する線材で構成されている。
第１ワイヤ２と第２ワイヤ４との接合方法としては、特に限定されず溶接が好ましい。

本実施形態では、第２ワイヤ４は、その外径がほぼ一定となっている。この第２ワイヤ４の外径は、第１ワイヤ２の大径部２４の外径とほぼ等しい。これにより、第１ワイヤ２の大径部２４の基端と第２ワイヤ４の先端とを接合した際、それらの接合部６の外周に両ワイヤ２、４の外径差による段差が生じず、連続した面を構成することができる。なお、本発明では、これに限らず、接合部６の前後において、第１ワイヤ２と第２ワイヤ４とのうちの少なくとも一方の外径が変化していてもよい。

第１ワイヤ２の平均外径は、第２ワイヤ４の平均外径より小さい。これにより、ガイドワイヤ１は、その先端側である第１ワイヤ２上では柔軟性に富み、基端側である第２ワイヤ４上では比較的剛性が高いものとなるので、先端部の柔軟性と優れた操作性（押し込み性、トルク伝達性等）とを両立することができる。

第１ワイヤ２および第２ワイヤ４の構成材料は、特に限定されず、それぞれ、例えば、ステンレス鋼、例えば、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３０３、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ３１６Ｊ１、ＳＵＳ３１６Ｊ１Ｌ、ＳＵＳ４０５、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４３４、ＳＵＳ４４４、ＳＵＳ４２９、ＳＵＳ４３０Ｆ、ＳＵＳ３０２等ＳＵＳの全品種、ピアノ線、コバルト系合金、Ｎｉ−Ｔｉ合金等の超弾性合金を含む擬弾性を示す合金などの各種金属材料を使用することができる。

第１ワイヤ２の構成材料としては、擬弾性を示す合金、超弾性合金が好ましく、より好ましくは超弾性合金である。

超弾性合金は、柔軟性に富み、復元性があり、曲がり癖が付き難いので、第１ワイヤ２を超弾性合金で構成することにより、ガイドワイヤ１は、その先端側の部分に十分な柔軟性と曲げに対する復元性が得られ、複雑に湾曲・屈曲する血管等に対する追従性が向上し、より優れた操作性が得られる。さらに、第１ワイヤ２が湾曲・屈曲変形を繰り返しても、第１ワイヤ２に備わる復元性により曲がり癖が付かないので、ガイドワイヤ１の使用中に第１ワイヤ２に曲がり癖が付くことによる操作性の低下を防止することができる。
超弾性合金の好ましい組成としては、Ｎｉ−Ｔｉ合金等が好ましい。

第２ワイヤ４の構成材料としては、前述したステンレス鋼が好ましい。ステンレス鋼は、前記超弾性合金に比べて強度および剛性が高く、そのため、ガイドワイヤ１に優れた押し込み性およびトルク伝達性を付与することができる。

第１ワイヤ２と第２ワイヤ４とは、異なる材料で構成されていてもよいが、同一または同種の金属材料で構成されていてもよい。後者の場合、接合部６の接合強度がより高くなり、接合部６の外径が小さくても、離脱等を生じることなく、優れたトルク伝達性等を発揮する。

第１ワイヤ２と第２ワイヤ４とを異なる材料で構成する場合、第１ワイヤ２は、前述した超弾性合金で構成されているのが好ましく、特にＮｉ−Ｔｉ系合金で構成されているのが好ましく、第２ワイヤ４は、前述したステンレス鋼で構成されているのが好ましい。

なお、上記では、第１ワイヤ２と第２ワイヤ４を接合した態様にて説明したが、接合部のない連続した一本のワイヤ本体で構成されたものであってもよい。その場合のワイヤ本体の構成材料は、前述したのと同様の材料が挙げられ、特にステンレス鋼、コバルト系合金、擬弾性合金が好ましい。

ワイヤ本体１０の先端部外周には、当該先端部をループ部２６ごと覆うようにコイル５が配置されている。コイル５は、筒状部材の１例である。このコイル５の設置により、カテーテルの内壁や生体表面に対するワイヤ本体１０の表面の接触面積が少なくなり、これにより、摺動抵抗を低減することができ、その結果、ガイドワイヤ１の操作性がより向上する。

図１に示すように、コイル５の内側の中心部に、ワイヤ本体１０が挿通されている。本実施形態の場合、ループ部２６と、小径部２５と、第１テーパ部２２と、外径一定部２１の全部または一部とが、コイル５で覆われている。

また、ワイヤ本体１０の先端部、特に、ループ部２６から外径一定部２１の途中までの領域は、ループ部２６の一部を除いて、コイル５の内面と非接触で挿通されている。これにより、コイル５とワイヤ本体１０の先端部との間に間隙５０が形成されることとなる。

コイル５は、横断面形状が円形の素線５４を螺旋状に形成してなるものである。この場合、１本の素線５４を螺旋状に巻いたものでも、複数本の素線５４を螺旋状に巻いたものでもよい。

素線５４の構成材料は、特に限定されず、金属材料、樹脂材料のいずれでもよい。金属材料の好ましい例としては、ステンレス鋼や、例えばＡｕ、Ｐｔ等の貴金属、該貴金属を含む合金、例えばＰｔ−Ｉｒ合金のようなＸ線不透過材料が挙げられる。後者の場合、ガイドワイヤ１の先端部にＸ線造影性が付与され、Ｘ線透視下で先端部の位置を確認しつつ生体内に挿入することができ、好ましい。

なお、コイル５は、２種以上の材料を組み合わせたものでもよい。例えば、コイル５の先端側の素線５４を前記Ｐｔ−Ｉｒ合金のようなＸ線不透過材料で構成し、コイル５の基端側の素線５４をステンレス鋼で構成することができる。この場合には、Ｘ線透視下で、ガイドワイヤ１は、コイル５の先端側に位置する部位、特に、ループ部２６を含む部位を、それよりも基端側に位置する部位よりも強調することができ、よって、ガイドワイヤ１の最先端部の位置をより鮮明に視認することができる。

また、コイル５の素線５４の線径は、コイル５の全長に渡って同一でもよいが、コイル５の先端側と基端側とで、素線５４の線径が異なっていてもよい。例えば、コイル５の先端側においては、基端側に比べ素線５４の線径が小さく、または大きくなっていてもよい。これにより、コイル５の先端部におけるガイドワイヤ１の柔軟性をより向上させることができる。

また、コイル５の外径は、コイル５の全長に渡って同一でもよいが、コイル５の先端側と基端側とで、コイル５の外径が異なっていてもよい。例えば、コイル５の先端側においては、基端側に比べコイル５の外径が小さくなっていてもよい。これにより、コイル５の先端部におけるガイドワイヤ１の狭窄部位での通過性をより向上させることができる。

また、コイル５は、外力を付与しない自然状態で、螺旋状に形成された素線５４の隣り合う２つの素線５４同士の間に隙間が空いていてもよく、また、図１に示すように、外力を付与しない自然状態で、前記隣り合う２つの素線５４同士が隙間なく密に配置されていてもよい、すなわち、前記隣り合う２つの素線５４同士が接触するように密巻きに巻かれていてもよい。前記密巻きの場合は、前記隣り合う２つの素線５４同士は、外力を付与しない自然状態で互いにワイヤ本体１０の軸方向に押し合う力、すなわち、圧縮力が生じている。なお、前記密巻きにおいて、一部に、前記隣り合う２つの素線５４同士が離間している箇所を設けてもよい。

図１に示すように、コイル５は、ワイヤ本体１０に対し１箇所以上で固定されている。すなわち、コイル５の先端部が固定材料５１により第１ワイヤ２の先端と固定されている。これにより、ループ部２６の先端部２６１と、コイル５の先端部との位置関係が固定される。また、コイル５の基端部が固定材料５３により第１ワイヤ２の途中である外径一定部２１と第２テーパ部２３との境界付近に固定されている。これにより、第１ワイヤ２の途中とコイル５の基端部との位置関係が固定される。このような箇所で固定することにより、ガイドワイヤ１の先端部の柔軟性を損なうことなく、ワイヤ本体１０に対しコイル５の各部をそれぞれ確実に固定することができる。また、ループ部２６をコイル５に対し確実に固定することができ、形状付けされたループ部２６の形状を適正に保持することができる。

固定材料５１、５３は、それぞれ、好ましくは半田（ろう材）もしくは樹脂で構成されている。なお、固定材料５１、５３は、半田に限らず、接着剤でもよい。また、コイル５のワイヤ本体１０に対する固定方法は、前記のような固定材料によるものに限らず、例えば、溶接でもよい。また、図１に示すように、血管等の体腔の内壁の損傷を防止するために、固定材料５１の先端面は、丸みを帯びているのが好ましい。

図１に示すように、ガイドワイヤ１の外表面には、その全体または一部を覆う樹脂被覆層８が設けられている。この樹脂被覆層８は、種々の目的で形成することができるが、その一例として、ガイドワイヤ１の摩擦抵抗（摺動抵抗）を低減し、摺動性を向上させることによってガイドワイヤ１の操作性を向上させることがある。

ガイドワイヤ１の摺動抵抗の低減を図るためには、樹脂被覆層８は、以下に述べるような摩擦抵抗を低減し得る材料で構成されているのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁との摺動抵抗が低減されて摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。また、ガイドワイヤ１の摺動抵抗が低くなることで、ガイドワイヤ１をカテーテル内で移動および／または回転した際に、ガイドワイヤ１のキンク、折れ曲がりやねじれ、特に接合部６付近におけるキンクやねじれをより確実に防止することができる。

このような摩擦抵抗を低減し得る材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ＰＥＴ、ＰＢＴ等のポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、ＰＴＦＥやＥＴＦＥ等のフッ素系樹脂、またはこれらの複合材料が挙げられる。

また、樹脂被覆層８は、ガイドワイヤ１を血管等に挿入する際の安全性の向上を目的として設けることもできる。この目的のためには、樹脂被覆層８は柔軟性に富む材料で構成されているのが好ましい。

このような柔軟性に富む材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ＰＥＴ、ＰＢＴ等のポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、シリコーン樹脂、ポリウレタンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリアミドエラストマー等の熱可塑性エラストマー、ラテックスゴム、シリコーンゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうち２以上を組み合わせた複合材料が挙げられる。

なお、本実施形態では、樹脂被覆層８は、第２テーパ部２３の途中での位置を境にして、その先端側と基端側とで、構成材料が異なっている。これにより、例えば、樹脂被覆層８の第１ワイヤ２およびコイル５を被覆する部分の材料を前記柔軟性に富む材料で構成し、樹脂被覆層８の第２ワイヤ４を被覆する部分の材料を前記摩擦抵抗を低減し得る材料で構成することができる。

また、ガイドワイヤ１では、樹脂被覆層８は、その全体が同一の材料で構成されてもよく、３種類以上の互いに異なる構成材料で構成されていてもよい。

また、樹脂被覆層８は、単層のものであってもよいし、２層以上の積層体、例えば、内側の層が外側の層に比べより柔軟な材料で構成されてもよい。例えば、樹脂被覆層８の第１ワイヤ２およびコイル５を被覆する部分を単層とし、樹脂被覆層８の第２ワイヤ４を被覆する部分の材料を２層以上の積層体とすることができる。また、その逆であってもよい。

このような樹脂被覆層８の外周面には、溝（図示せず）が形成されていてもよい。特に、樹脂被覆層８の少なくともループ部２６に対応する箇所に、例えば直線状、曲線状、リング状、螺旋状、網状等のパターンの溝が形成されているのが好ましい。このような溝を形成することにより、ガイドワイヤ１の先端部の柔軟性が増し、また、ガイドワイヤ１の摺動抵抗を低減し、摺動性をさらに向上させることができる。

また、ガイドワイヤ１の少なくとも先端部の外面には、親水性材料がコーティングされているのが好ましい。これにより、親水性材料が湿潤して潤滑性を生じ、ガイドワイヤ１の摺動抵抗が低減し、摺動性が向上する。従って、ガイドワイヤ１の操作性が向上する。

親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質、例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体、アクリルアミド系高分子物質、例えば、ポリアクリルアミド、グリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド（ＧＭＡ−ＤＭＡＡ）のブロック共重合体、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。

このような親水性材料は、多くの場合、湿潤により潤滑性を発揮し、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁との摺動抵抗を低減する。これにより、ガイドワイヤ１の摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。

次に、ワイヤ本体１０のループ部２６について説明する。
図１〜図３に示すように、ワイヤ本体１０の先端部は、ループ状をなすループ部２６を有しており、ループ部２６は、リシェイプ可能なリシェイプ部を構成している。「リシェイプ可能」とは、ループ部２６を所望の形状に曲げ、変形させてその形状を維持できることを言う。

ループ部２６は、リシェイプが困難となる三次元構造を含まないことが好ましく、本実施形態では、ループ部２６の全体が同一の平面上に位置している。

このループ部２６は、ループ部２６が形成する面９１の法線９２の方向、すなわち、図２中の矢印の２方向に曲がることが可能であり、ガイドワイヤ１の先端部のリシェイプを行う場合は、ループ部２６を前記２方向のうちの一方に曲げて変形させる。このように、ループ部２６は、２方向のみに曲がり易くなっているので、リシェイプを容易かつ確実に行うことができる。

ループ部２６の形状は、特に限定されないが、本実施形態では、ループ部２６は、ワイヤ本体１０の長手方向に細長い形状をなしている。すなわち、ワイヤ本体１０の長手方向におけるループ部２６の長さをＬ１、ワイヤ本体１０の長手方向に直交する方向おけるループ部２６の長さをＬ２としたとき、Ｌ１は、Ｌ２よりも長く設定されている。

ここで、前記長さＬ１は、ループ部２６の外形、すなわち、外側の輪郭のうちの最も先端に位置する部分と、ループ部２６の内形、すなわち、内側の輪郭のうちの最も基端に位置する部分との間の前記長手方向の長さである。

また、前記長さＬ２は、ループ部２６の長手方向に直交する方向おけるループ部２６の外形、すなわち、外側の輪郭での最大長さである。

また、ワイヤ本体１０を真っ直ぐに伸ばしたときのワイヤ本体１０の長手方向と、ループ部２６の長手方向とは一致している。なお、図１および図３において、左右方向が、ループ部２６、ワイヤ本体１０およびガイドワイヤ１の長手方向、すなわち、ワイヤ本体１０およびガイドワイヤ１の軸方向である。また、図２において、紙面に対して垂直な方向が、ループ部２６、ワイヤ本体１０およびガイドワイヤ１の長手方向、すなわち、ワイヤ本体１０およびガイドワイヤ１の軸方向である。

また、Ｌ１とＬ２との比、すなわち、Ｌ１／Ｌ２は、特に限定されず、諸条件に応じて適宜設定されるものであるが、１０〜３５０であることが好ましく、Ｌ１／Ｌ２は、１８〜３３４であることがより好ましく、１８〜１１２であることがさらに好ましい。

この場合、コイル５の外径がコイル全長に渡って同一の場合は、１８〜９６であることが好ましい。

また、コイル５の外径がコイル基端側に比べてコイル先端側において小さくなっている場合は、Ｌ１／Ｌ２は、２０〜３３４であることが好ましく、２０〜１１２であることが好ましい。これにより、リシェイプを行う場合、ループ部２６を容易かつ確実に曲げて変形させることができる。

また、ループ部２６が形成する面９１の法線９２は、ワイヤ本体１０の中心軸９６と交差しており、本実施形態では、直交している。また、ループ部２６が形成する面９１上に、中心軸９６が位置している。なお、ワイヤ本体１０の中心軸９６は、ガイドワイヤ１の中心軸と一致している。

また、ループ部２６は、本実施形態では、先端側が基端側よりも、ワイヤ本体１０の長手方向に直交する方向、すなわち、図１および図３中の上下方向の長さが長くなるように形成されている。

また、ループ部２６は、本実施形態では、中心軸９６を対称軸として、線対称であるが、中心軸９６に対して非対称であってもよい。

また、ループ部２６を構成する線材の断面形状は、本実施形態では、円形である。すなわち、前記線材は、平板状に潰されていない。これにより、ガイドワイヤ１をその軸周りに回転させる回転操作を行う場合に、ループ部２６が捩じれることを抑制することができ、ワイヤ本体１０とともにコイル５が確実に回転する。すなわち、ワイヤ本体１０の先端部を平板状にする場合に比べて、トルク伝達性が向上する。

なお、ループ部２６を構成する線材の断面形状は、円形に限定されないことは、言うまでもない。

また、ループ部２６の少なくとも一部は、コイル５と接触している。本実施形態では、ループ部２６の先端部２６１と基端部２６２との間の部分のうちの一部がコイル５の内周面と接触している。これにより、ループ部２６とコイル５との間に摩擦抵抗が生じ、前記回転操作を行う場合に、ループ部２６の捩じれをより少なく、または防止することができ、トルク伝達性をより向上させることができる。

また、ループ部２６のコイル５と接触する部分は、図示の構成のように、ループ部２６の長手方向の中央部よりも先端側の部分であることが好ましい。換言すれば、ループ部２６のコイル５と接触する部分は、ループ部２６の先端側に偏在していることが好ましい。これにより、トルク伝達性をさらに向上させることができる。

なお、ループ部２６のコイルと接触する部分は、前記の部分に限定されず、例えば、ループ部２６の長手方向の中央部や中央部よりも基端側の部分がコイル５と接触していてもよい。

また、ループ部２６の先端部２６１と基端部２６２との間の部分全体がコイル５の内周面と接触していてもよい。この場合は、トルク伝達性をさらに向上させることができる。

また、ループ部２６の表面、例えば、ループ部２６を構成する線材の表面が粗面になっていてもよい。これにより、ループ部２６とコイル５との間の摩擦抵抗が増大し、トルク伝達性をさらに向上させることができる。

なお、本実施形態では、ループ部２６の一部がコイル５と接触しているが、これに限らず、ループ部２６は、コイル５に接触していなくてもよい。

また、ループ部２６の形成方法は、特に限定されないが、本実施形態では、ループ部２６は、第１ワイヤ２を構成する線材の先端側の部分を折り返し、前記線材の先端部を前記線材の途中の部分に接合することで、前記線材をループ状にして形成する。

ループ部２６を形成するためのあらゆる方法が想定される。好適な実施形態の１つでは、締切部材で、ループ部２６の内側の空間に開口がないようにループ部２６を閉じる方法や、第１ワイヤ２の線材の先端側でループを形成したのちに余剰分を基端側の第1ワイヤ２に巻き付ける方法、第１ワイヤ２の線材の先端側でループを形成したのちに塑性変形させて最先端部を基端側の第1ワイヤ２に固定せずにループ形状を保持する方法が挙げられる。

この場合、ループ部２６の先端部２６１は、前記線材を折り返してなる折り返し部で構成されている。また、ループ部２６の先端部２６１、すなわち、前記折り返し部は、ワイヤ本体１０の先端に位置しており、ワイヤ本体１０の先端部を構成している。

また、ループ部２６の基端部２６２は、前記線材の先端部と前記線材の途中の部分とを接合してなる接合部で構成されている。

次に、図４〜図７に基づいて、ループ部２６のコイル５への接合方法や、ループ部２６自体の接合方法についての４つの組み合わせ、すなわち、構成例１〜４を説明する。

（構成例１）
図４に示すように、構成例１は、前述した本実施形態と同様の構成である。

すなわち、ループ部２６の先端部２６１と基端部２６２との間の部分のうちの一部、図示の構成では、ループ部２６の長手方向の中央部よりも先端側の部分のうちの一部は、コイル５の内周面と接触している。

また、第１ワイヤ２を構成する線材の先端部は、前記線材の途中の部分に、固定材料５６で接合されている。

また、固定材料５６は、好ましくは半田（ろう材）で構成されている。なお、固定材料５６は、半田に限らず、接着剤でもよい。また、前記線材同士の固定方法は、前記のような固定材料によるものに限らず、例えば、融接（溶融法）等の溶接でもよい。これは、後述する固定材料５７および５８や、固定方法についても同様である。

（構成例２）
図５に示すように、構成例２では、ループ部２６の先端部２６１と基端部２６２との間の部分のうちの一部、図示の構成では、ループ部２６の長手方向の中央部よりも先端側の部分のうちの一部は、コイル５の内周面と接触している。

また、第１ワイヤ２を構成する線材の先端部と、前記線材の途中の部分と、コイル５とは、固定材料５７で接合されている。これにより、ループ部２６の基端部２６２と、コイル５との位置関係が固定される。これにより、トルク伝達性をさらに向上させることができる。

（構成例３）
図６に示すように、構成例３では、ループ部２６の先端部２６１と基端部２６２との間の部分のうちの一部、図示の構成では、ループ部２６の長手方向の中央部よりも先端側の部分のうちの一部は、コイル５に、固定材料５８で接合されている。これにより、ループ部２６の長手方向の中央部よりも先端側の部分のうちの一部と、コイル５との位置関係が固定される。これにより、トルク伝達性をさらに向上させることができる。

また、第１ワイヤ２を構成する線材の先端部は、前記線材の途中の部分に、固定材料５６で接合されている。

（構成例４）
図７に示すように、構成例４では、ループ部２６の先端部２６１と基端部２６２との間の部分のうちの一部、図示の構成では、ループ部２６の長手方向の中央部よりも先端側の部分のうちの一部は、コイル５に、固定材料５８で接合されている。これにより、ループ部２６の長手方向の中央部よりも先端側の部分のうちの一部と、コイル５との位置関係が固定される。これにより、トルク伝達性をさらに向上させることができる。

また、第１ワイヤ２を構成する線材の先端部と、前記線材の途中の部分と、コイル５とは、固定材料５７で接合されている。これにより、ループ部２６の基端部２６２と、コイル５との位置関係が固定される。これにより、トルク伝達性をさらに向上させることができる。

以上説明したように、このガイドワイヤ１によれば、ワイヤ本体１０の先端部は、ループ状をなすループ部２６を有しているので、ワイヤ本体１０の先端部は、ループ部２６が形成する面９１の法線９２の方向に曲がり易くなり、これにより、特定の方向にリシェイプさせ易くなる。これにより、ガイドワイヤ１の先端部のリシェイプを容易かつ確実に行うことができる。

また、ループ部２６を構成する線材の断面形状が円形であるので、ガイドワイヤ１をその軸周りに回転させる回転操作を行う場合に、ループ部２６が捩じれることを抑制することができ、ワイヤ本体１０とともにコイル５が確実に回転する。このようにして、トルク伝達性が向上し、トルク伝達性に優れるガイドワイヤ１を提供することができる。

また、ループ部２６の先端部２６１と基端部２６２との間の部分のうちの一部とコイル５の内周面とが接触または固定されているので、前記回転操作を行う場合に、ループ部２６の捩じれをより少なく、または防止することができ、トルク伝達性をより向上させることができる。

＜第２実施形態＞
図８は、本発明のガイドワイヤの第２実施形態におけるコイルおよびループ部を示す断面図であって、Ａ−Ａ線での断面図に相当する図である。

以下、第２実施形態について、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項については、その説明を省略する。

図８に示すように、第２実施形態のガイドワイヤ１では、ループ部２６を構成する線材は、偏平形状をなしている。図示の構成では、ループ部２６を構成する線材の断面形状は、楕円形である。そして、前記楕円の長軸と、ループ部２６が形成する面９１の法線９２とが平行になっている。

これにより、前記線材の断面形状が円形の場合に比べ、ループ部２６とコイル５との接触面積が大きくなり、ループ部２６とコイル５との間の摩擦抵抗が大きくなる。これによって、トルク伝達性をさらに向上させることができる。

なお、ループ部２６を構成する線材の断面形状は、楕円形に限定されないことは、言うまでもない。

以上のような第２実施形態によっても、前述した第１実施形態と同様の効果を発揮することができる。

以上、本発明のガイドワイヤを図示の実施形態に基づいて説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。

また、本発明は、前記各実施形態のうちの、任意の２以上の構成を組み合わせたものであってもよい。

また、前記実施形態では、ループ部２６は、線材が１周分配置されて構成されているが、本発明では、これに限らず、例えば、線材が１周よりも多く、例えば、２以上の整数周分配置されていてもよい。また、線材の周回数は、整数ではなく、例えば、１．５、２．５等、小数部を有していてもよい。このように、線材を１周よりも多く形成することにより、ガイドワイヤ１の押し込み性を向上させることができる。

また、前記実施形態では、ループ部２６が形成する面９１の法線９２の方向は、ワイヤ本体１０の長手方向に沿って一定であるが、本発明では、これに限らず、例えば、前記法線９２の方向の異なる部分が、ワイヤ本体１０の長手方向に沿って設けられていてもよい。これにより、種々の形状にリシェイプを行うことができる。なお、具体例としては、２つの法線９２が直交している場合等が挙げられる。

また、本発明では、ワイヤ本体１０の先端に、先端チップを設けてもよい。そして、固定材料５１に代えて、前記先端チップに、例えば、Ｕ字状の貫通孔を形成し、その貫通孔に、ループ部２６の先端部２６１を構成する線材を挿通させてもよい。

また、本発明では、小径部２５が省略されていてもよい。すなわち、第１テーパ部２２の先端に、直接、ループ部２６が設けられていてもよい。

１……ガイドワイヤ
２……第１ワイヤ
２１……外径一定部
２２……第１テーパ部
２３……第２テーパ部
２４……大径部
２５……小径部
２６……ループ部
２６１……先端部
２６２……基端部
４……第２ワイヤ
５……コイル
５０……間隙
５１、５３、５６、５７、５８……固定材料
５４……素線
６……接合部
８……樹脂被覆層
９１……面
９２……法線
９６……中心軸
１０……ワイヤ本体

Claims (9)

1. 長尺状をなし、可撓性を有するワイヤ本体と、前記ワイヤ本体の少なくとも先端部の外周を覆うように設けられてなる筒状部材とを備えるガイドワイヤであって、
   前記ワイヤ本体の先端部は、ループ部を有することを特徴とするガイドワイヤ。
2. 前記ループ部の少なくとも一部は、前記筒状部材と接触している請求項１に記載のガイドワイヤ。
3. 前記ワイヤ本体の長手方向における前記ループの長さをＬ１、前記ワイヤ本体の長手方向に直交する方向おける前記ループ部の長さをＬ２としたとき、Ｌ１／Ｌ２は、１０〜３５０である請求項１または２に記載のガイドワイヤ。
4. 前記ループ部が形成する面の法線は、前記ワイヤ本体の中心軸と交差している請求項１ないし３のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
5. 前記ループ部が形成する面の法線は、前記ワイヤ本体の中心軸と直交している請求項１ないし３のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
6. 前記ループ部が形成する面上に、前記ワイヤ本体の中心軸が位置している請求項１ないし５のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
7. 前記ワイヤ本体は、前記ワイヤ本体の先端側において折り返してなる折り返し部を有する線材を備え、
   前記ループ部の先端部は、前記折り返し部で構成されている請求項１ないし６のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
8. 前記折り返し部は、前記ワイヤ本体の先端に位置している請求項７に記載のガイドワイヤ。
9. 前記筒状部材は、素線を螺旋状に形成してなるコイルである請求項１ないし８のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。

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