JP2017038185A - 平面スピーカ - Google Patents

Abstract

【課題】板厚方向に振動する振動板を備える平面スピーカにおいて、振動板の分割振動を効果的に抑制できるようにする。
【解決手段】平板状の振動板５と、ベース部１５、及び、ベース部１５に対して一方向に振動する振動部１６を有し、振動板５をその板厚方向に加振するアクチュエータ７と、振動板５及び振動部１６の間に配されると共に、振動板５及び振動部１６に固定される接続板８と、を備え、振動板５の板厚方向から見て、接続板８の面積が振動部１６の面積よりも大きく、かつ、接続板８の曲げ剛性が、振動板５よりも高い平面スピーカを提供する。
【選択図】図５

Description

本発明は、平面スピーカに関する。

平面スピーカは、平らな板状の振動板を音響信号に応じて板厚方向に振動させることで、音波を放射するスピーカである（例えば特許文献１参照）。平面スピーカから放射される音波は、平面音波であるため、指向性が狭く、距離による減衰が小さいという特徴を有する。このため、平面スピーカを用いることで、遠方にいる聴者や特定の位置にいる聴者に対して、目的の音を的確に伝達することが可能となる。

平板スピーカは、振動板と、振動板をその板厚方向に加振するアクチュエータと、を備える。アクチュエータは、ベース部と、ベース部に対して振動するように連結された振動部とを有する。アクチュエータの振動部は、振動板の主面（振動板の板厚方向に直交する面）に固定される。平面スピーカでは、振動部がベース部に対して振動し、アクチュエータの加振力が振動板に伝わることで、振動板がその板厚方向に振動し、音波が発生する。

特開２０１４−１２２９９０号公報

ところで、上記した平面スピーカに対しては軽量化の要求が高まっており、これに伴ってアクチュエータの小型化が求められている。この場合、振動板の振動方向から見て振動板の面積がアクチュエータのうち振動板を加振する振動部の面積よりも大きくなるため、アクチュエータの加振力による振動板への応力集中が顕著となる。この場合、アクチュエータによって振動板を加振した際に、振動板が分割振動しやすくなってしまう、という問題がある。

本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、振動板の分割振動を効果的に抑制することが可能な平面スピーカを提供することを目的とする。

本発明は、平板状の振動板と、ベース部、及び、前記ベース部に対して一方向に振動する振動部を有し、前記振動板をその板厚方向に加振するアクチュエータと、前記振動板及び前記振動部の間に配されると共に、前記振動板及び前記振動部に固定される接続板と、を備え、前記振動板の板厚方向から見て、前記接続板の面積が前記振動部の面積よりも大きく、かつ、前記接続板の曲げ剛性が、前記振動板よりも高い平面スピーカを提供する。

本発明によれば、アクチュエータの振動部と振動板との間に、振動部の振動方向から見た面積が振動部よりも大きい接続板が配される。また、接続板の曲げ剛性が振動板よりも高い。これにより、振動部の振動が振動板において振動部の面積よりも広い範囲に伝わるため、振動板の分割振動を効果的に抑制できる。

本発明の一実施形態に係る平面スピーカを示す平面図である。 図１のII−II矢視断面図である。 図１，２の平面スピーカにおいて、フレームに取り付けられたアクチュエータ及びその周辺構造を示す拡大平面図である。 アクチュエータ及びその周辺構造を示す分解斜視図である。 図３のV−V矢視断面図である。 図３のVI−VI矢視断面図である。 本発明の他の実施形態に係る平面スピーカの要部を示す拡大断面図である。

以下、図１〜６を参照して本発明の一実施形態について説明する。
１．平面スピーカ１の構成
図１，２に示すように、本実施形態の平面スピーカ１は、振動板５と、振動板５をその板厚方向に加振するように構成されたアクチュエータ７と、アクチュエータ７及び振動板５を接続する接続板８と、振動板５を支持するためのフレーム６と、を備える。

振動板５は、板状に形成されている。振動板５は、変形しにくい板材で、曲げ剛性が高く、内部損失が大きく、また、軽量であるとよい。振動板５の材料には、通常のスピーカに用いられる材料が使用可能であり、例えば、木材、金属、カーボンファイバ−、紙、樹脂等の材料、また、これらを適宜組み合わせたものが挙げられるが、これに限ることはない。なお、樹脂には、発泡スチロール等の発泡材も含まれる。また、振動板５は、例えば発泡材等からなる平板状のベース材の両主面にフィルムを貼り付けて、ベース材をフィルムによって保護または補強した構成としてもよい。本実施形態の平面スピーカ１は、拡声用のスピーカを想定しているため、平板状（例えば、厚さ３０ｍｍ程度、１辺が９００ｍｍ程度の矩形）の発泡スチロールを振動板５として使用した。
以下の説明において、振動板５のうちその板厚方向に直交する面を主面５ａと呼ぶ。また、振動板５のうち主面５ａの周縁において板厚方向に延びる面を側面５ｂと呼ぶ。

フレーム６は、環状に形成されて振動板５の側面５ｂを囲う枠体部１１と、この枠体部１１に所定方向に架け渡される支柱部１２と、を備える。なお、枠体部１１は、平面スピーカ１が載置される面の上で、この平面スピーカ１が自立する脚部を含む。
枠体部１１の平面視形状は、振動板５の平面視形状に対応している。本実施形態の枠体部１１は、平面視矩形環状に形成されている。

支柱部１２は、棒状に形成されている。支柱部１２は、枠体部１１の内側において任意の方向に延びるように配されてよいが、本実施形態では上下方向に延びるように配される。また、支柱部１２は、互いに間隔をあけて複数配列される。複数の支柱部１２は、互いに平行するように等間隔に配列されている。図示例において、支柱部１２の数は三つであるが、これに限ることはない。支柱部１２には、後述するアクチュエータ７が取り付けられる。

上記した枠体部１１や支柱部１２は、例えば中実の部材を用いて構成されてもよいが、本実施形態では中空の部材（例えば中空の筒状部材）によって構成されている。これにより、平面スピーカ１の軽量化を図ることができる。さらに、支柱部１２は、例えば図６に示すように、アクチュエータ７が接触する面（対向面１２ａ）の反対側の面が開放されているとよい。これにより、支柱部１２の外気に触れる表面積を増やすことができ、アクチュエータ７から支柱部１２に伝わった熱を効率よく空気中に放散することができる。

本実施形態において、支柱部１２は熱伝導率の高い放熱部である。放熱部としての支柱部１２は、金属、例えば銅によって構成されてもよいが、本実施形態では銅よりも安価なアルミニウムによって構成される。また、放熱部としての支柱部１２は、例えばその内部に冷却液体が流れる冷却流路を有してもよい。本実施形態では、前述した枠体部１１も支柱部１２と同様に熱伝導率の高い放熱部となっている。本実施形態の枠体部１１及び支柱部１２には、アルミニウムの押出成型材を使用している。

図３〜６に示すように、アクチュエータ７は、ベース部１５と、ベース部１５に対して一方向に往復振動する振動部１６と、を備える。本実施形態のアクチュエータ７は、一般的な動電型のアクチュエータである。これにより、本実施形態では、アクチュエータ７に対して音響信号に対応する所定の電力が供給されることで、振動部１６がベース部１５に対して振動する。図４に示す符号７Ａは、アクチュエータ７に音響信号を供給するための電気配線である。
本実施形態におけるアクチュエータ７の数は、５つであるが、これに限ることはない。また、個々のアクチュエータ７の配置も特に限定されない。また、アクチュエータ７の種類は、動電型に限らず、例えば圧電型などであってもよい。

ベース部１５及び振動部１６の外観形状は、任意であってよいが、本実施形態では円柱状に形成されている。振動部１６は、ベース部１５よりも小さく形成され、その一部がベース部１５に収容される。振動部１６の残部は、ベース部１５に対してその軸方向の一方側の面（以下、ベース部１５の第一端面１５ａと呼ぶ。）から突出する。振動部１６は、ベース部１５に対してその軸方向に振動する。

本実施形態において、前述した振動板５はアクチュエータ７で支持され、アクチュエータ７はフレーム６に支持される。具体的には、アクチュエータ７のベース部１５がフレーム６の支柱部１２に固定され、アクチュエータ７の振動部１６が振動板５に固定される。
以下、アクチュエータ７のベース部１５を支柱部１２に固定する構造について具体的に説明する。

本実施形態のフレーム６は、アクチュエータ７を収容して支持する収容部１３を備える。収容部１３は、振動板５に対向する側に開口する収容凹部１４を有する。アクチュエータ７は、収容凹部１４に収容される。アクチュエータ７が収容凹部１４に収容された状態において、少なくともアクチュエータ７の振動部１６は、収容凹部１４の開口から振動板５側に向けて突出する。

収容凹部１４の平面視形状は、ベース部１５の平面視形状に対応する。本実施形態の収容凹部１４は、平面視円形状に形成されている。収容凹部１４の径寸法は、ベース部１５の径寸法と同等あるいは微小に大きく形成されている。このため、アクチュエータ７を収容凹部１４に収容した状態では、アクチュエータ７がフレーム６に対して振動板５の主面５ａに沿う方向に位置ずれすることを抑制できる。

収容凹部１４の内周面とベース部１５の外周面との間には、両者の隙間を埋めてアクチュエータ７の振動に伴う両者の接触音や衝突音（ビリツキ音）の発生を防止する緩衝材１７が配される。緩衝材１７は、収容凹部１４の内周面とベース部１５の外周面との接触や衝突を緩衝する特性を有していればよく、例えば不織布などでよい。

本実施形態において、上記した収容部１３は支柱部１２と別個に形成されている。収容部１３は、支柱部１２のうち振動板５に対向する面１２ａ（以下、対向面１２ａと呼ぶ。）に固定される。また、収容部１３の収容凹部１４は貫通して形成されている。これにより、収容凹部１４に収容されたアクチュエータ７（ベース部１５）は、フレーム６の支柱部１２に接触する。
アクチュエータ７は、例えば支柱部１２に直接接触してもよいが、例えば放熱グリスや放熱シート等の放熱材を介して接触してもよい。この場合には、アクチュエータ７と支柱部１２との間の微小な隙間を放熱材によって埋めることができ、アクチュエータ７の熱を効率よく支柱部１２に伝えることができる。
また、収容部１３には、アクチュエータ７の電気配線７Ａを収容凹部１４内から外側に引き出すための切欠き１３Ａが形成されている。

筒状に形成された本実施形態の収容部１３には、径方向において収容部１３の外側に張り出す一対の張出部１３Ｂ，１３Ｂが一体に形成されている。一対の張出部１３Ｂ，１３Ｂは収容部１３に対して互いに逆向きに張り出す。各張出部１３Ｂには、ネジ１９が挿通される挿通孔１８が形成されている。収容部１３は、ネジ１９を各張出部１３Ｂの挿通孔１８に挿通させた上で支柱部１２に螺着することで、支柱部１２に固定される。
収容部１３は、例えば支柱部１２と同じ材料によって構成されてもよい、すなわち放熱部として構成されてもよいが、本実施形態では、エポキシ樹脂等の硬質な樹脂材料によって構成される。

また、本実施形態の平面スピーカ１は、アクチュエータ７を収容凹部１４に収容した状態に保持する保持部材２０を備える。保持部材２０は、収容凹部１４の開口端に配され、収容凹部１４に収容されたアクチュエータ７のうちベース部１５のみを覆うように形成されている。
本実施形態の保持部材２０は、板状に形成され、収容凹部１４の開口から露出するベース部１５の第一端面１５ａを覆う保持板部２１を有する。本実施形態において、保持板部２１は、その厚さ方向に貫通する貫通孔２２を有する。貫通孔２２の内径寸法は、ベース部１５の径寸法よりも小さく、かつ、振動部１６の径寸法よりも大きい。

保持部材２０は、例えばフレーム６の支柱部１２に固定されてもよいが、本実施形態では収容部１３に固定される。保持部材２０は、例えば保持板部２１を収容部１３にネジ止めすることで収容部１３に固定されてもよいが、本実施形態では、保持板部２１とは別の固定用板部２３を収容部１３にネジ止めすることで保持部材２０が収容部１３に固定される。
固定用板部２３は、保持板部２１に一体に形成され、保持板部２１と共に保持部材２０を構成する。固定用板部２３は、保持板部２１を挟み込む位置に一対配される。一対の固定用板部２３，２３は、保持板部２１に対してその板厚方向に突出する。すなわち、本実施形態の保持部材２０は、断面Ｕ字状に形成される。

保持板部２１がベース部１５の第一端面１５ａを覆う位置に配された状態において、各固定用板部２３は収容部１３の外周の一部に対向して配される。その上で、各固定用板部２３を収容部１３に対してネジ止め固定することで、保持部材２０が収容部１３に固定される。
保持部材２０が上記のように構成されることで、保持部材２０を収容部１３に固定する力が収容部１３に収容されたアクチュエータ７（特にベース部１５）にかかることを防止できる。

また、本実施形態の平面スピーカ１においては、前述した緩衝材１７が、保持板部２１と収容部１３に収容されたベース部１５の第一端面１５ａとの間にも配される。緩衝材１７は、アクチュエータ７の振動が保持部材２０に伝わることを抑制する。また、緩衝材１７が上記のように配されることで、収容凹部１４とアクチュエータ７との間に水分や塵埃が浸入することを防止できる。

接続板８は、振動板５と振動部１６との間に配され、振動板５の一方の主面５ａ１及び一方の主面５ａ１に対向する振動部１６の端面に、それぞれ接着剤２５等を介して固定される。換言すれば、本実施形態では、振動板５と振動部１６とが接続板８を介して固定される。
接続板８の曲げ剛性は、振動板５の曲げ剛性よりも高い。また、本実施形態において、接続板８は断熱材である。断熱部材としての接続板８は、例えば軟化点（軟化温度）が高い樹脂材料であってよい。接続板８の具体的な材料としては、ＡＢＳ樹脂や各種エンジニアリングプラスチックなどが挙げられる。

振動板５の板厚方向から見た平面視で、接続板８の面積は振動部１６の面積よりも大きい。本実施形態において、平面視した接続板８の面積は、アクチュエータ７全体の面積よりも大きい。接続板８の平面視形状は、任意であってよいが、本実施形態では円形状である。本実施形態において、接続板８は、平面視で接続板８の中心と振動部１６の中心とが重なるように、振動部１６に固定される。
図示例において、接続板８は、振動板５よりも薄く形成されているが、これに限ることはない。

振動板５は、上記のようにしてアクチュエータ７を介してフレーム６に支持されるが、振動板５の周縁部位（端部）はフレーム６に支持されない。すなわち、振動板５の周縁部位は拘束されず、自由に振動（変位）可能である。言い換えれば、本実施形態における振動板５の周縁部位は自由端とされている。

図１，２に示すように、本実施形態の平面スピーカ１は、前述したアクチュエータ７を複数備える。複数のアクチュエータ７は、振動板５を板厚方向から見て、互いに間隔をあけた位置に配される。本実施形態において、アクチュエータ７は、振動板５の中央部に一つ配され、さらに、振動板５のうち中央部と各角部との間の部位に一つずつ配される。すなわち、本実施形態の平面スピーカ１は五つのアクチュエータ７を備える。振動部５の中央部と各角部との間の部位に配される複数のアクチュエータ７は、例えば振動板５中央部に配されるアクチュエータ７に対して互いに等距離となる位置に配されるとよい。
振動板５の中央部に取り付けられるアクチュエータ７は、三つの支柱部１２のうち中央に配された支柱部１２に取り付けられる。また、振動板５のうち中央部と各角部との間の部位に取り付けられるアクチュエータ７は、三つの支柱部１２のうち左右両側に配された二つの支柱部１２に二つずつ取り付けられる。
これら複数のアクチュエータ７は、同じ位相で振動するように不図示の制御部によって制御される。これにより、振動板５全体を同じ位相で振動させることができる。

以上のように構成される本実施形態の平面スピーカ１は、全体で板状の外観を有する。
本実施形態の平面スピーカ１では、振動板５がアクチュエータ７によって加振されることで板厚方向に振動し、振動板５の両方の主面５ａ（５ａ１，５ａ２）側に音波が放射される。
本実施形態の平面スピーカ１は、例えば振動板５の一方の主面５ａ１を覆う遮音材（不図示）を備えてもよい。この場合には、音波を振動板５の他方の主面５ａ２側のみに放射することができる。

２．平面スピーカ１の組立手順の例
本実施形態の平面スピーカ１は、例えば以下の手順で組み立てることができる。
はじめに、振動板５、フレーム６、アクチュエータ７及び接続板８を用意する。本実施形態では、収容部１３がフレーム本体（枠体部１１及び支柱部１２）と別個に形成されるため、フレーム６を用意する際には、予め収容部１３をフレーム本体の支柱部１２にネジ止め等によって固定しておくとよい。
組み立て作業としては、まず、フレーム６の収容部１３にアクチュエータ７を収容する。これにより、アクチュエータ７をフレーム６に対して位置決めできる。次に、アクチュエータ７を収容した収容部１３に保持部材２０を取り付けて、アクチュエータ７を収容部１３に収容した状態に保持する。

その後、振動板５をアクチュエータ７の振動部１６に対して固定する。本実施形態では、接続板８を介して振動板５を振動部１６に固定する。本実施形態では、フレーム６が枠体部１１を備えるため、振動板５を枠体部１１の内側に入り込ませることで、フレーム６に対する振動板５の位置決めを容易に行うことができる。
以上により、本実施形態における平面スピーカ１の組み立てが完了する。

本実施形態の平面スピーカ１によれば、以下のような作用効果がある。アクチュエータ７の振動部１６と振動板５との間に、振動部１６の振動方向から見た面積が振動部１６よりも大きい接続板８が配される。また、接続板８の曲げ剛性が振動板５よりも高い。これにより、振動部１６の振動が振動板５において振動部１６の面積よりも広い範囲に伝わるため、振動板５の分割振動を効果的に抑制できる。
また、本実施形態では、平面視した接続板８の面積が、平面視したアクチュエータ７全体の面積よりも大きいため、振動板５の分割振動をより効果的に抑制できる。

また、本実施形態の平面スピーカ１によれば、接続板８の曲げ剛性が振動板５よりも高いため、アクチュエータ７による加振力を効率よく振動板５に伝えることもできる。
また、本実施形態の平面スピーカ１によれば、アクチュエータ７の振動部１６と振動板５との間に接続板８が配されることで、振動板５にかかる応力集中を緩和して、振動板５の保護を図ることができる。

また、本実施形態の平面スピーカ１によれば、平面視した接続板８の面積が振動部１６よりも大きいことで、アクチュエータ７において生じた熱が接続板８に伝わった際、この熱を接続板８の面方向（接続板８の板厚方向に直交する方向）に広く拡散させることができる。このため、振動板５が接続板８から伝わる熱によって局所的に大きく加熱されることを抑制できる、すなわち、振動板５が局所的に劣化することを抑えることができる。したがって、振動板５の保護を図ることができる。

また、本実施形態の平面スピーカ１によれば、接続板８が断熱材であるため、アクチュエータ７において生じた熱が振動板５に伝わることを抑制できる。したがって、熱による振動板５の劣化を抑えることが可能となる。
平面スピーカ１が拡声用の大型スピーカである場合、振動板５の重量が重くなるため、アクチュエータ７のみで振動板５を支持する本実施形態の構造では、接続板８が断熱材であることが重要となる。
すなわち、振動板５の重量が重くなると、振動板５の重量に伴うボイスコイルの位置ずれも大きくなりやすい。このボイスコイルの位置ずれに対応するためには、アクチュエータ７のギャップを大きめに設定する必要がある。しかし、このギャップが大きくなると、アクチュエータ７の変換効率が下がるため、アクチュエータ７には大きな音響信号（電力）を供給しなければならない。その結果として、アクチュエータ７の発熱量が大きくなる。以上のことから、振動板５を断熱材である接続板８によって保護することは重要である。

また、本実施形態の平面スピーカ１によれば、振動板５がアクチュエータ７を介してフレーム６に支持されるため、従来のようなエッジが不要となる。したがって、振動板５の周縁部位と内側部位との間で振動板５の振動特性の差を小さくすることができる。
また、エッジが不要となることで、熟練した技術や知識を有してなくても、平面スピーカ１を容易に組み立てることができる。すなわち、振動板５がエッジを介してフレーム６に支持される場合、組み立てる際に振動板５がフレーム６に対して揺れ動いてしまうため、組み立て作業が面倒となる。これに対し、本実施形態の平面スピーカ１には上記した揺れ動く要素がなく、単に、フレーム６にアクチュエータ７を固定し、アクチュエータ７に振動板５を固定すればよいため、ドライバー、六角レンチ、接着剤（又は接着シート）などの簡単な用具や工具を用いて簡単に組み立てることが可能となる。
また、本実施形態の平面スピーカ１によれば、振動板５を支持するアクチュエータ７がフレーム６に直接支持され、このフレーム６は脚部を含むため、地面等に載置されることで平面スピーカ１を自立させることが可能である。すなわち、少ない部品点数で構成された平面スピーカ１を自立させることができる。

また、本実施形態の平面スピーカ１によれば、振動板５が複数のアクチュエータ７を介してフレーム６に支持されるため、各アクチュエータ７にかかる振動板５の重みを軽減することができる。すなわち、振動板５を安定した状態で支持できる。

また、本実施形態の平面スピーカ１によれば、フレーム６がアクチュエータ７を収容する収容部１３を有する。このため、アクチュエータ７をフレーム６に対して容易に位置決めすることができる。また、フレーム６に対してアクチュエータ７を安定した状態で強固に支持することができる。

また、本実施形態の平面スピーカ１によれば、アクチュエータ７に接触する支柱部１２が放熱部となっている。このため、アクチュエータ７において生じた熱を効率よくフレーム６に逃がすことができる。これにより、アクチュエータ７の温度上昇を抑え、アクチュエータ７に不具合が生じることを抑制できる。また、アクチュエータ７の熱が振動板５に伝わることを抑制し、熱による振動板５の劣化を抑えることもできる。

特に、本実施形態の平面スピーカ１によれば、収容部１３の収容凹部１４が貫通して形成され、収容凹部１４に収容されたアクチュエータ７が放熱部である支柱部１２に接触する。したがって、アクチュエータ７をフレーム６に対して強固に支持でき、かつ、アクチュエータ７の熱を直接支柱部１２に逃がすことができる。

また、本実施形態の平面スピーカ１では、フレーム６の大部分を構成する枠体部１１及び支柱部１２が放熱部であり、熱容量が大きい。このため、アクチュエータ７やその近傍を積極的に冷却しなくても、アクチュエータ７の温度上昇を効果的に抑制できる。

平面スピーカ１が拡声用の大型スピーカである場合、前述したようにアクチュエータ７の発熱量は大きくなるため、アクチュエータ７用の放熱構造が特に重要となる。

また、本実施形態の平面スピーカ１によれば、アクチュエータ７や振動板５をフレーム６に対して容易に位置決めできるため、平面スピーカ１を容易に組み立てることも可能である。

３．変形例
以上、本発明について詳細に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。

例えば図７に示すように、フレーム６は、複数の放熱フィン３０を有してもよい。この構成では、フレーム６の表面積拡大を図り、アクチュエータ７からフレーム６に伝わった熱を効率よく空気中に放散することができる。
図７において、放熱フィン３０は支柱部１２のうち対向面１２ａを除く外面や内面から突出しているが、これに限ることはない。また、図７において、放熱フィン３０は支柱部１２のうちアクチュエータ７が接触する部位に形成されているが、これに限ることはない。フレーム６の放熱効率を考慮すると、放熱フィン３０は例えば支柱部１２の長手方向に延びているとよい。放熱フィン３０は、支柱部１２に形成されることに限らず、例えば枠体部１１に形成されてもよい。また、放熱フィン３０の形状は、図７に例示したものに限らず、任意であってよい。

また、接続板８は、例えばアクチュエータ７の振動部１６に向けて突出する突起を有してもよい。突起の突出方向先端に、振動部１６が固定されてもよい。この構成では、振動部１６がベース部１５に対して振動する際に、接続板８が保持板部２１に衝突することを防止できる。

また、アクチュエータ７のベース部１５の外周面と収容部１３の収容凹部１４の内周面との間には、例えば放熱グリスや放熱シート等の放熱材が配されてもよい。この場合、アクチュエータ７の熱を効率よく収容部１３に伝えることができる。また、放熱材は、例えば上記実施形態の緩衝材１７と同様の特性を有してもよい。

また、収容部１３は、例えばフレーム６のフレーム本体である支柱部１２に一体に形成されてもよい。この場合、支柱部１２には、振動板５に対向する支柱部１２の対向面１２ａから窪む有底の収容凹部１４が形成されればよい。すなわち、この構成では、支柱部１２のうち収容凹部１４を形成した部位が、アクチュエータ７を収容するための収容部１３として構成される。

また、フレーム６は、例えば収容部１３を備えなくてもよい。すなわち、アクチュエータ７のベース部１５は、例えば接着など別の固定手法によってフレーム６に固定されてもよい。

また、フレーム６は、例えば枠体部１１を有さなくてもよい。この場合には、例えば複数の支柱部１２を地面等の載置面に直接立てればよい。

また、振動板５の平面視形状は、矩形状に限らず、例えば六角形などの多角形状や円形状など任意であってよい。
また、アクチュエータ７は、例えば振動板５の中央部だけに配されてもよい。

１…平面スピーカ、５…振動板、５ａ…主面、６…フレーム、７…アクチュエータ、８…接続板、１１…枠体部、１２…支柱部、１３…収容部、１４…収容凹部、１５…ベース部、１６…振動部、１７…緩衝材、２０…保持部材

Claims (2)

1. 平板状の振動板と、
   ベース部、及び、前記ベース部に対して一方向に振動する振動部を有し、前記振動板をその板厚方向に加振するアクチュエータと、
   前記振動板及び前記振動部の間に配されると共に、前記振動板及び前記振動部に固定される接続板と、を備え、
   前記振動板の板厚方向から見て、前記接続板の面積が前記振動部の面積よりも大きく、
   かつ、
   前記接続板の曲げ剛性が、前記振動板よりも高い平面スピーカ。
2. 前記接続板が、断熱材である請求項１に記載の平面スピーカ。

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