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JP2017030524A - 自動二輪車用タイヤ - Google Patents

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JP2017030524A JP2015152075A JP2015152075A JP2017030524A JP 2017030524 A JP2017030524 A JP 2017030524A JP 2015152075 A JP2015152075 A JP 2015152075A JP 2015152075 A JP2015152075 A JP 2015152075A JP 2017030524 A JP2017030524 A JP 2017030524A
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Abstract

【課題】タイヤ耐久性等の他性能を損なうことなく、パターンに起因する騒音を低減した自動二輪車用タイヤを提供する。【解決手段】センター部におけるトレッド面の曲率半径Rcが150〜250mm、ショルダー部におけるトレッド面の曲率半径Rsが80〜100mmであり、トレッド面に、第1の溝部11と第2の溝部12とが屈曲点Xを介して繋がってなる傾斜主溝10を有し、第1の溝部が直進時接地領域Q1内に配置され、第2の溝部が直進時接地領域と外側接地領域Q2とに跨って配置され、第1の溝部の傾斜角度θ1が0〜23°であり、第2の溝部の傾斜角度θ2が50〜70°であり、第1の溝部と第2の溝部との間の屈曲点Xが、タイヤ赤道線からトレッドペリフェリー長の半幅の17%を隔てた位置よりタイヤ幅方向外側であって直進時接地領域内に存在し、比Rc/Rsが1.7≦Rc/Rs≦3.1で表される関係を満足する自動二輪車用タイヤである。【選択図】図1

Description

本発明は、自動二輪車用タイヤ(以下、単に、「タイヤ」とも称する)に関し、詳しくは、タイヤの接地形状と、トレッド面に設けられた傾斜溝との関係を改良した自動二輪車用空気入りラジアルタイヤに関する。
自動二輪車用タイヤは、乗用車やトラック・バス等の四輪車とは異なり車体を傾けて旋回する二輪車の特性のために、タイヤクラウン部が四輪車用タイヤに比べて小さな曲率半径を有する、断面が丸いタイヤ形状を有している。すなわち、自動二輪車用タイヤにおいては、車両直進走行時には主にトレッド中央部が接地し、旋回走行時にはトレッドショルダー部が接地するのが一般的である。
自動二輪車のトレッド面の曲率を規定する技術として、例えば、特許文献1には、その外面がトレッド面をなすトレッドと、このトレッドの端から半径方向略内向きに延びてその外面がサイドウォール面をなす一対のサイドウォールとを備える自動二輪車用タイヤにおいて、トレッド面が、タイヤ周方向に垂直な断面における曲率半径が190mm以上210mm以下である凸形状を有することが開示されている。
特開2008−273422号公報
従来より、このような自動二輪車用タイヤにおいて、騒音の低減を図るための手法としては、接地面積内の溝を減らしたり溝深さを浅くする手法が、主として用いられている。しかしながら、トレッド面に形成されたパターンによっては、パターンに起因する騒音の問題があり、タイヤ耐久性等の他性能を損なうことなくこの問題を解消して、騒音を低減したタイヤを実現することが求められていた。
そこで、本発明の目的は、タイヤ耐久性等の他性能を損なうことなく、パターンに起因する騒音を低減した自動二輪車用タイヤを提供することにある。
本発明者は鋭意検討した結果、タイヤの接地形状と、トレッド面に設けられた傾斜溝との関係を所定に規定することで、上記課題を解消することができることを見出して、本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、トレッド部と、該トレッド部の両側に連なるサイドウォール部およびビード部を有し、車両装着時の回転方向が指定される自動二輪車用タイヤにおいて、
前記トレッド部のうち、タイヤ赤道線を中心とするセンター部におけるトレッド面の曲率半径Rcが150〜250mmであり、該センター部の外側に位置するショルダー部におけるトレッド面の曲率半径Rsが80〜100mmであり、
前記トレッド面に、第1の溝部と第2の溝部とが屈曲点を介して繋がってなる傾斜主溝を有し、該第1の溝部が直進時接地領域内に配置されるとともに、該第2の溝部が直進時接地領域と直進時接地領域の外側に位置する外側接地領域とに跨って配置され、
前記第1の溝部のタイヤ周方向に対する傾斜角度θ1が0〜23°であり、前記第2の溝部のタイヤ周方向に対する傾斜角度θ2が50〜70°であり、
前記第1の溝部と前記第2の溝部との間の屈曲点が、タイヤ赤道線からトレッドペリフェリー長の半幅の17%を隔てた位置よりタイヤ幅方向外側であって直進時接地領域内に存在し、かつ、
前記センター部におけるトレッド面の曲率半径Rcと、前記ショルダー部におけるトレッド面の曲率半径Rsとの比Rc/Rsが、下記式(1)、
1.7≦Rc/Rs≦3.1 (1)
で表される関係を満足することを特徴とするものである。
本発明のタイヤにおいては、前記第1の溝部の長さL1が、トレッドペリフェリー長の半幅の34〜82%であることが好ましい。また、本発明のタイヤは、前記トレッド面のタイヤ半径方向内側に、コード方向が層間で互いに交錯するよう配置された2層以上の傾斜ベルトからなる交錯ベルト層を備えることが好ましい。
ここで、トレッドペリフェリー長とは、タイヤを適用リムに組み付けるとともに規定内圧を充填した無負荷の状態の下、タイヤ幅方向断面内で、タイヤ幅方向における一方のトレッド端TEから他方のトレッド端TEまでをトレッド表面に沿って測定した長さをいう。カーカスプライ、ベルト層その他を構成するコードの、タイヤ周方向に対する角度もまた、タイヤを適用リムに組み付けるとともに規定内圧を充填した無負荷の状態の下で測定するものとする。
また、「適用リム」とは、タイヤサイズに応じて下記の規格に規定された標準リム、または、Design RimもしくはMeasuring Rimをいい、「規定内圧」とは、下記の規格において、最大負荷能力に対応して規定される空気圧をいい、「最大負荷能力」とは、下記の規格でタイヤに負荷されることが許容される最大の荷重をいう。そして、その規格とは、タイヤが生産または使用される地域に有効な産業規格によって決められたものであり、例えば、米国では、TRA(THE TIRE and RIM ASSOCIATION INC.)のYEAR BOOKであり、欧州では、ETRTO(The European Tyre and Rim Technical Organization)のSTANDARDS MANUALであり、日本では、JATMA(日本自動車タイヤ協会)のYEAR BOOKである。
本発明によれば、タイヤ耐久性等の他性能を損なうことなく、パターンに起因する騒音を低減した自動二輪車用タイヤを実現することが可能となった。
本発明の自動二輪車用タイヤの一例のトレッド面を示す部分展開図である。 本発明の自動二輪車用タイヤの一例を示す幅方向断面図である。
以下、本発明の自動二輪車用タイヤについて、図面を用いて詳細に説明する。
本発明の自動二輪車用タイヤは、トレッド部と、トレッド部の両側に連なるサイドウォール部およびビード部を有し、車両装着時の回転方向が指定される自動二輪車用タイヤであり、リアタイヤとして用いた場合に最も大きい効果が得られる。図1は、本発明の自動二輪車用タイヤの一例のトレッド面を示す部分展開図であり、図中の矢印は、タイヤの回転方向を示す。また、図2は、本発明の自動二輪車用タイヤの一例を示す幅方向断面図である。
図示する本発明の自動二輪車用タイヤ100は、トレッド部101と、トレッド部101の両側に連なる一対のサイドウォール部102と、一対のサイドウォール部102にそれぞれ連なる一対のビード部103と、を有している。本発明のタイヤにおいては、トレッド部101のうち、タイヤ赤道線CLを中心とするセンター部CEにおけるトレッド面の曲率半径Rcが150〜250mm、好適には160〜200mmであり、センター部CEの外側に位置するショルダー部SHにおけるトレッド面の曲率半径Rsが80〜100mm、好適には85〜95mmである。トレッド面をこのような曲率半径で形成することにより、直進走行時の接地面積が増大して、接地面全体の温度上昇を抑制できるとともに、接地端近傍のタイヤ半径方向の屈曲が小さくなるので、接地端内部の温度上昇を抑制することができ、耐久性を向上することができる。センター部CEにおけるトレッド面の曲率半径Rcが、150mm未満であると、接地形状が変化することに起因して、パターンノイズが悪化するとともに耐久性が悪化し、250mmを超えると、操縦安定性が悪化してしまう。また、ショルダー部SHにおけるトレッド面の曲率半径Rsが、80mm未満であると、旋回時のロール特性が倒れる傾向となり、100mmを超えると、旋回時のロール特性が重くなりすぎる。
ここで、本発明においてセンター部CEとショルダー部SHとの境界点、すなわち、曲率半径の異なるトレッド面同士の接点の位置は、タイヤ赤道線CLからトレッドペリフェリー長の半幅TW/2の20%〜60%の範囲内に存在するものとする。
また、本発明のタイヤは、トレッド面に、第1の溝部11と第2の溝部12とが屈曲点Xを介して繋がってなる傾斜主溝10を有している。このうち第1の溝部11は直進時接地領域Q1内に配置されており、第2の溝部12は、直進時接地領域Q1とその外側に位置する外側接地領域Q2とに跨って配置されており、すなわち、第1の溝部11と第2の溝部12とを結ぶ屈曲点Xが、直進時接地領域Q1内に存在している。本発明においては、第1の溝部11の溝長さL1を短くし、かつ、第1の溝部11のタイヤ周方向に対する傾斜角度θ1を小さくしつつ、センター部に溝を設けて排水性を確保するために、屈曲点Xを直進時接地領域Q1内に存在させることが必要である。第1の溝部11の溝長さL1が長くなりすぎたり、第1の溝部11の傾斜角度θ1が大きくなりすぎると、パターンノイズが悪化してしまう。
ここで、本発明において直進時接地領域Q1とは、センター部におけるトレッド面の曲率半径Rcおよびショルダー部におけるトレッド面の曲率半径Rsが上記本発明の範囲内のある特定の値をとる場合に、タイヤを適用リムに組み付けるとともに規定内圧を充填した無負荷の状態の下で、直進走行時に接地する領域をいう。この直進時接地領域Q1は、タイヤ赤道線CLからタイヤ幅方向両側に、それぞれトレッドペリフェリー長の半幅TW/2の10%〜50%の範囲とすることができる。図示する例では、直進時接地領域Q1は、センター部CE内に存在している。
さらに、本発明のタイヤにおいては、第1の溝部11のタイヤ周方向に対する傾斜角度θ1が0〜23°、好適には10〜20°であって、第2の溝部12のタイヤ周方向に対する傾斜角度θ2が50〜70°、好適には55〜65°であることが必要である。第1の溝部11の傾斜角度θ1が23°を超えると、パターンノイズが悪化し、0°未満であるとセンター部に溝がなくなって、ウェットグリップ性能が悪化してしまう。また、第2の溝部12の傾斜角度θ2が50°未満であると、パターンノイズが悪化し、70°を超えると、溝がタイヤ幅方向に近くなりすぎて、偏摩耗性能が悪化してしまう。すなわち、トレッド面に形成された溝のパターンに起因する騒音であるパターンノイズは、接地面の輪郭と傾斜溝との重なりが大きくなると悪化する傾向があることから、直進時接地領域Q1内に存在する第1の溝部11については、タイヤ周方向に対する傾斜角度θ1が小さいほうが、接地面の外形と重なりにくいために、パターンノイズの低減効果を得ることができる。一方、直進時接地領域Q1から外側接地領域Q2までまたがって存在する第2の溝部12については、タイヤ周方向に対する傾斜角度θ2が大きいほうが、接地面の外形と重なりにくいために、パターンノイズの低減効果を得ることができる。ここで、各溝部のタイヤ周方向に対する傾斜角度とは、各溝部の溝端のタイヤ幅方向内側点同士をつなぐ直線が、タイヤ周方向に対してなす角のうち鋭角側の角度をいう。
さらにまた、本発明のタイヤにおいては、第1の溝部と第2の溝部との間の屈曲点Xが、タイヤ赤道線CLからトレッドペリフェリー長の半幅TW/2の17%を隔てた位置よりタイヤ幅方向外側であって、直進時接地領域Q1内に存在している。好適には、傾斜主溝10の屈曲点Xは、タイヤ赤道線CLからトレッドペリフェリー長の半幅TW/2の20%を隔てた位置よりタイヤ幅方向外側であって、直進時接地領域Q1内に存在するものとする。傾斜主溝10の屈曲点Xが、タイヤ赤道線CLからトレッドペリフェリー長の半幅TW/2の17%を隔てた位置かこれよりタイヤ幅方向内側に存在すると、パターンノイズが悪化し、直進時接地領域Q1外、すなわち、外側接地領域Q2に存在すると、センター部に溝がなくなって、ウェットグリップ性能が悪化してしまう。ここで、屈曲点Xとは、第1の溝部11のタイヤ幅方向内側溝壁11iの稜線と、第2の溝部12のタイヤ幅方向内側溝壁12iの稜線との交点をいう。
さらにまた、本発明のタイヤにおいては、センター部CEにおけるトレッド面の曲率半径Rc(mm)と、ショルダー部SHにおけるトレッド面の曲率半径Rs(mm)との比Rc/Rsが、下記式(1)、
1.7≦Rc/Rs≦3.1 (1)
で表される関係を満足することも必要である。比Rc/Rsは、好適には、1.75≦Rc/Rs≦2.35で表される関係を満足するものとする。比Rc/Rsが1.7より小さいと、トレッドハイトHtが小さくなりすぎて、旋回時に接地面積が小さくなり、旋回時のグリップ性能が低下してしまう。一方、比Rc/Rsが3.1より大きいと、センター部CEの曲率半径Rcと、ショルダー部SHの曲率半径Rsとの比が大きくなりすぎて、車体を傾けていったときの反力の特性である操縦安定性上のロール特性が、リニアーに変化しなくなってしまう。ここで、トレッドハイトHtとは、タイヤを適用リムに組み付けるとともに規定内圧を充填した無負荷の状態の下、タイヤ幅方向断面内における、トレッド部101の外表面からトレッド端TEまでのタイヤ半径方向距離を意味する。
このように、本発明のタイヤにおいては、トレッド面の曲率半径を、センター部において大きく、ショルダー部において小さくするとともに、センター部において所定の傾斜主溝を設けたことで、耐久性や操縦安定性、排水性等の諸性能を損なうことなく、パターンノイズを低減することが可能となった。
本発明においては、第1の溝部11の長さL1が、トレッドペリフェリー長の半幅の34〜82%であることが好ましく、40〜60%であることがより好ましい。第1の溝部11の長さL1が、トレッドペリフェリー長の半幅の34%未満であると、センター部に溝がなくなって、ウェットグリップ性能が悪化する傾向となる。一方、第1の溝部11の長さL1が、トレッドペリフェリー長の半幅の82%を超えると、パターンノイズが悪化する傾向となる。ここで、第1の溝部11の長さL1は、第1の溝部11のタイヤ幅方向内側溝壁11iのタイヤ周方向両端部間を、第1の溝部11の延在方向に沿って測った距離を意味する。直進時接地領域Q1内に存在する第1の溝部11については、長さL1が小さいほうが、接地面の外形と重なりにくいために、パターンノイズの低減効果を得ることができ、好ましい。
さらに、本発明において、第1の溝部11および第2の溝部12の溝幅は、トレッドペリフェリー長の半幅の2〜12%であることが好ましく、2.5〜8%であることがより好ましい。第1の溝部11および第2の溝部12の溝幅が、トレッドペリフェリー長の半幅の2%未満であると、ウェットグリップ性能が悪化する。一方、第1の溝部11および第2の溝部12の溝幅が、トレッドペリフェリー長の半幅の12%を超えると、ネガティブ比が高くなりすぎてトレッドせん断剛性が下がり過ぎ、操縦安定性が悪化する。ここで、第1の溝部11および第2の溝部12の溝幅とは、各溝の延在方向に対し垂直な方向に測った両溝壁間の距離を意味する。なお、各傾斜主溝の溝深さは、例えば、5〜8.5mmとすることができる。
図示する本発明のタイヤにおいて、傾斜主溝10は、直進時接地領域Q1内に存在する第1の溝部11、および、直進時接地領域Q1と外側接地領域Q2とに跨って存在する第2の溝部12に加えて、外側接地領域Q2内に存在する第3の溝部13を有する。第3の溝部13は、第2の溝部12と屈曲点Yを介して繋がっており、すなわち、第2の溝部12は、その両端において、それぞれ屈曲点Xおよび屈曲点Yを介して第1の溝部11および第3の溝部13と繋がっている。ここで、屈曲点Yとは、第2の溝部12のタイヤ幅方向内側溝壁12iの稜線と、第3の溝部13のタイヤ幅方向外側溝壁13oの稜線との交点をいう。傾斜主溝10が第1の溝部11、第2の溝部12および第3の溝部13からなるものとすることで、排水性の向上によるウェットグリップの向上効果を得ることができる。図示する傾斜主溝10は、全体として、タイヤ回転方向前方から後方に向かいタイヤ幅方向外側に傾斜しており、タイヤ赤道線CLを横切ることなく、かつ、トレッド端TEまで達することなく、タイヤ幅方向両端においてトレッド面内で終端している。より具体的には、第1の溝部11および第2の溝部12は、タイヤ回転方向前方から後方に向かいタイヤ幅方向外側に傾斜しており、第3の溝部13は、タイヤ回転方向前方から後方に向かいタイヤ幅方向内側に傾斜している。
また、図示する本発明のタイヤのトレッド面の外側接地領域Q2には、略C字状または略逆C字状の副溝20が配置されている。図示する副溝20は、傾斜主溝10のうち第1の溝部11および第2の溝部12よりもタイヤ幅方向外側に位置しており、溝の両端が、トレッド端TEには開口せずにトレッド面内で終端している。このような副溝20を設けることで、放熱効果の向上による耐久性の向上効果を得ることができる。この副溝20の、溝幅は、例えば、4〜8mmとすることができ、溝深さは、例えば、4〜6mmとすることができる。
図示する本発明のタイヤ100は、一対のビード部103相互間にわたり延在する少なくとも1枚、特には2枚以上、図示例では2枚のカーカスプライからなるカーカス104を骨格とする。図示する例では、カーカス104の端部をビードコア105にタイヤ内側から外側に折り返して係止しているが、両側からビードワイヤで挟み込んで係止してもよく、特に制限はない。カーカス104のプライコードの角度は、例えば、タイヤ周方向に対し左右いずれかの方向に65°〜80°とすることができる。ここで、プライコードの角度とは、カーカスプライを構成する補強コードの延在方向がタイヤ周方向に対してなす角のうち、鋭角側の角度をいう。
また、図示するタイヤ100において、トレッド面のタイヤ半径方向内側であって、カーカス104のクラウン部タイヤ半径方向外側には、少なくとも1枚がコード方向が層間で交錯するよう配置された2枚以上、例えば、2枚または3枚、図示する例では3枚の傾斜ベルトからなる交錯ベルト層106が設けられている。ここで、2枚または3枚の傾斜ベルトは、タイヤ半径方向内側から順次、第1傾斜ベルト106a、第2傾斜ベルト106bおよび第3傾斜ベルト106cとする。本発明においては、2枚または3枚の傾斜ベルトのうち、タイヤ半径方向内側から2枚目に位置する第2傾斜ベルト106bのトレッド面に沿う幅BW2と、トレッドペリフェリー長TPWとの比BW2/TPWが、40%〜80%の範囲であることが好ましい。
2枚以上の傾斜ベルトからなる交錯層を、二重曲率を持った厚みのある曲面と考えると、この交錯層は、タイヤに荷重がかかった際に、平坦になる。このような、曲率を持ったベルトが平坦になる変形の過程において、ベルトの端部は、タイヤ周方向に伸びる変形をし、このタイヤ周方向の伸びがベルト層間にせん断歪を発生させて、BES発生の原因となると考えられる。従って、このベルト端部におけるタイヤ周方向伸びが小さい方が、耐BES性の向上のためには有利である。また、自動二輪車用タイヤのように曲率半径の小さい丸い断面のトレッドの場合、その内側に配置されるベルトの幅が狭い方が、ベルトセンター部とベルト端部との径差が小さくなるために、ベルト端部のタイヤ周方向伸びは小さくなる。よって、本発明においては、第2傾斜ベルト106bの幅BW2を、トレッドペリフェリー長TPWとの関係で、比BW2/TPWが40%〜80%となるような狭い範囲とすることで、ベルトの変形時におけるベルト端部のタイヤ周方向伸びを小さくして、耐BES性を向上し、この点からも耐久性の向上を図ることができる。特に、本発明においては、上述のようにセンター部CEにおけるトレッド面の曲率半径Rcを大きくするとともに、第2傾斜ベルト106bの幅BW2を規定することで、相乗的にベルト耐久性を向上することができるものである。
第2傾斜ベルト106bの幅BW2が、比BW2/TPWで40%未満であると、すなわち、幅が狭すぎると、旋回時の横力が低下して、旋回時の操縦安定性が悪化し、比BW2/TPWで80%を超えると、すなわち、幅が広すぎると、耐BES性の向上効果が十分得られず、所望の耐久性が得られないおそれがある。第2傾斜ベルト106bの幅BW2は、比BW2/TPWで、40%〜80%の範囲であることが好ましく、50%〜70%の範囲がより好ましく、55%〜65%の範囲がさらに好ましい。
なお、傾斜ベルトの幅を狭くすると、ベルトによる張力の発生幅が狭くなるので、タイヤに内圧を充填した際におけるベルトの伸びが大きくなって、内圧充填によるベルトの層間せん断歪は大きくなるが、自動二輪車用タイヤは、高内圧で用いられるトラック・バス用タイヤ等とは異なり、内圧が280kPa程度と低いので、耐久性に及ぼす、内圧充填による層間せん断歪の影響は小さいものと推定できる。
よって、本発明においては、センター部の曲率半径Rcおよびショルダー部の曲率半径Rsの範囲、並びに、第2傾斜ベルトのBW2とトレッドペリフェリー長TPWとの比BW2/TPWの範囲を所定に規定することにより、旋回時の操縦安定性を確保しつつ、耐BES性を向上して、タイヤ耐久性を向上した自動二輪車用タイヤを得ることができる。
ここで、本発明において、傾斜ベルトが3枚である場合には、3枚の傾斜ベルトの幅が、WB3>WB1>WB2で示される関係を満足するよう設定することが好ましい。すなわち、第3傾斜ベルト106cの幅WB3が最も広く、第2傾斜ベルト106bの幅WB2が最も狭くなるものとすることが好ましい。これにより、第3傾斜ベルト106cで第1傾斜ベルト106aおよび第2傾斜ベルト106bの層間せん断歪を抑制するとの効果を得ることができる。
さらに、本発明のタイヤ100において、交錯ベルト層106を構成する傾斜ベルトのコード角度は、例えば、タイヤ周方向に対し、15°以上26°以下、特には、15°以上20°以下とすることが好ましい。傾斜ベルトのコード角度を上記範囲とすることで、高速耐久性を向上させることができる。ここで、コード角度とは、傾斜ベルトを構成する補強コードの延在方向がタイヤ周方向に対してなす角のうち、鋭角側の角度をいう。
本発明において、交錯ベルト層106のベルトコードについては特に制限はなく、既知のコードを用いることができ、例えば、芳香族ポリアミド(アラミド、例えば、デュポン社製 商品名:ケブラー)やポリエチレンナフタレート(PEN)、ポリエチレンテレフタレート(PET)、レーヨン、脂肪族ポリアミド(ナイロン)等の有機繊維、グラスファイバーやカーボンファイバー等の材質からなるものを適宜選択して用いることができる。好適には、タイヤ半径方向内側から1枚目および2枚目に位置する第1傾斜ベルト106aおよび第2傾斜ベルト106bが芳香族ポリアミドからなり、タイヤ半径方向内側から3枚目に位置する第3傾斜ベルト106cがある場合の第3傾斜ベルト106cが脂肪族ポリアミドからなるものとする。これにより、適度なタイヤ剛性を確保することができ、好ましい。
本発明は自動二輪車用のリアタイヤとして有用であり、ラジアル構造およびバイアス構造のいずれのタイヤにも適用することができる。本発明が適用されるタイヤサイズとしては、例えば、200/55R16M/C、240/55R16M/C等が挙げられる。
以下、本発明を、実施例を用いてより詳細に説明する。
<実施例1>
図1に示すようなトレッドパターンを有し、図2に示すような断面構造を有する自動二輪車用タイヤを、タイヤサイズ200/55R16M/Cにて作製した。このタイヤは、2枚のナイロン製のカーカスプライ(コード角度:タイヤ周方向に対し+75°,−75°)からなるカーカスを骨格とし、そのクラウン部タイヤ半径方向外側には、内層側から順次、2枚のアラミド製の傾斜ベルト(コード角度:タイヤ周方向に対し+15°,−15°)および1枚のナイロン製の傾斜ベルト(コード角度:タイヤ周方向に対し+15°)が配設されていた。
このタイヤのトレッド部のうち、センター部におけるトレッド面の曲率半径Rcは160mmであり、ショルダー部におけるトレッド面の曲率半径Rsは90mmであり、これらの比Rc/Rsは1.8であった。また、このタイヤのトレッドペリフェリー長TWは231.6mmであり、センター部とショルダー部との境界点は、タイヤ赤道線CLからトレッドペリフェリー長の半幅TW/2の43.8%に存在していた。
このタイヤのトレッド面には、第1の溝部と第2の溝部と第3の溝部とが屈曲点を介して繋がってなる傾斜主溝が設けられており、このうち第1の溝部は直進時接地領域内に配置され、第2の溝部は直進時接地領域と外側接地領域とに跨って配置され、第3の溝部は外側接地領域に配置されていた。また、直進時接地領域Q1は、タイヤ赤道線CLからタイヤ幅方向両側に、それぞれトレッドペリフェリー長の半幅TW/2の34.9%の範囲であった。
このタイヤにおいて、第1の溝部のタイヤ周方向に対する傾斜角度θ1は15°、第2の溝部のタイヤ周方向に対する傾斜角度θ2は58°であり、第1の溝部と第2の溝部との間の屈曲点Xは、タイヤ赤道線からトレッドペリフェリー長の半幅の29%を隔てた位置に存在していた。また、第1の溝部の長さL1はトレッドペリフェリー長の半幅の48%であり、第1の溝部および第2の溝部の溝深さは8mmであった。
<実施例2〜16>
各パラメータを下記の表中に示すように変えた以外は実施例1と同様にして、実施例2〜16のタイヤを作製した。
<従来例1>
タイヤサイズ200/55R16M/Cにて、各パラメータを下記の表中に示すように変えた以外は実施例1と同様にして、従来例1のタイヤを作製した。
<耐久性>
得られた各供試タイヤを、リムサイズMT6.00−16M/Cのリムに組み、内圧280kPaを充填して、速度81km/hで荷重4.04kNから荷重を階段状に増やしていくドラム走行試験を行い、 クラックが発生するまでの走行距離により、耐久性を評価した。耐久性は、従来例1を100とする指数にて示し、数値が大きいほど走行距離が長く、耐久性に優れるといえる。
<騒音レベルの評価>
得られた各供試タイヤを、リムサイズMT6.00−16M/Cのリムに組み、内圧280kPaを充填して、荷重2.58kNを負荷した状態で、速度60km/hにて走行させた際の騒音レベル(dB)を算出した。
これらの結果を、下記の表中に併せて示す。
Figure 2017030524
*1)傾斜主溝の屈曲点Xが、タイヤ赤道線からトレッドペリフェリー長の半幅の何%を隔てた位置に存在するかを示す。
*2)第1の溝部の長さL1が、トレッドペリフェリー長の半幅TW/2の何%であるかを示す。
上記表中に示す結果より、本発明のタイヤにおいては、タイヤ耐久性を損なうことなく、パターンに起因する騒音が低減されていることが確かめられた。
10 傾斜主溝
11 第1の溝部
12 第2の溝部
13 第3の溝部
20 副溝
100 タイヤ
101 トレッド部
102 サイドウォール部
103 ビード部
104 カーカス
105 ビードコア
106 交錯ベルト層
106a 第1傾斜ベルト
106b 第2傾斜ベルト
106c 第3傾斜ベルト
CE センター部
SH ショルダー部
TE トレッド端
Q1 直進時接地領域
Q2 外側接地領域
X,Y 屈曲点

Claims (3)

  1. トレッド部と、該トレッド部の両側に連なるサイドウォール部およびビード部を有し、車両装着時の回転方向が指定される自動二輪車用タイヤにおいて、
    前記トレッド部のうち、タイヤ赤道線を中心とするセンター部におけるトレッド面の曲率半径Rcが150〜250mmであり、該センター部の外側に位置するショルダー部におけるトレッド面の曲率半径Rsが80〜100mmであり、
    前記トレッド面に、第1の溝部と第2の溝部とが屈曲点を介して繋がってなる傾斜主溝を有し、該第1の溝部が直進時接地領域内に配置されるとともに、該第2の溝部が直進時接地領域と直進時接地領域の外側に位置する外側接地領域とに跨って配置され、
    前記第1の溝部のタイヤ周方向に対する傾斜角度θ1が0〜23°であり、前記第2の溝部のタイヤ周方向に対する傾斜角度θ2が50〜70°であり、
    前記第1の溝部と前記第2の溝部との間の屈曲点が、タイヤ赤道線からトレッドペリフェリー長の半幅の17%を隔てた位置よりタイヤ幅方向外側であって直進時接地領域内に存在し、かつ、
    前記センター部におけるトレッド面の曲率半径Rcと、前記ショルダー部におけるトレッド面の曲率半径Rsとの比Rc/Rsが、下記式(1)、
    1.7≦Rc/Rs≦3.1 (1)
    で表される関係を満足することを特徴とする自動二輪車用タイヤ。
  2. 前記第1の溝部の長さL1が、トレッドペリフェリー長の半幅の34〜82%である請求項1記載の自動二輪車用タイヤ。
  3. 前記トレッド面のタイヤ半径方向内側に、コード方向が層間で互いに交錯するよう配置された2層以上の傾斜ベルトからなる交錯ベルト層を備える請求項1または2記載の自動二輪車用タイヤ。
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