JP2016501383A - 並列光データ伝送のための極性方式 - Google Patents

Abstract

光ファイバ組立体が第１（１５２）及び第２（１５４）の組をなすフェルールを含む。第１の組をなすフェルールは、第１の群（Ｇ１）及び第２の群（Ｇ２）をなす光ファイバを含む第１の複数本の光ファイバを支持した第１のフェルール（１１４）、第３の群（Ｇ３）及び第４の群（Ｇ４）をなす光ファイバを含む第２の複数本の光ファイバを支持した第２のフェルール（１１６）及び第５の群（Ｇ５）及び第６の群（Ｇ６）をなす光ファイバを含む第３の複数本の光ファイバを支持した第３のフェルール（１１８）を含む。第２の組をなすフェルールは、第４のフェルール（１２２）及び第５のフェルール（１２４）を含む。第４のフェルール（１２２）は、光ファイバの第１の群（Ｇ１）、第２の群（Ｇ２）、第３の群（Ｇ３）、及び第４の群（Ｇ４）に属する光ファイバを支持し、第５のフェルール（１２４）は、光ファイバの第３の群（Ｇ３）、第４の群（Ｇ４）、第５の群（Ｇ５）、及び第６の群（Ｇ６）に属する光ファイバを支持する。【選択図】図２

Description

本発明の観点は、一般に、並列光データ伝送（parallel-optics data transmission）及び、モジュール及び／又はハーネスケーブル組立体内で光ファイバを接続する方式に関する。

〔関連出願の説明〕
本願は、２０１２年１１月１９日に出願された米国特許仮出願第６１／７２７，８６９号の３５Ｕ．Ｓ．Ｃ．§１１９に基づく優先権の利益及び３５Ｕ．Ｓ．Ｃ．§１２０に基づいて２０１３年１月２８日に出願された米国特許出願第１３／７５１，２３２号の優先権の利益を主張する出願であり、この米国特許仮出願及び米国特許出願を参照により引用し、これら記載内容全体を本明細書の一部とする。

ハーネスケーブル及びモジュールを含むハーネス組立体は、並列光学系を介してデータ伝送を容易にするために種々の方式又はマッピングに従って光ファイバを配列するために使用される場合がある。単一の信号を分解して互いに並列に通信可能な別々の光ファイバに分けることができるので、光ファイバの引き回し及び信号成分の伝送の精度は、迅速な通信を可能にする。

ハーネスケーブル又はモジュールの形態をした光ファイバ組立体が中継ケーブル（trunk cable）を介する伝送を行うことができるよう中継ケーブルの各端上に光路を再構成するために中継ケーブルの互いに反対側の端に用いられる場合がある。典型的には、光ファイバ組立体は、光ファイバが中継ケーブルの各端で光ファイバ組立体にどのように接続されるべきであるかを示すためにラベル表示され又は違ったやり方で、例えば、“Ａ”組立体と“Ｂ”組立体として互いに区別されている。並列光データ伝送のために構成されたシステムを構築するオペレータは、中継ケーブルの一方の側については“Ａ”組立体引き回し方式に従うと共に中継ケーブルの他方の側については“Ｂ”組立体引き回し方式に従わなければならない。

しかしながら、大型データセンターでは、一緒に引き回された多数本の中継ケーブルの向きは、識別するのが困難な場合があり、しかも中継ケーブルの端は、互いに長い距離（例えば、キロメートルオーダー又はそれ以上のオーダー）を隔てている場合がある。したがって、ケーブル組立体の取り付けは、厄介になる場合があると共に“Ａ”組立体と“Ｂ”組立体の差に起因して誤りがちになる場合がある。さらに、製造／供給業者の観点からは、“Ａ”組立体と“Ｂ”組立体の両方について単一の部品設計及びラベル表示方式を提供すれば、製造及び在庫の効率の向上が可能である。光ファイバ引き回し又は極性方式の改良及び並列光データ伝送を可能にするよう光ファイバを互いに接続して、特定のケーブル組立体が中継ケーブルのどちらの側に配置されているかどうかとは無関係に、オペレータが光ケーブルを同一のポート番号のケーブル組立体の同一のペアに取り付けることができるようにする対応のケーブル組立体が要望されている。

一実施形態は、光ファイバ組立体、例えば変換モジュール又はハーネスケーブル組立体に関し、この光ファイバ組立体は、光ファイバコネクタ、ポート又はアダプタと関連している場合があるように第１の組をなすフェルール及び第２の組をなすフェルールを含む。フェルールの第１の組は、第１の複数本の光ファイバを支持した第１のフェルール、第２の複数本の光ファイバを支持した第２のフェルール、及び第３の複数本の光ファイバを支持した第３のフェルールを含む。第１の複数本の光ファイバは、第１及び第２の光ファイバ群を含み、第２の複数本の光ファイバは、第３及び第４の光ファイバ群を含み、第３の複数本の光ファイバは、第５及び第６の光ファイバ群を含む。フェルールの第２の組は、第４のフェルール及び第５のフェルールを含む。第４のフェルールは、第１、第２、第３、及び第４の光ファイバ群に属する光ファイバを支持し、第５のフェルールは、第３、第４、第５、及び第６の光ファイバ群に属する光ファイバを支持する。かかる組立体は、中継ケーブルを介する伝達を可能にするために２つの組への送信／受信光路の３つの組の変換を容易にすることができ、この場合、同一の組立体が送信／受信光路の３つの組の個々の光路の順序を変化させないで、中継ケーブルの遠い方の端における変換を逆にするのを容易にするよう構成される。

別の実施形態は、並列光データ伝送のための光ファイバシステムに関し、この光ファイバシステムは、第１の変換モジュール及び第２の変換モジュールを含む。第１の変換モジュールは、ハウジングを有し、この第１の変換モジュールは、ハウジングの第１の側部に結合された第１、第２、及び第３のフェルール並びにハウジングの第１の側部とは反対側のハウジングの第２の側部に結合された第４及び第５のフェルールを有する。第１の変換モジュールは、第１、第２、及び第３のフェルールによって支持された光ファイバの組を第４及び第５のフェルールによって支持された光ファイバの組に変換するよう構成されている。第２の変換モジュールは、第１の変換モジュールと同一であり、第１の変換モジュールと第２の変換モジュールは光ファイバシステムにおいて交換可能であり、（１）第１の変換モジュールと第２の変換モジュールが互いに軸合わせされるが、互いに対して１８０°回されて第１の変換モジュールと第２の変換モジュールの第２の側部が互いに向き合い、第１の変換モジュールの第４のフェルールが第２の変換モジュールの第５の変換モジュールに対向した場合、及び（２）光ファイバを反転させることなく中継ケーブルが第１の変換モジュールと第２の変換モジュールの第４のフェルールを互いに接続すると共に光ファイバを反転させることなく第１の変換モジュールと第２の変換モジュールの第５のフェルールを互いに接続した場合、第１の変換モジュールの第１、第２、及び第３のフェルールによって支持された光ファイバによって提供される光路が、それぞれ、第２の変換モジュールの第１、第２、及び第３のフェルールによって支持された光ファイバによって提供される光路に接続されると共にこれら光路と同一の順序で配列される。したがって、２つの変換モジュールを光路の再順序付けのための追加のコンポーネント類なしで中継ケーブルの各側で交換可能に用いることができる。

さらに別の実施形態は、光ファイバ組立体用のフェルールに関する。フェルールには第１の群をなす穴が形成されると共にフェルールには第２の群をなす穴が形成されている。第１の群に属する穴は、一線をなして配列され、第１の群に属する各穴は、第１の群に属する少なくとも別の穴から等間隔を置いて位置している。また、第２の群に属する穴は、一線をなして配列され、第２の群に属する各穴は、第２の群に属する少なくとも別の穴から等間隔を置いて位置している。第１の群に属する穴により形成される線は、第２の群に属する穴により形成される線と同一直線上に位置するが、第１の群をなす穴は、穴の第１の群又は第２の群のいずれかに属する穴相互間の等間隔よりも広いフェルールの一部分によって第２の群をなす穴から間隔を置いて設けられている。

追加の特徴及び追加の利点は、以下の詳細な説明に記載されており、一部は、かかる説明から当業者には容易に明らかであり又は書面による説明及び特許請求の範囲の記載並びに添付の図面に記載されている実施形態を実施することによって認識されよう。理解されるべきこととして、上述の一般的な説明と以下の詳細な説明の両方は、単に例示であり、特許請求の範囲に記載された本発明の性質及び特性を理解するための概観又は構想を提供するようになっている。

添付の図は、更なる理解を提供するために含まれており、これらの図は、本明細書に組み込まれてその一部をなす。図面は、１つ又は２つ以上の実施形態を示しており、詳細な説明と一緒になって、種々の実施形態の原理及び作用を説明するのに役立つ。したがって、本発明は、添付の図と関連して記載された以下の詳細な説明から完全に明らかになろう。

例示の実施形態としての光ファイバ変換モジュールの略図である。 光ファイバ変換モジュール内での光ファイバの引き回し状態を示す図１の光ファイバ変換モジュールの略図である。 例示の実施形態としてのモジュールの斜視図である。 例示の実施形態に従って並列光システム内で一緒に動作するよう差し向けられた図１に示されている２つの同一の光ファイバ変換モジュールの略図である。 図４の並列光システムの略図であり、システム内における光ファイバの引き回し状態を示す図である。 図４のシステムに類似した並列光システムの略図であり、別の例示の実施形態の電子ハードウェアに接続されたパッチコードを更に含む図である。 図４のシステムに類似した並列光システムの略図であり、別の例示の実施形態の電子ハードウェアに接続されたパッチコードを更に含む図である。 例示の実施形態に従って図１の変換モジュールの光ファイバ引き回し方式に類似した光ファイバ引き回し方式を有するハーネスケーブルの略図である。 例示の実施形態としてのハーネスケーブルの斜視図である。 例示の実施形態としての多心コネクタの正面図である。 別の例示の実施形態としての多心コネクタの正面図である。

以下の詳細な説明及び例示の実施形態を詳細に示す図を参照する前に、本発明としての且つ革新的な技術は、詳細な説明に記載され又は図に示された細部又は方法論に限定されないことは理解されるべきである。例えば、当業者には理解されるように、図のうちの１つに示され又は実施形態のうちの１つに関連した本文に記載された実施形態と関連した特徴及び属性は、図のうちの別の図に示され又は本文中の他の場所に記載された他の実施形態にも利用できる。

図１を参照すると、モジュール１１０がハウジング１１２を有し、このモジュールは、ハウジング１１２の第１の側部１２０に結合された第１のフェルール１１４、第２のフェルール１１６、及び第３のフェルール１１８を有すると共にハウジングの第１の側部１２０と反対側のハウジングの第２の側部１２６に結合された第４のフェルール１２２及び第５のフェルール１２４を有している。モジュール１１０は、第１、第２、及び第３のフェルールによって支持された光ファイバの組を第４及び第５のフェルールによって支持された光ファイバの組に変換するよう構成されている（図２参照）。モジュール１１０に付けられた標識、例えばポート番号は、並列光データ伝送システム内における中継ケーブルの各側におけるモジュールの位置とは無関係に正確である（図４〜図６参照）。図２は、モジュール１１０内の光路（光ファイバ又は互いに接続状態の光ファイバ内）のための光ファイバ引き回し方式を示している。

次に図２及び図３を参照すると、光ファイバ組立体１１０は、光ファイバの第１の群Ｇ₁、第２の群Ｇ₂、第３の群Ｇ₃、第４の群Ｇ₄、第５の群Ｇ₅、第６の群Ｇ₆、第１のコネクタ組１５２、及び第２のコネクタ組１５４を含む。光ファイバの群Ｇ₁，Ｇ₂，Ｇ₃，Ｇ₄，Ｇ₅，Ｇ₆は、これら群のデータ伝送ペアの状態で配列されていて、各ペアの一方の群がデータを送信するよう構成されると共にこのペアの他方の群がデータを受信するよう構成されている（一実施形態に従って矢印により図２及び図３に表されている）。各ペアの群は、データを送信すると共に／或いは受信するよう構成されているのが良い。例示の実施形態によれば、群のペアは、第１のペアＰ₁が光ファイバの第１及び第２の群Ｇ₁（例えば、送信路），Ｇ₂（例えば、受信路）を含み、第２のペアＰ₂が光ファイバの第３及び第４の群Ｇ₃（例えば、送信路），Ｇ₄（例えば、受信路）を含み、第３のペアＰ₃が光ファイバの第５及び第６の群Ｇ₅（例えば、送信路），Ｇ₆（例えば、受信路）を有するよう組織化されている。

例示の実施形態によれば、第１のコネクタ組１５２は、第１、第２、及び第３のフェルール１１４，１１６，１１８（図２参照、なお、インターフェース、アダプタ、多心コネクタと一緒に用いられる場合がある）を含み、第２のコネクタ組１５４は、第４及び第５のフェルール１２２，１２４を含む。幾つかの実施形態では、各群Ｇ₁，Ｇ₂，Ｇ₅，Ｇ₆の光ファイバは、それぞれの群Ｇ₁，Ｇ₂，Ｇ₅，Ｇ₆の他の光ファイバと同一の長さのものである（例えば、最も長い光ファイバに対して１％未満の長さの差）。特定の群に属する光ファイバを互いに同一の長さのものであるように構成することは、並列光プロセスを介するデータ伝送におけるスキューを減少させるようになっている（背景技術の説明を参照されたい）。

例示の実施形態によれば、光ファイバの群の第１のペアＰ₁は、第１及び第２の光ファイバ群Ｇ₁，Ｇ₂に属する光ファイバが互いに同一の長さのものである（例えば、長い方の群の平均長さに対する群の光ファイバの平均長さの差が１％未満）ように第１のフェルール１１４と第４のフェルール１２２との間に延びている。光ファイバの群の第３のペアＰ₃は、第５及び第６の光ファイバ群Ｇ₅，Ｇ₆に属する光ファイバが互いに同一の長さのものであるように第３のフェルール１１８と第５のフェルール１２４との間に延びている。幾つかの実施形態では、第１及び第３のペアＰ₁，Ｐ₃の光ファイバの群Ｇ₁，Ｇ₂，Ｇ₅，Ｇ₆に属する光ファイバは、全て互いに同一長さのものであるが、常にそうである必要はない。

例示の実施形態によれば、第３の光ファイバ群Ｇ₃のうちの半分は、第２のフェルール１１６と第４のフェルール１２２との間に延び、第３の光ファイバ群Ｇ₃のうちの半分は、第２のフェルール１１６と第５のフェルール１２４との間に延びている。幾つかのかかる実施形態では、第４の光ファイバ群Ｇ₄のうちの半分は、第２のフェルール１１６と第５のフェルール１２４との間に延び、第４の光ファイバ群Ｇ₄のうちの半分は、第２のフェルール１１６と第４のフェルール１２２との間に延びている。幾つかの実施形態では、第３及び第４の光ファイバの群Ｇ₃，Ｇ₄に属する光ファイバは、第１及び第３のペアＰ₁，Ｐ₃の光ファイバ群Ｇ₁，Ｇ₂，Ｇ₅，Ｇ₆に属する光ファイバとは異なる長さ（例えば、長い方の群の平均長さに対する群の光ファイバの平均長さの差が少なくとも１％）のものである（例えば、図１に示されているＬ₁を参照すると共に図５に示されているＬ₄と比較されたい）。

例示の実施形態によれば、光ファイバ群の第１のペアＰ₁は、第１のフェルール１１４と第４のフェルール１２２との間にしか延びておらず、光ファイバ群の第３のペアＰ₃は、第３のフェルール１１８と第５のフェルール１２４との間にしか延びていない。かかる構成により、それぞれのコネクタ相互間における通信の直接的経路の実現が容易になり、それにより光ファイバの光路長（及び関連の減衰度）が減少すると共に精緻な構成に対するこの方式の複雑さが減少する。幾つかの実施形態では、第３の群Ｇ₃に属する光ファイバは、第２のフェルール１１６と第４のフェルール１２２との間に延びると共に第２のフェルール１１６と第５のフェルール１２４との間に延び、第４の群Ｇ₄に属する光ファイバは、第２のフェルール１１６と第５のフェルール１２４との間及び第２のフェルール１１６と第４のフェルール１２２との間にしか延びていない。

例示の実施形態によれば、第１、第２、第３、第４、第５、及び第６の光ファイバ群Ｇ₁，Ｇ₂，Ｇ₃，Ｇ₄，Ｇ₅，Ｇ₆は各々、群１つ当たり少なくとも２本の光ファイバ、例えば少なくとも４本の光ファイバ、少なくとも６本の光ファイバ、少なくとも８本の光ファイバ、少なくとも１２本の光ファイバ、少なくとも２４本の光ファイバ、少なくとも１４４本の光ファイバ、又はそれ以上の光ファイバを含む。幾つかの実施形態では、第１、第２、第３、第４、第５、及び第６の光のファイバ群Ｇ₁，Ｇ₂，Ｇ₃，Ｇ₄，Ｇ₅，Ｇ₆は各々、互いに同一の本数の光ファイバ、例えば群１つ当たり２本、少なくとも４本、少なくとも６本、少なくとも８本、少なくとも１２本、少なくとも２４本、少なくとも１４４本、又はそれ以上の光ファイバを含む。同一のペアの群に属する光ファイバの本数は、同一であるのが良い。群Ｇ₁，Ｇ₂，Ｇ₃，Ｇ₄，Ｇ₅，Ｇ₆の全てに関して光ファイバの群に属する光ファイバの本数は、同一であっても良く、異なっていても良く、例えば群Ｇ₁，Ｇ₂，Ｇ₅，Ｇ₆の各々には４本の光ファイバが含まれ、群Ｇ₃，Ｇ₄には、８本の光ファイバが含まれる。群、ペア及び／又はハーネス組立体の光ファイバは、群１つ当たり少ない本数の光ファイバ（例えば、たった１本のシングルモード光ファイバ）を用いる種々の方式と比較すると、細かくパース（parse ）された信号及びこれに対応して高いデータ伝送速度を提供するよう互いに関連して動作するのが良い。種々の変形実施形態では、群に属する光ファイバは、種々の形態で、例えばルーズ型光ファイバ（シングルモード又はマルチモード）、互いに接合された光ファイバのリボン又はそれどころか単一の被覆で覆われた多数本の光ファイバを含む１本又は２本以上の「マルチコア（多心）」ファイバの状態で配置されても良い。

図３並びに図７及び図８を参照すると、ケーブル組立体２１０，３１０は、フェルールの第１の組３１２と第２の組３１４との間（フェルールが収納されたコネクタ２１２，２１４も又参照されたい）に設けられていて、光ファイバ群の各々（図２も又参照されたい）を通す分岐部２１６，３１６（例えば、パーティショニング要素、分離構造体）を含むのが良い。ケーブル組立体２１０，３１０は、図２のモジュール１１０と同一の光ファイバ引き回し方式を有するのが良い。

図３は、ケーブル組立体２１０内のハーネスの一部として分岐部２１６を示しており、モジュール１１０のように、ケーブル組立体２１０は、図１及び図２又は開示した変形実施形態に類似した方式で配列された光ファイバケーブル２２０及び多心コネクタ２１２，２１４を支持しているハウジング２１８を更に含む。

図７は、ハーネスケーブル３１０の一部として分岐部３１６を示している。図３及び図４に示されているように、分岐部３１６とコネクタ３１２，３１４の各々との間には別個の管３２０（例えば、ジャケット、シース、分岐管、レッグ）が設けられており、光ファイバの群の各々は、コネクタの第１の組３１２と第２の組３１４との間で管３２０のうちの２本を通っている。

図３では、コネクタ２１２，２１４は、ハウジング２１８によって互いに対して拘束され、他方、図８では、管３２０は、巧みに操作可能であって長さが少なくとも０．３ｍであり、それにより、コネクタ３１２，３１４のうちの任意の２つは、相互に隣接する（即ち、互いに触れ合った）ところから互いに少なくとも０．５ｍ（即ち、約０．６ｍ）（例えば、又は管の長さが少なくとも０．５ｍで互いに少なくとも約１ｍ離れ、又は長い管の長さが長くなるにつれて距離が長くなる）離れたところまでの距離範囲内のどこかの場所に互いに対して位置決め可能であり、それにより、例えばデータセンター内におけるコンピュータハードウェアの種々のコンポーネント相互間におけるデータ通信の引き回しの高い融通性の実現が可能である。計画された実施形態では、管３２０は、長さが少なくとも０．２ｍであるが、モジュール内における管３２０については長さが０．３ｍ未満、例えば０．２４ｍである。

図３を参照すると、本出願人は、モジュール２１０内のハーネスケーブル２２０の最大長さがほぼ１２．５インチ（メートル法による等価長さとして、３１．７５ｃｍ）であるべきことを見出したが、これは、ケーブル２２０がコネクタ２１２，２１４の下に行くことなくモジュール空間内に（即ち、ハウジング２１８内に）位置するのに足るほどの余長の実現が可能であることが判明した。ハーネスケーブル２２０の最小長さは、約９．５インチ（２４．１３ｃｍ）であるべきであり、これにより、必要に応じて長さ３８ｍｍ長さのところでのコネクタ２１２，２１４の２回の再加工が可能であり、更に、ケーブル２２０内のファイバに加わる張力を小さくするためにモジュール２１０内に十分な余長の実現が可能である。

図４を参照すると、本明細書において開示する２つのケーブル組立体４１０，４１２（図１及び図２も又参照されたい）、モジュール及び／又はケーブルは、極性方式の一部として一緒に用いられ、そして並列光伝送によりデータを伝達するのが良い。組立体４１０，４１２は、中継ケーブルＴ₁，Ｔ₂によって互いに接合されるのが良く、これら組立体は、極性の反転に関してＴＩＡ・５６８Ｃ．０規格（例えば、タイプＡ、タイプＢ、タイプＡ及び／又はＢ、タイプＣ）に記載されているように標準キーアップ／キーダウン形態に従って構成されるのが良い。中継ケーブルＴ₁，Ｔ₂は、任意個数のトランク又はエキステンダートランクを有するのが良く、これら中継ケーブルは、より精緻な方式に従って中間要素を通って引き回されるのが良い。

例えば、図５に示された矢印によって表されているように、中継ケーブルＴ₁，Ｔ₂は、両方向（例えば、受信群と送信群の両方）に進む光信号をサポートすることができる。各コネクタにおけるこの「双方向通信（two-way traffic ）」は、システムにロバストネスをもたらし、２本の中継ケーブルＴ₁，Ｔ₂のうちの一方がもし破損しても、他方の中継テーブルは、依然として、速度（即ち、データレート）が遅いとしてもデータ通信のための信号を通すことができよう。

ＩＥＥＥ（４×１０）で指定されているように、１２心ベースの多心コネクタＭＴＰ構造を利用した４０Ｇ（４×１０Ｇ）又は１００Ｇ（４×２５Ｇ）からのランド受信器（Ｒｘ）のための４並列レーン送信（Ｔｘ）のための並列光学系は、１２心ＭＴＰのうちで８心だけを利用する。しかしながら、本明細書に開示した実施形態により、顧客は、６つの群が各々４本のファイバを含む場合（図１及び図２参照）バックボーントランク内の１２心全てを利用することができる。加うるに、ＱＳＦＰデバイス（図５参照）向けの開示した極性方式は、ＭＴＰの論理の流れを一方で維持して最も近い他のＭＴＰに至り、中間ＭＴＰは、分割される唯一のものである。製造中における分岐の際、プロセスは、２つのサブユニットを利用し、群に分けられた光ファイバの大部分を同一の管内に維持することによって単純に保たれるのが良い。中間ＭＴＰからのファイバ（例えば、図１及び図２に示されているペアＰ₂）だけが群をなしてそらされる。他の方式は、数個の群からのファイバを混ぜ合わせることができるが、それにより極性が不適当になる恐れが増大する。さらに、本明細書において開示する実施形態は、少なくとも幾つかの並列信号が同一長さで同一の経路に沿って保たれるので、スキューを減少させる。

並列光システムへの変換の際、顧客は、光ファイバリンク内における軸合わせピンの配置を管理する困難に直面する場合がおり、これら軸合わせピンは、代表的には、ＭＴＰ／ＭＰＯコネクタ嵌合に必要であり、一方のコネクタは、ピン付き（雄型）であり、他方は、ピンなし（雌型）である。加うるに、ＳＲ４伝送は、通信のために８心を必要とするが、ほとんどの現行のＭＰＯ配線システムは、１２心又は２４心を利用しており、その結果として、ファイバ利用度が１００％未満である。これについては、一般に、図６Ａ及び図６Ｂに示されたパッチコードを参照されたい。

本明細書に開示した技術の別の観点によれば、ユーザは、ピンなしジャンパ（即ち、関連のコネクタにはピンが設けられていない）を用いてエレクトロニクスとパッチフィールドの両方中にプラグ接続することによってリンク内の任意の場所に且つシステムアーキテクチャとは無関係に任意の向きで取り付けが行われるよう単一のジャンパを用いることができる。かかる幾つかの実施形態は、単一のピンなしジャンパを全てのシステムアーキテクチャで利用できる一方で、１００％ファイバ利用を達成するようにするピン付き‐ピン付き変換モジュールを含む。例示の実施形態によれば、変換は、以下の形態の倍数表示に加えて以下の形態の任意の変形例であって良く、即ち、（１）２４心ＭＰＯから（３）８心ＭＰＯ、（２）１２心ＭＰＯから（３）８心ＭＰＯ、（１）２４心ＭＰＯから（２）１２心ＭＰＯ、（１）４８心ＭＴＰから（６）８心ＭＰＯ又は（２）２４心である。幾つかの実施形態では、ＭＴＰジャンパは、ピン付き‐ピン外しジャンパ構造から完全にピンなしのジャンパ構造に変換され又は交換される。加うるに、この同じピンなしジャンパは、直接接続（電子ポートから電子ポートに）及びクロス接続配線方式で役に立つことができる。これとは対照的に、現代式のシステムでは、かかる配線方式は、種々のワイヤリング／ピンニング（wiring/pinning）ジャンパ方式を必要とするが、本発明の解決手段は、単一のジャンパ解決手段が「全てに当てはまる」ためのオプションを単純化する。かかる構造体とモジュール（例えば、図３参照）内のピン付きＭＴＰコネクタを組み合わせることにより、リンク内の全てのトランク及びジャンパが同一の極性及びピンニングのものとなることができる。図３を参照すると、変換デバイスは、アメリカ合衆国ノースカロライナヒッコリ所在のコーニング・ケーブル・システムズ・エルエルピー（Corning Cable systems LLP）により製造されたPlug & Play （商標）クローゼットコネクタハウジング（ＣＣＨ）モジュールフットプリント又はPretium EDGE（登録商標）モジュールフットプリント内に設けられるのが良い。幾つかの実施形態は、モジュールの外部に位置するピン外しトランク／ジャンパを備えたモジュール内のピン付きＭＴＰコネクタを含む。

図９及び図１０を参照すると、並列光データ伝送に関し、モジュール及びハーネスケーブルは、代表的には、光ファイバがシステム内でアクティブであるかどうかとは無関係に、同じ本数の光ファイバについて構成されたセットアップコネクタである。例えば、４０Ｇシステムは、モジュールの一方の側に３つの１２心コネクタを用いると共にモジュールの反対側に２つの１２心コネクタを用いるのが良い。３コネクタ側では、１２心コネクタは、８つのアクティブ光路しか伝えることができない。他の４本のファイバは、「死んでおり」又は非アクティブである（即ち、他の４本の光路は、非アクティブである）。したがって、３つの１２心コネクタは、これらへの光学的結合時、エラーの源となる場合がある。と言うのは、オペレータは、生きている光路を「死んでいる」チャネルに偶発的に取り付ける場合があり、或いはこの逆の関係が成り立つ場合があるからである。しかしながら、８心コネクタは、産業界全体の仕様又は規格、例えばＩＥＥＥ規格に準拠していない場合がある。

図９及び図１０に示されたフェルールは、８心コネクタであり、この場合、コネクタの８つの穴は、１２心コネクタのアクティブ光路に代えて配置されている。図９のフェルール５１０に関し、２つの穴は、群のどちらの側にも存在していない。図１０のフェルール６１０に関し、４つの穴は、第１の群と第２の群との間でフェルールの中央には存在していない。

図１０では、左側の穴の各々相互間の間隔Ｌ₁が等しく且つ右側の穴の各々相互間の間隔Ｌ₃が等しいが、左側の群と右側の群との間の間隔Ｌ₂は、いずれか一方の群の穴相互間の間隔Ｌ₁，Ｌ₃よりも広い。各群の穴は、軸合わせされるのが良く、穴の２つの群により形成される線は、互いに軸合わせされるのが良い。

図１０に示されているように、例えば、ファイバの穴（空孔）は、０．２５０ｍｍピッチ（これは、１２心ＭＰＯコネクタについて標準である）を有するが、中央の穴は、存在していない。したがって、フェルールは、８つの穴について１２心分の間隔を有し、第１の穴（０．０００としての基準）からの穴間隔は、ｍｍ単位で表して、０．０００、０．２５０、０．５００、０．７５０、２．０００、２．２５０、２．５００、２．７５０である。穴は、典型的には１．０００、１．２５０、１．５００、及び１．７５０のところには存在していない。したがって、代表的な８心コネクタの場合、穴は、互いに密接しすぎている場合がある。しかしながら、４つの穴の除去により、組み立てエラーの恐れが減少する。

種々の例示の実施形態に示された光ファイバハーネス組立体及び極性方式の構成及び配列は、例示に過ぎない。本明細書においてほんの僅かな実施形態しか詳細に説明しなかったが、本明細書に記載された本発明の新規な教示及び利点からそれほど逸脱しないで、多くの改造（例えば、種々の要素のサイズ、寸法、構造、形状、及び比率の変更、パラメータの値の変更、取り付け構成の変更、材料、色、向きの使用の変更）が可能である。一体成形されたものとして示さている幾つかの要素は、多数の部分又は要素で構成されても良く、要素の位置は、逆であっても良く、或いは変えられても良く、別々の要素又は位置の性質又は数は、変更されても良く、様々であっても良い。任意のプロセス、論理アルゴリズム又は方法ステップの順序又はシーケンスは、変形実施形態に従って様々であっても良く又は再順序付けされても良い。本発明の且つ革新的な技術の範囲から逸脱することなく、種々の例示の実施形態の設計、動作条件及び配列について他の置換、改造、変更及び省略も行うことができる。

Claims (18)

1. 光ファイバ組立体であって、
   第１の組をなすフェルールを含み、前記第１の組は、
   第１の複数本の光ファイバを支持した第１のフェルールを含み、前記第１の複数本の光ファイバは、第１及び第２の群をなす光ファイバを含み、
   第２の複数本の光ファイバを支持した第２のフェルールを含み、前記第２の複数本の光ファイバは、第３及び第４の群をなす光ファイバを含み、
   第３の複数本の光ファイバを支持した第３のフェルールを含み、前記第３の複数本の光ファイバは、第５及び第６の群をなす光ファイバを含み、
   第２の組をなすフェルールを含み、前記第２の組は、
   光ファイバの前記第１、前記第２、前記第３、及び前記第４の群に属する光ファイバを支持した第４のフェルールを含み、
   光ファイバの前記第３、前記第４、前記第５、及び前記第６の群に属する光ファイバを支持した第５のフェルールを含む、光ファイバ組立体。
2. 前記第１のフェルールによって支持された前記第１の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
   前記第１のフェルールによって支持された前記第２の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
   前記第２のフェルールによって支持された前記第３の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
   前記第２のフェルールによって支持された前記第４の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
   前記第３のフェルールによって支持された前記第５の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
   前記第３のフェルールによって支持された前記第６の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされている、請求項１記載の光ファイバ組立体。
3. 前記第４のフェルールによって支持された前記第１の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
   前記第４のフェルールによって支持された前記第２の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
   前記第５のフェルールによって支持された前記第５の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
   前記第５のフェルールによって支持された前記第６の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされている、請求項１又は２記載の光ファイバ組立体。
4. 前記第１及び前記第２の群に属する前記光ファイバの全ては、前記第１及び前記第４のフェルールによって支持され、
   前記第５及び前記第６の群に属する前記光ファイバの全ては、前記第３のフェルール及び前記第５のフェルールによって支持されている、請求項１〜３のうちいずれか一に記載の光ファイバ組立体。
5. 前記第３の群に属する前記光ファイバのうちの半分は、前記第４のフェルールによって支持され、前記第３の群に属する前記光ファイバのうちの半分は、前記第５のフェルールによって支持され、
   前記第４の群に属する前記光ファイバのうちの半分は、前記第４のフェルールによって支持され、前記第４の群に属する前記光ファイバのうちの半分は、前記第５のフェルールによって支持されている、請求項１〜４のうちいずれか一に記載の光ファイバ組立体。
6. 光ファイバの前記第１、前記第２、前記第３、前記第４、前記第５、及び前記第６の群の各々は、２本の光ファイバを含む、請求項１〜５のうちいずれか一に記載の光ファイバ組立体。
7. 光ファイバの前記第１、前記第２、前記第３、前記第４、前記第５、及び前記第６の群の各々は、４本の光ファイバを含む、請求項１〜６のうちいずれか一に記載の光ファイバ組立体。
8. 光ファイバの前記第１、前記第２、前記第３、前記第４、前記第５、及び前記第６の群の各々は、１０本の光ファイバを含む、請求項１〜７のうちいずれか一に記載の光ファイバ組立体。
9. 光ファイバの前記第１、前記第２、前記第３、前記第４、前記第５、及び前記第６の群は各々、互いに同一本数の光ファイバを含む、請求項１〜７のうちいずれか一に記載の光ファイバ組立体。
10. 前記第１の群に属する前記光ファイバは、前記第１のフェルールと前記第４のフェルールとの間で前記第１の群に属する前記光ファイバを通って並列に伝送される光通信のスキューが５００ピコ秒未満であるよう全て互いに本質的に同一の長さのものである、請求項１〜７のうちいずれか一に記載の光ファイバ組立体。
11. 前記第１及び前記第２の群に属する前記光ファイバは、前記第１のフェルールと前記第４のフェルールとの間で前記第１及び前記第２の群に属する前記光ファイバを通って並列に伝送される光通信のスキューが５００ピコ秒未満であるよう全て互いに本質的に同一の長さのものである、請求項１０記載の光ファイバ組立体。
12. ハウジングを更に含み、前記第１、前記第２、及び前記第３のフェルールは、前記ハウジングの第１の側部に結合され、前記第４及び前記第５のフェルールは、前記ハウジングの第２の側部に結合され、前記ハウジングの前記第１の側部と前記第２の側部は、互いに反対側に位置している、請求項１〜１１のうちいずれか一に記載の光ファイバ組立体。
13. 第１の組をなすコネクタと第２の組をなすコネクタとの間に設けられていて、光ファイバの前記群の各々を通す少なくとも１つの分岐部を更に含む、請求項１〜１１のうちいずれか一に記載の光ファイバ組立体。
14. 前記少なくとも１つの分岐部と前記コネクタの各々との間に設けられた別個の管を更に含み、光ファイバの前記群の各々は、前記管のうちの２本を通っている、請求項１３記載の光ファイバ組立体。
15. 前記管は、操作可能であり、前記管の長さは、少なくとも０．３ｍであり、前記コネクタのうちの任意の２つは、相互に隣接するところから互いに少なくとも０．５ｍ離れたところまでの距離範囲内のどこかの場所に互いに対して位置決め可能である、請求項１４記載の光ファイバ組立体。
16. 並列光データ送信のための光ファイバシステムであって、
    ハウジングを有する第１の変換モジュールを含み、前記第１の変換モジュールは、
    ハウジングの第１の側部に結合された第１、第２、及び第３のフェルールと、
    前記ハウジングの前記第１の側部と反対側の前記ハウジングの第２の側部に結合された第４及び第５のフェルールとを有し、
    前記第１の変換モジュールは、前記第１、前記第２、及び前記第３のフェルールによって支持された光ファイバの組を前記第４及び前記第５のフェルールによって支持された光ファイバの組に変換するよう構成され、
    前記第１の変換モジュールと同一の第２の変換モジュールを含み、
    前記第１の変換モジュールと前記第２の変換モジュールは、前記光ファイバシステム内で交換可能であり、
    前記第１の変換モジュールと前記第２の変換モジュールが互いに軸合わせされるが、互いに対して１８０°回されて前記第１の変換モジュールと前記第２の変換モジュールの第２の側部が互いに向き合い、前記第１の変換モジュールの前記第４のフェルールが前記第２の変換モジュールの前記第５のフェルールに対向した場合、及び
    光ファイバを反転させることなく中継ケーブルが前記第１の変換モジュールと前記第２の変換モジュールの前記第４のフェルールを互いに接続すると共に光ファイバを反転させることなく前記第１の変換モジュールと前記第２の変換モジュールの前記第５のフェルールを互いに接続した場合、
    前記第１の変換モジュールの前記第１、前記第２、及び前記第３のフェルールによって支持された前記光ファイバによって提供される光路が、それぞれ、前記第２の変換モジュールの前記第１、前記第２、及び前記第３のフェルールによって支持された前記光ファイバによって提供される光路に接続されると共に該光路と同一の順序で配列され、２つの前記変換モジュールを前記光路の再順序付けのための追加のコンポーネント類なしで前記中継ケーブルの各側で交換可能に用いることができる、光ファイバシステム。
17. 前記第１のフェルールは、第１の複数本の光ファイバを支持し、前記第１の複数本の光ファイバは、光ファイバの第１及び第２の群を含み、
    前記第２のフェルールは、第２の複数本の光ファイバを支持し、前記第２の複数本の光ファイバは、光ファイバの第３及び第４の群を含み、
    前記第３のフェルールは、第３の複数本の光ファイバを支持し、前記第３の複数本の光ファイバは、光ファイバの第５及び第６の群を含み、
    前記第４のフェルールは、光ファイバの前記第１、前記第２、前記第３、及び前記第４の群に属する前記光ファイバを支持し、
    前記第５のフェルールは、光ファイバの前記第３、前記第４、前記第５、及び前記第６の群に属する前記光ファイバを支持し、
    前記第１のフェルールによって支持された前記第１の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
    前記第１のフェルールによって支持された前記第２の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
    前記第２のフェルールによって支持された前記第３の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
    前記第２のフェルールによって支持された前記第４の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
    前記第３のフェルールによって支持された前記第５の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
    前記第３のフェルールによって支持された前記第６の群に属する前記光ファイバは、列をなして互いに並置して軸合わせされ、
    前記第１及び前記第２の群に属する前記光ファイバの全ては、前記第１及び前記第４のフェルールによって支持され、
    前記第５及び前記第６の群に属する前記光ファイバの全ては、第３のフェルール及び第５のフェルールによって支持され、
    前記第３の群に属する前記光ファイバのうちの半分は、前記第４のフェルールによって支持され、前記第３の群に属する前記光ファイバのうちの半分は、前記第５のフェルールによって支持され、
    前記第４の群に属する前記光ファイバのうちの半分は、前記第４のフェルールによって支持され、前記第４の群に属する前記光ファイバのうちの半分は、前記第５のフェルールによって支持され、
    光ファイバの前記第１、前記第２、前記第３、前記第４、前記第５、及び前記第６の群の各々は、４本の光ファイバを含み、
    光ファイバの前記第１、前記第２、前記第３、前記第４、前記第５、及び前記第６の群は各々、互いに同一本数の光ファイバを含む、請求項１６記載の光ファイバシステム。
18. 前記中継ケーブルを更に含む、請求項１６記載の光ファイバシステム。

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