JP2016202680A - 加熱調理装置 - Google Patents

Abstract

【課題】調理容器の温度を検出して調理容器の材質を正しく判定して自動温調制御ができる加熱調理装置を提供する。
【解決手段】加熱調理装置は、ガスバーナ、調理容器の温度を測定する温度センサ１７、加熱温度を設定する温度入力部２５、検出温度に基づいて検出温度が温度入力部２５で設定した設定温度になるようにガスバーナの加熱量を増減する自動温調制御を行なう制御装置４を備える。さらに、温度センサ１７の測定結果から算出される加熱初期の温度勾配に基づいて調理容器の材質を判定する第１判定部７と、設定温度よりも低い温度で設定される判定温度に到達した時点で加熱量が小さくなるように切り換えて、加熱量を小さくなるように切り換えた時点から所定時間内の温度センサ１７で測定した温度変化の度合いを、第１判定部７で判定した調理容器の材質に応じて予め設定される判定基準値と比較して調理容器の材質を再度判定する第２判定部８とを有する
【選択図】図４

Description

本発明は、被調理物が入った調理容器を加熱手段で加熱して加熱調理する加熱調理装置に関する。

被調理物が入った鍋などの調理容器を加熱するガスバーナと、調理容器の底の温度を測定する温度センサと、ガスバーナの燃焼を制御する制御手段とを備え、例えば、使用者による入力で調理容器の加熱温度が設定されると、制御手段が、温度センサで測定される検出温度に基づいて調理容器内の被調理物の温度が設定温度を維持するように、ガス流量を増加あるいは減少させる自動加熱量調整制御を行う加熱調理装置が知られている（特許文献１）。

調理に使用される調理容器は、材質によって熱伝導率、比熱、熱容量が異なるため、同じ火力（加熱量）でも調理容器の温度上昇の度合いが異なる。そのため、調理容器の底の温度を温度センサで検出することで、調理容器を介して内部の被加熱物の温度を測定する場合、被加熱物の温度と調理容器の底の温度とに大きな温度差が生じたり、設定温度到達により火力を小火にしても温度低下の度合いが異なったりする。

この種の加熱調理装置では、例えば揚げ物調理のように被調理物として油を使用する場合には、調理容器の材質によって温度調整中の油の温度に差が生じるという不具合を解決するために、点火後の温度センサの初期の温度上昇勾配により調理容器の材質を判別している。例えば、鉄鍋の様に、火力を小さくした後の油温度のオーバーシュートが大きいものは、設定温度近辺のＯＮ−ＯＦＦ制御に入るより少し低い温度に到達した時点で火力を小さくする火力切り替え制御を実行し、アルミ鍋の様にオーバーシュートの影響が小さいものは鉄鍋のような火力切り替え制御を実施しないようにしている。

特許第４０１４３１３号公報

従来のものでは、鉄鍋とアルミ鍋とでは確かに加熱初期の温度勾配に違いがあり、鍋の材質を判別するには初期温度勾配を計測するのが都合は良い。しかしながら、加熱量の大きさや、油量の違いによっても加熱初期の温度勾配に影響が出るため、初期の温度勾配のみで鍋の材質を判断した場合、誤判別をする可能性がある。
例えば、鉄鍋を使用しているにも関わらず、油量が少ないためにアルミ鍋と誤判定してしまった場合は、鉄鍋なのにアルミ鍋用の温調制御で動作してしまうため、設定温度に対して油の温度が大きくなり過ぎてしまう虞がある。また、アルミ鍋を使用しているにも関わらず、油量が多く、加熱量を小さくしている場合には、温度勾配が小さくなるので、鉄鍋と判定されてしまう虞がある。

本発明は、上記事情に鑑みてなされ、調理容器の温度を検出して調理容器の材質を正しく判定して自動的に温度調整をすることができる加熱調理装置を提供することを目的とする。

本発明の加熱調理装置は、
調理容器を加熱する加熱手段と、
調理容器の温度を測定する温度測定手段と、
加熱温度を設定する温度入力手段と、
前記温度測定手段で測定した検出温度に基づいて、検出温度が温度入力手段で設定した設定温度になるように、前記加熱手段の加熱量を増減する自動加熱量調整制御を行なう制御手段と、
を備える加熱調理装置であって、
温度測定手段の測定結果から算出される加熱初期の温度勾配に基づいて、調理容器の材質を判定する第１判定部と、
前記設定温度よりも低い温度で設定される判定温度に到達した時点で加熱量が小さくなるように切り換えて、加熱量を小さくなるように切り換えた時点から所定時間内の温度測定手段で測定した温度変化の度合いを、第１判定部で判定した調理容器の材質に応じて予め設定される判定基準値と比較して調理容器の材質を再度判定する第２判定部とを有することを特徴とする。

本発明の加熱調理装置によれば、第１判定部で調理容器の材質を判定した後、さらに、第２判定部において第１判定部で判定した結果を用いて再判定を行うので、調理容器の材質判定の精度を向上でき、被調理物の加熱温度を自動調整する制御をできるだけ正確に行うことができる。

本発明の加熱調理装置の制御手段の第２判定部は、
設定温度よりも低い判定温度を設定して、判定温度に到達した時点で加熱量が小さくなるように切り換えて、小さい加熱量に切り換えた時点から所定時間内の温度測定手段で測定した温度変化の度合いを、前記判定基準値と比較して調理容器の材質を再度判定し、熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定した場合には、前記設定温度を所定温度上げて再設定する再判定を少なくとも１回以上行うように構成することが好ましい。

このような構成によれば、第２判定部による再判定を１回以上行って、第２判定部において熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定した場合には、前記設定温度を所定温度上げて再設定するので、調理容器の材質に合わせた設定温度を設定することができる。即ち、調理容器の材質が熱伝導率の大きい材質の場合は、加熱開始から調理容器の温度が設定温度に到達するまでの間は、被調理物の温度が調理容器の温度よりも低いまま温度上昇していくため、調理容器の温度が設定温度となった時点で被調理物の温度は設定温度に到達していない状態となるが、設定温度を高く再設定することにより、調理容器の材質が熱伝導率の大きい材質であっても被調理物の温度を最初に設定した設定温度に近い温度で制御することができる。

さらに、本発明の加熱調理装置の制御手段の第２判定部は、
１回目の再判定で、熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定して第２設定温度を再設定すると共に第２設定温度よりも低い温度を再判定温度として設定した場合には、小さい加熱量からそれよりも大きい加熱量に切り換えて、前記加熱量切り換え時からの最低加熱時間経過後に再判定温度に到達した時点で加熱量を大きい加熱量から小さい加熱量に切り換えて、小さい加熱量に切り換えた時点から所定時間内の温度測定手段で測定した温度変化の度合いを、第１判定部で判定した調理容器の材質に応じて予め設定される再判定用の判定基準値として比較して調理容器の材質を再々判定するように構成することが好ましい。

本発明の加熱調理装置によれば、第２判定部において１回目の再判定結果が、熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定した場合には、この第２判定部は、前記設定温度を所定温度上げて第２設定温度を再設定すると共に再判定温度も設定して、小さい加熱量からそれよりも大きい加熱量に切り換えて、この加熱量切り換え時から最低加熱時間経過後に再判定温度に到達した時に、再度、判定基準値により調理容器の材質の判定を行う２回目の再判定を行うので、最低加熱時間経過前に再判定温度に到達した時は１回目の再判定結果を維持して第２設定温度で自動加熱量調整制御をすることができ、調理容器の判定精度をさらに向上できる。

本発明の加熱調理装置は、さらに好ましくは、
第２判定部が、熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定した場合には、設定温度を所定温度上げて再設定し、
再設定された設定温度に基づいて自動加熱量調整制御を開始するように構成することが好ましい。

このような構成によれば、調理容器の材質が熱伝導率の大きい材質の場合は、調理容器の温度が設定温度となった時点で被調理物の温度は設定温度に到達していない状態となるが、設定温度を高く再設定することにより、被調理物の温度を最初に設定した設定温度に近い温度で温調制御することができるので、調理容器の材質判定の精度を向上できるだけでなく、自動加熱量調整制御の精度も向上できる。

又、本発明の加熱調理装置は、
第２判定の判定基準値と検出温度に基づく温度変化の度合いとの比較は、小さい加熱量に切り換えて所定時間経過した後から一定時間毎に所定時間前との温度差を算出し、算出した温度差と判定基準値との比較を一定時間毎に行い、前記温度差が設定した比較時間内に判定基準値以下になった時は、その時点で熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定するように構成することがさらに好ましい。

このように構成することにより、特定時点の温度差のみで判断するのではなく、一定時間毎に温度変化の度合いを判断していくので、判定の信頼性が高くなるだけでなく、設定した比較時間が経過するのを待つことなく判定基準値以下になった時点で熱伝導率の大きい材質の調理容器と判断できるので、判定基準値との比較判定時間を短縮でき、調理性に与える影響も軽減できる。

また、本発明の加熱調理装置は、
第２判定の判定基準値の設定を小さい加熱量になってから所定時間経過後の温度差が所定の温度差よりも大きい場合と小さい場合とに分け、
大きい場合よりも小さい場合の方を判定基準値を低く設定するように構成することもできる。
このように構成することにより、さらに、判定の信頼性が高くなる。

また、本発明の加熱調理装置は、
設定温度到達の報知を行う報知手段を備え、
第２判定部により、最終的に熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定されなかった調理容器は、その判定時で設定されている設定温度が温度測定手段により検知されると報知手段により設定温度到達を報知する一方、
第２判定部で、最終的に熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定された調理容器は、判定時で設定されている設定温度を温度測定手段により検知してから所定時間経過後、又は、所定条件を満たした時点で報知手段より設定温度到達を報知するように制御する構成とすることが好ましい。

このように構成することにより、熱伝導率の大きい材質の調理容器を使用した場合、調理容器の温度が設定温度となっても、油など加熱により１００℃以上に温度が上昇する被調理物が設定温度よりも低い温度で報知されてしまうことを改善できる。
即ち、熱伝導率の大きい材質の調理容器を用いた場合は、被調理物よりも速く温度測定手段の温度が設定温度に到達してしまうので、調理容器の設定温度到達時から所定時間経過後、又は、所定条件を満たした時点で報知することにより、できるだけ被調理物の温度を設定温度に近づけた状態で報知することができる。

本発明に係る加熱調理装置によれば、調理容器の材質に関係なく、自動的に材質を判定して、設定温度に近い温度で被調理物を自動温度調整しながら加熱することが可能となる。

本発明の実施形態に係るガスコンロの全体構成を示す斜視図である。 本発明の実施形態に係るガスコンロの制御装置の構成を示すブロック図である。 本実施形態において、調理容器としてアルミ鍋を使用した場合と鉄鍋を使用した場合の鍋と油の温度変化を示すグラフである。 本実施形態において、調理容器の材質の判定を行う第１判定時と第２判定時の調理容器の温度変化を示し、温度変化に応じて調理容器の材質を示すグラフである。 本実施形態において、図４の第２判定時の調理容器の温度変化を詳しく示したグラフである。 本実施形態の調理容器が鉄の場合の所定時間内での温度変化を示すグラフである。 本実施形態の調理容器がアルミの場合の所定時間内での温度変化を示すグラフである。 本実施形態の第２判定により調理容器がアルミと判定された場合の自動加熱量調整制御を行うための火力切換温度と報知タイミングとを示す温度変化のグラフである。 本実施形態の調理容器が鉄と判定された場合の自動加熱量調整制御を行うための火力切換温度と報知タイミングとを示す温度変化のグラフである。 本実施形態に係るガスコンロの第１判定を行うためのフローチャートである。 本実施形態に係るガスコンロの第２判定の１回目を行うためのフローチャートである。 本実施形態に係るガスコンロの第２判定の２回目を行うためのフローチャートである。 本実施形態に係るガスコンロの鍋がアルミニウムであった場合の自動加熱量調整制御を行うためのフローチャートである。 本実施形態に係るガスコンロの鍋が鉄であった場合の温自動加熱量調整制御を行うためのフローチャートである。 本実施形態に係るガスコンロの火力制御の他の実施形態を示すグラフである。 本実施形態に係るガスコンロの火力制御の他の実施形態を示すグラフである。

以下に、本発明の実施形態に係る加熱調理装置としてのガスコンロについて、添付図面を参照しながら説明する。

図１に示すガスコンロ１は、３つ（複数）のガスバーナ（本発明の加熱手段）１１及びグリル装置１２が組み込まれたコンロ本体１３がカウンタトップの開口に落とし込まれるように設置されるビルトインタイプと称されるものである。

ガスコンロ１は、コンロ本体１３の上方開放部を覆うように矩形状の天板１４が配設され、天板１４の上面に、ガスバーナ１１が露出される。天板１４上の各ガスバーナ１１の周囲には五徳１５が載置されている。天板１４の前部中央には、各ガスバーナ１１の使用者によって設定された加熱温度やモードが表示される表示窓部１６が形成されている。

各ガスバーナ１１の中央には、先端の感熱部が鍋等の調理容器の底部に接触して調理容器の底部温度を測定する本発明の温度測定手段に該当する温度センサ１７が設けられている。この温度センサ１７は、昇降自在にガスバーナ１１に支持されている。

コンロ本体１３は、上方が開放した矩形箱状に形成されており、コンロ本体１３の正面には、グリル装置１２のグリル扉１８が取付けられると共に、各ガスバーナ１１の点火及び火力調節を行うためのボタン２１と、グリル装置１２内のガスバーナの点火及び火力調節を行うためのボタン２２とが設けられている。

また、ガスコンロ１は、図１に示すように、収納タイプのガスバーナ用の操作部２３とグリル装置用の操作部２４とを備えており、これら操作部２３,２４は、加熱温度や調理モードを設定したり、調理時間などの各種調理条件を設定したりすることができるようになっている。なお、図２には、ガスバーナ用の操作部２３において加熱温度を設定したり、調理モードを設定したりするための温度入力部２５(本発明の加熱入力手段)を示している。

各ガスバーナ１１及びグリル装置１２の点火及び火力調節を行うためのボタン２１,２２は、図示していないが、ガス配管とガスバーナ１１との間に配設されて、ガス配管からガスバーナ１１へのガス供給を制御する弁装置に接続されている。

弁装置は、図示していないが、ガスの内部通路が形成された弁筐内に、ボタン２１,２２の操作で駆動される電磁安全弁、元ガス弁及びガス量調節のための回転ディスクが収納されており、内部通路に導入されたガスはボタン２１,２２の操作でガスバーナ１１へと送られるようになっている。

さらに、前記弁装置とガスバーナ１１との間のガス供給路には、図２に示すように、ボタン２１の点火操作で開かれ、その後は制御装置４により開閉制御されるガス遮断弁３１と、加熱温度を制御する為に制御装置４により流量制御される流量制御弁３２とが設けられている。

そして、図２に示す制御装置４は、ガスバーナ１１の火力を制御するマイクロコンピュータ等で構成されている。制御装置４は、温度センサ１７で測定した検出温度に基づいて、検出温度が温度入力部２５で入力して設定された設定温度になるように、ガスバーナ１１の火力を増減する自動加熱量調整制御（温調制御）を行なったり、操作部２３,２４で入力した調理モードで加熱調理するように火力の自動制御を行ったりする。

制御装置４は、ガス遮断弁３１及び流量制御弁３２を駆動制御してガスバーナ１１の火力を制御する火力制御部４１を備える。この火力制御部４１は、温度センサ１７の検出温度に基づいて、流量制御弁３２の開度を調整してガスバーナ１１の火力を調整したり、ガス遮断弁３１を閉鎖して消火したりする制御を行なう。このように、制御装置４により、操作部２３,２４によって入力された設定温度や料理モードに合うように、ガス遮断弁３１と流量制御弁３２とが駆動制御されてガス流量が自動的に制御される。

また、ガスコンロ１には、制御装置４からの信号に応じて、所定の報知をするための報知手段であるスピーカー５が取り付けられている。このスピーカー５は、制御装置４のスピーカー制御部４２による制御で報知が制御され、例えば、自動加熱量調整制御（温調制御）が行われているとき、火力変更を予め報知したり、また加熱温度を設定した場合には調理容器の温度が設定温度に達したことを報知したり、さらに調理容器の温度が高くなり過ぎて過熱状態になったことを報知したりする。なお、報知手段は、本実施形態では、スピーカー５を用いたが、ＬＥＤなどの光により報知を行う発光手段を用いることもできる。また、スピーカー５を用いて報知する場合、音声ガイドで設定温度に到達したことや、火力変更を報知するようにしてもよい。

また、ガスコンロ１は、図２に示すように、調理時間を測定するタイマ６を備えている。タイマ６は、ボタン２１の点火操作で作動するようになっている。タイマ６は、後述する第１判定を行うために点火操作開始から経過時間を計測したり、後述する第２判定を行うために途中の経過時間を計測したりするために用いられる。

ところで、本実施形態のガスコンロ１は、温度センサ１７が直接調理容器の底部の温度を測定するようになっているので、被調理物として天ぷらなどの油を使用する調理においては、調理容器を介した油熱の温度センサ１７への伝熱に応答遅れが生じる。
即ち、調理容器に油を入れて点火した後、検出される容器の温度が上限温度になるまで加熱量である火力を大火にして加熱を行い、その後火力を小火にして加熱を行っても、調理容器の材質による熱伝導率、比熱、熱容量の違いにより、油が加熱されて油温が上限温度を大きく超えてしまう（オーバーシュート）虞がある。

特に、調理容器の材質によって熱伝導率が異なるので、オーバーシュートの度合いも調理容器の材質によって異なる。例えば、鉄鍋等の熱伝導率及び比熱がアルミ鍋よりも低い調理容器の場合には、大火のまま上限温度まで加熱していくと油温がオーバーシュートする傾向が顕著であり、一方、アルミ鍋等の熱伝導率の高い調理容器の場合には、放熱により速く容器温度が下がるのでオーバーシュートする傾向は小さい。

また、図３に示すグラフのように、例えば、油を加熱する設定温度を１８０℃とした場合、鉄製の調理容器（鉄鍋）と、アルミ製の調理容器（アルミ鍋）とでは、加熱開始からの加熱中における調理容器と油との温度差が異なる。即ち、鉄鍋の場合には鉄鍋と油との温度差があまり無いため、設定温度を１８０℃にしたまま、温調制御を行える。しかしながら、アルミ鍋の場合には、アルミ鍋の温度よりも実際の油の温度がかなり低くなってしまうので、実際に検出されるアルミ鍋の温度となる設定温度を２００℃まで上げることにより、油の温度を１８０℃付近で温調制御できるようになる。

従って、本実施形態に係るガスコンロ１は、調理容器の材質に応じて適切な油温度の温度調整を行うために、制御装置４に、加熱初期の温度勾配に基づいて調理容器の材質を判定する第１判定部７と、調理容器の材質を再度判定する第２判定部８とを設けている。

第１判定部７は、温度センサ１７の測定結果とタイマ６による経過時間から算出される加熱初期の温度勾配に基づいて調理容器の材質を判定する。
第１判定部７は、温度勾配を算出するための温度範囲を設定する温度範囲設定部７１と、温度センサ１７で測定された温度が設定温度範囲内にあるときに、タイマ６による時間経過に基づいて温度勾配を算出する温度勾配算出部７２と、温度勾配算出部７２の算出結果に基づいて調理容器の材質を判定する第１材質判定部７３と、判定結果を記録する第１判定メモリ７４とを備える。

第１判定部７では、図４に示すように、所定の温度上昇(例えば５０℃から８０℃になるまで)に要する時間△ｔ１から求められる温度勾配が、調理容器の材質によって異なるので、第１材質判定部７３では、温度勾配が大きい場合をアルミ鍋と判定し、温度勾配が小さい場合は鉄鍋またはステンレス鍋と判定する。なお、本実施形態では、アルミ鍋か鉄鍋かの判定を行う。

また、温度勾配算出部７２では、調理のホットスタートを考慮して、ガスバーナ１１の点火直後の調理容器の温度が設定温度範囲内に既にあるときは、温度勾配を算出せず、第１材質判定部７３において熱伝導率の低い材質（鉄）であると判定するようになっている。判定の詳しい方法については後述する。

第２判定部８は、調理容器の材質を判定するための判定温度を設定するための判定温度設定部８１を備える。この判定温度設定部８１で設定される判定温度は、図４に示すように、まず、操作部２３で設定された設定温度よりも低い温度(例えば、最初に設定した第１設定温度−１５℃)で設定される。この判定温度は、後述するように第２判定の判定結果によって高温側に再設定される場合がある(例えば、再設定された第２設定温度−１５℃)。

第２判定部８は、温度センサ１７で検出した検出温度と判定温度を比較する検出温度比較部８２を備える。検出温度比較部８２は、検出温度が判定温度に到達した時点で火力を大火から小火に切り換えるように火力制御部４１に指令を出す。また、温調制御に入った場合には、温調ＯＦＦ温度を検知した時は火力を大火から小火に切り換え、小火のときに温調ＯＮ温度を検知した時は火力を小火から大火に切り換えるように火力制御部４１に指令を出す。

さらに、第２判定部８は、判定温度に到達した時点からの時間を計測して、所定時間（例えば、判定温度到達から２０秒）が経過したか否かを比較する経過時間比較部８３を備える。

また、第２判定部８は、判定温度到達時から所定時間内（２０秒以内）の温度変化の度合いから調理容器の材質を判定するための判定基準値（Ａ）を決定する判定基準値決定部８４を備える。本実施形態では、判定基準値（Ａ）は、鉄鍋と判定するか、アルミ鍋と判定するかのしきい値となる

判定基準値（Ａ）は、予め実験により、鉄鍋及びアルミ鍋が、初期設定温度より低い温度に設定された判定温度に到達して大火から小火に切り換えられた時点から所定時間経過するまでの温度変化のデータをとり、その結果に基づいて、調理容器の材質毎に判定基準値（Ａ）を設定している。
具体的には、図６にも示すように、大火から小火になった時点から所定時間（例えば１０秒）経過した後から１秒毎に１０秒間、その時点の温度と１０秒前の温度との温度差△Ｔ２を算出して、調理容器の材質毎及び設定温度毎に温度差△Ｔ２のデータをとり、大火から小火になった時点から１０秒間の温度変化のデータを得る。そして、データの結果から、調理容器の材質を判定するために好ましい温度差を判定基準値（Ａ）として設定する。

温度差△Ｔ２は、所定の設定温度において、温度曲線のピーク時の温度が高い場合と、低い場合とでは、ピークの下がり具合が異なることが実験データで判明しているので、本実施形態では、大火から小火になった時点から所定時間（例えば１０秒）経過した時点での温度差が大きい場合（５℃以上）と小さい場合（５℃未満）とで調理容器の材質毎及び設定温度毎に判定基準値（Ａ）が異なる。また、第２判定の１回目の判定時と２回目の判定時とで用いる判定基準値（Ａ）も調理容器の材質毎及び設定温度毎に異なる。なお、第２判定の１回目の判定時と２回目の判定時で用いる判定基準値（Ａ）は同じであってもよい。

本実施形態では、鉄鍋に対応する判定基準値（Ａ）が、アルミ鍋に対応する判定基準値（Ａ）よりも低くなるように設定している。例えば、設定温度が１３０℃の場合、鉄鍋に対応する判定基準値（Ａ）が−４℃、アルミ鍋に対応する判定基準値（Ａ）が−１℃である。また、設定温度が低いほど、判定基準値（Ａ）を低く設定する。さらに、第２判定の２回目の判定時で用いる判定基準値（Ａ）は、１回目の判定時で用いる判定基準値（Ａ）よりも低く設定する。

そして、判定基準値決定部８４は、第１判定部７において判定された調理容器の材質の判定結果を第１判定部７の第１判定メモリ７４から受け取って、予め記録している材質毎の判定基準値（Ａ）の中から、設定温度及び何回目の判定かに応じて第１判定部７での判定結果に合う判定基準値（Ａ）を決定する。

さらに、第２判定部８は、調理容器の材質を再度判定する第２材質判定部８５を備える。
第２材質判定部８５は、検出温度比較部８２及び経過時間比較部８３による比較結果と、判定基準値決定部８４で決定された判定基準値（Ａ）に基づき、火力を大火から小火に切り換えた時点から所定時間内に測定した温度変化の度合いを、しきい値である判定基準値（Ａ）、即ち、第１判定部７で判定した調理容器の材質に対応した判定基準値（Ａ）と比較して調理容器の材質を再度判定する。

第２材質判定部８５は、図６及び図７に示すように、現在の検知時点の温度とその１０秒前の検出温度との温度差△Ｔ２を判定基準値（Ａ）と１秒毎に比較していく。具体的には、大火から小火になって所定時間（例えば１０秒）経過した後から１秒毎に所定時間（１０秒）前との温度差△Ｔ２を算出し、算出した温度差△Ｔ２と判定基準値（Ａ）との比較を１秒毎に行う。そして、図７に示すように、算出した温度差△Ｔ２が設定した比較時間内（例えば大火から小火に切り換わってから２０秒以内）に判定基準値（Ａ）以下になった時は、その時点で熱伝導率の大きい材質のアルミ鍋と判定し、図６に示すように、比較時間を越えても判定基準値（Ａ）以下にならなかった場合には、熱伝導率の小さい材質の鉄鍋と判定する。

また、第２判定部８は、第２材質判定部８５の判定結果がアルミ鍋（熱伝導率の大きい材質の調理容器）である場合には、設定温度を所定温度（例えば１０℃）上げて再設定する変更温度設定部８６を備える。
変更温度設定部８６は、図４及び図５に示すように、第２材質判定部８５からの判定結果に基づいて設定温度を所定温度上げて第２設定温度（例えば、最初の第１設定温度＋１０℃）を再設定すると共に、第２設定温度を判定温度設定部８１に出力する。
さらに、変更温度設定部８６は、第２材質判定部８５の判定結果が、アルミ鍋と判定した場合には、火力を小火から大火に切り換えるように火力制御部４１に指令を出す。

なお、判定温度設定部８１は、変更温度設定部８６から第２設定温度が入力されると、第２設定温度よりも低い温度（例えば、第２設定温度−１５℃）を再判定温度として設定する。
また、検出温度比較部８２は、検出温度が再判定温度に到達した時点で火力を大火から小火に切り換えるように火力制御部４１に出力する。

第２材質判定部８５は、検出温度が再判定温度に到達して火力を切り換えた時点から所定時間内の測定した温度変化の度合いを、２回目の判定として第１判定部７で判定した調理容器の材質に対応する判定基準値（Ａ）と比較して調理容器の材質を再度判定する。
第２材質判定部８５が、再判定温度に基づいて、アルミ鍋であると再度判定した場合には、変更温度設定部８６は、第２材質判定部８５からの判定結果に基づいて第２設定温度を所定温度上げて第３設定温度（第２設定温度＋１０℃）を再設定すると共に、火力を小火から大火に切り換えるように火力制御部４１に指令を出す。
この場合、制御装置４は、第３設定温度に基づいて自動加熱量調整制御を開始するように制御する。

さらに、制御装置４の検出温度比較部８２は、設定温度が操作部２３で設定した第１設定温度のままであれば、第１設定温度で検出温度と比較し、また、変更温度設定部８６で設定温度が変更されている場合には再設定された設定温度で検出温度を比較する。

そして、最終的に熱伝導率の大きい材質と判定されなかった鉄鍋は、図４及び図８に示すように、その判定時で設定されている設定温度が温度センサ１７により検知されるとスピーカー５により設定温度到達を報知するようにスピーカー制御部４２に指令を出す。
また一方、検出温度比較部８２は、最終的に熱伝導率の大きい材質のアルミ鍋と判定された場合は、図９に示すように、判定時で設定されている第３設定温度を温度センサ１７で検知してから所定時間経過後(例えば２分)、又は、所定条件を満たした時点（例えば、温調ＯＦＦの検知を２回した後）にスピーカー５により設定温度到達を報知するようにスピーカー制御部４２に指令を出す。

このように、調理容器がアルミ鍋と判定されている場合には、調理容器の温度と容器内の油の温度との差が大きいので、調理容器の温度が再設定された第３設定温度に到達しても、油の温度が第１設定温度まで到達していない。そのため、検出温度が第３設定温度に到達してから所定時間経過後、又は、所定条件を満たした時点で油の温度が第１設定温度に到達したとみなして報知するようにしている。

なお、第２判定部８は、判定基準値決定部８４において、第２判定の判定基準値（Ａ）の設定を小火になってから所定時間経過後（例えば１０秒後）の温度差が所定温度差（例えば５℃）よりも大きい場合と小さい場合とに分けて設定している。
この場合、所定時間経過後（１０秒後）の温度差が所定温度差（５℃）より大きい場合よりも小さい場合の方を判定基準値（Ａ）を低く設定する。このように制御することにより、さらに、判定の信頼性が高くなる。

次に、本実施形態のガスコンロ１において油温度を設定温度に維持する自動加熱量調整制御（温調制御）により調理容器を加熱する際の調理容器の材質の判定及び油温度の温調制御について図１０〜図１４のフローチャートに基づいて説明する。

図１０のフローチャートに示すように、ガスバーナ１１が点火されて（ステップＳ１１）、制御装置４に電源が投入されると（ステップＳ１２）、調理容器の種類を判別するための第１判定が開始される。
ガスバーナ１１は火力を大火で調理容器を加熱し始め、点火時の調理容器の温度を測定する（ステップＳ１３）。点火時の検出温度[TH温度]が５０℃以上である場合には（ステップＳ１３でＹｅｓ）、調理容器が既に加熱状態であるホットスタートであると判定され、とりあえず調理容器の材質が鉄であると判定する（ステップＳ１４）。鉄と判定することにより、後述する設定温度の再設定が行われないので、調理容器の過熱防止ができる。

点火時に鉄と判定された後でも、使用者がガスバーナの火力を操作して大火から小火にしてしまった場合、調理容器の温度が低下する。そこで、火力を大火に戻した場合、調理容器の温度が上昇していくので、検出温度が再度５０℃になってから８０℃になるまでの温度勾配を算出して調理容器の材質の判定をやり直すために、検出温度が５０℃未満に低下しているか否かを判定する（ステップＳ１５）。検出温度が５０℃未満に低下した場合には、点火時の検出温度が５０℃以上でないとして判定をやり直す（ステップＳ１３でＮｏ）。この判定のやり直しにより、アルミ鍋によるホットスタートであった場合には、アルミ鍋の判定結果が得られる場合が生じる。

点火時の検出温度が５０℃以上でない場合には（ステップＳ１３でＮｏ）、検出温度が５０℃に到達したか判定し（ステップＳ１６）、５０℃に到達すると（ステップＳ１６でＹｅｓ）、５０℃到達時から所定時間（例えば４０秒）経過したか否かを判定する（ステップＳ１７）。

５０℃到達時から所定時間経過していない場合には（ステップＳ１７でＮｏ）、検出温度が８０℃に到達したかを判定する（ステップＳ１８）。５０℃到達時から所定時間を経過しないで、検出温度が８０℃に到達した場合は（ステップＳ１８でＹｅｓ）、図４に示すように、温度勾配が大きいので調理容器の材質はアルミであると判定する（ステップＳ１９）。

ステップＳ１９でアルミと判定された場合も、使用者がガスバーナの火力を操作して大火から小火にしてしまった場合、調理容器の温度が低下する。そこで、火力を大火に戻した場合、調理容器の温度が上昇していくので、検出温度が再度５０℃になってから８０℃になるまでの温度勾配を算出して調理容器の材質の判定をやり直すために、検出温度が５０℃未満に低下するか否かを判定する（ステップＳ２０）。検出温度が５０℃未満に低下した場合には、点火時の検出温度が５０℃以上でないとして判定をやり直す（ステップＳ１３でＮｏ）。

また、検出温度が８０℃に到達せず（ステップＳ１８でＮｏ）、５０℃到達時から所定時間経過してしまった場合には（ステップＳ１７でＹｅｓ）、図４に示すように、温度勾配が小さいので調理容器の材質は鉄であると判定する（ステップＳ１４）。
第１判定部７による調理容器の材質判定の結果は、第１判定メモリ７４に記録される。
なお、点火時の検出温度[TH温度]が５０℃以上である場合には、前回の第１判定において判定された結果を引き継ぐようにすることもできる。

調理容器の材質を判定する第１判定が終了すると、次に調理容器の材質の再判定である第２判定が行われる。図１１のフローチャートに示すように、温調調整機能モードが実行されているか判定され（ステップＳ２１）、温調調整機能モードが実行されている場合には（ステップＳ２１でＹｅｓ）、自動加熱量調整制御（温調制御）が実行されて、調理容器の種類を判別するための第２判定の１回目の判定が開始される。なお、本実施形態では、操作部２３で入力された第１設定温度を１３０℃としている。

まず、調理容器がある程度加熱されているかどうかを判断するために、検出温度が第１設定温度より２５℃低い温度（１０５℃）以上であるか否かを判定する（ステップＳ２２）。
検出温度が１０５℃以上である場合には（ステップＳ２２でＹｅｓ）、点火時にホットスタートであって、点火時から温度が低下せずに高温状態を維持していると判断できるので、火力を大火にして（ステップＳ２３）、調理容器の材質が鉄であると判定する（ステップＳ２４）。

鉄鍋と判定されて、検出温度が第１設定温度（１３０℃）に到達すると（ステップＳ２５でＹｅｓ）、第１設定温度に到達したことが検知されて（ステップＳ２６）、第１設定温度到達をスピーカー５で報知する（ステップＳ２７）。報知されると次に図１３のフローチャートに示す自動温調制御に移る。鉄鍋の自動温調制御については後述する。

ステップＳ２２において、検出温度が１０５℃以上になっていない場合には（ステップＳ２２でＮｏ）、火力を大火にし（ステップＳ２８）、検出温度が判定温度（第１設定温度−１５℃＝１１５℃）に到達すると（ステップＳ２９でＹｅｓ）、火力を大火から小火にする（ステップＳ３０）。

火力が小火になると、図５に示すような様々な温度変化を起こす可能性があるので、まず、判定温度到達時から所定時間（例えば２０秒）経過したか否かを判定する（ステップＳ３１）。

判定温度到達時から所定時間経過していない場合には（ステップＳ３１でＮｏ）、検出温度が第１設定温度（１３０℃）に到達したかを判定する（ステップＳ３２）。検出温度が所定時間を経過しないうちに第１設定温度に到達した場合には（ステップＳ３２でＹｅｓ）、調理容器の材質が鉄であると判定する（ステップＳ２４）。この場合は、図５の検知・報知1-1に示す温度曲線を描き、検出温度が第１設定温度に到達すると（ステップＳ２５でＹｅｓ）、到達が検知されて直ぐに（ステップＳ２６）、スピーカー５で報知され（ステップＳ２７）、図１３のフローチャートに示す自動温調制御に移る。

ステップＳ３２において、第１設定温度に到達していない場合には（ステップＳ３２でＮｏ）、現在の検知時点の温度とその１０秒前の検出温度との温度差△Ｔ２を判定基準値（Ａ）と１秒毎に比較していく（ステップＳ３３）。判定基準値（Ａ）は、第１判定部７で判定した調理容器の材質に対応した第１設定温度の判定基準値（Ａ）を用いる。

温度差△Ｔ２が判定基準値（Ａ）より大きく（ステップＳ３３でＮｏ）、検出温度が判定温度（１１５℃）より２℃低い温度（１１３℃）以上で（ステップＳ３４でＮｏ）、判定温度到達時から所定時間（例えば２０秒）経過している場合には（ステップＳ３１でＹｅｓ）は、火力が大火に切り換わり（ステップＳ３５）調理容器の材質が鉄であると判定する（ステップＳ２４）。
この場合は、図５の検知・報知1-2に示す温度曲線を描き、検出温度が第１設定温度に到達すると（ステップＳ２５でＹｅｓ）、第１設定温度到達が検知されて直ぐに（ステップＳ２６）、スピーカー５で報知され（ステップＳ２７）、図１３のフローチャートに示す自動温調制御に移る。

また、温度差△Ｔ２が判定基準値（Ａ）以下の場合（ステップＳ３３でＹｅｓ）、または、温度差△Ｔ２が判定基準値（Ａ）より大きくても（ステップＳ３３でＮｏ）、検出温度が判定温度（１１５℃）より２℃低い温度（１１３℃）未満の場合（ステップＳ３４でＹｅｓ）には、調理容器の材質はアルミであると判定する（ステップＳ３６）。

アルミ鍋と判定されると、第２判定の２回目の判定に移り、設定温度を第１設定温度（１３０℃）よりも１０℃高い第２設定温度（１４０℃）に再設定すると共に、判定温度を第２設定温度より１５℃低い温度（１２５℃）に再設定して（ステップＳ３７）、火力が大火に切り換わる（ステップＳ３８）。

火力が大火になると、検出温度が再設定された判定温度(１２５℃)以上であるかの判断を行う（ステップＳ３９）。
検出温度が再設定された判定温度(１２５℃)以上の状態で（ステップＳ３９でＹｅｓ）、検出温度が第２設定温度（１４０℃）に到達した場合には（ステップＳ４０でＹｅｓ）、第２設定温度に到達したことが検知されて（ステップＳ４１）、第２設定温度到達をスピーカー５で報知する（ステップＳ４２）。報知されると第２設定温度（１４０℃）で自動温調制御に移る。この場合は、図５の検知・報知1-3に示す温度曲線を描き、第２判定の２回目の判定は行わない。

本実施形態では、第２判定の１回目の判定での判定温度（１１５℃）到達時から所定時間（２０秒）経過後においては火力が小火から大火に切り換わっているので、第２判定の２回目の判定では、この２０秒経過後から最低大火時間（Ｘ）(本発明の最低加熱時間)を設定している。

ステップＳ３９において、検出温度が判定温度(１２５℃)未満の場合には（ステップＳ３９でＮｏ）、図１２のフローチャートで示すように、検出温度が再設定された判定温度(１２５℃)に到達すると（ステップＳ４３でＹｅｓ）、判定温度到達時が最低大火時間（Ｘ）を既に経過しているか否かの判断を行う（ステップＳ４４）。

判定温度到達時が最低大火時間（Ｘ）内の場合には（ステップＳ４４でＮｏ）、火力を大火で維持し、検出温度が第２設定温度（１４０℃）に到達した場合には（ステップＳ４５でＹｅｓ）、第２設定温度に到達したことが検知されて（ステップＳ４６）、第２設定温度到達をスピーカー５で報知する（ステップＳ４７）。報知されると第２設定温度（１４０℃）で自動温調制御に移る。この場合は、図５の検知・報知1-4に示す温度曲線を描き、第２判定の２回目の判定は行わない。

ステップＳ４４において、検出温度が判定温度(１２５℃)に到達した時点で、最低大火時間（Ｘ）を経過している場合には（ステップＳ４４でＹｅｓ）、火力を大火から小火に切り換えて（ステップＳ４８）、第２判定の２回目の判定を行う。

火力が小火になると、再判定温度(１２５℃)到達時から所定時間（例えば２０秒）経過したか否かを判定する（ステップＳ４９）。
再判定温度到達時から所定時間経過していない場合には（ステップＳ４９でＮｏ）、検出温度が第２設定温度（１４０℃）に到達したかを判定する（ステップＳ５０）。検出温度が所定時間を経過しないうちに第２設定温度に到達した場合には（ステップＳ５０でＹｅｓ）、到達が検知されて直ぐに（ステップＳ５５）、スピーカー５で報知され（ステップＳ５６）、第２設定温度（１４０℃）で自動温調制御に移る。この場合は、図５の検知・報知2-1に示す温度曲線を描く。

ステップＳ５０において、第２設定温度に到達していない場合には（ステップＳ５０でＮｏ）、現在の検知時点の温度とその１０秒前の検出温度との温度差△Ｔ２を判定基準値（Ａ）と１秒毎に比較していく（ステップＳ５１）。判定基準値（Ａ）は、第１判定部７で判定した調理容器の材質に対応した第２判定２回目用の判定基準値（Ａ）を用いる。

温度差△Ｔ２が判定基準値（Ａ）より大きく（ステップＳ５１でＮｏ）、検出温度が再判定温度（１２５℃）より２℃低い温度（１２３℃）以上で（ステップＳ５２でＮｏ）、再判定温度到達時から所定時間（例えば２０秒）経過している場合には（ステップＳ４９でＹｅｓ）は、火力が大火に切り換わる（ステップＳ５３）。
そして、検出温度が第２設定温度（１４０℃）に到達すると（ステップＳ５４でＹｅｓ）、第２設定温度到達が検知されて直ぐに（ステップＳ５５）、スピーカー５で報知され（ステップＳ５６）、第２設定温度（１４０℃）で自動温調制御に移る。この場合は、図５の検知・報知2-2に示す温度曲線を描く。

また、温度差△Ｔ２が判定基準値（Ａ）以下の場合（ステップＳ５１でＹｅｓ）、または、温度差△Ｔ２が判定基準値（Ａ）より大きくても（ステップＳ５１でＮｏ）、検出温度が再判定温度（１２５℃）より２℃低い温度（１２３℃）未満の場合（ステップＳ５２でＹｅｓ）には、今度も調理容器の材質はアルミであると判定する（ステップＳ５７）。

アルミ鍋と判定されると、設定温度を第２設定温度（１４０℃）よりも１０℃高い第３設定温度（１５０℃）に再設定して（ステップＳ５８）、火力が大火に切り換わる（ステップＳ５９）。
火力が大火になって、検出温度が第３設定温度（１５０℃）に到達すると（ステップＳ６０でＹｅｓ）、第３設定温度に到達したことが検知される（ステップＳ６１）。このときは、第３設定温度に到達したことは直ぐには報知されない。

アルミ鍋と判定されて、検出温度が第３設定温度（１５０℃）に到達したことが検知されると、図８に示すような、アルミ鍋の自動温調制御が開始される。
まず、火力が大火から小火に切り換わる（ステップＳ１０１）。小火継続時間は予め設定されており、本実施形態では１分となっている。本実施形態において、アルミ鍋の自動温調制御を行う際の温調ＯＦＦ温度は１５９℃に設定され、温調ＯＮ温度は１５５℃に設定される。

そして、検出温度が第３設定温度より３℃低い温度（１４７℃）より低いか否かの判断が行われ（ステップＳ１０２）、検出温度が１４７℃以上の場合には（ステップＳ１０２でＮｏ）、小火継続時間内かどうかの判断を行う（ステップＳ１０３）。

小火継続時間内で（ステップＳ１０３でＮｏ）、検出温度が１４７℃より低くなった場合には（ステップＳ１０２でＹｅｓ）、図８の温度曲線(1)の状態となり、火力が大火に切り換わる（ステップＳ１０５）。

また、小火継続時間を経過しても（ステップＳ１０３でＹｅｓ）、検出温度が１４７℃以上で（ステップＳ１０２でＮｏ）、さらに、小火継続時間を経過した時点で、検出温度が温調ＯＦＦ温度（１５９℃）以下の場合（ステップＳ１０４でＹｅｓ）には、図８の温度曲線(2)の状態となり、火力が大火に切り換わる（ステップＳ１０５）。

さらに、小火継続時間を経過しても（ステップＳ１０３でＹｅｓ）、検出温度が１４７℃以上で（ステップＳ１０２でＮｏ）、さらに、小火継続時間を経過した時点で、検出温度が温調ＯＦＦ温度（１５９℃）より大きい場合（ステップＳ１０４でＮｏ）には、図８の温度曲線(3)の状態となり、温調ＯＮ温度（１５５℃）になるまで、火力を小火で維持する。

図８の温度曲線(1)及び(2)の状態の場合、ステップＳ１０５で火力が大火になると、検出温度が温調ＯＦＦ温度（１５９℃）に到達するまで大火が維持される。

そして、図８の温度曲線(1)の状態の場合は、検出温度が温調ＯＦＦ温度（１５９℃）に到達すると（ステップＳ１０６でＹｅｓ）、小火に切り換えるのであるが、小火への切換の回数をカウント（１回目）して（ステップＳ１０７）、大火から小火に切り換わる（ステップＳ１０８）。
次に、検出温度が温調ＯＮ温度（１５５℃）に到達すると（ステップＳ１０９でＹｅｓ）、火力が大火に切り換わる（ステップＳ１１０）。

そして、再度検出温度が温調ＯＦＦ温度（１５９℃）に到達すると（ステップＳ１１１でＹｅｓ）、小火に切り換えるのであるが、小火への切換の回数をカウント（２回目）する（ステップＳ１１２）。この時のカウントにより小火のカウントが合計で２回になったかを判定する（ステップＳ１１３）。
小火カウントが２回の場合には（ステップＳ１１３でＹｅｓ）、油の温度が第３設定温度に到達したとみなす報知を行い（ステップＳ１１４）、火力を小火に切り換えてそのまま温調制御を続行する。

また、図８の温度曲線(2)の状態の場合は、検出温度が温調ＯＦＦ温度（１５９℃）に到達すると（ステップＳ１０６でＹｅｓ）、小火に切り換えるのであるが、小火への切換の回数をカウント（１回目）して（ステップＳ１０７）、大火から小火に切り換わる（ステップＳ１０８）。
次に、検出温度が温調ＯＮ温度（１５５℃）に到達すると（ステップＳ１０９でＹｅｓ）、火力が大火に切り換わる（ステップＳ１１０）。

そして、検出温度が温調ＯＦＦ温度（１５９℃）に到達する前に（ステップＳ１１１でＮｏ）、第３設定温度（１５０℃）を検知してから所定時間（例えば２分）が経過しているならば（ステップＳ１１５でＹｅｓ）、油の温度が第３設定温度に到達したとみなす報知を行い（ステップＳ１１６）、検出温度が温調ＯＦＦ温度（１５９℃）に到達するまで、火力を大火に維持してそのまま温調制御を続行する。

図８の温度曲線(3)の状態の場合は、温調ＯＮ温度（１５５℃）になるまで、火力が小火に維持され、ステップＳ１０９において、検出温度が温調ＯＮ温度（１５５℃）に到達する前に（ステップＳ１０９でＮＯ）、第３設定温度（１５０℃）を検知してから所定時間（例えば２分）が経過しているならば（ステップＳ１１７でＹｅｓ）、油の温度が第３設定温度に到達したとみなす報知を行い（ステップＳ１１８）、検出温度が温調ＯＮ温度（１５５℃）に到達するまで、火力を小火に維持してそのまま温調制御を続行する。

また、図８の温度曲線(3)の状態の変形例であって、ステップＳ１０４からステップＳ１０９に移行し、第３設定温度（１５０℃）を検知してから所定時間（例えば２分）が経過するまでの間に（ステップＳ１１７でＮｏ）、温調ＯＮ温度（１５５℃）に到達して（ステップＳ１０９でＹｅｓ）、小火から大火に切り換わると共に（ステップＳ１１０）、検出温度が温調ＯＦＦ温度（１５９℃）に到達した場合（ステップＳ１１１でＹｅｓ）、小火に切り換えるのである。この場合、小火への切換の回数をカウント（１回目）する（ステップＳ１１２）。この時のカウントにより小火のカウントが合計で２回になったかを判定する（ステップＳ１１３）。小火カウントはまだ１回なので（ステップＳ１１３でＮｏ）、火力が大火から小火に切り換わり（ステップＳ１１９）、ステップＳ１０９に戻る。

このようにして、アルミ鍋の場合は、自動温調制御に入ると、アルミ鍋の温度が実際に第３設定温度（１５０℃）に到達した時点から温調ＯＦＦ温度を２回検知した時、又は、第３設定温度（１５０℃）を検知してから所定時間（例えば２分）が経過した時に、油の温度が第１設定温度に到達したとみなす報知を行う。このように報知するタイミングをずらすことにより、アルミ鍋内の油の温度ができるだけ第１設定温度(１３０℃)に近くなった状態で、使用者に油温度が第１設定温度(１３０℃)に到達したことを報知することができる。
また、アルミ鍋の判定で、設定温度を２回上げて第３設定温度まで設定した場合には、第３設定温度を検出してから一定時間経過（例えば５分）した後に、温調ＯＮ・ＯＦＦ温度を低く設定し直してもよい。例えば１０℃下げるように変更する。

また、第２判定において、調理容器の材質が鉄であると判定された場合には、図１４のフローチャート及び図９に示すような自動温調制御を行う。
まず、火力が大火から小火に切り換わる（ステップＳ２０１）。小火継続時間は予め設定されており、鉄鍋の場合も本実施形態では１分となっている。本実施形態において、鉄鍋の自動温調制御を行う際の温調ＯＦＦ温度は１３９℃に設定され、温調ＯＮ温度は１３５℃に設定される。

そして、検出温度が第１設定温度（１３０℃）より３℃低い温度（１２７℃）より低いか否かの判断が行われ（ステップＳ２０２）、検出温度が１２７℃以上の場合には（ステップＳ２０２でＮｏ）、小火継続時間内かどうかの判断を行う（ステップＳ２０３）。

小火継続時間内で（ステップＳ２０３でＮｏ）、検出温度が１２７℃より低くなった場合には（ステップＳ２０２でＹｅｓ）、図９の温度曲線(1)の状態となり、火力が大火に切り換わる（ステップＳ２０５）。

また、小火継続時間を経過しても（ステップＳ２０３でＹｅｓ）、検出温度が１２７℃以上で（ステップＳ２０２でＮｏ）、さらに、小火継続時間を経過した時点で、検出温度が温調ＯＦＦ温度（１３９℃）以下の場合（ステップＳ２０４でＹｅｓ）には、図９の温度曲線(2)の状態となり、火力が大火に切り換わる（ステップＳ２０５）。

さらに、小火継続時間を経過しても（ステップＳ２０３でＹｅｓ）、検出温度が１２７℃以上で（ステップＳ２０２でＮｏ）、さらに、小火継続時間を経過した時点で、検出温度が温調ＯＦＦ温度（１３９℃）より大きい場合（ステップＳ２０４でＮｏ）には、図９の温度曲線(3)の状態となり、温調ＯＮ温度（１３５℃）になるまで、火力を小火で維持する。

図９の温度曲線(1)及び(2)の状態の場合、ステップＳ２０５で火力が大火になると、検出温度が温調ＯＦＦ温度（１３９℃）に到達するまで大火が維持される。
そして、図９の温度曲線(1)及び(2)の状態の場合は、検出温度が温調ＯＦＦ温度（１３９℃）に到達すると（ステップＳ２０６でＹｅｓ）、火力は大火から小火に切り換わる（ステップＳ２０７）。

次に、検出温度が温調ＯＮ温度（１３５℃）に到達すると（ステップＳ２０８でＹｅｓ）、火力が大火に切り換わる（ステップＳ２０９）。
そして、再度検出温度が温調ＯＦＦ温度（１３９℃）に到達すると（ステップＳ２１０でＹｅｓ）、火力は大火から小火に切り換わり（ステップＳ２１１）、ステップＳ２０８に戻って、温調制御を続行する。

また、図９の温度曲線(3)の状態の場合は、温調ＯＮ温度（１３５℃）になるまで、火力が小火に維持され、検出温度が温調ＯＮ温度（１３５℃）に到達すると（ステップＳ２０８でＹｅｓ）、ステップＳ２０９以降の温調制御を続行する。

なお、温調制御を行う加熱調理装置において、温調制御時に火力が小火から大火に切り換わる際の袖口への引火を防止するために、火力が小火から大火に切り換わる前に大火になることを報知するようにした加熱調理装置が提案されている。
従って、上記実施形態の加熱調理装置に、このような火力切り換えの報知制御を組み込んだ場合、第２判定により設定温度に到達したことを知らせる報知と、火力切り換えの報知とが紛らわしく、設定温度到達なのか火力変更なのかの判断がつきにくい。

そこで、第２判定後に温調制御が行われる場合には、図１５または図１６に示すような火力の制御を行うことにより、火力切り換え時の報知を減らして、設定温度到達を確実に認識することができる。
例えば、図１５に示すように、第２判定に入ると火力を大火から小火に切り換え、その後、検出温度が第３設定温度に到達し、第３設定温度に到達したことを遅れて報知するまでの間は、火力を大きくする場合は大火に比べて袖口への引火の虞の少ない中火にし、遅れて報知した後も、温調ＯＦＦ時は小火とし、温調ＯＮ時は中火として温調制御を行うことにより、火力切り換えの報知を無くし、設定温度到達を確実に認識することができる。

また、図１６に示すように、第２判定に入ると火力を大火から小火に切り換え、その後、検出温度が第３設定温度に到達し、第３設定温度に到達したことを遅れて報知するまでの間は、火力を大きくする場合は大火に比べて袖口への引火の虞の少ない中火にし、遅れて報知した後は、温調ＯＦＦ時は小火とし、温調ＯＮ時は大火として温調制御を行って、第３設定温度に到達したことを遅れて報知した後に大火への火力切り換え報知を行うようにしても、設定温度到達を確実に認識することができる。

本発明に係る加熱調理装置は、上記実施形態に限定されるものではなく、種々の設計変更を施すことが可能である。
また、上記実施形態では、熱伝導率の大きい材質の調理容器としてアルミ鍋を挙げ、熱伝導率の小さい材質の調理容器として鉄鍋を挙げたが、これら材質に限らない。さらに、加熱手段として上記実施形態ではガスバーナを用いたが、電熱ヒータや電磁調理器を用いることもできる。

１ ガスコンロ
４ 制御装置（制御手段）
５ スピーカー(報知手段)
６ タイマ
７ 第１判定部
８ 第２判定部
１１ ガスバーナ（加熱手段）
１７ 温度センサ（温度測定手段）
２３ 操作部
２５ 温度入力部

Claims (7)

1. 調理容器を加熱する加熱手段と、
   調理容器の温度を測定する温度測定手段と、
   加熱温度を設定する温度入力手段と、
   前記温度測定手段で測定した検出温度に基づいて、検出温度が温度入力手段で設定した設定温度になるように、前記加熱手段の加熱量を増減する自動加熱量調整制御を行なう制御手段と、
   を備える加熱調理装置であって、
   温度測定手段の測定結果から算出される加熱初期の温度勾配に基づいて、調理容器の材質を判定する第１判定部と、
   前記設定温度よりも低い温度で設定される判定温度に到達した時点で加熱量が小さくなるように切り換えて、加熱量を小さくなるように切り換えた時点から所定時間内の温度測定手段で測定した温度変化の度合いを、第１判定部で判定した調理容器の材質に応じて予め設定される判定基準値と比較して調理容器の材質を再度判定する第２判定部とを有することを特徴とする加熱調理装置。
2. 請求項１に記載の加熱調理装置において、
   第２判定部は、
   設定温度よりも低い判定温度を設定して、判定温度に到達した時点で加熱量が小さくなるように切り換えて、小さい加熱量に切り換えた時点から所定時間内の温度測定手段で測定した温度変化の度合いを、前記判定基準値と比較して調理容器の材質を再度判定し、熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定した場合には、前記設定温度を所定温度上げて再設定する再判定を少なくとも１回以上行うように構成する加熱調理装置。
3. 請求項２に記載の加熱調理装置において、
   第２判定部は、
   １回目の再判定で、熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定して第２設定温度を再設定すると共に第２設定温度よりも低い温度を再判定温度として設定した場合には、小さい加熱量からそれよりも大きい加熱量に切り換えて、前記加熱量切り換え時からの最低加熱時間経過後に再判定温度に到達した時点で加熱量を大きい加熱量から小さい加熱量に切り換えて、小さい加熱量に切り換えた時点から所定時間内の温度測定手段で測定した温度変化の度合いを、第１判定部で判定した調理容器の材質に応じて予め設定される再判定用の判定基準値と比較して調理容器の材質を再々判定するように構成する加熱調理装置。
4. 請求項１から請求項３の何れか１項に記載の加熱調理装置において、
   第２判定部が、熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定した場合には、設定温度を所定温度上げて再設定し、
   再設定された設定温度に基づいて自動加熱量調整制御を開始するように構成する加熱調理装置。
5. 請求項１から請求項４の何れか１項に記載の加熱調理装置において、
   第２判定の判定基準値と検出温度に基づく温度変化の度合いとの比較は、小さい加熱量に切り換えて所定時間経過した後から一定時間毎に所定時間前との温度差を算出し、算出した温度差と判定基準値との比較を一定時間毎に行い、前記温度差が設定した比較時間内に判定基準値以下になった時は、その時点で熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定するように構成する加熱調理装置。
6. 請求項１から請求項５の何れか１項に記載の加熱調理装置において、
   第２判定の判定基準値の設定を小さい加熱量になってから所定時間経過後の温度差が所定の温度差よりも大きい場合と小さい場合とに分け、
   大きい場合よりも小さい場合の方を判定基準値を低く設定するように構成する加熱調理装置。
7. 請求項１から請求項６の何れか１項に記載の加熱調理装置において、
   設定温度到達の報知を行う報知手段を備え、
   第２判定部により、最終的に熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定されなかった調理容器は、その判定時で設定されている設定温度が温度測定手段により検知されると報知手段により設定温度到達を報知する一方、
   第２判定部で、最終的に熱伝導率の大きい材質の調理容器と判定された調理容器は、判定時で設定されている設定温度を温度測定手段により検知してから所定時間経過後、又は、所定条件を満たした時点で報知手段より設定温度到達を報知するように制御する構成とする加熱調理装置。

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