JP2016027353A - 画像形成装置 - Google Patents

Abstract

【課題】ベルトを複数のローラへ取付ける際にベルトが周囲の部材と干渉することを防止する画像形成装置を提供する。
【解決手段】複数のローラ１４、１５に支持され、複数のローラに対してローラ軸方向手前側から取付け可能なベルト１０と、ローラ軸方向手前側で複数のローラの一端を支持する前側板８７と、後側板８８よりもローラ軸方向手前側に設けられ、ベルトのおもて面に接触して複数のローラへのベルトの取付けをガイドするガイド部材８５ａとを備える。
【選択図】図３

Description

本発明は、筐体を有し、その筐体の内部に複数のローラにベルトを取り付け支持する転写ユニットを配備するようにした画像形成装置に関する。

従来、この種の画像形成装置は筐体を有し、筐体の内部に、例えば、画像形成装置の中間転写部を成す無端の中間転写ベルトを有する転写ユニットや、印刷用紙搬送ベルトを有する給紙ユニットを配備している。
ここで、画像形成装置は、特許文献１に記載のものが知られている。この画像形成装置は、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）のトナー像をそれぞれ個別に形成するための４つの感光体や、ベルトユニットとしての転写ユニットなどを備えている。そして、周知の電子写真プロセスによってＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋ用の感光体に形成したＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋトナー像を、転写ユニットの中間転写ベルトの表面に重ね合わせて転写することでカラートナー像を形成する。転写ユニットは、無端状の中間転写ベルトの張架姿勢を、少なくとも、ベルト搬送時姿勢と、ユニット取り出し、取り付け時のユニット着脱時姿勢とで切り替えることができる。ベルト搬送時姿勢は、中間転写ベルトを４つの感光体の全てに当接させながら無端移動させるときの姿勢である。

また、ユニット着脱時姿勢は、中間転写ベルトを４つの感光体の全てから離間させ、画像形成装置の筺体内からの転写ユニットの引き出しを可能にする姿勢である。このユニット着脱時姿勢にすることで、転写ユニットを筺体の前壁に比較的大きく形成した前開口内から手前前方に引き出して、メンテナンスを行う。メンテナンス後は、再び前開口から筺体内にユニット着脱時姿勢の中間転写ベルトを取り付けている。
このように、画像形成装置ではそのメンテナンス時に前壁に比較的大きな前開口を開放させ、転写ユニットや給紙ユニット等を筺体内から手前前方に引き出し、取り付けることが可能に構成されている。
例えば、特許文献１では、複数のベルト張架部材のうちの１つを移動させ、ベルトユニットを収容する筺体内からベルトユニットを取り出すためのユニット取り出し用姿勢と内部部品着脱用姿勢に変化させることで内部部品をベルト部材のループ内で着脱できるようにしている。

特許文献２では、ループ状無端ベルト内側にベルトを重力方向に支えるプレートを内在させ、プレートがループ状無端ベルト装填方向に平行移動させることで、比較的大口径のループ状ベルトを装着する際、傷や折れを引き起こさずに容易に交換を行えるようにしている。
特許文献３では、電子写真装置用ベルトユニットのユニットフレームに対して、クリーニング機構のフレームをビス等を用いることなく脱着且つ回転自在に嵌合させる構成を採る。
特許文献４、５では、立体枠状の本体構造体の内部であって、上部にデジタル型の読み取り手段を、中央に製版機能部を、下部に印刷機能部を収容した小型輪転謄写製版印刷機を開示している。

ところで、特許文献１はベルトユニット自体の引き出し引き戻し時の傷付を防止する構成を開示するものではない。特許文献２は、筺体内からベルトをキズや折れを発生させずに着脱するため、治具を用いるが、無端ベルトにたるみがある場合における、ベルトユニットの外側にある部品との干渉を抑制する点には言及していない。
特許文献３は電子写真装置用ベルトユニットのフレームに対して、クリーニング機構を脱着且つ回転自在に嵌合さるが、ベルトユニット回りのその他の部品との着脱時の接触を防止する構成を開示するものではない。
特許文献４、５での印刷機能部は印刷用紙搬送ベルトを複数ローラにより張架した構成を開示するのみである。
このように従来のベルトユニット支持装置、及び画像形成装置は無端ベルトの筺体内から引き出しやその後の取付け時に、ベルトユニット回りの他の部品に垂れ下がる無端ベルトが接触することを防止することができる構成を開示していない。

本発明は、ベルトを複数のローラへ取付ける際にベルトが周囲の部材と干渉することを防止する画像形成装置を提供することを目的とする。

本発明は前記課題を達成するため以下の構成とした。
本発明である画像形成装置は、複数のローラに支持され、前記複数のローラに対してローラ軸方向手前側から取付け可能なベルトと、前記ローラ軸方向手前側で前記複数のローラの一端を支持する側板と、前記側板よりも前記ローラ軸方向手前側に設けられ、前記ベルトのおもて面に接触して前記複数のローラへの前記ベルトの取付けをガイドするガイド部材と、を備えることを特徴とする。

本発明によれば、側板に支持された複数のローラに対してローラ軸方向手前側からベルトを取付ける際に、ガイド部材にベルトを沿わせて取付けるための移動を行うので、そのガイド部材がベルトのおもて面の過度のずれを防止して取付けをガイドする。これにより、ベルトのおもて面が周囲の他の部材と干渉することを防止することができ、おもて面が傷つくことを防止できる。

本発明に係る実施形態である画像形成装置の全体概略構成図である。 図１の画像形成装置に用いたトナーの形状係数説明図で（Ａ）は形状係数ＳＦ−１、（Ｂ）は形状係数ＳＦ−２の説明図である。 図１の画像形成装置が有する筐体の要部を成す外枠体の正面図である。 図３の筐体の要部を成す外枠体の前側斜視図である。 図３の筐体の要部を成す外枠体の分解時の前側斜視図である。 図３の筐体の要部を成す外枠体の後側斜視図である。 図３の筐体内の転写ユニットの右側取付構造を示す拡大切欠正面図である。 図３の筐体内の転写ユニットの右側取付構造の切欠斜視図である。 図３の筐体内の転写ユニットの右側取付構造のベルトを排除した切欠平面図である。 図３の筐体内の転写ユニットの右側取付構造のベルト装着前の切欠平面図である。 図３の筐体内の転写ユニットの右側取付構造のベルト装着前の切欠下方斜視図である。 図３の筐体内の転写ユニットの左側取付構造を示す拡大切欠正面図である。 図３の筐体内の転写ユニットの左側取付構造部であり、（ａ）は切欠斜視図、（ｂ）はガイド部材の嵌挿状態の説明図である。 図３の筐体内の転写ユニットの左側取付構造部の変形例であり、（ａ）は切欠斜視図、（ｂ）は可動ガイド部材の変位説明図である。 図１４（ｂ）の変形例で、ユニット連結枠に支持される可動ガイド部材のスライド機構の説明図である。 図１３の転写ユニットのユニット連結枠に支持される板状ガイド部材の位置規制機能を説明する図である。 図１４の転写ユニットのユニット連結枠に支持される可動ガイド部材に沿って転写ユニットを引き出す時の切欠斜視図である。 図３の右側取付構造で用いる位置決め板とガイド部材の説明図で、（ａ）は第１実施形態を、（ｂ）は第２実施形態の説明図である。 本発明の第２実施形態のガイド部材の右側取り付け部におけるガイド面説明斜視図である。 本発明の他の実施形態の画像形成装置に用いたガイド部材のベルト支持枠引出し時の全体斜視図である。 本発明の他の実施形態の画像形成装置に用いた転写ユニットの右側部とガイド部材の支持構造を示す切欠正面図である。 図２１のガイド部材の支持構造の巻き掛け前の状態を示す切欠正面図である。 図２１のガイド部材の支持構造を示す切欠斜視図である。 は本発明の画像形成装置に用いた位置決め板とガイド部材の相対関係を説明する概略構成での平面図である。 は本発明の他の実施形態の画像形成装置に用いるガイド部材の概略変形例を示し、（ａ）は第１変形例を（ｂ）は第２変形例を示す。

本発明を適用した画像形成装置を説明する。
本発明の画像形成装置は、内部の側板に支持された複数のローラに対してローラ軸方向手前側からベルトの取付けを行うにあたり、ベルトのおもて面をガイド部材に沿わせて取付けのための移動を行う。このガイド部材の働きで、ベルトがずれて他の周縁部材と干渉することを防止でき、ベルトが傷つくことを防止できることが特徴になっている。
以下、実施形態及び変形例等に亘り、同一の機能もしくは形状を有する部材や構成部品等の構成要素については、判別が可能な限り同一符号を付すことにより一度説明した後ではその説明を省略する。

図１には本発明の実施形態１としての画像形成装置を示した。
図中において、画像形成装置は要部を成す複写機本体１００に対し、その下方に給紙テーブル２００が配備され、複写機本体１００上にはスキャナ３００が配備され、さらにその上の原稿自動搬送装置（ＡＤＦ）４００が配備されることで構成されている。
複写機本体１００は筐体Ａ１を有し、その内部の中央に中間転写ベルトを成す無端ベルト（以後単に転写ベルト１０と記す）をベルト搬送時の姿勢で装備するベルトユニットとしての転写ユニット５が配備される。ここでのベルトユニットとしての転写ユニット５の細は後述する。
図１に示すとおり、転写ベルト１０は第１〜第３のローラ（張架部材）１４、１５、１６に掛け回され、しかも、ベルトおもて面が下向きとなる部位には、外側テンションローラ１７がベルトのテンション付与のため回転自在に当接する。これにより、転写ベルト１０は図中時計回りに回転搬送可能なベルト搬送時姿勢で巻き掛けられている。
この図示例では、３つのうち第３のローラ（張架部材）１６と外側テンションローラ１７の間に、画像転写後に転写ベルト１０上に残留する残留トナーを除去する中間転写体クリーニング装置１９を設ける。

また、張架部材である第１ローラ１４と張架部材である第２ローラ１５間に張り渡した転写ベルト１０には搬送方向に沿って、イエロ・マゼンタ・シアン・ブラックの４つの画像形成手段１８を横に並べて配置し、タンデム画像形成装置２０を構成する。
タンデム画像形成装置２０の上には、図１に示すように、さらに露光装置２１を設ける。
また、第１、第２のローラ１４、１５間には、各色の感光体４０Ｙ〜ＢＫから転写ベルト１０にトナー像を転写する一次転写手段としての一次転写ローラ６２が転写ベルト１０を間に挟んで各感光体４０Ｙ〜ＢＫに対向するように設けられている。

一方、転写ベルト１０を挟んでタンデム画像形成装置２０と反対の側には、２次転写装置２２を備える。２次転写装置２２は、図示例では、２つのローラ２３間に、無端ベルトである２次転写ベルト２４を掛け渡して構成されている。２次転写装置２２は転写ベルト１０を介して第３の張架部材を押し当てて配置し、転写ベルト１０上の画像を２次転写装置２２に達したシートに転写する。

２次転写装置２２の横には、シート上の転写画像を定着する定着装置７０を設ける。定着装置７０は、定着ローラ２５１、加熱ローラ２５２に巻き掛けられた無端ベルトである定着ベルト２６に加圧ローラ２７を押し当てて構成する。
上述した２次転写装置２２には、画像転写後のシートをこの定着装置７０へと搬送するシート搬送機能も備えている。もちろん、２次転写装置２２として、非接触のチャージャを配置してもよく、そのような場合は、このシート搬送機能をあわせて備えることは難しくなる。
なお、図示例では、このような２次転写装置２２および定着装置７０の下に、上述したタンデム画像形成装置２０と平行に、シートの両面に画像を記録すべくシートを反転するシート反転装置２８を備える。

さて、いまこのカラー複写機を用いてコピーをとるときは、原稿自動搬送装置４００の原稿台３０上に原稿をセットする。または、原稿自動搬送装置４００を開いてスキャナ３００のコンタクトガラス３２１上に原稿をセットし、原稿自動搬送装置４００を閉じてそれで押さえる。
そして、不図示のスタートスイッチを押すと、原稿自動搬送装置４００に原稿をセットしたときは、原稿を搬送してコンタクトガラス３２１上へと移動させる。他方、コンタクトガラス３２１上に原稿をセットしたときは、直ちにスキャナ３００を駆動し、第１走行体３３および第２走行体３４を走行する。そして、第１走行体３３で光源から光を発射するとともに原稿面からの反射光をさらに反射して第２走行体３４に向け、第２走行体３４のミラーで反射して結像レンズ３５を通して読み取りセンサ３６に入れ、原稿内容を読み取る。

また、不図示のスタートスイッチを押すと、不図示の駆動モータで第１〜第３のローラ１４、１５、１６（第１、第２、第３の支持ローラ）の１つを回転駆動して他の２つの張架部材を従動回転し、転写ベルト１０を回転搬送する。同時に、個々の画像形成手段１８でその感光体４０を回転して各感光体４０上にそれぞれ、搬送方向に沿って、イエロ・マゼンタ・シアン・ブラックの単色画像を形成する。なお、これら画像形成手段１８は、現像剤（トナー）色の違い以外はそれぞれ同一の構成であるため、以下の説明では、参照符号におけるＹ，Ｍ，Ｃ及びＢｋの添え字を適宜省略して説明する。そして、転写ベルト１０の搬送とともに、それらの単色画像を順次転写して転写ベルト１０上に合成カラー画像を形成する。
一方、不図示のスタートスイッチを押すと、給紙テーブル２００の給紙ローラ４２の１つを選択回転し、ペーパーバンク４３に多段に備える給紙カセット４４の１つからシートを繰り出す。次いで、分離ローラ４５で１枚ずつ分離して第１給紙路４６に入れ、搬送ローラ４７で搬送して複写機本体１００内の第２給紙路４８に導き、レジストローラ４９に突き当てて止める。
または、手差し側給紙ローラ５０を回転して手差しトレイ５１上のシートを繰り出し、手差し側分離ローラ５２で１枚ずつ分離して手差しの第３給紙路５３に入れ、同じくレジストローラ４９に突き当てて止める。

そして、転写ベルト１０上の合成カラー画像にタイミングを合わせてレジストローラ４９を回転し、転写ベルト１０と２次転写装置２２との間にシートを送り込み、２次転写装置２２で転写してシート上にカラー画像を記録する。
２次転写装置は、２つ配備される支持ローラ２３と、２つの支持ローラに巻き掛け支持されて走行可能な２次転写ベルト２４と、を有する。
画像転写後のシートは、２次転写装置２２で搬送して定着装置７０へと送り込み、定着装置７０で熱と圧力とを加えて転写画像を定着して後、切換爪５５で切り換えて排出ローラ５６で排出し、排紙トレイ５７上にスタックする。または、切換爪５５で切り換えてシート反転装置２８に入れ、そこで反転して再び転写装置へと導き、裏面にも画像を記録して後、排出ローラ５６で排紙トレイ５７上に排出する。
一方、画像転写後の転写ベルト１０は中間転写体クリーニング装置１９で、画像転写後に転写ベルト１０上に残留する残留トナーを除去し、タンデム画像形成装置２０によるサイドの画像形成に備える。

転写ベルト１０はＰＶＤＦ（フッ化ビニルデン）、ＥＴＦＥ（エチレン−四フッ化エチレン共重合体）、ＰＩ（ポリイミド）、ＰＣ（ポリカーボネート）等を単層または複数層に構成したものである。ここではカーボンブラック等の導電性材料を分散させ、その体積抵抗率を１０＾８〜１０＾１２ΩＣＭ、かつ表面抵抗率を１０＾９〜１０＾１３ΩＣＭの範囲となるよう調整されている。なお、必要に応じ該転写ベルト１０の表面に離型層をコートしても良い。コートに用いる材料としては、ＥＴＦＥ（エチレン−四フッ化エチレン共重合体）、ＰＴＦＥ（ポリ四フッ化エチレン）、ＰＶＤＦ（フッ化ビニルデン）、ＰＥＡ（パ−フルオロアルコキシフッ素樹脂）を使用できる。これに加え、ＦＥＰ（四フッ化エチレン−六フッ化プロピレン共重合体）、ＰＶＦ（フッ化ビニル）等のフッ素樹脂も使用できるが、これに限定されるものではない。
転写ベルト１０の製造方法は注型法、遠心成形法等があり、必要に応じてその表面を研磨しても良い。

転写ベルト１０の体積抵抗率が上述した範囲を超えると、転写に必要なバイアスが高くなるため、電源コストの増大を招くため好ましくない。また、転写工程、転写紙剥離工程などで転写ベルト１０の帯電電位が高くなり、かつ自己放電が困難になるため除電手段を設ける必要が生じる。また、体積抵抗率および表面抵抗率が上記範囲を下回ると、帯電電位の減衰が早くなるため自己放電による除電には有利となるが、転写時の電流が面方向に流れるためトナー飛び散りが発生してしまう。したがって、本発明における転写ベルト１０の体積抵抗率および表面抵抗率は上記範囲内でなければならない。
なお、体積抵抗率および表面抵抗率の測定は以下のように行われた。ここでは高抵抗抵抗率計（三菱化学社製：ハイレスタＩＰ）にＨＲＳプローブ（内側電極直径５．９ＭＭ、リング電極内径１１ＭＭ）を接続し、転写ベルト１０の表裏に１００Ｖ（表面抵抗率は５００Ｖ）の電圧を印加して１０秒後の測定値を用いた。
また、転写ベルト１０として、ゴムなどの弾性層を有するベルトを用いてもよい。

第３の張架部材（転写ローラ）１６は２次転写装置２２と転写ベルト１０を介して対向し、発泡樹脂剤を金属製（鉄、ＳＵＳ、Ａ１等）の芯金に塗布したものである。発泡樹脂剤の肉厚は２ＭＭ〜１０ＭＭであるがこれに限定するものではない。
次に、図２（ａ）、（ｂ）に沿い、本実施形態に用いた重合トナーについて説明する。
本実施形態に用いるトナーの形状係数ＳＦ１は１００〜１８０、形状係数ＳＦ２は１００〜１８０の範囲にあることが好ましい。図２は、形状係数ＳＦ１、形状係数ＳＦ２を説明するためにトナーの形状を模式的に表した図である。形状係数ＳＦ１は、トナー形状の丸さの割合を示すものであり、下記式（１）で表される。トナーを２次元平面に投影してできる形状の最大長ＭＸＬＮＧの二乗を図形面積ＡＲＥＡで除して、１００Π／４を乗じた値である。

ＳＦ１＝｛（ＭＸＬＮＧ）^２／ＡＲＥＡ｝×（１００Π／４） ・・・式（１）
ＳＦ１の値が１００の場合トナーの形状は真球となり、ＳＦ１の値が大きくなるほど不定形になる。
また、形状係数ＳＦ２は、トナー形状の凹凸の割合を示すものであり、下記式（２）で表される。トナーを２次元平面に投影してできる図形の周長ＰＥＲＩの二乗を図形面積ＡＲＥＡで除して、１００Π／４を乗じた値である。
ＳＦ２＝｛（ＰＥＲＩ）^２／ＡＲＥＡ｝×（１００Π／４） ・・・式（２）
ＳＦ２の値が１００の場合トナー表面に凹凸が存在しなくなり、ＳＦ２の値が大きくなるほどトナー表面の凹凸が顕著になる。
形状係数の測定は、具体的には、走査型電子顕微鏡（Ｓ−８００：日立製作所製）でトナーの写真を撮り、これを画像解析装置（ＬＵＳＥＸ３：ニレコ社製）に導入して解析して計算した。

トナーの形状が球形に近くなると、トナーとトナーあるいはトナーと感光体との接触状態が点接触になるために、トナー同士の吸着力は弱くなり従って流動性が高くなり、また、トナーと感光体との吸着力も弱くなって、転写率は高くなる。形状係数ＳＦ１、ＳＦ２のいずれかが１８０を超えると、転写率が低下するとともに転写手段に付着した場合のクリーニング性も低下するため好ましくない。
また、トナー粒径は体積平均粒径で４〜１０ΜＭの範囲であることが望ましい。これよりも小粒径の場合には現像時に地汚れの原因となり、流動性が悪化し、さらに凝集しやすくなるので中抜けが発生しやすくなる。
逆に、これよりも大粒径の場合にはトナー飛び散りや、解像度悪化により高精細な画像を得ることができない。
本実施形態では、トナー粒径の体積平均粒径６．５ΜＭのものを用いた。

次に複写機本体１００の構成を図１を用いて更に説明する。
この複写機本体１００はベルトユニットである転写ユニット５と、転写ユニット５を収容する筐体Ａ１と、複写機本体１００の手前側に形成され転写ユニット５を手前側（図１で紙面手前側）に引出し可能なように設けられた前開口８２とを備える。
ここで、転写ユニット５は、図３、図８、図１３に示すように、互いに最も離れ、並列配備された第１、第２ローラ１４、１５に無端ベルトとしての転写ベルト１０を巻き掛けている。その第１、第２ローラ１４、１５を手前側より奥側に向けた上で手前側を左右に延びる前側板８７（図３、図５参照）により支持してベルトユニットフレーム８０を形成している。
更に、図５に示すように複写機本体１００の筐体Ａ１は転写ベルト１０を備えたベルトユニットフレーム８０を手前側へ引出可能に支持する。特に、筐体Ａ１はベルトユニットフレーム８０の外側であって前側に左右のガイド部材８５ａ、８５ｂを突き出し、転写ベルト１０を手前側に案内する(ガイドする)よう構成される。
ベルトユニットフレーム８０は第１、第２ローラ１４、１５の軸方向の手前側を支持する第１の側板である前側板８７と、第１、第２ローラ１４、１５の軸方向後側である他端を支持する第２の側板である後側板８８とを備える。更に、前側板８７、後側板８８をつなぐよう一体結合するステー部材８０１（図１９、図２０参照）と、後側板８８より前方に屈曲して延出する左右端の連結側板８６、８９を備える。
しかもベルトユニットフレーム８０はその左右端の連結側板８６、８９がスライドレール９０を介して筐体Ａ１側に支持されている。

ここで、ベルトユニットフレーム８０は左右端側の第１、第２ローラ１４、１５の外側を所定間隔を介して左右の連結側板８６、８９でそれぞれ覆う（図２４参照）構成を採る。
このような左右の連結側板８６、８９の前端部に、転写ベルト１０を案内するガイド部材８５ａ、ガイド部材８５ｂが装着される。ガイド部材８５はベルトの表面に当接する後述の突出部や縦面を長手方向（ベルト幅方向）に沿って形成される。
なお、ガイド部材８５ａ、ガイド部材８５ｂの後方（筐体Ａ１の奥側）に位置する一対の左右の連結側板８６、８９も縦壁を有し、後述のガイド面ｆ１、縦ガイド面ｆ２に続き、同様の機能を発揮する内側ガイド面ｆ０を形成している。なお、図１３の符号８５１ｄはガイド部材８５ｄの先端の突起で、左接続板９２の係合穴に係合し、ガイド部材８５ｄの位置規制をしている。

このように、上述の各々のガイド部材８５はベルトユニットフレーム８０（転写ユニット５）の外側前端に位置するが、後述する第２実施形態のように、複写機本体１００の外枠体８３の前開口８２の開口縁側に支持されていてもよい。
要は、転写ベルト１０をユニット取り出し、取り付ける際のユニット着脱時姿勢（図３に２点鎖線で示した）に保持した上で、転写ユニット５に対しローラ軸方向手前に引出し、同手前から取り付けする。この操作にあたり、各ガイド部材８５ａ、８５ｂが有するそれぞれのガイド面ｆ１、縦ガイド面ｆ２（後述する）により、ユニット着脱時姿勢にある転写ベルト１０の外周面部が開口縁側の他の周縁部材と干渉し、外周面部が傷つくことを防止できればよい。
更に付け加えると、一対のガイド部材８５ａ、８５ｂは左右の連結側板８６、８９の前端に位置し、複数のローラのうちで水平方向の両端に設けられた一対の第１、第２ローラ１４、１５にそれぞれ対向して設けられるような構成を採ることとなる。
例えば、右連結側板８６とその前端部のガイド部材８５ｄの各ガイド面ｆ０、ｆ１（図２０（ａ）では左側部差の記載を略した）が連続して動き、転写ベルト１０の外周面部が開口縁側の他の周縁部材と干渉しないように機能することが望ましい。
あるいは、後述する他の実施形態（図１９の符号８５ｃ参照）のように、前開口８２の開口縁を成す右支柱８３１にガイド部材８５を支持させ、転写ベルト１０の外周面部が他の周縁部材と干渉しないように機能させてもよい。

次に、図３〜図６を用い、画像形成装置が有する筐体Ａ１を具体的に順次説明する。
画像形成装置は、転写ユニット５と、転写ユニット５を内部に収容した外枠体８３と、外枠体８３に形成される前開口８２と、前開口８２を開閉する不図示の前開きの蓋を有する。
前開口８２は転写ユニット５を第１、第２ローラ１４、１５の軸方向手前側（図３で紙面手前側）に引出しやその後の巻き掛けで取付け可能な形状を保持し、不図示の前開きの蓋で開閉される。ここでの外枠体８３と前開口８２と不図示の前開きの蓋開口が筐体Ａ１を成す。
ここで、筐体Ａ１の要部を成す外枠体８３の内部の収容空間にはベルトユニット取付け部（後述の定常位置）が確保される。そこにベルトユニットである転写ユニット５がベルト搬送時姿勢の状態（図１の実線表示状態）で定常位置Ｐ１に取り付け保持される。
図４、図２４に示すように、外枠体８３は複数の左右の支柱８３１と、複数の前後ステー８３２と、左右ステー８３３と、後面板８３４を一体的に結合して立体矩形枠として形成される。
そのような外枠体８３の内部空間の上部に転写ユニット５が収容される。転写ユニット５のベルトユニットフレーム８０は、スライドレール９０を介して左右ステー８３３側に支持される。

図１、図３〜図６に示すように、ベルトユニットフレーム８０はその左右の連結側板８６、８９がスライドレール９０（例えば、図７、図１２参照）を介して左右ステー８３３（例えば、図５参照）に連結支持されている。
これにより左右ステー８３３に対して転写ユニット５側の右連結側板８６の下端側（図７参照）がスライドレール９０の可動レール９０１に結合され（例えば、図７、図１２参照）、筐体Ａ１の前後方向Ｙに移動可能に支持される。これにより、転写ユニット５は外枠体８３の前側左右の支柱８３１と上下の前後ステー８３２（上前ステーは不図示）により区画された前開口８２を通して、メンテナンス時に前後方向Ｙでの手前側への引出しや、その後の巻き掛けでの取付けを容易化している。
ここで、図４には転写ユニット５が転写機能を発揮するベルト搬送時姿勢を保持すると共に前後方向Ｙに沿っての定常位置Ｐ１に保持された状態（退却状態）を示した。このような転写ユニット５がメンテナンス時に、ベルト搬送時姿勢の定常位置Ｐ１より転写ユニット５をユニット着脱時姿勢に切換え、すなわち、取り付けを行うに適した位置（定常位置Ｐ１より降下した位置）に一端移動する。その上で図５に示すように、前開口８２より前後方向Ｙで前側（手前側）の引出位置（引出状態）Ｐ２に保持される。

転写ユニット５が定常位置Ｐ１に保持された状態（退却状態）では、図７〜図８に示すように、転写ユニット５の前側板８７の右端部は前側の右支柱８３１に位置決め部材としての右接続板９１を介して締結される。ここで、前側右の支柱８３１には前開口８２の開口縁部材の一つである位置決め板８３６や右ステー８３３の前端が一体結合されている。そこで転写ユニット５の前側板８７の右端部は位置決め部材としての右接続板９１を介して右支柱８３１と一体の位置決め板８３６に複数個所で締結される。
ここで、転写ユニット５（ベルトユニット）は第一の位置決めピンとしてガイド部材８５ａを兼用している。筐体Ａ１は位置決め板８３６から第二の位置決めピン８３８と、その近傍に位置決め係止ピンであるガイドピン８３８’を前方に突き出し配備する。（図７、図１８（ａ）参照）

図７に示すように、位置決め部材である右接続板９１側には、第一の位置決めピンとしてのガイド部材８５ａが挿入される第一の位置決め穴ｈ１と、第二の位置決めピンである位置決めピン８３８が挿入される第二の位置決め穴ｈ２が形成される。
ここで、位置決め部材である右接続板９１は、位置決めの際に、第一の位置決め穴ｈ１にガイド部材８５を挿入し、第二の位置決め穴ｈ２に第二の位置決めピン８３８を挿入する。同時に、右接続板９１はガイドピン８３８’の上側面に下縁部ｊ１（図１８（ａ）、（ｂ）参照）を係止する。これにより、転写ユニット５と一体結合されている右接続板９１は筐体Ａ１側の位置決め板８３６に対して、上下左右方向から確実に位置決めされる。このように、ピンと穴による簡易な構成により位置決めを確実に行なえる。
更に、図７のガイドピン８３８’は転写ユニット５および位置決め部材としての右接続板９１を紙面手前から奥へ装着する途中で、右接続板９１の下縁部分に当接してこれを移動可能に支持する。このガイドピン８３８’の位置規制の働きで、位置決め穴ｈ１、ｈ２への位置決めピン８３８やガイド部材８５ａの挿入を補助することができる。
言い換えると、転写ユニット５が筐体Ａ１に収容され、定常位置Ｐ１に保持されるとする。この状態において、位置決め部材としての右接続板９１には位置決め穴ｈ１、ｈ２が形成される。ここに位置決め板８３６から突き出たガイド部材８５ａや位置決めピン８３８が挿入され、ベルトユニットである転写ユニット５の筐体Ａ１への位置決めが容易におこなわれる。また、前側板８７よりも手前に突出するガイド部材８５ａを穴ｈ１に挿入する構成とすることで、位置決め部材を側板よりも手前側へ大きく飛び出して配置する必要がなくなる。装置が大型化することを防止できる。

なお、右接続板９１の下縁部がガイドピン８３８’に当接することで、上下方向Ｚの位置決めが成される。このため、外枠体８３内部の奥側がスライドレール９０を介して片持ち支持された転写ユニットおよび位置決め部材が自重で沈むことがあるとしても、ガイドピン８３８’でこれを支える機能を発揮できる。なお，図７において、符号ｓｂは抜け止めビスである。
このように、転写ユニット５および右接続板９１を前方に引き出しやその後の取り付時に、右接続板９１の位置決め穴ｈ１、ｈ２が位置決めピン８３８や右連結側板８６（図８、図９参照）のガイド部材８５が嵌合する。これにより、転写ユニット５を筐体Ａ１側の外枠体８３と確実に位置決めでき、ベルト着脱を容易に行える効果がある。
更に、図１８（ａ）に示すように、ここでの右連結側板８６はその前側（図中右側）の上端部がガイド部材８５ａとして形成され、前側の下端部８６ｄがガイド部材８５ａと同一の突出し量を保つ。更に、これらの間の高さ方向の中間部が凹部８６ｅを成す。凹部８６ｅはガイド部材８５や下端部８６ｄに対してＵ１だけ前方から退却し、この部位が右接続板９１をガイド部材８５より後方に退却して取付けできるようにしている。しかも、右接続板９１の位置決め穴ｈ１、ｈ２へのガイド部材８５ａや位置決めピン８３８の嵌挿を可能としている。
更に、ガイドピン８３８’は不図示の開閉蓋の位置決めにも利用される。なお、筐体Ａ１内の定常位置Ｐ１から転写ユニット５側の右接続板９１を引き出し位置（引き出し状態）Ｐ２に引き出す際にハンドル８７１を使用することができる。

次に、転写ユニット５の前側板８７の左端部と筐体Ａ１の左端側の取付け機能部を説明する。
図１２、１３に示すように、転写ユニット５の前側板８７の左端部は前側左の支柱８３１に一体結合されている位置決め板８３６に対し、左接続板９２を介して複数個所で締結される。位置決め板８３６からは、図１３（ａ）、（ｂ）に示すように、位置決めピン８３８や、ガイドピン８３８’が前方に突き出し配備される。しかも転写ユニット５の左連結側板８９の前端には前方（図中で左側）に延出する縦板状のガイド板８５ｂが形成されている。ガイド板８５ｂは左接続板９２の位置決め穴ｈ２に嵌挿するよう形成されている。

ここで、左連結側板８９は位置決め板８３６と干渉を避けるように屈曲形成され、その前端部には前方（図中で左側）に延出する縦板状のガイド板８５ｂが左接続板９２の位置決め穴ｈ２に嵌挿するよう形成されている。
ここで、図１３（ａ）に示すように、転写ユニット５の前側板８７が左接続板９２の位置決め穴ｈ２に嵌挿することで、転写ユニット５の前側板８７側の位置ずれを防止できる。更に、前側板８７より左接続板９２を排除した、メンテナンス時にはガイド板８５ｂがベルト着脱である、引き出しやその後の巻き掛け時の取付けを容易化できる。
ここでは、左連結側板８９の前端部に縦板状のガイド板８５ｂが一体形成されていたが、これに代えて、左連結側板８９の前端部に可動ガイド板８５ｄｐが一対の前後係合ピン８９２を介して摺動可能に支持される構成を採ることもできる。
この場合、図１４（ａ）、（ｂ）に示すように、左連結側板８９の前端部に前後係合ピン８９２を介して、可動板状ガイド部材８５ｄｐが支持される。特に、可動板状ガイド部材８５ｄｐは後退可能に配備される。図１５に示すように、左連結側板８９の前端には一対の長穴８９１が前後に離れて１線上に沿うように形成され、ここに可動板状ガイド部材８５ｄｐの前後係合ピン８９２が摺動量Ｅの範囲でスライドして、離脱不可に係合されている。更に、可動板状ガイド部材８９ｄｐはバネ８９３でガイド位置（図１４（ｂ）、１５に実線で示す位置）に突出し付勢され、バネ８９３の弾性変位に応じて待機位置（図１５に２点鎖線で示す位置）に移動可能に保持される。
このような可動板状ガイド部材８５ｄｐはガイド位置に保持されることで、縦ガイド面ｆ２の前方への突き出し量を比較的大きく確保して、転写ベルト１０の外周面部を前方に引き出し、取り付ける方向に摺動させる。更に、左接続板９２の前側板８７への締結の際には、待機位置（図１５に２点鎖線で示す位置）に退却量Ｅの変位を行い、相互の干渉を防止している。

このように、転写ベルト１０（無端ベルト）の着脱時以外は可動板状ガイド部材８５ｄｐを退却保持でき、省スペースを図れる。
上述のところで説明した板状ガイド部材８５ｂや可動板状ガイド部材８５ｄｐの縦ガイド面ｆ２（ベルト接触面）は平坦な金属面であった。これに代えて、図２５（ａ）に示すように板状ガイド部材８５ｂｐや左連結側板８９の要部Ｅ１、あるいは、図２５（ｂ）に示すように、可動板状ガイド部材８５ｄｓの要部Ｅ２と左連結側板８９の要部Ｅ１に、短繊維を植毛した面として構成してもよい。
これらの場合、素材が樹脂性の植毛を施してスベリを良くして、耐久性を確保するという効果が得られる。特に、ガイド部材がベルト接触面を傷つけることなく前後にスムーズに案内できる。更に、板状ガイド部材８５ｐも転写ベルト１０も磨耗しにくい物性のシートやマイラーを貼って形成してもよい。

なお、図１２、１３に示すように、左接続板９２の下縁部がガイドピン８３８’に当接することで、上下方向Ｚ（図７参照）の位置決めが成され、更に、このガイドピン８３８’は不図示の開閉蓋の位置締めにも利用される。更に、図５に示すように、筐体Ａ１内の定常位置Ｐ１から転写ユニット５を引出位置（引出状態）Ｐ２に引き出す際に各ハンドル８７１（図７参照）を使用できる。
上述のところにおいて、板状ガイド部材８５Ｐは、左連結側板８９の前端に支持されていたが、別の実施形態として、前側左の支柱８３１（外枠体８３側）についていてもよい。この別の実施形態に関しては後述する。更に、板状ガイド部材８９Ｐに曲げ形状がないが、レイアウト上必要となる場合には曲げをつけてもよい。板状ガイド部材８５Ｐは板金製であるが、これに代えて、樹脂やダイキャストなどで形成してもよい。

次に、このようなベルトユニット支持装置の転写ユニット５の引き出し作動を説明する。
メンテナンス時に不図示の前蓋が開かれ、前開口８２が開放される。
ここで、転写ユニット５は定常位置Ｐ１でメンテナンス時にユニット取り出し、取り付け時のユニット着脱時姿勢に保持されている。その状態で、不図示の解除レバーの手動操作により所定量下方に離れたユニット取り出し時姿勢に切り換えられる。その上で、転写ユニット５は図４に示した外枠体８３内の定常位置Ｐ１から左右のハンドル８７１を用いて引出位置（引出状態）Ｐ２（図５参照）に引き出される。

転写ユニット５がメンテナンス時にユニット取り出し、取り付け時のユニット着脱時姿勢に保持されている。
次いで、転写ユニット５上の転写ベルト１０より外側テンションローラ１７を外し、転写ベルト１０を緩んだ状態に保持する。
次いで、３つのローラ１４、１５、１６（図１参照）を所定の定常位置から移動方向下流側の処理位置（待機位置）にずらす。この場合、図３に２点鎖線で示すように転写ベルト１０は、緩んだ張架状態にあり、ユニット取り出し、取り付け時のユニット着脱時姿勢を保持する。
ここで、ユニット取り出し時には、互いが最も離れた左右の一対のローラ１４、１５に転写ベルト１０は緩く巻き掛けられ、ベルトには張力が緩くかかっている。この場合、ベルトは張力により位置規制を受け、ベルト以外の部材に接触することを防止でき、ユニット取り出しは比較的容易に行われる。
この後、緩んだ転写ベルト１０を一対のローラ１４、１５のローラ端面に巻き掛けるよう取り付けるとする。

この巻き掛け方向への取り付け動作時は、緩んだ転写ベルト１０が左右に広がるので、これを抑えつつローラ１４、１５のローラ端面にベルトを巻きつけるのに手間取る。そこで、本発明では、この取付け動作をしやすくするために先に示したあるいは後述するガイド部材８５ａ，８５ｂ，８５ｄｐ，８５ｃ，８５ｐ等を用いる。
即ち、左右の連結側板８６、８９のガイド面ｆ０と、その手前側に続く前右側のガイド部材８５ａや左側の板状ガイド部材８５ｂ，８９ｄｐのガイド面ｆ１、縦ガイド面ｆ２は、転写ベルト１０が左右方向に過度に撓むのを規制する。ここで、ガイド面ｆ１、縦ガイド面ｆ２は図１４、図１７に、転写ベルト１０は図１６の実線に示した。この際、縦ガイド面ｆ２が転写ベルト１０をローラ１５側に変位させて（図１６の２点鎖線１０ｄ参照）ベルト表面が過度に変位することを規制する。これによりベルトの取り付け方向への移動が容易になる。
本実施形態によれば、たとえば、劣化した転写ベルト１０を新品の転写ベルト１０に交換する際に、新品の転写ベルト１０を転写ユニット５へ容易に取り付けることができる。
この場合、ガイド面ｆ１、縦ガイド面ｆ２は緩んだ転写ベルト１０の巻き掛けでの取付け方向である後方向に沿って延びる面として形成され（図１１参照）、その後方に右の連結側板８６のガイド面ｆ０（図１０、図１７参照）が配設される。特に、前連結側板８６の鍵型断面の屈曲部が曲面状であるＲ形状を有するガイド面ｆ１として形成されるものでは、ガイド面ｆ１の働きで無端ベルトの外周面部に擦った状態で当接し磨耗を抑えつつベルトのずれを抑制するという効果がある。

ここでは、図１４に示すように、左連結側板８９や板状ガイド部材８５ｂの縦ガイド面ｆ２は転写ベルト１０の引き出し方向Ｙと直交する横方向Ｘへのずれを規制できる。一方、断面鍵形のガイド部材８５ａは、図７に破線で示すように、転写ベルト１０の横方向Ｘと、下方向Ｚへのずれをユニット取り出し、取り付け時のユニット着脱時のいずれの場合も他部材との干渉を防止できる。
このように、転写ベルト１０のローラ１４、１５と対向している対向部がその外側に設置のガイド部材８５や前連結側板８６の働きで、ユニット着脱時のいずれの場合も、他の周縁部材と干渉しないようにできる。言い換えると、一対のガイド部材８５ａ、８５ｂ（あるいは８５ｄｐ）が一対のローラ１４、１５にそれぞれ対向して設けられるので、ローラへベルトを巻き掛けるまでのベルトの過度のずれを抑えるので、取付け動作が容易になる。
このように、ユニット着脱時のいずれの場合も、一対の左右の連結側板８６、８９及びその前端部のガイド部材８５ａ、８５ｂ（あるいは８５ｄｐ）により、転写ベルト１０の外周面部が開口縁側の他の周縁部材と干渉しないように案内できる。これにより、外周面部が傷つくことを的確に防止できる。
言い換えると、図１６、図１８に示すように、一対のガイド部材８５ａ、８５ｂ（あるいは８５ｄｐ）は転写ベルト１０を取り付ける際に、ベルトのおもて面が水平方向へ広がろうとするのを規制する。これにより、ベルトの縁が前側板８７を乗り越え、第１、第２ローラ１４、１５へベルトを巻き掛けるまでのベルト取付け動作が容易になる。

図１０、図１１には一端引き出した転写ベルト１０を、その後で右のローラ１４側に巻き掛け時の経過を示す。ここで、位置関係として、一端のローラ１４の付近では、ガイド部材８５ａが転写ユニット５の中で最も前方手前側に突き出ているので、先にベルトをガイド部材８５ａの先端側に乗せることが出来、他の周縁部材との干渉を確実に防止できる。
一方、図１７には一旦、引き出した転写ベルト１０を左ローラ１５側に巻き掛ける時の経過を可動ガイド部材８５ｄｐを用いた場合として示す。転写ベルト１０が可動ガイド部材８５ｄｐの縦ガイド面ｆ２に沿って移動する。この際、ベルト内側のベルトユニットフレーム８０に干渉しないように転写ベルト１０を外側に寄せながら挿入する。この場合、あまり外にするとまた別の部品に干渉するので、板状ガイド部材８５ｄｐ及びその奥の左連結側板８９の連続する縦ガイド面ｆ２，内部ガイド面ｆ０に沿わせる。

このように、実施形態１の画像形成装置では筐体Ａ１の前開口８２を通し、転写ユニット５を取り出し、取付けのユニット着脱時に、上述の各ガイド部材８５ａ，８５ｂ等によりベルトの外周面部が他の周縁部材と干渉しないようにできる。しかも、ベルトの筐体Ａ１内の定常位置Ｐ１への着脱を容易に行うことができる。
言い換えると、転写ユニット５と一体のガイド部材８５ａ，８５ｂを引き出し位置Ｐ２まで引き出した後、定常位置Ｐ１へ取り付ける際に、各ガイド部材８５ａ，８５ｂが転写ベルト１０を一対のローラ１４、１５へ取り付ける際、巻き掛けを容易化できる。
更に、ガイド部材８５は、転写ユニット５を筐体Ａ１に対して位置決めする筐体側位置決め部材（左右の連結側板８６、８９）に一体結合される。このように、筐体Ａ１側の位置決め部材でガイド部材８５を支持するので、ガイド部材を支持する部材を別に設ける場合に比べて構成が簡易になる。

次に、実施形態２を説明する。
上述のように、実施形態１の画像形成装置で用いるガイド部材８５ａ，８５ｂは、図３、図２４に示したように、筐体Ａ１の前開口８２の近傍に達する左右の連結側板８６、８９の前端に一体的に取り付け支持されていた。これに代えて支持構造のみが実施形態１と相違する実施形態２を、図１８（ｂ）、図１９を用いて説明する。
実施形態２の画像形成装置は筐体Ａ２を有し、その筐体Ａ２で用いるガイド部材８５ｃの支持構造のみが実施形態１と相違し、その他の構造は同様であるので、重複説明を略す。
画像形成装置の複写機本体１００は筐体Ａ２を有し、その筐体Ａ２の内部に転写ユニット５ａを配備している。転写ユニット５ａのベルトユニットフレーム８０はその右連結側板８６（不図示の左連結側板８９側も同様の構成を採る）の下端部がスライドレール９０を介して左右のステー８３３（例えば図６のステー参照）に連結支持されている。ここで筐体Ａ２の内部の転写ベルト１０は、メンテナンス時のユニット着脱時姿勢に保持される。更に、転写ベルト１０は転写ユニット５ａが第１、第２ローラ１４、１５（一方ローラのみ示す）の長手方向手前側にユニット取り出し移動し、その後において、取付け時のユニット着脱時姿勢に支持される。

ここで右連結側板８６は、図１９に示すように、その縦断面視で上端縦壁が張架部材（支持ローラ）１４と所定隙間を介して対向配備され、下端縦壁がスライドレール９０に結合され、中間部は中間屈曲壁に形成される。中間屈曲壁は右支柱８３１に一体結合された位置決め板８３６ａ（図１８（ｂ）参照）と干渉を避けるように屈曲形成される。これにより、転写ユニット５ａがユニット取り出し移動し、その後で、取り付け移動する際、右連結側板８６は右支柱８３１側の位置決め板８３６ａに干渉せずに移動できる。
なお、中間部の中間屈曲壁は前方に突出し、その突出部の下端部８６ｄのみがＵ１だけ前方に突出す。同部はスライドレール９０（例えば、図７、図１２参照）を介して左右ステー８３３に連結支持される。
右支柱８３１より前開口８２に突き出すように支持された位置決め板８３６ａには、位置決めピン８３８、８３８’と、鍵型断面のガイド面ｆ１を有したガイド部材８５ｃが前方に突き出すように形成される。ここでガイド部材８５ｃは右連結側板８６ではなく、その外側に位置する右支柱８３１と一体の位置決め板８３６ａに一体的に結合されている。

ここでガイド部材８５ｃは鍵型断面のＲ形状を有するガイド面ｆ１が位置決め板８３６ａの上端中央側に配備され、これにより位置決め板８３６ａに転写ベルト１０が接触し、おもて面が損傷することを防止している。
位置決め板８３６ａを覆う右接続板９１ａ（図１８（ｂ）参照）にはガイド部材８５ｃや位置決めピン８３８を嵌着する位置決め穴（不図示）が第１実施形態と同様に形成される。
更に、図１９のガイドピン８３８’は転写ユニット５および位置決め部材としての右接続板９１を紙面手前側から奥側へ移動する途中の状態で、右接続板９１の下縁部分に当接状態で移動する。この場合のガイドピン８３８’の位置規制機能により、位置決め穴（不図示）への位置決めピン８３８やガイド部材８５ｃの挿入を補助することができる。符号ｓｂは抜け止めビスである。

なお、不図示だが、左側の左連結側板と、左側の支柱８３１に一体結合された位置決め板と、そこに突設される位置決めピン８３８、８３８’は右側の同等部材と左右対称に形成される。なお、場合により、実施形態１の左側の支柱８３１に一体結合された位置決め板８３６と、左連結側板８９（図４参照）を代用してもよい。

なお、実施形態２のガイド部材８５ｃは本体構造の一部である位置決め板８３６と同一の板金製部品であるが、これに代えて、樹脂、ダイカストなどでもよい。植毛、シートを貼ってもよい。
更に、ガイド部材８５ｃは本体構造の一部である位置決め板８３６に一体形成されていたが、これに代えて、本体構造部である開口縁部材であれば他の部品であってもよい。また、本体構造でなくても、前開口８２の開口縁部材であればよく、上方近くのタンデム画像形成装置２０側の枠材ＭＤ（例えば感光体ユニットフレーム）とか、下方近くのシート搬送機能部の給紙のフレームとかでもよい。

次に、実施形態３を説明する。
実施形態１の筐体Ａ１に設けたガイド部材８５ａ，８５ｂは左右の連結側板８６，８９の先端に支持されていたが、これに代えて、このガイド部材の支持構造のみが実施形態１と相違する実施形態３を説明する。なお、実施形態３の筐体Ａ３が備えるガイド部材８５ｄの支持構造以外の構造は実施形態１と同様であるので、重複説明を略す。
ここで、図２０、図２１、図２２に示すように、筐体Ａ３内の転写ユニット５の左右端の連結側板８６，８９はその上端側縦壁がスライドレール９０ａを介して左右のステー８３３に連結支持されている。ここで、スライドレール９０ａのうち、可動側レールである可動インナレール９０１ａが右連結側板８６の上端側縦壁に一体的に取り付けられる。更に、スライドレール９０ａの固定側レールである固定アウタレール９０２ａが右ステー８３３に一体的に取り付けられる。言い換えると、転写ユニット５側が外枠体８３側の固定アウタレール９０２ａに対して前後方向Ｙに移動可能に支持されている。その上で、互いに一体結合された可動インナレール９０１ａと右連結側板８６の共通の前端部（図２３の符号ｐ０１参照）に対して、ガイド部材８５ｄの後端部が突き当たる状態で一体結合され、前端が手前側に突出し支持されている。このように、ガイド部材８５ｄはローラ軸方向手前側へと移動可能に支持されている。

このような構成により、図２０に示すように、転写ユニット５のベルトユニットフレーム８０が引き出し位置Ｐ２に引き出された際に、ベルトユニットフレーム８０側の可動インナレール９０１ａも同時に引き出し位置Ｐ２に達する。この状態においてガイド部材８５ｄは、転写ベルト１０をローラ軸方向手前側からローラ取り付け軸方向であるベルト移動方向に沿って移動し、保持される。この位置において、可動インナレール９０１ａの先端のガイド部材８５ｄがベルトのおもて面の過度のずれを防止して取付けをガイドできる。これにより、ベルトのおもて面が周囲の他の部材と干渉することを防止することができ、おもて面が傷つくことを防止するよう機能できる。

次に、上述の各実施形態では転写ユニット５のベルトユニットフレーム８０が引き出し位置Ｐ２に引き出される構成を説明した。これら各実施形態に代えて、転写ユニット５のベルトユニットフレーム８０が引き出し位置Ｐ２に引き出されず、移動方向において定常位置Ｐ１の直下に保持固定される場合を説明する。
この場合、転写ユニット５は移動方向においてベルト搬送時姿勢の定常位置Ｐ１と同じ位置であって、同位置より所定量直下のユニット取り出し時姿勢に切り換えられる。ここではベルト搬送時姿勢よりユニット取り出し時姿勢に切り換えられるのみで、移動方向においては定常位置Ｐ１に保持固定される。

次いで、この定常位置Ｐ１でユニット取り出し時姿勢に切り換えられたベルトユニットフレーム８０に張架された転写ベルト１０は３つのローラ１４、１５、１６（図１参照）に巻き掛けられた状態である。これよりベルトのおもて面に当接する外側テンションローラ１７（図１参照）のみが離脱され、その上でローラ軸方向に沿って引き出される。
更に、転写ベルト１０をユニット取り出し方向に引き出す際に、あるいはローラ軸方向手前側から戻し取付けする際に、ガイド部材８５ａのガイド面ｆ１が転写ベルト１０の外周面を移動方向に案内できる。
この場合も実施形態１とほぼ同様に、一対のガイド部材８５ａや右連結側板８６の働きで、他の周縁部材と干渉しないように案内でき、転写ベルト１０の外周面部が傷つくことなく、着脱を容易に行うことができる。
上述のところにおいて、ベルトユニット支持装置が支持する無端ベルト１０は転写ベルト１０として説明したが、無端ベルト１０であって、排紙側に記録紙を送る２次転写ベルト２４（図１参照）のベルトユニット支持装置に本発明を適用することも可能である。

また、本発明は、感光体と搬送ベルトとの間に用紙を搬送し、感光体上のトナー像を用紙へ転写する画像形成装置にも適用可能である。すなわち、本発明はすくなくとも以下の態様も含む。
複数のローラに支持され、複数のローラ（例えば、符号１４、符号１５、符号１６参照）に対してローラ軸方向手前側から取付け可能な搬送ベルト（例えば、符号１０参照）を備える。更に、ローラ軸方向手前側で複数のローラの一端を支持する側板（例えば、符号８７、符号８８参照）を備える。更に、側板よりもローラ軸方向手前側へと延びて設けられ、搬送ベルトのおもて面に接触して複数のローラへの搬送ベルトの取付けをガイドするガイド部材（例えば、符号８５ａ、８５ｂ）と、を備える画像形成装置に適用できる。

上述の画像形成装置はベルトユニット支持装置Ａ１〜Ａ３を備えているので、これらのベルトユニット支持装置による効果と同様の効果を得られる。
なお、画像形成装置としてカラー複写機について説明したが、プリンタ、ファクシミリ装置等の画像形成装置に本発明を適用することも可能である。
上述のように、左右の連結側板８６、８９とガイド部材８５ａ，８５ｂとは別体で形成してもよいし、一体で（単一の部品として）形成してもよい。
ベルト１０を支持するローラ１４、１５の配置は実施形態のものに限らない。ベルトのおもて面に当接する外側テンションローラ１７（図１参照）を設けずに、ベルト裏面に当接するローラのみでベルトを支持してもよい。
更に、複数のローラ１４、１５の一端を支持する前後の側板８７、８８は、単一の部材で形成してもよいし、複数の部材を連結して構成してもよい。
更に、ガイド部材８５ａ，８５ｂは、ベルトのおもて面に接触するガイド面を有するので、ベルトの取付けを面形状のガイド部材でガイドすることにより、ベルトとガイド部材が面接触する。両者が点接触や線接触する場合に比べて、ベルトが傷つくことを確実に防止できる。
更に、トナー像が形成される像担持体を有し、ベルトは、像担持体上のトナー像が転写される転写ベルトであるとの構成とした。このため、複数のローラへ取り付け可能な転写ベルトを有する装置に本発明を適用することで、転写ベルトの取付け時に装置の周辺の部材にベルトのおもて面が接触してベルト傷つくことを防止し、異常画像や転写不良の発生を防止できる。

以上本発明の好ましい実施の形態について説明したが、本発明はかかる特定の実施形態に限定されるものではなく、上述の説明で特に限定していない限り、特許請求の範囲に記載された本発明の趣旨の範囲内において、種々の変形・変更が可能である。
例えば、本発明を適用する画像形成装置は、上述のタイプの画像形成装置に限らず、他のタイプの画像形成装置であってもよい。その他、本発明を適用する画像形成装置は、プリンタ、ファクシミリ、これら複数の機構を備えた複合機であってもよい。その他、本発明を適用する画像形成装置は、電気回路形成に用いられる画像形成装置、バイオテクノロジー分野において、所定の画像を形成するのに用いられる画像形成装置であってもよい。本発明の実施の形態に記載された効果は本発明から生じるもっとも好適な効果を列挙したに過ぎず、本発明による効果は、本発明の実施の形態に記載されるものに限定されるものではない。

１、Ａ１〜Ａ３ ベルトユニット支持装置
５ 転写ユニット（ベルトユニット）
１０ 転写ベルト
１４ 第１ローラ（張架部材）
１５ 第２ローラ（張架部材）
８０ ベルトユニットフレーム（張架部材支持枠）
８０１ ベルト支持枠主部
８２ 前開口
８３ 外枠体（外郭構造体）
８３６、８３６ａ 位置決め板
８５ａ，８５ｂ、８５ｃ，８５ｄ ガイド部材（第一の位置決め突部材）
８５ｄｐ 可動板状ガイド部材
８６ 右連結側板（連結側板）
８７ 前側板
８８ 後側板
８９ 左連結側板（連結側板）
９０ スライドレール
９０Ａ スライダ
９１ 右接続板
９２ 左接続板
１００ 複写機本体
Ａ１〜Ａ３ 筐体
ｆ０、ｆ１、ｆ２ ガイド面

特開２０１２−１２３２３３号公報 特開２００６−２１５３５８号公報 特許第３７０４０８５号公報 実公平０５−２３３４７号公報 特許第３７０１８２２号公報

Claims (19)

1. 複数のローラに支持され、前記複数のローラに対してローラ軸方向手前側から取付け可能なベルトと、
   前記ローラ軸方向手前側で前記複数のローラの一端を支持する側板と、
   前記側板よりも前記ローラ軸方向手前側に設けられ、前記ベルトのおもて面に接触して前記複数のローラへの前記ベルトの取付けをガイドするガイド部材と、を備えることを特徴とする画像形成装置。
2. 請求項１に記載の画像形成装置において、
   前記ガイド部材を一対有し、
   一対の前記ガイド部材は、前記複数のローラのうちで水平方向の両端に設けられた一対のローラにそれぞれ対向して設けられることを特徴とする画像形成装置。
3. 請求項１に記載の画像形成装置において、
   前記ガイド部材を一対有し、
   一対の前記ガイド部材は、前記複数のローラのうち互いに最も離れた一対のローラにそれぞれ対向して設けられることを特徴とする画像形成装置。
4. 請求項１〜３のうちのいずれかに記載の画像形成装置において、
   前記複数のローラの他端を支持する第２の側板と、
   前記第２の側板に連結され前記ローラ軸方向手前側へと延びて設けられる連結側板と、を備え、
   前記ガイド部材は、前記連結側板に支持されることを特徴とする画像形成装置。
5. 請求項１〜４のうちのいずれかに記載の画像形成装置において、
   前記ベルトユニットと、該ベルトユニットを収容する筐体と、を備え、
   前記ベルトユニットは、前記ベルトと前記複数のローラと前記側板と前記ガイド部材とを有し、前記筐体から前記ローラ軸方向手前側へと引出し可能であることを特徴とする画像形成装置。
6. 請求項５に記載の画像形成装置において、
   前記ベルトユニットを前記筐体に収容したときに前記ベルトユニットを前記筐体へ位置決めする位置決め部材を備え、
   前記位置決め部材は、前記ガイド部材が挿入される穴を有することを特徴とする画像形成装置。
7. 請求項６に記載の画像形成装置において、
   前記ベルトユニットは第一の位置決めピンとして前記ガイド部材を兼用し、
   前記筐体は第二の位置決めピンを有し、
   前記位置決め部材は、前記第一の位置決めピンとしてのガイド部材が挿入される第一の位置決め穴と、前記第二の位置決めピンが挿入される第二の位置決め穴と、を有することを特徴とする画像形成装置。
8. 請求項７に記載の画像形成装置において、
   前記筐体は前記第二の位置決めピンとその近傍に位置決め係止ピンを突設し、
   前記位置決め部材は、位置決めの際に、前記第一の位置決め穴に前記ガイド部材を挿入し、前記第二の位置決め穴に前記第二の位置決めピンを挿入し、かつ前記位置決め係止ピンの上側面に下縁部を係止することを特徴とする画像形成装置。
9. 請求項５〜８のうちのいずれかに記載の画像形成装置において、
   前記ベルトユニットはスライドレールを介して筐体に支持されることを特徴とする画像形成装置。
10. 請求項１〜４のうちのいずれかに記載の画像形成装置において、
    前記ガイド部材は前記ローラ軸方向手前側へと移動可能であることを特徴とする画像形成装置。
11. 請求項１〜４のうちのいずれかに記載の画像形成装置において、
    前記ベルトユニットと、該ベルトユニットを収容する筐体と、を備え、
    前記ベルトユニットは、前記ベルトと前記複数のローラと前記側板とを有し、前記筐体に形成された開口を通じて前記筐体から前記ローラ軸方向手前側へと引出し可能であって、
    前記ガイド部材は、前記筐体に支持されたことを特徴とする画像形成装置。
12. 請求項１１に記載の画像形成装置において、
    前記ガイド部材は、前記筐体のうち前記開口に面する部材に支持されたことを特徴とする画像形成装置。
13. 請求項１１に記載の画像形成装置において、
    前記ガイド部材は、前記ベルトユニットを支持するスライドレールに一体結合されることを特徴とする画像形成装置。
14. 請求項１１に記載の画像形成装置において、
    前記ガイド部材は、前記ベルトユニットを前記筐体に対して位置決めする筐体側位置決め部材に一体結合されることを特徴とする画像形成装置。
15. 請求項１〜１４のうちのいずれかに記載の画像形成装置において、
    前記ガイド部材は、前記ベルトのおもて面に接触するガイド面を有することを特徴とする画像形成装置。
16. 請求項１５に記載の画像形成装置において、
    前記ガイド面は樹脂で形成されたことを特徴とする画像形成装置。
17. 請求項１５に記載の画像形成装置において、
    前記ガイド面に繊維を植毛したことを特徴とする画像形成装置。
18. 請求項１〜１７のうちのいずれかに記載の画像形成装置において、
    前記ガイド部材は、前記ローラ軸方向手前側からみてベルトおもて面へ向かって突き出す突出部を有し、
    該突出部の表面が曲面状に形成されたことを特徴とする画像形成装置。
19. 請求項１〜１８のうちのいずれかに記載の画像形成装置において、
    トナー像が形成される像担持体を有し、
    前記ベルトは、前記像担持体上のトナー像が転写される転写ベルトであることを特徴とする画像形成装置。

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