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JP2016089459A - 天井構造 - Google Patents

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JP2016089459A
JP2016089459A JP2014224732A JP2014224732A JP2016089459A JP 2016089459 A JP2016089459 A JP 2016089459A JP 2014224732 A JP2014224732 A JP 2014224732A JP 2014224732 A JP2014224732 A JP 2014224732A JP 2016089459 A JP2016089459 A JP 2016089459A
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政栄 内山
Masayoshi Uchiyama
政栄 内山
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UCHIYAMA INDUSTRY CO Ltd
Uchiyama Kogyo Co Ltd
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UCHIYAMA INDUSTRY CO Ltd
Uchiyama Kogyo Co Ltd
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Abstract

【課題】簡単な構成かつ軽量な立体形状を有する天井構造を提供する。
【解決手段】本実施例の立体型天井構造1は、天井裏から吊り下げ保持される三次元形状を有する複数の骨部材4によって形成される枠部5と、前記骨部材4に沿って前記枠部5に張設される天井材7とを備えたことにより、簡単な構成かつ軽量な立体形状を有する天井構造を構成することができる。また、前記骨部材4は線状部材からなることにより、軽量な天井構造を構成することができる。
【選択図】図1

Description

本発明は、立体形状を有する天井構造に関する。
従来、建物の天井構造としては、野縁と天井パネルと野縁受けと吊り部材とクリップとハンガとを備えて構成され、野縁と野縁受けによって天井下地材が構成される吊り天井構造がある(特許文献1参照)。
特開2014−114590号公報
しかし、特許文献1の天井構造では、立体的な天井面を構成することが困難であった。
そこで、本発明は、簡単な構成かつ軽量な立体形状を有する天井構造を提供することを目的とする。
請求項1の発明は、天井裏から吊り下げ保持される三次元形状を有する複数の骨部材によって形成される枠部と、前記骨部材に沿って前記枠部に張設される天井材とを備えたことを特徴とする。
請求項2の発明は、前記骨部材は線状部材からなることを特徴とする。
請求項3の発明は、前記複数の骨部材を天井裏から吊り下げ保持する複数の吊り下げ保持部材同士を連結する連結手段を備えたことを特徴とする。
請求項1の発明によれば、簡単な構成かつ軽量な立体形状を有する天井構造を構成することができる。
請求項2の発明によれば、軽量な天井構造を構成することができる。
請求項3の発明によれば、本発明の立体型天井構造の揺れを防止して、安定した天井構造を提供することができる。
本発明の第1実施例における立体型天井構造の断面図である。 同上、天井ユニットの分解斜視図である。 同上、取付部材の斜視図である。 同上、骨部材の別の実施形態を示す断面図である。 本発明の第2実施例における天井ユニットの分解斜視図である。 本発明の第3実施例における立体型天井構造の断面図である。 同上、天井ユニットの分解斜視図である。 本発明の第4実施例における天井ユニットの分解斜視図である。 本発明の第5実施例における立体型天井構造の断面図である。 同上、天井ユニットの分解斜視図である。 本発明の第6実施例における立体型天井構造の断面図である。 同上、天井ユニットの分解斜視図である。 本発明の第7実施例における立体型天井構造の断面図である。 同上、クリップ型金具を示す斜視図である。 立体型天井構造の別の実施形態を示す断面図である。 本発明の第8実施例における立体型天井構造の断面図である。 同上、取付部材の斜視図である。 本発明の第9実施例における立体型天井構造の断面図である。 同上、立体型天井構造の別の実施形態を示す断面図である。 本発明の第10実施例における立体型天井構造の断面図である。 本発明の第11実施例における立体型天井構造の断面図である。
本発明における好適な実施の形態について、添付図面を参照して説明する。尚、以下に説明する実施の形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を限定するものではない。また、以下に説明される構成の全てが、本発明の必須要件であるとは限らない。
図1〜図4は本発明の実施例1を示すものであり、本実施例の吊り天井構造からなる立体型天井構造1は、天井裏の上部構造体としてのコンクリート下地等の上階床スラブや屋根構造物より垂設された垂設部材としての吊りボルト2と、吊りボルト2の下部に取り付けられた取付部材3と、取付部材3に取り付けられた骨部材4によって形成された枠部5と、枠部5に張設され天井面6を形成する天井材7を備えている。
取付部材3は、天井面6に対して互いに平行に配置された複数のレール部材からなる。取付部材3は、上面部に取付部材3の長手方向に沿って上向きに開放して形成された上側凹溝部8を備えるとともに、下面部にも取付部材3の長手方向に沿って下向きに開放して形成された下側凹溝部9を備えている。
上側凹溝部8及び下側凹溝部9の開口縁部分10、11の間隔P1、P2は、吊りボルト2や後述するボルト24の各直径より大きく、かつ上側凹溝部8及び下側凹溝部9内に配置され、これら吊りボルト2やボルト24に螺合される各ナット12、13の外径より小さいものとする。
また取付部材3の両側面部には、複数の取付部材3を互いの長手方向に連結する金属製の棒部材14が挿入可能な円弧状に凹設された溝部15をそれぞれ備えている。
取付部材3の下面部の両側には、水平方向に延設されたフランジ部16、17が形成されている。
骨部材4は、側面形状は中央部分を半円弧状に突起させた円弧部18と、円弧部18の両端に水平に形成された平坦部19とを備えた鉄又はアルミ等の非鉄金属から形成された帯状部材からなる。尚、骨部材4は、天井面6の外観の向上のため、天井材7と同色に塗装されていることが好ましい。
枠部5は、互いに平行に配置された複数の骨部材4間に架設された複数の金属製の棒部材からなる線材20によって連結して構成されている。
天井材7は、帆布等の布製、ガラスクロスやグラスファイバー等の樹脂製又はアルミ等の非鉄金属を押し出し成型により形成した可撓性を有するシート状又は薄板状の部材とする。また、天井材7は、難燃性を有し建築基準法や消防法等の各種法令の基準に規定された性能に適合した防炎素材であることが好ましい。
ここで、本実施例の立体型天井構造1の施工方法について説明する。枠部5と天井材7は、枠部5の上部に天井材7を配置した状態で、天井材7の縁部分に形成された貫通孔21に挿通させたビニタイやケーブルタイ等の固定手段22によって骨部材4と天井材7が固定されて天井ユニット23を構成している。
そして、本実施例の立体型天井構造1は、取付部材3の上側凹溝部8に配置されたナット12に吊りボルト2を螺合させて、吊りボルト2に取付部材3を装着する。
固定手段22を介して一体化した枠部5と天井材7に備えた貫通孔(図示せず)にボルト24を挿通して、このボルト24を下側凹溝部9に配置したナット13に螺合させて、枠部5と天井材7を取付部材3に取り付けて天井面6を構成する。
そして、隣接する天井ユニット23では、円弧部18の凸方向の向きを互い違いとなるように配置されており、連続して配置された天井ユニット23群によって側面視略波型形状の天井面6を形成している。
図4に示すように骨部材4を、円弧部18の両端を円弧部の凸方向側に垂直に立ち上げた立設部4Aと、立設部4Aから外向き垂直に折り返した平坦部4Bとを備えた鉄又はアルミ等の非鉄金属から形成された帯状部材としてもよい、そして、平坦部4Bに形成された貫通孔に挿通された吊りボルト2にナットを螺合して天井ユニットを吊りボルトを装着するものとしてもよい。
以上のように本実施例の立体型天井構造1は、天井裏から吊り下げ保持される三次元形状を有する複数の骨部材4によって形成される枠部5と、前記骨部材4に沿って前記枠部5に張設される天井材7とを備えたことにより、簡単な構成かつ軽量な立体形状を有する天井構造を構成することができる。
また、前記骨部材4は線状部材からなることにより、軽量な天井構造を構成することができる。
次に実施例2について図5を参照して説明する。尚、前記実施例1と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。
本実施例における枠部5の骨部材25は、側面形状は中央部分を半円弧状に突起させた円弧部26と、円弧部26の両端に水平に形成された平坦部27とを備えた金属製の棒部材を折り曲げ形成したものである。尚、骨部材25は、天井面6の外観の向上のため、天井材7と同色に塗装されていることが好ましい。
枠部5は、互いに平行に配置された複数の骨部材25間に架設された複数のワイヤー等の線材28によって連結して構成されている。
そして枠部5と天井材7は、枠部5の上部に天井材7を配置した状態で、天井材7の縁部分に形成された貫通孔21に挿通させたビニタイやケーブルタイ等の固定手段22によって骨部材25と天井材7が固定されて天井ユニット29を構成している。
次に実施例3について図6及び図7を参照して説明する。尚、前記実施例1と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。
本実施例における天井ユニット30は、枠部5の下部に天井材7を配置した状態で、天井材7の縁部分に形成された貫通孔21に挿通させたビニタイやケーブルタイ等の固定手段22によって骨部材4と天井材7が固定されて構成されている。
次に実施例4について図8を参照して説明する。尚、前記実施例2と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。
本実施例における天井ユニット31は、枠部5の下部に天井材7を配置した状態で、天井材7の縁部分に形成された貫通孔21に挿通させたビニタイやケーブルタイ等の固定手段22によって骨部材25と天井材7が固定されて構成されている。
次に実施例5について図9及び図10を参照して説明する。尚、前記実施例1と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。
本実施例における枠部5では、骨部材32は、側面視波形状を有する鉄又はアルミ等の非鉄金属から形成された帯状部材からなる。尚、骨部材32は、天井面6の外観の向上のため、天井材7と同色に塗装されていることが好ましい。
骨部材32の両端を連結する連結部材33を備えている。連結部材33は、中央部分に形成された雌螺子部34と、この雌螺子部34の周囲に等間隔に形成された複数の貫通孔35を備えた円盤形状を有する金属製の板部材からなる。
そして、隣接する骨部材32が連結部材33を挟んで対称形状となるように、連結部材33を介して複数の骨部材32を連結すると、連結された複数の骨部材32の側面形状は連続した波型形状となる。
枠部5は、互いに平行に配置された複数の骨部材32間に架設された複数の金属製の棒部材からなる線材36によって連結して構成されている。骨部材32は連結部材33を介してその長手方向に連結されており、線材36は連結部材33を介して骨部材32間に架設されるものである。ここで、骨部材32と連結部材33は、溶接等による一体的に設けられてもよいし、着脱自在な分割可能に設けられてもよいものとする。ここで線材36は、両端にフック形状の係止部37を備えており、この係止部37は連結部材33の貫通孔35に係止するものである。尚、係止部37は、図中のフック形状以外に、カラビナ等の環状形状等でもよいものとする。
また、本実施例の立体型天井構造1における防振構造として、各吊りボルト2の天井面6の上部には、枠部5とは別体の連結部材33を装着しており、これら連結部材33間に線材36を架設している。この防振構造によって各吊りボルト2の揺れが抑えられる。
ここで、本実施例の立体型天井構造1では、枠部5と天井材7は、枠部5の上部に天井材7を配置した状態で、天井材7の縁部分に形成された貫通孔(図示せず)に挿通させたビニタイやケーブルタイ等の固定手段22によって骨部材32と天井材7が固定されて天井ユニット38を構成している。
そして、連結部材33の雌螺子部34に吊りボルト2を螺合させて、天井ユニット38を吊りボルト2に装着する。連続して配置された天井ユニット38群によって側面視略波型形状の天井面6を形成している。
以上のように本実施例では、前記複数の骨部材32を天井裏から吊り下げ保持する複数の吊り下げ保持部材である吊りボルト2同士を連結する連結手段として連結部材33と線材36を備えたことにより、立体型天井構造1の揺れを防止して安定した天井構造を提供することができる。
次に実施例6について図11及び図12を参照して説明する。尚、前記実施例1及び5と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。
本実施例における枠部5では、骨部材39は、側面視波形状を有する鉄又はアルミ等の非鉄金属から形成された帯状部材からなる。尚、骨部材39は、天井面6の外観の向上のため、天井材7と同色に塗装されていることが好ましい。
枠部5は、互いに平行に配置された複数の骨部材32間に架設された複数の金属製の棒部材からなる線材40によって連結して構成されている。
ここで、本実施例の立体型天井構造1では、枠部5と天井材7は、枠部5の下部に天井材7を配置した状態で、天井材7の縁部分に形成された貫通孔(図示せず)に挿通させたビニタイやケーブルタイ等の固定手段22によって骨部材39と天井材7が固定されて天井ユニット41を構成している。
そして、天井材7の縁部分に形成された貫通孔42に吊りボルト2を挿入し、吊りボルト2の下部にナット43を螺合して、ナット43により天井材7を下側から保持して、天井ユニット41を吊りボルト2に装着する。連続して配置された天井ユニット41群によって側面視略波型形状の天井面6を形成している。
次に実施例7について図13〜図15を参照して説明する。尚、前記実施例1及び5と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。
本実施例における防振構造では、各吊りボルト2にそれぞれ連結部材33を複数装着して、これら連結部材33間に線材36を架設しており、特に上側の連結部材33と下側の連結部材33についても線材36を架設している。この防振構造によって各吊りボルト2間の連結が強化され、各吊りボルト2の揺れが更に抑えられる。
また、この防振構造では連結部材33に変えて、吊りボルト2を挟持するように装着されるクリップ型金具44を用いて、このクリップ型金具44をワイヤー45等によって連結してもよい。このクリップ型金具44は、帯状の金属板を折り曲げて、一方に閉鎖部46を設けるとともに、他方に開放部47を有する形状としており、開放部47側から吊りボルト2を装着していき、閉鎖部46の内面で吊りボルト2を挟持した状態で開放部47をボルト・ナット等の固定手段48によって締め付け固定して、吊りボルト2に装着するものである。また、開放部47側には、ワイヤー45等を係止可能な係止部49を備えている。
また、図15に示すように、骨部材4の上部に網部材50を配置して、この網部材50と骨部材4下部の天井材7を線材20で固定して天井ユニットを形成してもよい。この場合、網部材50はポリエチレン製ネットやナイロン製ネットやポリエステル製ネット等の合成樹脂製のネット、金網、綿糸製ネット等の天然素材製のネット、或いはこれらを組み合わせたものに限らず、適宜変更可能であり、難燃性を有し建築基準法や消防法等の各種法令の基準に規定された性能に適合したポリエチレン製ネットやポリプロピレン製ネット等のいわゆる防炎ネットが好ましい。
次に実施例8について図16及び図17を参照して説明する。尚、前記実施例1と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。
本実施例における取付部材50では、天井面6に対して互いに平行に配置された複数のレール部材からなる。
取付部材50は、上部に取付部材50の長手方向に沿って上向きに開放して形成された上側凹溝部51を備えるとともに、下部の両側には、水平方向に延設されたフランジ部52、53が形成されている。
取付部材50の上側凹溝部51とフランジ部52、53の中間部分には、凹部54が形成されている。
上側凹溝部51の底面部とフランジ部52、53との間には、上側凹溝部51の底面部とフランジ部52、53を連結するようにフランジ部52、53から垂直に立設された立設部55を備えている。
上側凹溝部51の底面部と立設部55上部との間には、取付部材50の長手方向に連続して形成された円弧状の凹溝からなる固定用溝部56を備えている。
本実施例の天井材57は、少なくとも上下両面にガラスクロス等の板材を配置した枠部材の内部に、ポリエステル樹脂系の不織布を充填した軽量構造を有する板状部材からなる。
天井材57の両端には、天井材57の両端の板厚を薄く形成された薄肉部58を備えた段差部59がそれぞれ形成されている。
上側凹溝部51内部の左右の側面部と底面部の境には、複数の取付部材50を互いの長手方向に連結する金属製の棒部材60が挿入可能な円弧状に凹設された連結用溝部61をそれぞれ備えている。
また、天井材57を取付部材50に固定する固定具62として、上部に固定用凹溝部56に嵌合可能な円弧状の嵌合部63を備えた縦片部64と、縦片部64の中間部分から水平方向と平行に延設された横片部65とを備えた金具を備えている。尚、固定具62は、ウレタンゴム等の弾性部材から形成されたものでもよいものとし、この場合、金属製の固定具62のように、天井材57の長手方向から挿入するように固定用凹溝部56に嵌合させる以外に、この固定具62を弾性変形させて天井材57の長手方向以外の方向から固定用縦溝部56に嵌合させることが可能となる。
上側凹溝部51の開口縁部分66の間隔P3は、吊りボルト2の直径より大きく、かつ上側凹溝部51内に配置され、吊りボルト2に螺合される各ナット12の外径より小さいものとする。
フランジ部52、53の下面には、複数のV型に連続して形成された溝部67が形成されており、フランジ部52、53と天井材57をビス止めする際に、ビスの位置決めに用いられる。
複数の取付部材50間に天井材57を架設する方法について説明すると、フランジ部52、53に載置させた天井材57に、嵌合部63を固定用溝部56に嵌合させた固定具62を嵌合部63を回転軸として上下方向に回動させる。回動させた固定具62によって、縦片部64の下部で天井材57の薄肉部58を上方から押圧するとともに横片部65を天井材57の上面に面接触状態で当接させて、複数の取付部材50間への天井材57の架設が完了する。
固定具62を用いて、天井材57を取付部材50のフランジ部52、53に固定することで、簡単な操作で天井材57を取付部材50に固定することができる。
また、天井材57の固定状態において、縦片部64の下部で天井材57の薄肉部58を上方から押圧するとともに横片部65を天井材57の上面に面接触状態で当接させることで、天井材57の上下方向の動きを規制して、天井材57の脱落を防止することができる。
縦片部64の下部で天井材57の薄肉部58を上方から押圧する構成とすることで、天井材57の上下方向の動きを規制する固定構造が天井材57の厚み方向に嵩張ることを防止して天井構造をコンパクトにすることができる。
また、本実施例の天井材57を用いることにより、軽量な吊り天井を構成することができる。
次に実施例9について図18及び図19を参照して説明する。尚、前記実施例1と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。
本実施例における取付部材68は、天井面6に対して互いに平行に配置された複数のレール部材からなる。
取付部材68は、上面部に取付部材68の長手方向に沿って上向きに開放して形成された上側凹溝部69を備えるとともに、下面部の両側には、水平方向に延設されたフランジ部70、71が形成されている。
取付部材68の上側凹溝部69とフランジ部70、71の中間部分には、凹部72が形成されている。
凹部72には、上側凹溝部69の底面部とフランジ部70、71を連結するようにフランジ部70、71から垂直に立設された立設部73を備えている。
凹部72には、複数の取付部材68を互いの長手方向に連結する金属製の棒部材74が挿入可能な円弧状に凹設された連結用溝部75をそれぞれ備えている。
また、連結用溝部75と立設部73との間には、縦溝部76が形成されている。
本実施例の天井材77は、側面形状を中央部分を半円弧状に突起させた立体面部78と、立体面部78の周縁を水平に延設した平坦部79とを備えたアルミ等の非鉄金属から形成された立体形状を有する軽量な板状部材からなる。
また、天井材77を取付部材68に固定する固定具80として、縦溝部76に嵌合可能な縦片部81と、フランジ部70、71に載置可能な横片部82とを備えた断面L型形状を有する金具を備えている。尚、固定具80は、ウレタンゴム等の弾性部材から形成されたものでもよいものとし、この場合、金属製の固定具80のように、天井材77の長手方向から挿入するように縦溝部76に嵌合させる以外に、この固定具80を弾性変形させて天井材77の長手方向以外の方向から縦溝部76に嵌合させることが可能となる。
上側凹溝部69の開口縁部分83の間隔P4は、吊りボルト2の直径より大きく、かつ上側凹溝部69内に配置され、吊りボルト2に螺合される各ナット12の外径より小さいものとする。
複数の取付部材68間に天井材77を架設する方法について説明すると、フランジ部70、71に載置させた天井材77を、縦片部81を縦溝部76に嵌合させて横片部82を平坦部79上に配置した固定具80によってフランジ部70、71に固定して、複数の取付部材68間への天井材77の架設が完了する。
固定具80を用いて、天井材77を取付部材80のフランジ部70、71に固定することで、簡単な操作で天井材77を取付部材80に固定することができ、立体形状を有する吊り天井構造を容易に構成することができる。
また、天井材77の固定状態において、縦片部81を縦溝部76に嵌合させた固定具80の横片部82と取付部材68のフランジ部70、71とによって天井材77の平坦部79を上下方向に挟持することで、天井材77の上下方向の動きを規制して、天井材77の脱落を防止することができる。
また、本実施例の天井材を図18に示すように立体面部78の凸方向の向きを上向きとした状態や、図19に示すように立体面部78の凸方向の向きを下向きとした状態や、これらを適宜組み合わせることで、さまざまな立体形状の吊り天井構造を構成することができる。
次に実施例10について図20を参照して説明する。尚、前記実施例9と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。
本実施例の天井材84は、側面形状を複数の半円弧状の円弧部85と複数の平坦部86を交互に配置して連続する凹凸形状を有する立体面部87と、立体面部87の周縁を水平に延設した周縁平坦部88とを備えたアルミ等の非鉄金属から形成された立体形状を有する軽量な板状部材からなる。
複数の取付部材68間に天井材84を架設する方法について説明すると、フランジ部70、71に載置させた天井材84を、縦片部81を縦溝部76に嵌合させて横片部82を平坦部86上に配置した固定具80によって、複数の取付部材68間への天井材84の架設が完了する。
固定具80を用いて、天井材84を取付部材68のフランジ部70、71に固定することで、簡単な操作で天井材84を取付部材68に固定することができ、立体形状を有する吊り天井構造を容易に構成することができる。
また、天井材84の固定状態において、縦片部81を縦溝部76に嵌合させた固定具80の横片部82と取付部材68のフランジ部70、71とによって天井材84の周縁平坦部88を上下方向に挟持することで、天井材84の上下方向の動きを規制して、天井材84の脱落を防止することができる。
次に実施例11について図21を参照して説明する。尚、前記実施例9と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明を省略する。
本実施例の天井材89は、中央部分の中央平坦部90と中央平坦面部90の周縁を略垂直に折り曲げた折り曲げ部91とからなる立体面部92と、折り曲げ部91の先端を略垂直に折り曲げた周縁平坦部93とを備えたアルミ等の非鉄金属から形成された立体形状を有する軽量な板状部材からなる。
複数の取付部材68間に天井材89を架設する方法について説明すると、フランジ部70、71に載置させた天井材89を、縦片部81を縦溝部76に嵌合させて横片部82を周縁平坦部93上に配置した固定具80によって、複数の取付部材68間への天井材89の架設が完了する。
固定具80を用いて、天井材89を取付部材68のフランジ部70、71に固定することで、簡単な操作で天井材89を取付部材68に固定することができ、立体形状を有する吊り天井構造を容易に構成することができる。
また、天井材89の固定状態において、縦片部81を縦溝部76に嵌合させた固定具80の横片部82と取付部材68のフランジ部70、71とによって天井材89の周縁平坦部93を上下方向に挟持することで、天井材89の上下方向の動きを規制して、天井材89の脱落を防止することができる。
本発明は上記各実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内において種々の変形実施が可能である。尚、本発明の天井構造は天井面全面を立体形状とするのではなく、天井面の一部に照明、音響、消火等の各種設備機器を備えたものとしてもよい。また、本発明の三次元形状の天井面とは波形形状や、各実施例に示す形状に限定されるものではない。
1 立体型天井構造
2 吊りボルト
3 取付部材
4 骨部材
5 枠部
7 天井材
25 骨部材
32 骨部材
33 連結部材
36 線材
39 骨部材

Claims (3)

  1. 天井裏から吊り下げ保持される三次元形状を有する複数の骨部材によって形成される枠部と、前記骨部材に沿って前記枠部に張設される天井材とを備えたことを特徴とする天井構造。
  2. 前記骨部材は線状部材からなることを特徴とする請求項1記載の天井構造。
  3. 前記複数の骨部材を天井裏から吊り下げ保持する複数の吊り下げ保持部材同士を連結する連結手段を備えたことを特徴とする請求項1又は2に記載の天井構造。
JP2014224732A 2014-11-04 2014-11-04 天井構造 Pending JP2016089459A (ja)

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