JP2016058949A - 単一バス通信システム、マスタ通信装置及びスレーブ通信装置 - Google Patents
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Abstract
【課題】マスタ通信装置からスレーブ通信装置に常に一定周期のパルス状の同期信号を送信する構成において、同期信号から発生するノイズを抑制しながら高速通信することが可能となる単一バス通信システム、マスタ通信装置及びスレーブ通信装置を提供する。
【解決手段】マスタ通信装置1は、非データ通信期間においては立上り及び立下りのスルーレートが抑制された同期信号を送信し、スレーブ通信装置2との間のデータ通信時は、立上り及び立下りのスルーレートの抑制を解除する。これにより、非データ通信期間においては同期信号からのノイズの発生を抑制し、マスタ通信装置1からのデータ通信時は同期信号に同期して高速通信することができる。
【選択図】図1
【解決手段】マスタ通信装置1は、非データ通信期間においては立上り及び立下りのスルーレートが抑制された同期信号を送信し、スレーブ通信装置2との間のデータ通信時は、立上り及び立下りのスルーレートの抑制を解除する。これにより、非データ通信期間においては同期信号からのノイズの発生を抑制し、マスタ通信装置1からのデータ通信時は同期信号に同期して高速通信することができる。
【選択図】図1
Description
本発明は、マスタ通信装置からスレーブ通信装置に単一バスを介して一定周期のパルス状の同期信号を常に送信する単一バス通信システム、この単一バス通信システムで使用されるマスタ通信装置及びスレーブ通信装置に関する。
本出願人は、先に特許文献1を出願した。この特許文献1は、マスタ通信装置とスレーブ通信装置との間を単一バスで接続し、マスタ通信装置は、スレーブ通信装置に一定周期のパルス状の同期信号を単一バスを介して常に送信し、スレーブ通信装置は、マスタ通信装置から受信した同期信号の受信タイミングに応じてデータをマスタ通信装置に送信するようになっている。このような構成によれば、スレーブ通信装置は、マスタ通信装置からの同期信号の受信タイミングに応じてデータを送信するので、マスタ通信装置に搭載されている高精度の発振回路を搭載する必要はなく、比較的精度の低い発振回路でも高精度の通信を行うことができる。
しかしながら、特許文献1のものは、マスタ通信装置が一定周期のパルス状の同期信号を常に送信する構成であるので、必要時のみ通信を行う他の通信システムに比較して、マスタ通信装置から同期信号の立上り及び立下りに発生するノイズの影響が大きい。つまり、パルス状の信号の立上り、立下りが急峻な場合、立上り時のオーバーシュート、立下り時のアンダーシュートがノイズとなり、通信周波数の高調波ノイズとなって現れることが一般的に知られている。この高調波ノイズの周波数がAM・FMラジオの周波数帯域に重なったり、キーレスエントリーやスマートキーで使用している周波数帯域に重なったりすると、ラジオ聴感の悪化やシステム誤作動の問題となる。
一方、同期信号の立上り及び立下りを鈍らせると(スルーレートを抑制すると)、ノイズによる影響を抑制することができるものの、立上り、立下りに時間を要するため、マスタ通信装置とスレーブ通信装置との同期タイミングがずれて高速通信を行うことが困難となる。
本発明は上記事情に鑑みてなされたもので、その目的は、マスタ通信装置からスレーブ通信装置に常に一定周期のパルス状の同期信号を送信する構成において、同期信号から発生するノイズを抑制しながら高速通信することが可能となる単一バス通信システム、マスタ通信装置及びスレーブ通信装置を提供することにある。
請求項1の発明によれば、マスタ通信装置は、スレーブ通信装置との間でデータ通信していない非データ通信期間は、スルーレート抑制手段により同期信号の立上り及び立下りの少なくも一方のスルーレートを抑制した状態で送信する。これにより、同期信号の立上り及び立下りの少なくとも一方のスルーレートが抑制されるので、同期信号から発生するノイズを抑制することができる。そして、マスタ通信装置は、スレーブ通信装置からデータを受信した場合は、同期信号のスルーレートを抑制した状態を解除する。これにより、マスタ通信装置は、スレーブ通信装置と同期タイミングを合わせた状態でデータを高速通信することが可能となる。
以下、本発明を車両に搭載された単一バス通信システムに適用した一実施形態について図1から図5を参照して説明する。
単一バス通信システムは、メインECU(electronic control unit)に搭載されたマスタ通信装置1と複数のサブECUにそれぞれ搭載された複数のスレーブ通信装置2とを単一バス3を介して接続して構成されている。
マスタ通信装置1は、図示しないマイクロコンピュータからの指令で動作するもので、ロジック回路4、水晶発振回路5(同期信号生成手段)、ドライバ回路6(スルーレート抑制手段)、レシーバ回路7から構成されている。
単一バス通信システムは、メインECU(electronic control unit)に搭載されたマスタ通信装置1と複数のサブECUにそれぞれ搭載された複数のスレーブ通信装置2とを単一バス3を介して接続して構成されている。
マスタ通信装置1は、図示しないマイクロコンピュータからの指令で動作するもので、ロジック回路4、水晶発振回路5(同期信号生成手段)、ドライバ回路6(スルーレート抑制手段)、レシーバ回路7から構成されている。
ロジック回路4は例えば半導体集積回路から構成されており、データ送信回路4a(同期信号生成手段、マスタデータ送信手段)、データ受信回路4b、データ比較回路4c、データ送信制御回路4dを有する。データ送信回路4aは、水晶発振回路5からのクロック信号に基づいて所定周期の同期信号を生成すると共にマイクロコンピュータから受信したデータ(ビット列)に基づいて送信データを生成し、その生成した送信データをデータ比較回路4c及びデータ送信制御回路4dに出力する。データ送信制御回路4dは、データ送信回路4aから入力した送信データを後述するように制御した状態で送信データA1をドライバ回路6へ出力する。ドライバ回路6は、入力した送信データA1を送信信号に変換した状態で単一バス3に出力する。
レシーバ回路7は、単一バス3上の受信信号を変換した受信データA2をデータ受信回路4bに出力する。データ受信回路4bは、レシーバ回路7から受信した受信データA2から真の受信データを抽出してデータ比較回路4cに出力する。データ比較回路4cは、データ送信回路4aから入力した送信データと、データ受信回路4bから入力した受信データとを比較し、その比較結果に応じた制御指令をデータ送信制御回路4dに出力する。つまり、データ送信回路4aから単一バス3上に出力される信号と単一バス3上から入力される信号との両方の信号が一致する場合は、スレーブ通信装置2がデータを送信していないことから、データ送信制御回路4dに対して送信を許可する制御指令を与える。両方の信号が異なる場合は、スレーブ通信装置2がデータを送信していることから、データ送信制御回路4dに対して送信を禁止する制御指令を与える。データ送信制御回路4dは、データ送信回路4aから入力した送信データA1のドライバ回路6への送信を、データ比較回路4cから入力する制御指令に基づいて制御(許可又は禁止)する。尚、ロジック回路4自体をマイクロコンピュータ等で代用しても良い。
ドライバ回路6は、図2に示すように、ロジック回路4から送信データA1が入力する信号ライン8、スルーレート切替回路9、pMOSFET10、抵抗11、nMOSFET12から構成されている。信号ライン8はpMOSFET10のゲートと接続されている。
スルーレート切替回路9は、同期信号のスルーレートを調整するもので、信号ライン8とグランドラインとの間にスイッチ9aとコンデンサ9bとの直列回路を複数並列接続して構成されている。この場合、各コンデンサ9bは異なる静電容量を有している。複数のスイッチ9aは、マイクロコンピュータからマスタ通信装置1に与えられる波形切替の指令に応じて選択的にONする。pMOSFET10のソースは抵抗11を介して電源ラインと接続され、ドレインはグランドラインと接続されている。nMOSFET12のゲートはpMOSFET10のソースに接続され、ドレインは単一バス3に接続され、ソースはグランドラインに接続されている。つまり、nMOSFET12はオープンドレイン出力となる形態で単一バス3と接続されている。
ここで、各スイッチ9aのOFF状態では、送信データA1はスルーレートが抑制されることなくそのままpMOSFET10に与えられる。一方、所定のスイッチ9aが選択的にONした状態では、所定のコンデンサ9bが信号ライン8とグランドライン間に選択的に接続されるので、接続されたコンデンサ9bの静電容量に応じて同期信号の立上り及び立下りのスルーレートが抑制される。この場合、何れのコンデンサ9bを選択するかはノイズによる影響に応じて決定する。つまり、ノイズによる影響が大きな環境で使用する場合は静電容量が大きなコンデンサ9bを選択することで、スルーレートの抑制を大きくする。
尚、図2では2個のコンデンサ9bの一方を選択的にONする構成を例示したが、3個以上のコンデンサ9bを設け、波形切替に応じて何れかのコンデンサ9bを選択的にONするように構成しても良い。
尚、図2では2個のコンデンサ9bの一方を選択的にONする構成を例示したが、3個以上のコンデンサ9bを設け、波形切替に応じて何れかのコンデンサ9bを選択的にONするように構成しても良い。
また、スルーレート切替回路9としては、図3に示すように、簡易的に信号ライン8とpMOSFET10のソースとの間にスイッチ9aに並列にスイッチ9aと抵抗9cとの直列回路を複数接続するようにしても良い。この場合、抵抗9cは異なった抵抗値を有している。そして、波形切替の指令に応じて所定のスイッチ9aを選択的にONすることにより所定の抵抗9cをpMOSFET10のソースに接続することで、同期信号のスルーレートを抑制するようにしても良い。尚、抵抗9cと接続されていないスイッチ9aを選択的にONすることで送信データA1をスルーレートが抑制されることなくそのままpMOSFET10に与えることができる。
図1に示すように、単一バス3は、抵抗13とダイオード14との直列回路を介して電源ラインVddにプルアップ接続されており、単一バス3の論理はローアクティブとなっている。つまり、ハイレベルとローレベルの中間の電圧がマスタ通信装置1またはスレーブ通信装置2に印加されると、内部状態が不安定になったり誤動作したりする可能性があることから、ハイレベルまたはローレベルの電圧がマスタ通信装置1及びスレーブ通信装置2に印加されるようにしている。この場合、ドライバ回路6の出力段はオープンドレインであることから、nMOSFET11のオン状態では単一バス3からnMOSFET11に電流が流れ込み、その状態では単一バス3の信号レベルはローレベルとなる。
スレーブ通信装置2は、図示しないマイクロコンピュータからの指令で動作するもので、ロジック回路15、レシーバ回路16、ドライバ回路17、CR発振回路18(スレーブデータ送信手段)から構成されている。ロジック回路15は、立下りエッジ検知回路15a(同期タイミング確立手段、エッジ検知回路)、同期回路15b(同期タイミング確立手段、同期回路)、データ送信回路15c(スレーブデータ送信手段)を有する。立下りエッジ検知回路15aは、レシーバ回路16から入力する信号(単一バス3上の信号)B2の立下りエッジを検知すると、立下りエッジの検知を同期回路15bに出力する。同期回路15bは、立下りエッジの検知を入力すると、その立下りエッジの入力タイミングで同期を確立する。データ送信回路15cは、マイクロコンピュータから受信したデータ(ビット列)、同期回路15bから入力する同期指令及びCR発振回路18からのクロック信号に基づいて送信データB1を生成してドライバ回路17に出力する。ドライバ回路17は、送信データを送信信号に変換した状態で単一バス3に出力する。
次に、上記構成の作用について説明する。
マスタ通信装置1は単一バス3に同期信号を常に送信している。本実施形態では、同期信号はローアクティブであり、一定周期でハイレベルから一定周期のパルス状にローレベルとなっている。ここで、マスタ通信装置1は、スレーブ通信装置2にデータを送信していないと共にスレーブ通信装置2からのデータを受信していない非データ通信期間においては、マイクロコンピュータの波形切替により所定のスイッチ9aを選択的にONしている。すると、信号ライン8とグランドラインとの間に所定のコンデンサ9bが選択的に接続されるので、信号ライン8とグランドラインとの間の静電容量が大きくなり、同期信号の立下り及び立上りを鈍らせることができる。この場合、立上り(立下り)のスルーレートは、単位時間当りに立上り(立下り)に要した時間であることから、立上り(立下り)が鈍っているということは、スルーレートが抑制されていることを意味する。このようにスルーレートが抑制された状態では、単一バス3上の同期信号は、図4に示すような台形波形となっており、立上り時のオーバーシュート、立下り時のアンダーシュートによるノイズの発生を抑制することができる。
マスタ通信装置1は単一バス3に同期信号を常に送信している。本実施形態では、同期信号はローアクティブであり、一定周期でハイレベルから一定周期のパルス状にローレベルとなっている。ここで、マスタ通信装置1は、スレーブ通信装置2にデータを送信していないと共にスレーブ通信装置2からのデータを受信していない非データ通信期間においては、マイクロコンピュータの波形切替により所定のスイッチ9aを選択的にONしている。すると、信号ライン8とグランドラインとの間に所定のコンデンサ9bが選択的に接続されるので、信号ライン8とグランドラインとの間の静電容量が大きくなり、同期信号の立下り及び立上りを鈍らせることができる。この場合、立上り(立下り)のスルーレートは、単位時間当りに立上り(立下り)に要した時間であることから、立上り(立下り)が鈍っているということは、スルーレートが抑制されていることを意味する。このようにスルーレートが抑制された状態では、単一バス3上の同期信号は、図4に示すような台形波形となっており、立上り時のオーバーシュート、立下り時のアンダーシュートによるノイズの発生を抑制することができる。
マスタ通信装置1は、スレーブ通信装置2にデータを送信する場合は、所定のスイッチ9aをOFFすることによりスルーレートの抑制状態を解除した状態で、データを同期信号に同期させて送信する。スレーブ通信装置2は、受信した同期信号に同期したデータをレシーバ回路16において抽出することで、マスタ通信装置1からデータを受信することができる。
さて、スレーブ通信装置2は、非データ通信時においてば、マスタ通信装置1から図4に示す台形波形の同期信号を受信しており、その同期信号の受信タイミングに基づいて同期タイミングを確立している。この場合、同期信号の受信タイミングとは、立上りタイミングで同期を確立する場合は、同期信号がハイレベルの例えば80%のレベルまで上昇したタイミングであり、本実施形態のように立下りタイミングで同期を確立する場合は、同期信号がハイレベルから例えば20%のレベルまで低下したタイミングである。スレーブ通信装置2は、マスタ通信装置1から受信した同期信号とCR発振回路18からのクロック信号に基づいて送信データを生成しており、マスタ通信装置1から受信した同期信号に基づいてデータの送信開始タイミングを決定すると共にCR発振回路18からのクロック信号に基づいて送信データの終了タイミングを決定している。この場合、CR発振回路18からのクロック信号の精度がマスタ通信装置1に搭載されている水晶発振回路5に比較して低いといっても、データの長さを決定するには十分な精度であることから、水晶発振回路のような精度の高い発振回路を用いることなく送信データの精度を高めることが可能となる。
ここで、マスタ通信装置1は、データ比較回路4cにおいて送信データと受信データとが異なることを検出した場合は、スレーブ通信装置2からのデータを受信したと判断し、ドライバ回路6のスルーレート切替回路9に対する波形切替を解除する。スルーレート切替回路9は、波形切替が解除された場合は、全てのスイッチ9aをOFFする。これにより、信号ライン8とグランドラインとの間にはコンデンサ9bが接続されていない状態となるので、マスタ通信装置1から送信される同期信号は、図5に示すように立下り及び立上りが急峻な方形波形となる。従って、以後においては、スレーブ通信装置2は、マスタ通信装置1から受信した同期信号に基づいて同期タイミングを確立するようになるので、マスタ通信装置1との間で高速通信することができる。
このような実施形態によれば、次のような効果を奏することができる。
マスタ通信装置1は、非データ通信期間においては立上り及び立下りのスルーレートが抑制された同期信号を送信し、スレーブ通信装置2との間のデータ通信時は、立上り及び立下りのスルーレートの抑制を解除するようにしたので、非データ通信期間においては同期信号からのノイズの発生を抑制し、マスタ通信装置1からのデータ通信時は同期信号に同期して高速通信することができる。
スレーブ通信装置2は、マスタ通信装置1からの同期信号のエッジ検知タイミングに基づいてデータの送信タイミングを決定しているので、同期信号に同期した同期タイミングを確実に確立することができる。
マスタ通信装置1は、非データ通信期間においては立上り及び立下りのスルーレートが抑制された同期信号を送信し、スレーブ通信装置2との間のデータ通信時は、立上り及び立下りのスルーレートの抑制を解除するようにしたので、非データ通信期間においては同期信号からのノイズの発生を抑制し、マスタ通信装置1からのデータ通信時は同期信号に同期して高速通信することができる。
スレーブ通信装置2は、マスタ通信装置1からの同期信号のエッジ検知タイミングに基づいてデータの送信タイミングを決定しているので、同期信号に同期した同期タイミングを確実に確立することができる。
(その他の実施形態)
本発明は、上記実施形態に限定されることなく、次のように変形または拡張したり、各変形例を上記実施形態と組合せたり、各変形例を組み合わせるようにしても良い。
同期信号の立上り、立下りの一方のみスルーレートを抑制するようにしても良い。つまり、スレーブ通信装置2が同期信号の立下りタイミングで同期を確立する場合は、図6(a)に示すように同期信号の立上りのスルーレートを常に抑制し、非データ通信時に立下りのスルーレートを抑制する。同期信号の立上りタイミングで同期を確立する場合は、図6(b)に示すように同期信号の立下りのスルーレートを常に抑制し、非データ通信時に立上りのスルーレートを抑制する。このような構成によれば、上記実施形態に比較して同期信号の立下り、立上りの内、同期タイミングを確立しない方のスルーレートを常に抑制することができるので、ノイズの抑制効果を高めることができる。
本発明は、上記実施形態に限定されることなく、次のように変形または拡張したり、各変形例を上記実施形態と組合せたり、各変形例を組み合わせるようにしても良い。
同期信号の立上り、立下りの一方のみスルーレートを抑制するようにしても良い。つまり、スレーブ通信装置2が同期信号の立下りタイミングで同期を確立する場合は、図6(a)に示すように同期信号の立上りのスルーレートを常に抑制し、非データ通信時に立下りのスルーレートを抑制する。同期信号の立上りタイミングで同期を確立する場合は、図6(b)に示すように同期信号の立下りのスルーレートを常に抑制し、非データ通信時に立上りのスルーレートを抑制する。このような構成によれば、上記実施形態に比較して同期信号の立下り、立上りの内、同期タイミングを確立しない方のスルーレートを常に抑制することができるので、ノイズの抑制効果を高めることができる。
同期信号のスルーレートを抑制する方法としては、上記実施形態のように静電容量または抵抗値を変化させる以外に、積分回路の時定数を変化させるようにしても良い。
ドライバ回路6の出力段としては、nMOSFETのオープンドレインの電流流し込みタイプではなく、pMOSFETから電圧を出力したり、MOSFETに代えてPNPトランジスタ、NPNトランジスタを用いたりしても良い。
単一バス上の信号がハイアクティブの信号形態となるように構成しても良い。
ドライバ回路6の出力段としては、nMOSFETのオープンドレインの電流流し込みタイプではなく、pMOSFETから電圧を出力したり、MOSFETに代えてPNPトランジスタ、NPNトランジスタを用いたりしても良い。
単一バス上の信号がハイアクティブの信号形態となるように構成しても良い。
図面中、1はマスタ通信装置、2はスレーブ通信装置、3は単一バス、4aはデータ送信回路(同期信号生成手段、マスタデータ送信手段)、5は水晶発振回路(同期信号生成手段)、6はドライバ回路(スルーレート抑制手段)、15aは立下りエッジ検知回路(同期タイミング確立手段、エッジ検知回路)、15bは同期回路(同期タイミング確立手段、同期回路)、15cはデータ送信回路(スレーブデータ送信手段)、18はCR発振回路(スレーブデータ送信手段)である。
Claims (6)
- マスタ通信装置(1)とスレーブ通信装置(2)とを単一バス(3)で接続し、前記マスタ通信装置は、一定周期のパルス状の同期信号を生成する同期信号生成手段(4a、5)と、前記同期信号に同期させたデータを前記単一バスを介して前記スレーブ通信装置2に常に送信するマスタデータ送信手段(4a)とを有し、前記スレーブ通信装置は、前記同期信号から同期タイミングを確立する同期タイミング確立手段(15a,15b)と、前記同期タイミングに同期させてデータを前記マスタ通信装置に送信するスレーブデータ送信手段(15c、18)とを有した単一バス通信システムにおいて、
前記マスタ通信装置は、前記スレーブデータ送信手段との間でデータ通信していない非データ通信期間は、前記同期信号の立上り及び立下りの少なくとも一方のスルーレートを抑制するスルーレート抑制手段(6)を備えたことを特徴とする単一バス通信システム。 - 前記同期タイミング確立手段は、
前記同期信号の立上り及び立下りの内、同期タイミングを確立するための一方のエッジを検知するエッジ検知回路(15a)と、
前記エッジ検知回路によるエッジ検知により前記同期タイミングを生成する同期回路(15b)と、
から構成されていることを特徴とする請求項1に記載の単一バス通信システム。 - 前記同期信号は、立上り及び立下りの内、前記エッジ検知回路により前記同期タイミングを確立しない他方のエッジのスルーレートは常に抑制されており、
前記スルーレート抑制手段は、前記非データ通信期間に、前記同期タイミングを確立するための一方のエッジのスルーレートを抑制することを特徴とする請求項2に記載の単一バス通信システム。 - 前記単一バスは車両に搭載され、
前記マスタ通信装置及び前記スレーブ通信装置は、車両に搭載された車両用制御装置の通信装置であることを特徴とする請求項1から3の何れか一項に記載の単一バス通信システム。 - 請求項1から4の何れか一項に記載の単一バス通信システムで用いられることを特徴とするマスタ通信装置。
- 請求項1から4の何れか一項に記載の単一バス通信システムで用いられることを特徴とするスレーブ通信装置。
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JP2014185172A JP2016058949A (ja) | 2014-09-11 | 2014-09-11 | 単一バス通信システム、マスタ通信装置及びスレーブ通信装置 |
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Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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US10305672B2 (en) | 2017-08-09 | 2019-05-28 | Denso Corporation | Communication device and communication system |
JP2019146029A (ja) * | 2018-02-21 | 2019-08-29 | 株式会社デンソー | バス通信システム |
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- 2014-09-11 JP JP2014185172A patent/JP2016058949A/ja active Pending
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