JP2015194787A - 撮像レンズおよび撮像装置 - Google Patents

Abstract

【課題】撮像レンズにおいて、小型化、低コスト化、広角化および高性能化が実現可能であり、さらには使用する撮像素子に制限をなくす。【解決手段】撮像レンズ１は、物体側から順に、負の第１レンズＬ１、負の第２レンズＬ２、正の第３レンズＬ３、正の第４レンズＬ４、負の第５レンズＬ５および正の第６レンズＬ６との実質的に６枚のレンズからなる。第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、第４レンズＬ４および第６レンズＬ６の材質のｄ線に対するアッベ数が４０以上であり、第５レンズＬ５の材質のｄ線に対するアッベ数が３０以下である。第２レンズＬ２および第３レンズＬ３の物体側の面の曲率半径、並びに第４レンズＬ４の物体側および像側の面の曲率半径に関する所定の条件式を満足する。【選択図】図１

Description

本発明は、撮像レンズおよび撮像装置に関し、より詳しくは、ＣＣＤ（Ｃｈａｒｇｅ Ｃｏｕｐｌｅｄ Ｄｅｖｉｃｅ）やＣＭＯＳ（Ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ Ｍｅｔａｌ Ｏｘｉｄｅ Ｓｅｍｉｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）等の撮像素子を用いた車載用カメラ、携帯端末用カメラ、監視カメラ等に使用されるのに好適な撮像レンズ、および該撮像レンズを備えた撮像装置に関するものである。

ＣＣＤやＣＭＯＳ等の撮像素子は近年非常に小型化および高画素化が進んでいる。それとともに、これら撮像素子を備えた撮像機器本体も小型化が進み、それに搭載される撮像レンズにも良好な光学性能に加え、小型化が求められている。一方、車載用カメラや監視カメラ等の用途では、小型化とともに、安価に構成可能で、広角で高性能であることが求められている。

下記特許文献１〜１６には、小型のＣＣＤが搭載されたカメラに使用可能で、プラスチック非球面レンズを用いた６枚構成のレンズ系が開示されている。

特開２００５−２２１９２０号公報 特開２００６−１７１５９７号公報 特開２００６−３４９９２０号公報 特開２００７−１６４０７９号公報 特開２００７−２４９０７３号公報 特開２００８−１３４４９４号公報 特開２０１０−２４３７０９号公報 特許第２５９９３１２号公報 米国特許明細書第７０２３６２８号 米国特許明細書第７７６８７１９号 米国特許明細書第７９３３０７８号 特開２０１０−１６０４７９号公報 特開２００８−７６７１６号公報 特開２００９−９２７９７号公報 特開２００９−９２７９８号公報 特開２０１０−００９０２８号公報

ところで、車載用カメラや監視カメラ等に搭載される撮像レンズに対する要求は年々厳しくなっており、さらなる小型化、低コスト化、広角化および高性能化が望まれている。

ここで、特許文献１，２，４，８，９，１１に記載されたレンズ系は、接合レンズを使用しているため色収差や感度の面で有利だが、使用条件によっては特殊な接合剤や加工をする必要がありコストアップとなる。特許文献３に記載されたレンズ系は、半画角が４０°以下であり、本発明のような広角の課題に対しては広角化が不十分である。また、特許文献１０に記載されたレンズ系は、アナモフィックレンズであるため、安価に作製することができない。

本発明は、上記事情に鑑み、小型化、低コスト化、広角化および高性能化が実現可能な撮像レンズ、および該撮像レンズを備えた撮像装置を提供することを目的とするものである。

本発明の第１の撮像レンズは、物体側から順に、負の第１レンズと、負の第２レンズと、正の第３レンズと、正の第４レンズと、負の第５レンズと、正の第６レンズとの実質的に６枚のレンズからなり、
前記第１レンズ、前記第２レンズ、前記第４レンズおよび前記第６レンズの材質のｄ線に対するアッベ数が４０以上であり、
前記第５レンズの材質のｄ線に対するアッベ数が３０以下であり、
下記条件式を満足することを特徴とするものである。

−０．０７５＜（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．１１ … （１−２）
−１＜ｆ／Ｒ５＜１ … （２０）
−２．０＜ｆ／Ｒ３＜１．５ … （２１−２）
ただし、
Ｒ３：前記第２レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ５：前記第３レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ８：前記第４レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ９：前記第４レンズの像側の面の曲率半径
ｆ：全系の焦点距離
本発明の第２の撮像レンズは、物体側から順に、負の第１レンズと、負の第２レンズと、正の第３レンズと、正の第４レンズと、負の第５レンズと、正の第６レンズとの実質的に６枚のレンズからなり、
下記条件式（１）および（６）を満足することを特徴とするものである。

−０．６１＜（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．４４ … （１）
３８．１＜νｄ３＋νｄ５＜４５．１ … （６）
ただし、
Ｒ８：前記第４レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ９：前記第４レンズの像側の面の曲率半径
νｄ３：前記第３レンズの材質のｄ線に対するアッベ数
νｄ５：前記第５レンズの材質のｄ線に対するアッベ数
本発明の第３の撮像レンズは、物体側から順に、負の第１レンズと、負の第２レンズと、正の第３レンズと、正の第４レンズと、負の第５レンズと、正の第６レンズとの実質的に６枚のレンズからなり、
下記条件式（１−１）および（１２）を満足することを特徴とするものである。

−０．１１＜（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９） … （１−１）
Ｒ９／ｆ＜−２．９ … （１２）
ただし、
Ｒ８：前記第４レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ９：前記第４レンズの像側の面の曲率半径
ｆ：全系の焦点距離
本発明の第４の撮像レンズは、物体側から順に、負の第１レンズと、負の第２レンズと、正の第３レンズと、正の第４レンズと、負の第５レンズと、正の第６レンズとの実質的に６枚のレンズからなり、
下記条件式（１−２）および（４）を満足することを特徴とするものである。

−０．０７５＜（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．１１ … （１−２）
−１．０４＜（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）＜−０．３４ … （４）
ただし、
Ｒ８：前記第４レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ９：前記第４レンズの像側の面の曲率半径
Ｒ１０：前記第５レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ１１：前記第５レンズの像側の面の曲率半径
本発明の第５の撮像レンズは、物体側から順に、負の第１レンズと、負の第２レンズと、正の第３レンズと、正の第４レンズと、負の第５レンズと、正の第６レンズとの実質的に６枚のレンズからなり、
前記第３レンズの物体側の面が凹面であり、
下記条件式（１−３）および（４−１）を満足することを特徴とするものである。

（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．１７ … （１−３）
（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）＜−０．３５ … （４−１）
ただし、
Ｒ８：前記第４レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ９：前記第４レンズの像側の面の曲率半径
Ｒ１０：前記第５レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ１１：前記第５レンズの像側の面の曲率半径
本発明の第６の撮像レンズは、物体側から順に、負の第１レンズと、負の第２レンズと、正の第３レンズと、正の第４レンズと、負の第５レンズと、正の第６レンズとの実質的に６枚のレンズからなり、
前記第３レンズの物体側の面が凹面であり、
前記第４レンズが両凸レンズであり、
前記第５レンズが両凹レンズであり、
下記条件式（１−３）および（４−１）を満足することを特徴とするものである。

（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．１７ … （１−３）
（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）＜−０．３５ … （４−１）
ただし、
Ｒ８：前記第４レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ９：前記第４レンズの像側の面の曲率半径
Ｒ１０：前記第５レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ１１：前記第５レンズの像側の面の曲率半径
「実質的に６枚のレンズからなる」とは、６枚のレンズ以外に，実質的にパワーを持たないレンズ、絞りやカバーガラス等のレンズ以外の光学要素、レンズフランジ、レンズバレル、撮像素子、手ぶれ補正機構等の機構部分等を持つものも含むことを意味する。

本発明の第１から第６の撮像レンズを実質的に６枚のレンズからなるものとすることで、良好な光学性能を得ることができるとともに、レンズ枚数を抑えることで、小型化とコストを抑えることが可能となる。

なお、本発明においては、凸面、凹面、平面、両凹、メニスカス、両凸、平凸および平凹等といったレンズの面形状、正のレンズおよび負のレンズといったレンズの屈折力の符号は、非球面が含まれているものについてはとくに断りのない限り近軸領域で考えるものとする。また、本発明においては、曲率半径の符号は、面形状が物体側に凸の場合を正、像側に凸の場合を負とすることにする。

上記本発明の第１から第６の撮像レンズにおいては、下記条件式（１９）〜（２３）を満足することが好ましい。なお、好ましい態様としては、下記条件式（１９）〜（２３）のいずれか１つの構成を有するものでもよく、あるいは任意の２つ以上を組み合わせた構成を有するものでもよい。

１＜（Ｄ４＋Ｄ５）／ｆ＜６ … （１９）
−１＜ｆ／Ｒ５＜１ … （２０）
−３＜ｆ／Ｒ３＜３ … （２１）
−３０＜ｆ２３／ｆ＜−３ … （２２）
２＜ｆ４５／ｆ＜２５ … （２３）
ただし、
Ｄ４：第２レンズと第３レンズとの光軸上の空気間隔
Ｄ５：第３レンズの中心厚
ｆ：全系の焦点距離
Ｒ５：第３レンズの物体側の面の曲率半径
Ｒ３：第２レンズの物体側の面の曲率半径
ｆ２３：第２レンズおよび第３レンズの合成焦点距離
ｆ４５：第４レンズおよび第５レンズの合成焦点距離
本発明の撮像装置は、上記記載の本発明の第１から第６の撮像レンズの少なくともいずれか１つを備えたことを特徴とするものである。

本発明の第１の撮像レンズによれば、最小６枚のレンズ系において、全系におけるパワー配置等を好適に設定し、条件式（１−２）、（２０）および（２１−２）を満足するようにしているため、小型化、低コスト化および広角化を達成できるとともに、諸収差を良好に補正して、結像領域周辺部まで良好な像を得ることができる高い光学性能を有する撮像レンズを実現することができる。

本発明の第２の撮像レンズによれば、最小６枚のレンズ系において、全系におけるパワー配置等を好適に設定し、条件式（１）および（６）を満足するようにしているため、小型化、低コスト化および広角化を達成できるとともに、諸収差を良好に補正して、結像領域周辺部まで良好な像を得ることができる高い光学性能を有する撮像レンズを実現することができる。

本発明の第３の撮像レンズによれば、最小６枚のレンズ系において、全系におけるパワー配置等を好適に設定し、条件式（１−１）および（１２）を満足するようにしているため、小型化、低コスト化および広角化を達成できるとともに、諸収差を良好に補正して、結像領域周辺部まで良好な像を得ることができる高い光学性能を有する撮像レンズを実現することができる。

本発明の第４の撮像レンズによれば、最小６枚のレンズ系において、全系におけるパワー配置等を好適に設定し、条件式（１−２）および（４）を満足するようにしているため、小型化、低コスト化および広角化を達成できるとともに、諸収差を良好に補正して、結像領域周辺部まで良好な像を得ることができる高い光学性能を有する撮像レンズを実現することができる。

本発明の第５の撮像レンズによれば、最小６枚のレンズ系において、全系におけるパワー配置、第３レンズの面形状等を好適に設定し、条件式（１−３）および（４−１）を満足するようにしているため、小型化、低コスト化および広角化を達成できるとともに、諸収差を良好に補正して、結像領域周辺部まで良好な像を得ることができる高い光学性能を有する撮像レンズを実現することができる。

本発明の第６の撮像レンズによれば、最小６枚のレンズ系において、全系におけるパワー配置、第３レンズ、第４レンズおよび第５レンズの面形状等を好適に設定し、条件式（１−３）および（４−１）を満足するようにしているため、小型化、低コスト化および広角化を達成できるとともに、諸収差を良好に補正して、結像領域周辺部まで良好な像を得ることができる高い光学性能を有する撮像レンズを実現することができる。

本発明の撮像装置によれば、本発明の撮像レンズを備えているため、小型で安価に構成でき、広い画角での撮影が可能であり、解像度の高い良好な像を得ることができる。

本発明の一実施形態に係る撮像レンズの構成と光路を示す図 第２レンズの面形状等を説明するための図 本発明の実施例１の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例２の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例３の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例４の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例５の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例６の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例７の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例８の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例９の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例１０の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例１１の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例１２の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例１３の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例１４の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例１５の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例１６の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例１７の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例１８の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 本発明の実施例１９の撮像レンズのレンズ構成を示す断面図 図２２（Ａ）〜図２２（Ｄ）は本発明の実施例１の撮像レンズの各収差図 図２３（Ａ）〜図２３（Ｄ）は本発明の実施例２の撮像レンズの各収差図 図２４（Ａ）〜図２４（Ｄ）は本発明の実施例３の撮像レンズの各収差図 図２５（Ａ）〜図２５（Ｄ）は本発明の実施例４の撮像レンズの各収差図 図２６（Ａ）〜図２６（Ｄ）は本発明の実施例５の撮像レンズの各収差図 図２７（Ａ）〜図２７（Ｄ）は本発明の実施例６の撮像レンズの各収差図 図２８（Ａ）〜図２８（Ｄ）は本発明の実施例７の撮像レンズの各収差図 図２９（Ａ）〜図２９（Ｄ）は本発明の実施例８の撮像レンズの各収差図 図３０（Ａ）〜図３０（Ｄ）は本発明の実施例９の撮像レンズの各収差図 図３１（Ａ）〜図３１（Ｄ）は本発明の実施例１０の撮像レンズの各収差図 図３２（Ａ）〜図３２（Ｄ）は本発明の実施例１１の撮像レンズの各収差図 図３３（Ａ）〜図３３（Ｄ）は本発明の実施例１２の撮像レンズの各収差図 図３４（Ａ）〜図３４（Ｄ）は本発明の実施例１３の撮像レンズの各収差図 図３５（Ａ）〜図３５（Ｄ）は本発明の実施例１４の撮像レンズの各収差図 図３６（Ａ）〜図３６（Ｄ）は本発明の実施例１５の撮像レンズの各収差図 図３７（Ａ）〜図３７（Ｄ）は本発明の実施例１６の撮像レンズの各収差図 図３８（Ａ）〜図３８（Ｄ）は本発明の実施例１７の撮像レンズの各収差図 図３９（Ａ）〜図３９（Ｄ）は本発明の実施例１８の撮像レンズの各収差図 図４０（Ａ）〜図４０（Ｄ）は本発明の実施例１９の撮像レンズの各収差図 本発明の実施形態に係る車載用の撮像装置の配置を説明するための図

以下、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。
〔撮像レンズの実施形態〕
まず、図１を参照しながら、本発明の実施形態に係る撮像レンズについて説明する。図１は、本発明の実施形態に係る撮像レンズ１の構成と光路を示す図である。なお、図１に示す撮像レンズ１は後述する本発明の実施例１に係る撮像レンズに対応するものである。

図１では、図の左側が物体側、右側が像側であり、無限遠の距離にある物点からの軸上光束２、全画角２ωでの軸外光束３、４も併せて示してある。図１では、撮像レンズ１が撮像装置に適用される場合を考慮して、撮像レンズ１の像点Ｐｉｍを含む像面Ｓｉｍに配置された撮像素子５も図示している。撮像素子５は、撮像レンズ１により形成される光学像を電気信号に変換するものであり、例えばＣＣＤイメージセンサやＣＭＯＳイメージセンサ等を用いることができる。

なお、撮像レンズ１を撮像装置に適用する際には、レンズを装着するカメラ側の構成に応じて、カバーガラスや、ローパスフィルタまたは赤外線カットフィルタ等を設けることが好ましく、図１では、これらを想定した平行平板状の光学部材ＰＰを最も像側のレンズと撮像素子５（像面Ｓｉｍ）との間に配置した例を示している。

まず、本発明の第１の実施形態の構成について説明する。本発明の第１の実施形態に係る撮像レンズは、物体側から順に、負の第１レンズＬ１と、負の第２レンズＬ２と、正の第３レンズＬ３と、正の第４レンズＬ４と、負の第５レンズＬ５と、正の第６レンズＬ６とを備える。図１に示す例では、第３レンズＬ３と第４レンズＬ４との間に開口絞りＳｔが配置されている。なお、図１における開口絞りＳｔは、形状や大きさを表すものではなく、光軸Ｚ上の位置を示すものである。開口絞りＳｔを第３レンズＬ３と第４レンズＬ４との間に配置することで、系全体を小型化することが可能となる。開口絞りＳｔが物体側に近い位置にあると、第１レンズＬ１の外径を小さくすることが容易となるが、開口絞りＳｔが物体側に近づきすぎると第１レンズＬ１および第２レンズＬ２で軸上光線と軸外光線との分離が難しくなり、像面湾曲の補正が困難となる。開口絞りＳｔを第３レンズＬ３と第４レンズＬ４との間に配置することで、レンズ径を小型化しながら像面湾曲を補正することが容易となる。

この撮像レンズは、最小６枚という少ないレンズ枚数で構成することで、低コスト化とともに光軸方向の全長の小型化を図ることができる。また、物体側に配置された２枚のレンズである第１レンズＬ１と第２レンズＬ２とをともに負のレンズとすることで、レンズ系全体を広角化することが容易となる。また、最も物体側に負のレンズを２枚並べることで、負のパワーを２枚のレンズで分担することができ、広い画角から入射する光線を段階的に曲げることができるため、ディストーションを効果的に補正することができる。正のレンズも第３レンズＬ３と第４レンズＬ４と第６レンズＬ６との３枚とすることで、像面で像を結ぶための収束作用および正のレンズに求められる各収差の補正をこれらの３枚のレンズで分担することができ、効果的に補正することができる。

第３レンズＬ３を正のレンズとすることで、像面湾曲を良好に補正することが可能となる。第４レンズＬ４を正のレンズ、第５レンズＬ５を負のレンズとすることで、軸上の色収差および倍率の色収差を良好に補正することが可能となる。第６レンズＬ６を正のレンズとすることで、周辺の光線が撮像レンズの結像面に入射する角度を小さくすることができ、シェーディングを抑えることができる。第４レンズＬ４を正のレンズ、第５レンズＬ５を負のレンズ、第６レンズＬ６を正のレンズとすることで、球面収差および像面湾曲を良好に補正することが可能となる。物体側から順に、負、負、正、正、負、正のパワー配置とすることで、Ｆ値が小さなレンズ系においても、小型、広角で良好な解像性を持ったレンズ系を得ることが可能になる。

また、本発明の第１の実施形態に係る撮像レンズは、下記条件式（１）および（６）を満足するように構成されている。

−０．６１＜（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．４４ … （１）
３８．１＜νｄ３＋νｄ５＜４５．１ … （６）
ただし、
Ｒ８：第４レンズＬ４の物体側の面の曲率半径
Ｒ９：第４レンズＬ４の像側の面の曲率半径
νｄ３：第３レンズＬ３の材質のｄ線に対するアッベ数
νｄ５：第５レンズＬ５の材質のｄ線に対するアッベ数
条件式（１）の上限および下限を満足することで、第４レンズＬ４を両凸レンズとすることができ、第４レンズＬ４のパワーを強くすることが容易となるため、色収差の補正が容易となる。条件式（１）の下限を満足することで、物体側の面の曲率半径が小さくなるのを抑えることが容易となり、像面湾曲およびコマ収差の補正が容易となる。条件式（１）の上限を満足することで、前後面の曲率半径の絶対値の差を抑えることが容易となり、球面収差の補正が容易となる。

条件式（６）の下限を下回ると、第３レンズＬ３および第５レンズＬ５のどちらかもしくは両方のアッベ数が小さくなりすぎてしまい、軸上の色収差および倍率の色収差の補正は容易だが、材質のコストが高く、レンズ系を安価に作製することが困難となる。条件式（６）の上限を上回ると、第３レンズＬ３および第５レンズＬ５のどちらかもしくは両方のアッベ数が大きくなり、軸上の色収差および倍率の色収差の補正が困難となる。

次に、本発明の第２の実施形態の構成について説明する。本発明の第２の実施形態に係る撮像レンズは、物体側から順に、負の第１レンズＬ１と、負の第２レンズＬ２と、正の第３レンズＬ３と、正の第４レンズＬ４と、負の第５レンズＬ５と、正の第６レンズＬ６とを備える。

この撮像レンズは、最小６枚という少ないレンズ枚数で構成することで、低コスト化とともに光軸方向の全長の小型化を図ることができる。また、物体側に配置された２枚のレンズである第１レンズＬ１と第２レンズＬ２とをともに負のレンズとすることで、レンズ系全体を広角化することが容易となる。また、最も物体側に負のレンズを２枚並べることで、負のパワーを２枚のレンズで分担することができ、広い画角から入射する光線を段階的に曲げることができるため、ディストーションを効果的に補正することができる。正のレンズも第３レンズＬ３と第４レンズＬ４と第６レンズＬ６との３枚とすることで、像面で像を結ぶための収束作用および正のレンズに求められる各収差の補正をこれらの３枚のレンズで分担することができ、効果的に補正することができる。

第３レンズＬ３を正のレンズとすることで、像面湾曲を良好に補正することが可能となる。第４レンズＬ４を正のレンズ、第５レンズＬ５を負のレンズとすることで、軸上の色収差および倍率の色収差を良好に補正することが可能となる。第６レンズＬ６を正のレンズとすることで、周辺の光線が撮像レンズの結像面に入射する角度を小さくすることができ、シェーディングを抑えることができる。第４レンズＬ４を正のレンズ、第５レンズＬ５を負のレンズ、第６レンズＬ６を正のレンズとすることで、球面収差および像面湾曲を良好に補正することが可能となる。物体側から順に、負、負、正、正、負、正のパワー配置とすることで、Ｆ値が小さなレンズ系においても、小型、広角で良好な解像性を持ったレンズ系を得ることが可能になる。

また、本発明の第２の実施形態に係る撮像レンズは、下記条件式（１−１）および（１２）を満足するように構成されている。

−０．１１＜（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９） … （１−１）
Ｒ９／ｆ＜−２．９ … （１２）
ただし、
Ｒ８：第４レンズＬ４の物体側の面の曲率半径
Ｒ９：第４レンズＬ４の像側の面の曲率半径
ｆ：全系の焦点距離
条件式（１−１）の下限を満足することで、第４レンズＬ４を両凸レンズとすることができ、第４レンズＬ４のパワーを強くすることが容易となるため、色収差の補正が容易となる。条件式（１−１）の下限を満足することで、物体側の面の曲率半径が小さくなるのを抑えることが容易となり、像面湾曲およびコマ収差の補正が容易となる。

条件式（１２）の上限を満足することで、第４レンズＬ４の像側の面の曲率半径絶対値が小さくなりすぎるのを抑えることが容易となり、第４レンズＬ４のコバを大きくするのが容易となり、加工が容易となることで、コストを抑えることが容易となる。

次に、本発明の第３の実施形態の構成について説明する。本発明の第３の実施形態に係る撮像レンズは、物体側から順に、負の第１レンズＬ１と、負の第２レンズＬ２と、正の第３レンズＬ３と、正の第４レンズＬ４と、負の第５レンズＬ５と、正の第６レンズＬ６とを備える。

この撮像レンズは、最小６枚という少ないレンズ枚数で構成することで、低コスト化とともに光軸方向の全長の小型化を図ることができる。また、物体側に配置された２枚のレンズである第１レンズＬ１と第２レンズＬ２とをともに負のレンズとすることで、レンズ系全体を広角化することが容易となる。また、最も物体側に負のレンズを２枚並べることで、負のパワーを２枚のレンズで分担することができ、広い画角から入射する光線を段階的に曲げることができるため、ディストーションを効果的に補正することができる。正のレンズも第３レンズＬ３と第４レンズＬ４と第６レンズＬ６との３枚とすることで、像面で像を結ぶための収束作用および正のレンズに求められる各収差の補正をこれらの３枚のレンズで分担することができ、効果的に補正することができる。

第３レンズＬ３を正のレンズとすることで、像面湾曲を良好に補正することが可能となる。第４レンズＬ４を正のレンズ、第５レンズＬ５を負のレンズとすることで、軸上の色収差および倍率の色収差を良好に補正することが可能となる。第６レンズＬ６を正のレンズとすることで、周辺の光線が撮像レンズの結像面に入射する角度を小さくすることができ、シェーディングを抑えることができる。第４レンズＬ４を正のレンズ、第５レンズＬ５を負のレンズ、第６レンズＬ６を正のレンズとすることで、球面収差および像面湾曲を良好に補正することが可能となる。物体側から順に、負、負、正、正、負、正のパワー配置とすることで、Ｆ値が小さなレンズ系においても、小型、広角で良好な解像性を持ったレンズ系を得ることが可能になる。

また、本発明の第３の実施形態に係る撮像レンズは、下記条件式（１−２）および（４）を満足するように構成されている。

−０．０７５＜（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．１１ … （１−２）
−１．０４＜（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）＜−０．３４ … （４）
ただし、
Ｒ８：第４レンズＬ４の物体側の面の曲率半径
Ｒ９：第４レンズＬ４の像側の面の曲率半径
Ｒ１０：第５レンズＬ５の物体側の面の曲率半径
Ｒ１１：第５レンズＬ５の像側の面の曲率半径
条件式（１−２）の上限および下限を満足することで、第４レンズＬ４を両凸レンズとすることができ、第４レンズＬ４のパワーを強くすることが容易となるため、色収差の補正が容易となる。条件式（１−２）の下限を満足することで、物体側の面の曲率半径が小さくなるのを抑えることが容易となり、像面湾曲およびコマ収差の補正が容易となる。条件式（１−２）の上限を満足することで、前後面の曲率半径の絶対値の差を抑えることが容易となり、球面収差の補正が容易となる。

条件式（４）の下限を満足することで、第５レンズＬ５のパワーが弱くなるのを防ぐことが容易となり、色収差の補正が容易となる。条件式（４）の上限を満足することで、第５レンズＬ５の物体側の面の曲率半径が大きくなるのを防ぐことが容易となり、色収差の補正が容易となるか、第５レンズＬ５の像側の面の曲率半径が小さくなりすぎるのを防ぐことが容易となり、広角化が容易となるか、像面湾曲、コマ収差の補正が容易となる。

次に、本発明の第４の実施形態の構成について説明する。本発明の第４の実施形態に係る撮像レンズは、物体側から順に、負の第１レンズＬ１と、負の第２レンズＬ２と、正の第３レンズＬ３と、正の第４レンズＬ４と、負の第５レンズＬ５と、正の第６レンズＬ６とを備える。

この撮像レンズは、最小６枚という少ないレンズ枚数で構成することで、低コスト化とともに光軸方向の全長の小型化を図ることができる。また、物体側に配置された２枚のレンズである第１レンズＬ１と第２レンズＬ２とをともに負のレンズとすることで、レンズ系全体を広角化することが容易となる。また、最も物体側に負のレンズを２枚並べることで、負のパワーを２枚のレンズで分担することができ、広い画角から入射する光線を段階的に曲げることができるため、ディストーションを効果的に補正することができる。正のレンズも第３レンズＬ３と第４レンズＬ４と第６レンズＬ６との３枚とすることで、像面で像を結ぶための収束作用および正のレンズに求められる各収差の補正をこれらの３枚のレンズで分担することができ、効果的に補正することができる。

第３レンズＬ３を正のレンズとすることで、像面湾曲を良好に補正することが可能となる。第４レンズＬ４を正のレンズ、第５レンズＬ５を負のレンズとすることで、軸上の色収差および倍率の色収差を良好に補正することが可能となる。第６レンズＬ６を正のレンズとすることで、周辺の光線が撮像レンズの結像面に入射する角度を小さくすることができ、シェーディングを抑えることができる。第４レンズＬ４を正のレンズ、第５レンズＬ５を負のレンズ、第６レンズＬ６を正のレンズとすることで、球面収差および像面湾曲を良好に補正することが可能となる。物体側から順に、負、負、正、正、負、正のパワー配置とすることで、Ｆ値が小さなレンズ系においても、小型、広角で良好な解像性を持ったレンズ系を得ることが可能になる。

また、第４の実施形態に係る撮像レンズは、第３レンズＬ３の物体側の面が凹面である。第３レンズＬ３の物体側の面を凹面とすることで、広角化が容易となるとともに、第１レンズＬ１および第２レンズＬ２で軸上光線と周辺光線とを分離することが容易となる。

また、本発明の第４の実施形態に係る撮像レンズは、下記条件式（１−３）および（４−１）を満足するように構成されている。

（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．１７ … （１−３）
（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）＜−０．３５ … （４−１）
ただし、
Ｒ８：第４レンズＬ４の物体側の面の曲率半径
Ｒ９：第４レンズＬ４の像側の面の曲率半径
Ｒ１０：第５レンズＬ５の物体側の面の曲率半径
Ｒ１１：第５レンズＬ５の像側の面の曲率半径
条件式（１−３）の上限を満足することで、第４レンズＬ４を両凸レンズとすることができ、第４レンズＬ４のパワーを強くすることが容易となるため、色収差の補正が容易となる。また、条件式（１−３）の上限を満足することで、前後面の曲率半径の絶対値の差を抑えることが容易となり、球面収差の補正が容易となる。

条件式（４−１）の上限を満足することで、第５レンズＬ５の物体側の面の曲率半径が大きくなるのを防ぐことが容易となり、色収差の補正が容易となるか、第５レンズＬ５の像側の面の曲率半径が小さくなりすぎるのを防ぐことが容易となり、広角化が容易となるか、像面湾曲、コマ収差の補正が容易となる。

次に、本発明の第５の実施形態の構成について説明する。本発明の第５の実施形態に係る撮像レンズは、物体側から順に、負の第１レンズＬ１と、負の第２レンズＬ２と、正の第３レンズＬ３と、正の第４レンズＬ４と、負の第５レンズＬ５と、正の第６レンズＬ６とを備える。

この撮像レンズは、最小６枚という少ないレンズ枚数で構成することで、低コスト化とともに光軸方向の全長の小型化を図ることができる。また、物体側に配置された２枚のレンズである第１レンズＬ１と第２レンズＬ２とをともに負のレンズとすることで、レンズ系全体を広角化することが容易となる。また、最も物体側に負のレンズを２枚並べることで、負のパワーを２枚のレンズで分担することができ、広い画角から入射する光線を段階的に曲げることができるため、ディストーションを効果的に補正することができる。正のレンズも第３レンズＬ３と第４レンズＬ４と第６レンズＬ６との３枚とすることで、像面で像を結ぶための収束作用および正のレンズに求められる各収差の補正をこれらの３枚のレンズで分担することができ、効果的に補正することができる。

第３レンズＬ３を正のレンズとすることで、像面湾曲を良好に補正することが可能となる。第４レンズＬ４を正のレンズ、第５レンズＬ５を負のレンズとすることで、軸上の色収差および倍率の色収差を良好に補正することが可能となる。第６レンズＬ６を正のレンズとすることで、周辺の光線が撮像レンズの結像面に入射する角度を小さくすることができ、シェーディングを抑えることができる。第４レンズＬ４を正のレンズ、第５レンズＬ５を負のレンズ、第６レンズＬ６を正のレンズとすることで、球面収差および像面湾曲を良好に補正することが可能となる。物体側から順に、負、負、正、正、負、正のパワー配置とすることで、Ｆ値が小さなレンズ系においても、小型、広角で良好な解像性を持ったレンズ系を得ることが可能になる。

また、第５の実施形態に係る撮像レンズは、第３レンズＬ３の物体側の面が凹面であり、第４レンズＬ４が両凸レンズであり、第５レンズＬ５が両凹レンズである。第３レンズＬ３の物体側の面を凹面とすることで、広角化が容易となるとともに、第１レンズＬ１および第２レンズＬ２で軸上光線と周辺光線とを分離することが容易となる。第４レンズＬ４を両凸レンズとすることで、第４レンズＬ４のパワーを強くすることが容易となり、第５レンズＬ５との間で軸上の色収差および倍率の色収差の補正が容易となる。第５レンズＬ５を両凹レンズとすることで、第５レンズＬ５のパワーを強くすることが容易となり、第４レンズＬ４との間で軸上の色収差および倍率の色収差の補正が容易となる。

また、本発明の第５の実施形態に係る撮像レンズは、下記条件式（１−３）および（４−１）を満足するように構成されている。

（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．１７ … （１−３）
（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）＜−０．３５ … （４−１）
ただし、
Ｒ８：第４レンズＬ４の物体側の面の曲率半径
Ｒ９：第４レンズＬ４の像側の面の曲率半径
Ｒ１０：第５レンズＬ５の物体側の面の曲率半径
Ｒ１１：第５レンズＬ５の像側の面の曲率半径
条件式（１−３）の上限を満足することで、第４レンズＬ４を両凸レンズとすることができ、第４レンズＬ４のパワーを強くすることが容易となるため、色収差の補正が容易となる。また、条件式（１−３）の上限を満足することで、前後面の曲率半径の絶対値の差を抑えることが容易となり、球面収差の補正が容易となる。

条件式（４−１）の上限を満足することで、第５レンズＬ５の物体側の面の曲率半径が大きくなるのを防ぐことが容易となり、色収差の補正が容易となるか、第５レンズＬ５の像側の面の曲率半径が小さくなりすぎるのを防ぐことが容易となり、広角化が容易となるか、像面湾曲、コマ収差の補正が容易となる。

次に、本発明の上記第１から第５の実施形態に係る撮像レンズが有することが好ましい構成を挙げて、その作用効果について説明する。なお、好ましい態様としては、以下のいずれか１つの構成を有するものでもよく、あるいは任意の２つ以上を組み合わせた構成を有するものでもよい。

下記条件式（９）を満足することが好ましい。

２＜ｆ３／ｆ＜１２ … （９）
ただし、
ｆ３：第３レンズＬ３の焦点距離
ｆ：全系の焦点距離
条件式（９）の下限を満足することで、第３レンズＬ３のパワーが強くなりすぎてしまうのを防止でき、バックフォーカスの確保が容易となる。条件式（９）の上限を満足することで、第３レンズＬ３のパワーが弱くなりすぎてしまうのを防止でき、像面湾曲および倍率の色収差の補正が容易となる。

下記条件式（１９）を満足することが好ましい。

１＜（Ｄ４＋Ｄ５）／ｆ＜６ … （１９）
ただし、
Ｄ４：第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との光軸上の空気間隔
Ｄ５：第３レンズＬ３の中心厚
ｆ：全系の焦点距離
条件式（１９）の下限を満足することで、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との間隔、および第３レンズＬ３の中心厚が小さくなりすぎてしまうのを防止でき、第１レンズＬ１および第２レンズＬ２で軸上光線と軸外光線を分離することが容易となり、像面湾曲、ディストーションおよびコマ収差の補正が容易となる。条件式（１９）の上限を満足することで、第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との間隔、および第３レンズＬ３の中心厚が大きくなりすぎてしまうのを防止でき、レンズ全体を小型化することが容易となる。

下記条件式（２０）を満足することが好ましい。

−１＜ｆ／Ｒ５＜１ … （２０）
ただし、
ｆ：全系の焦点距離
Ｒ５：第３レンズＬ３の物体側の面の曲率半径
条件式（２０）の下限を下回ると、第３レンズＬ３の物体側の面が物体側に凹となり、その曲率半径が小さくなりすぎてしまい、第３レンズＬ３のパワーが弱くなり、倍率の色収差の補正が困難となる。条件式（２０）の上限を上回ると、第３レンズＬ３の物体側の面が物体側に凸となり、その曲率半径が小さくなりすぎてしまい、第３レンズＬ３のパワーが強くなりすぎてしまい、倍率の色収差は良好に補正可能だが、像面湾曲の補正が困難となるとともに、バックフォーカスの確保も困難となる。

下記条件式（２１）を満足することが好ましい。

−３＜ｆ／Ｒ３＜３ … （２１）
ただし、
ｆ：全系の焦点距離
Ｒ３：第２レンズＬ２の物体側の面の曲率半径
条件式（２１）の下限を下回ると、第２レンズＬ２の物体側の面が物体側に凹面となり、その曲率半径が小さくなりすぎて、この面で光線が急激に曲げられてしまうためディストーションの補正が困難となる。条件式（２１）の上限を上回ると、第２レンズＬ２の物体側の面が凸面となり、曲率半径が小さくなりすぎるため、第２レンズＬ２のパワーが弱くなり、広角化が困難となるか、レンズ系が大型化してしまう。

下記条件式（２２）を満足することが好ましい。

−３０＜ｆ２３／ｆ＜−３ … （２２）
ただし、
ｆ２３：第２レンズＬ２および第３レンズＬ３の合成焦点距離
ｆ：全系の焦点距離
条件式（２２）の下限を満足することで、第２レンズＬ２のパワーが弱くなりすぎるのを防ぐことができ、広角化が容易となる。条件式（２２）の上限を満足することで、第３レンズＬ３のパワーが弱くなるのを防止でき、倍率の色収差の補正が容易となるか、第２レンズＬ２のパワーが強くなりすぎるのを防止でき、ディストーションの補正が容易となる。

下記条件式（２３）を満足することが好ましい。

２＜ｆ４５／ｆ＜２５ … （２３）
ただし、
ｆ４５：第４レンズＬ４および第５レンズＬ５の合成焦点距離
ｆ：全系の焦点距離
条件式（２３）の下限を下回ると、第４レンズＬ４および第５レンズＬ５の合成焦点距離が小さくなりすぎてしまい、バックフォーカスの確保が困難となる。条件式（２３）の上限を上回ると、第４レンズＬ４および第５レンズＬ５の合成焦点距離が大きくなりすぎてしまい、軸上色収差および倍率の色収差を良好に補正することが困難となる。

下記条件式（２４）を満足することが好ましい。

９＜Ｌ／ｆ＜２０ … （２４）
ただし、
Ｌ：第１レンズの物体側の面から像面までの光軸上の距離（バックフォーカス分は空気換算長）
ｆ：全系の焦点距離
条件式（２４）の上限を上回ると、広角化は容易に達成できるがレンズ系が大型化してしまう。条件式（２４）の下限を下回ると、レンズ系は小型化することができるが、広角化を達成することが困難となる。

下記条件式（２５）を満足することが好ましい。

１＜Ｂｆ／ｆ＜３ … （２５）
ただし、
Ｂｆ：最も像側のレンズの像側の面から像面までの光軸上の距離（空気換算長）
ｆ：全系の焦点距離
条件式（２５）の上限を満足することで、レンズ系の小型化が容易となる。条件式（２５）の下限を満足することで、バックフォーカスの確保が容易となり、レンズとセンサとの間に各種フィルタやカバーガラス等を配置することが容易となる。

下記条件式（２６）を満足することが好ましい。

１．１≦（Ｒ１＋Ｒ２）／（Ｒ１−Ｒ２）≦３．０ … （２６）
ただし、
Ｒ１：第１レンズＬ１の物体側の面の曲率半径
Ｒ２：第１レンズＬ１の像側の面の曲率半径
条件式（２６）を満足することで、第１レンズＬ１を物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとすることができる。第１レンズＬ１を物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとすることで、１８０°を超える広角の光線をとらえることが可能となるとともに、ディストーションの補正も容易となる。条件式（２６）の上限を満足することで、第１レンズＬ１の物体側の面と像側の面との曲率半径が近くなりすぎるのを防ぐことができ、第１レンズＬ１のパワーを強くすることが容易となるため広角化が容易となる。条件式（２６）の下限を満足することで、第１レンズＬ１の物体側の面の曲率半径を小さくすることが容易となり、ディストーションの補正が容易となる。

なお、上記の各条件式については、さらに以下のように上限を追加したり、下限または上限を変更したりしたものを満足することが好ましい。また、好ましい態様としては、以下に述べる下限の変更値と上限の変更値を組み合わせて構成される条件式を満足するものでもよい。下記に例として好ましい条件式の変更例を述べるが、条件式の変更例は下記に式として記載されたものに限定されず、記載された変更値を組み合わせたものとしてもよい。

条件式（１）、（１−１）、（１−２）、（１−３）が規定する（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）の上限は０．４４とすることが好ましく、これにより、球面収差の補正が容易となる。さらに球面収差の補正を容易とするためには、条件式（１）の上限は０．４３とすることが好ましく、０．２５とすることがより好ましく、０．１７とすることがさらに好ましく、０．１６とすることがより好ましく、０．１２とすることがさらによりいっそう好ましく、０．１１とすることがさらにまた好ましい。

（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）の下限は−０．６１とすることが好ましく、これにより、像面湾曲およびコマ収差の補正が容易となる。さらに像面湾曲とコマ収差の補正を容易とするためには、条件式（１）の下限は−０．５５とすることが好ましく、−０．１９とすることがより好ましく、−０．１８とすることがさらに好ましく、−０．１１とすることがさらにより好ましく、−０．１０とすることがさらによりいっそう好ましく、−０．０７５とすることがさらにまた好ましく、−０．０６とすることが最も好ましい。

上記より、例えば下記条件式（１−４）〜（１−７）を満足することが好ましい。

−０．１０＜（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．２５ … （１−４）
−０．０６＜（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．２ … （１−５）
−０．１０＜（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．１６ … （１−６）
−０．０６＜（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．１２ … （１−７）
条件式（４）、（４−１）が規定する（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）の上限は−０．３５とすることが好ましく、これにより、色収差、像面湾曲およびコマ収差の補正が容易となる。さらに色収差、像面湾曲およびコマ収差の補正を容易とするためには、（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）の上限は−０．３４とすることが好ましく、−０．３３とすることがより好ましく、−０．４０とすることがさらに好ましく、−０．５０とすることがさらにより好ましく、−０．５２とすることがさらによりいっそう好ましい。

（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）の下限は−２．６８とすることが好ましい。これにより、第５レンズＬ５のパワーを強くすることが容易となり、色収差の補正が容易となる。さらに色収差の補正を容易とするためには、条件式（４）の下限は−２．０とすることが好ましく、−１．５とすることがより好ましく、−１．３とすることがさらに好ましく、−１．２とすることがさらにより好ましく、−１．０４とすることがさらによりいっそう好ましい。

上記より、例えば下記条件式（４−２）〜（４−５）を満足することが好ましい。

−２．６８＜（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）＜−０．３４ … （４−２）
−１．５＜（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）＜−０．３３ … （４−３）
−１．３＜（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）＜−０．４０ … （４−４）
−１．０４＜（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）＜−０．５２ … （４−５）
条件式（６）の上限は４５．０とすることが好ましく、これにより、軸上の色収差および倍率の色収差の補正が容易となる。さらに軸上の色収差および倍率の色収差の補正を容易とするためには、条件式（６）の上限は４４．８とすることが好ましく、４４．５とすることがさらに好ましい。

条件式（６）の下限は４０．０とすることが好ましく、これにより、レンズ系をより安価に作製することが容易となる。さらにレンズ系を安価にするためには、条件式（６）の下限は４１．０とすることが好ましく、４１．５とすることがより好ましく、４２．０とすることがさらに好ましく、４２．２とすることがさらにより好ましい。

上記より、例えば下記条件式（６−１）〜（６−３）を満足することが好ましい。

４１．０＜νｄ３＋νｄ５＜４５．１ … （６−１）
４２．０＜νｄ３＋νｄ５＜４４．８ … （６−２）
４２．２＜νｄ３＋νｄ５＜４４．５ … （６−３）
条件式（９）の上限は１３とすることが好ましく、これにより像面湾曲および倍率の色収差の補正がより容易となる。像面湾曲および倍率の色収差の補正をさらに容易とするためには、条件式（９）の上限は１２とすることがより好ましく、１０とすることがさらに好ましい。

条件式（９）の下限は４とすることが好ましく、これによりバックフォーカスの確保がさらに容易となる。バックフォーカスの確保をさらに容易とするためには、条件式（９）の下限は５とすることが好ましく、５．５とすることがより好ましい。

上記より、例えば下記条件式（９−１）、（９−２）、（９−３）を満足することが好ましい。

４＜ｆ３／ｆ＜１３ … （９−１）
５＜ｆ３／ｆ＜１２ … （９−２）
５．５＜ｆ３／ｆ＜１０ … （９−３）
条件式（１２）の上限は−２．９５とすることが好ましく、これにより、色収差の補正がさらに容易となる。さらに色収差の補正を容易とするためには、条件式（１２）の上限を−２．９８とすることが好ましく、−３．０とすることがより好ましい。

条件式（１２）に下限を設けることが好ましく、この場合、下限は−６．２とすることが好ましい。これにより、第４レンズＬ４の像側の面の曲率半径絶対値が小さくなりすぎるのを抑えることが容易となり、第４レンズＬ４のコバを大きくとることが容易となるため、加工が容易となり、コストを抑えることが容易となる。さらに加工を容易とし、コストを抑えるためには、条件式（１２）の下限は−６．１とすることが好ましく、−５．０とすることがより好ましく、−４．４とすることがさらに好ましく、−４．３とすることがさらにより好ましく、−４．２とすることがさらによりいっそう好ましい。

上記より、例えば下記条件式（１２−１）〜（１２−４）を満足することが好ましい。

Ｒ９／ｆ＜−２．９５ … （１２−１）
−６．１＜ Ｒ９／ｆ＜−２．９５ … （１２−２）
−５．０＜ Ｒ９／ｆ＜−２．９８ … （１２−３）
−４．３＜ Ｒ９／ｆ＜−３．０ … （１２−４）
条件式（１９）の下限は１．４とすることが好ましく、これにより像面湾曲、ディストーションおよびコマ収差の補正が容易となる。像面湾曲、ディストーションおよびコマ収差の補正をさらに容易とするためには、条件式（１９）の下限は１．７とすることが好ましく、１．９とすることがより好ましい。

条件式（１９）の上限は５．５とすることが好ましく、これにより小型化がさらに容易となる。小型化をさらに容易とするためには、条件式（１９）の上限は５．０とすることが好ましく、４．４とすることがより好ましい。

上記より、例えば下記条件式（１９−１）、（１９−２）、（１９−３）を満足することが好ましい。

１．４＜（Ｄ４＋Ｄ５）／ｆ＜５．５ … （１９−１）
１．７＜（Ｄ４＋Ｄ５）／ｆ＜５．０ … （１９−２）
１．９＜（Ｄ４＋Ｄ５）／ｆ＜４．４ … （１９−３）
条件式（２０）の下限は−０．９とすることが好ましく、これにより倍率の色収差の補正が容易となる。倍率の色収差の補正をさらに容易とするためには、条件式（２０）の下限は−０．５とすることが好ましく、−０．２とすることがより好ましい。

条件式（２０）の上限を０．９とすることが好ましく、これにより像面湾曲の補正がさらに容易となる。像面湾曲の補正をさらに容易とするためには、条件式（２０）の上限は０．５とすることが好ましく、０．２とすることがより好ましい。

上記より、例えば下記条件式（２０−１）、（２０−２）、（２０−３）を満足することが好ましい。

−０．９＜ｆ／Ｒ５＜０．９ … （２０−１）
−０．５＜ｆ／Ｒ５＜０．５ … （２０−２）
−０．２＜ｆ／Ｒ５＜０．２ … （２０−３）
条件式（２１）の下限は−２．５とすることが好ましく、これによりディストーションの補正が容易となる。ディストーションの補正をさらに容易とするためには、条件式（２１）の下限は−２．０とすることが好ましく、−１．５とすることがより好ましい。

条件式（２１）の上限を２．０とすることが好ましく、これにより広角化と小型化がさらに容易となる。広角化と小型化をさらに容易とするためには、条件式（２１）の上限は１．５とすることが好ましく、１．０とすることがより好ましい。

上記より、例えば下記条件式（２１−１）、（２１−２）、（２１−３）を満足することが好ましい。

−２．５＜ｆ／Ｒ３＜２．０ … （２１−１）
−２．０＜ｆ／Ｒ３＜１．５ … （２１−２）
−１．５＜ｆ／Ｒ３＜１．０ … （２１−３）
条件式（２２）の下限は−２５とすることが好ましく、これにより広角化が容易となる。広角化をさらに容易とするためには、条件式（２２）の下限は−２０とすることが好ましく、−１９．５とすることがより好ましい。

条件式（２２）の上限を−４とすることが好ましく、これにより倍率の色収差もしくはディストーションの補正がさらに容易となる。倍率の色収差もしくはディストーションの補正をさらに容易とするためには、条件式（２２）の上限は−５とすることが好ましく、−５．５とすることがより好ましい。

上記より、例えば下記条件式（２２−１）、（２２−２）、（２２−３）を満足することが好ましい。

−２５＜ｆ２３／ｆ＜−４ … （２２−１）
−２０＜ｆ２３／ｆ＜−５ … （２２−２）
−１９．５＜ｆ２３／ｆ＜−５．５ … （２２−３）
条件式（２３）の下限は３とすることが好ましく、これによりバックフォーカスの確保が容易となる。バックフォーカスの確保をさらに容易とするためには、条件式（２３）の下限は４とすることが好ましく、４．１とすることがより好ましい。

条件式（２３）の上限を２２とすることが好ましく、これにより軸上色収差および倍率の色収差の補正がさらに容易となる。軸上色収差および倍率の色収差の補正をさらに容易とするためには、条件式（２３）の上限は２０とすることが好ましく、１８とすることがより好ましい。

上記より、例えば下記条件式（２３−１）、（２３−２）、（２３−３）を満足することが好ましい。

３＜ｆ４５／ｆ＜２２ … （２３−１）
４＜ｆ４５／ｆ＜２０ … （２３−２）
４．１＜ｆ４５／ｆ＜１８ … （２３−３）
条件式（２４）の上限は１９．８とすることが好ましい。条件式（２４）の上限を１９．８とすることで、レンズ系の小型化がさらに容易となる。さらに、条件式（２４）の上限は１９．３とすることがより好ましく、１９．０とすることがさらに好ましい。

条件式（２４）の下限は９．５とすることが好ましい。条件式（２４）の下限を９．５とすることで、広角化がさらに容易となる。さらに、条件式（２４）の下限は１０とすることが好ましく、１０．２とすることがより好ましい。

上記より、例えば下記条件式（２４−１）、（２４−２）、（２４−３）を満足することが好ましい。

９．５＜Ｌ／ｆ＜１９．８ … （２４−１）
１０＜Ｌ／ｆ＜１９．３ … （２４−２）
１０．２＜Ｌ／ｆ＜１９．０ … （２４−３）
条件式（２５）の上限は２．９５とすることが好ましい。条件式（２５）の上限を２．９５とすることで、小型化がさらに容易となる。小型化のためには、条件式（２５）の上限は２．９とすることがより好ましく、２．８５とすることがより好ましく、２．３とすることがさらに好ましい。

条件式（２５）の下限は１．５とすることが好ましい。条件式（２５）の下限を１．５とすることで、バックフォーカスの確保がより容易となる。条件式（２５）の下限は１．８とすることがより好ましく、１．８５とすることがさらに好ましい。

上記より、例えば下記条件式（２５−１）、（２５−２）を満足することが好ましい。

１．５＜Ｂｆ／ｆ＜２．９５ … （２５−１）
１．８５＜Ｂｆ／ｆ＜２．８５ … （２５−２）
条件式（２６）の上限は２．５とすることが好ましく、これにより広角化がさらに容易となる。さらに広角化を容易とするためには、条件式（２６）の上限は２．０とすることが好ましく、１．９とすることがより好ましい。

条件式（２６）の下限は１．２とすることが好ましく、これによりディストーションの補正がさらに容易となる。さらに条件式（２６）の下限は１．３とすることが好ましく、１．４とすることがより好ましく、１．５とすることがさらにより好ましい。

上記より、例えば下記条件式（２６−１）、（２６−２）、（２６−３）を満足することが好ましい。

１．２≦（Ｒ１＋Ｒ２）／（Ｒ１−Ｒ２）≦２．５ … （２６−１）
１．３≦（Ｒ１＋Ｒ２）／（Ｒ１−Ｒ２）≦２．０ … （２６−２）
１．５≦（Ｒ１＋Ｒ２）／（Ｒ１−Ｒ２）≦１．９ … （２６−３）
開口絞りは、第３レンズＬ３と第４レンズＬ４との間に配置されていることが好ましい。開口絞りを第３レンズＬ３と第４レンズＬ４との間に配置することで、系全体を小型化することが可能となる。開口絞りが物体側に近い位置にあると、第１レンズＬ１の外径を小さくすることが容易となるが、開口絞りが物体側に近づきすぎると第１レンズＬ１および第２レンズＬ２で軸上光線と軸外光線との分離が難しくなり、像面湾曲の補正が困難となる。開口絞りを第３レンズＬ３と第４レンズＬ４との間に配置することで、レンズ径を小型化しながら像面湾曲を補正することが容易となる。

第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、第４レンズＬ４および第６レンズＬ６の材質のｄ線に対するアッベ数を４０以上とすることが好ましく、これにより、色収差の発生を抑え、良好な解像性能を得ることが可能となる。また、４７以上とすることがより好ましい。

第２レンズＬ２の材質のｄ線に対するアッベ数は５０以上とすることが好ましく、これにより、色収差の発生をさらに抑え、良好な解像性能を得ることが可能となる。また、５２以上とすることがより好ましい。

第６レンズＬ６の材質のｄ線に対するアッベ数は５０以上とすることが好ましく、これにより、色収差の発生をさらに抑え、良好な解像性能を得ることが可能となる。また、５２以上とすることがより好ましい。

第３レンズＬ３の材質のｄ線に対するアッベ数を４０以下とすることが好ましく、これにより、倍率の色収差を良好に補正することが可能となる。また、３０以下とすることがより好ましく、２８以下とすることがさらに好ましく、２５以下とすることがさらにより好ましい。

第５レンズＬ５の材質のｄ線に対するアッベ数を４０以下とすることが好ましく、これにより、倍率の色収差を良好に補正することが可能となる。また、３０以下とすることがより好ましく、２８以下とすることがさらに好ましく、２５以下とすることがさらにより好ましく、２０以下とすることがさらによりいっそう好ましい。

第１レンズＬ１の材質のｄ線に対するアッベ数をνｄ１、第２レンズＬ２の材質のｄ線に対するアッベ数をνｄ２としたとき、νｄ１／νｄ２は０．７以上であることが好ましく、これにより、色収差の発生を抑え、良好な解像性能を得ることができる。さらに、０．８以上であることがより好ましい。第１レンズＬ１と第２レンズＬ２とのアッベ数のバランスをとり、色収差の発生を抑えるためには、νｄ１／νｄ２は１．２以下であることが好ましい。

第２レンズＬ２の材質のｄ線に対するアッベ数をνｄ２、第３レンズＬ３の材質のｄ線に対するアッベ数をνｄ３としたとき、νｄ２／νｄ３は２．０以上であることが好ましく、これにより、軸上の色収差および倍率の色収差を良好に補正することが可能となる。

第１レンズＬ１の材質のｄ線に対するアッベ数をνｄ１、第３レンズＬ３の材質のｄ線に対するアッベ数をνｄ３としたとき、νｄ１／νｄ３は１．４以上であることが好ましく、これにより、軸上の色収差および倍率色収差を良好に補正することが容易となる。さらに軸上の色収差および倍率色収差を良好に補正するためには、１．５以上であることがより好ましい。

第１レンズＬ１の材質のｄ線に対するアッベ数をνｄ１、第３レンズＬ３の材質のｄ線に対するアッベ数をνｄ３としたとき、νｄ１／νｄ３は２．５以下であることが好ましく、これにより、第３レンズＬ３のアッベ数が小さくなりすぎてしまうのを防ぐことができ、第３レンズＬ３の材質を安価とすることが容易となるか、または第１レンズＬ１のアッベ数が大きくなりすぎてしまうのを防ぐことができるため、第１レンズＬ１の屈折率を大きくして、第１レンズＬ１のパワーを強くすることが容易となり、レンズ系の小型化およびディストーションの補正が容易となる。

第１レンズＬ１の材質のｄ線に対する屈折率を１．９０以下とすることが好ましく、これにより、第１レンズＬ１の材質を安価にすることが容易となる。さらに、屈折率の低い材質とすることで、アッベ数の大きい材質を選択することが可能となり、色収差の補正が容易となり、良好な解像性能を得ることが容易となる。さらに色収差を良好に補正するためには、１．８５以下とすることが好ましい。

第１レンズＬ１の材質のｄ線に対する屈折率を１．６０以上とすることが好ましく、これにより、第１レンズＬ１のパワーを強くすることが容易となり、広角化が容易となるとともに、ディストーションの補正が容易となる。さらに広角化およびディストーションの補正を容易とするには１．６５以上とすることがより好ましく、１．７０以上とすることがさらに好ましい。

第２レンズＬ２の材質のｄ線に対する屈折率を１．７０以下とすることが好ましく、これにより、第２レンズＬ２の材質を安価にすることが可能となる。さらに、屈折率の高い材質ではアッベ数が小さくなってしまうため、色収差が大きくなってしまい、良好な解像性能を得ることが困難となる。第２レンズＬ２の材質を安価にするためには、１．６５以下とすることがより好ましく、１．６０以下とすることがさらに好ましい。

第２レンズＬ２の材質のｄ線に対する屈折率を１．５０以上とすることが好ましく、これにより、第２レンズＬ２のパワーを強くすることが容易となり、ディストーションの補正が容易となる。また、第２レンズＬ２のパワーを強くすることが容易となるため、レンズ系を小型化することが容易となる。

第３レンズＬ３の材質のｄ線に対する屈折率を１．７５以下とすることが好ましく、これにより、第３レンズＬ３の材質を安価にすることが可能となる。第３レンズＬ３の材質を安価にするためには、１．７０以下とすることがより好ましく、１．６８以下とすることがさらに好ましく、１．６５以下とすることがさらにより好ましい。

第３レンズＬ３の材質のｄ線に対する屈折率を１．５０以上とすることが好ましく、これにより、第３レンズＬ３の材質の屈折率を高くし、第３レンズＬ３のパワーを強くすることが容易となり、倍率色収差および像面湾曲の補正が容易となる。第３レンズＬ３の屈折率を高くするためには、１．５５以上とすることがより好ましく、１．６０以上とすることがさらに好ましい。

第４レンズの材質のｄ線に対する屈折率を１．８０以下とすることが好ましく、これにより、第４レンズＬ４の材質を安価にすることが可能となる。また、アッベ数の大きい材質を選ぶことが容易となるため、色収差の補正が容易となり、良好な解像性能を得ることができる。

第４レンズＬ４の材質のｄ線に対する屈折率を１．５０以上とすることが好ましく、これにより、第４レンズＬ４の材質の屈折率を高くし、第４レンズＬ４のパワーを強くすることが容易となる。第４レンズＬ４のパワーを強くすることで、第４レンズＬ４で球面収差の補正が容易となるとともに、第４レンズＬ４で光線を大きく曲げることが容易となるため周辺光線が撮像素子へ入射する角度を抑えることが容易となり、シェーディングを抑えることが容易となる。

第５レンズＬ５の材質のｄ線に対する屈折率を１．５０以上とすることが好ましく、これにより、第５レンズＬ５の材質の屈折率を高くし、第５レンズＬ５のパワーを強くすることが容易となる。また、アッベ数の大きい材質を選ぶことが容易となるため、色収差の補正が容易となり、良好な解像性能を得ることができる。第５レンズＬ５の材質の屈折率を高くするためには、１．５５以上とすることがより好ましく、１．６０以上とすることがさらに好ましく、１．８以上とすることがさらにより好ましく、１．９以上とすることがさらによりいっそう好ましい。

第６レンズＬ６の材質のｄ線に対する屈折率を１．５０以上とすることが好ましく、これにより、第６レンズＬ６の材質の屈折率を高くし、第６レンズＬ６のパワーを強くすることが容易となるため、球面収差の補正と光線が撮像素子へ入射する角度を抑えることが容易となり、シェーディングを抑えることが容易となる。第６レンズＬ６の材質のｄ線に対する屈折率を１．７０以下とすることが好ましく、これによりアッベ数の大きい材質を選ぶことが容易となるため、色収差の補正が容易となり、良好な解像性能を得ることが容易となる。色収差の補正のためには、第６レンズＬ６の材質のｄ線に対する屈折率を１．６０以下とすることが好ましい。

第２レンズＬ２の物体側の面は非球面とすることが好ましく、これにより、レンズ系を小型化および広角化することが容易となるか、像面湾曲およびディストーションを良好に補正することが容易となる。第２レンズＬ２の物体側の面を、中心と有効径端とがともに正のパワーを持ち、中心と有効径端との正のパワーを比較した場合、有効径端では中心と比較して正のパワーが弱い形状とすることが好ましい。第２レンズＬ２の物体側の面をこのような形状とすることで、レンズ系の小型化と同時に、広角化が容易となる。

なお、「面の有効径」とは、結像に寄与する全光線とレンズ面との交わる点を考えたとき、径方向における最も外側の点（最も光軸から離れた点）からなる円の直径を意味し、「有効径端」とは、この最も外側の点を意味するものとする。なお、光軸に対して回転対称の系においては、上記の最も外側の点からなる図形は円となるが、回転対称ではない系においては円とならない場合があり、そのような場合は、等価の円形を考えてその円の直径を有効径としてもよい。

また、非球面の形状に関して、各レンズのレンズ面ｉ（ｉは該当するレンズ面を表す記号である。例えば、第２レンズＬ２の物体側の面が３で表されるとき、第２レンズＬ２の物体側の面に関する以下の説明はｉ＝３として考えることができる）上のある点をＸｉとして、その点での法線と光軸との交点をＰｉとするとき、Ｘｉ−Ｐｉの長さ（｜Ｘi−Ｐi｜）をＸｉ点での曲率半径の絶対値｜ＲＸｉ｜とし、Ｐｉをその点Ｘｉでの曲率中心と定義する。また、第ｉレンズ面と光軸の交点をＱｉとする。このとき点Ｘｉでのパワーは点Ｐｉが点Ｑｉを基準として物体側、像側のいずれの側にあるかで定義する。物体側の面においては点Ｐｉが点Ｑｉより像側にある場合を正のパワー、点Ｐｉが点Ｑｉより物体側にある場合を負のパワーと定義し、像側の面においては点Ｐｉが点Ｑｉより物体側にある場合を正のパワー、点Ｐｉが点Ｑｉより像側にある場合を負のパワーと定義する。

中心と点Ｘｉとのパワーを比較する場合、中心の曲率半径（近軸の曲率半径）の絶対値と、点Ｘｉでの曲率半径の絶対値｜ＲＸｉ｜とを比較し、近軸の曲率半径絶対値より｜ＲＸｉ｜が小さくなっている場合、中心と比較して点Ｘｉのパワーは強くなっているものとする。逆に近軸の曲率半径絶対値より｜ＲＸｉ｜が大きくなっている場合、中心と比較して点Ｘｉのパワーは弱くなっているものとする。これは面が正のパワーである場合も負のパワーである場合も同様である。

ここで、図２を参照しながら、上記の第２レンズＬ２の物体側の面の形状について説明する。図２は図１で示した撮像レンズ１の光路図である。図２において、点Ｑ３は、第２レンズＬ２の物体側の面の中心であり、第２レンズＬ２の物体側の面と光軸Ｚとの交点である。また図２において、第２レンズＬ２の物体側の面上の点Ｘ３は有効径端にあり、軸外光束３に含まれる最も外側の光線６と第２レンズＬ２の物体側の面との交点となっている。図２では点Ｘ３は有効径端にあるが、点Ｘ３は第２レンズ物体側の面上の任意の点であるため、他の点でも同様に考えることができる。

このとき、点Ｘ３でのレンズ面の法線と光軸Ｚとの交点を図２に示すように点Ｐ３とし、点Ｘ３と点Ｐ３を結ぶ線分Ｘ３−Ｐ３を点Ｘ３での曲率半径ＲＸ３と定義し、線分Ｘ３−Ｐ３の長さ｜Ｘ３−Ｐ３｜を曲率半径ＲＸ３の絶対値｜ＲＸ３｜と定義する。すなわち、｜Ｘ３−Ｐ３｜＝｜ＲＸ３｜である。また、点Ｑ３での曲率半径、すなわち、第２レンズＬ２の物体側の面の中心の曲率半径をＲ３とし、その絶対値を｜Ｒ３｜とする（図２では不図示）。

上記の第２レンズＬ２の物体側の面の「中心と有効径端とがともに正のパワーを持ち、中心と有効径端との正のパワーを比較した場合、有効径端では中心と比較して正のパワーが弱い形状」とは、点Ｘ３を有効径端とした場合に、点Ｑ３を含む近軸領域が凸形状であり、点Ｐ３が点Ｑ３よりも像側にあり、点Ｘ３での曲率半径の絶対値｜ＲＸ３|が点Ｑ３での曲率半径の絶対値｜Ｒ３｜よりも大きい形状を意味する。

第２レンズＬ２の物体側の面は、中心で正のパワーを持ち、有効径端では負のパワーを持つ形状としてもよい。第２レンズＬ２の物体側の面をこのような形状とすることで、レンズ系の小型化と同時に、広角化が容易となる。

上記の第２レンズＬ２の物体側の面の「中心で正のパワーを持ち、有効径端では負のパワーを持つ形状」とは、点Ｘ３を有効径端とした場合に、点Ｑ３を含む近軸領域が凸形状であり、点Ｐ３が点Ｑ３よりも物体側にある形状を意味する。

第２レンズＬ２の物体側の面は、中心で負のパワーを持ち、中心と有効径端の間に正のパワーとなる部分を含む形状であることが好ましい。第２レンズＬ２の物体側の面をこのような形状とすることで、レンズ系を小型化、広角化すると同時に、像面湾曲を良好に補正することが可能となる。

上記の第２レンズＬ２の物体側の面の「中心で負のパワーを持ち、中心と有効径端との間に正のパワーとなる部分を含む形状」とは、点Ｑ３を含む近軸領域が凹形状であり、中心と有効径端との間に、点Ｐ３が点Ｑ３より像側にある点Ｘ３が存在する形状を意味する。

第２レンズＬ２の物体側の面は、中心で負のパワーを持ち、中心と有効径端との間に正のパワーとなる部分を含み、有効径端では負のパワーを持つ形状としてもよい。第２レンズＬ２の物体側の面をこのような形状とすることで、レンズ系を小型化、広角化すると同時に像面湾曲およびディストーションを良好に補正することが可能となる。

上記の第２レンズＬ２の物体側の面の「中心で負のパワーを持ち、中心と有効径端との間に正のパワーとなる部分を含む形状」とは、点Ｑ３を含む近軸領域が凹形状であり、中心と有効径端との間に、点Ｐ３が点Ｑ３より像側にある点Ｘ３が存在する形状を意味する。また、上記の第２レンズＬ２の「有効径端では負のパワーを持つ形状」とは、点Ｘ３を有効径端とした場合に、点Ｐ３が点Ｑ３よりも物体側にある形状を意味する。

第２レンズＬ２の物体側の面は、中心と有効径端とがともに負のパワーを持ち、中心と有効径端との負のパワーを比較した場合、有効径端では中心と比較して負のパワーが弱い形状としてもよい。第２レンズＬ２の物体側の面をこのような形状とすることで、レンズ系を小型化、広角化すると同時に像面湾曲を良好に補正することが可能となる。

上記の第２レンズＬ２の物体側の面の「中心と有効径端とがともに負のパワーを持ち、中心と有効径端との負のパワーを比較した場合、有効径端では中心と比較して負のパワーが弱い形状」とは、点Ｘ３を有効径端とした場合に、点Ｑ３を含む近軸領域が凹形状であり、点Ｐ３が点Ｑ３よりも物体側にあり、点Ｘ３での曲率半径の絶対値｜ＲＸ３|が点Ｑ３での曲率半径の絶対値｜Ｒ３｜よりも大きい形状を意味する。

ここで、図２では理解を助けるために、半径｜Ｒ３｜で点Ｑ３を通り、光軸上の点を中心とする円ＣＱ３を二点鎖線で描き、半径｜ＲＸ３｜で点Ｘ３を通り、光軸上の点を中心とする円ＣＸ３の一部を破線で描いている。円ＣＸ３の方が円ＣＱ３よりも大きな円となっており、｜Ｒ３｜＜｜ＲＸ３｜であることが明示されている。

第２レンズＬ２の像側の面は非球面とすることが好ましく、これにより像面湾曲およびディストーションを良好に補正することができる。第２レンズＬ２の像側の面は、中心と有効径端とがともに負のパワーを持ち、中心と有効径端との負のパワーを比較した場合、有効径端では中心と比較して負のパワーが弱い形状とすることが好ましい。第２レンズＬ２の像側の面をこのような形状とすることで、像面湾曲およびディストーションを良好に補正することが可能となる。

第２レンズＬ２の像側の面の上記形状は、図２を用いて説明した第２レンズＬ２の物体側の面の形状と同様にして以下のように考えることができる。レンズ断面図において、第２レンズＬ２の像側の面上のある点をＸ４として、その点での法線と光軸Ｚとの交点を点Ｐ４とするとき、点Ｘ４と点Ｐ４とを結ぶ線分Ｘ４−Ｐ４を点Ｘ４での曲率半径とし、点Ｘ４と点Ｐ４とを結ぶ線分の長さ｜Ｘ４−Ｐ４｜を点Ｘ４での曲率半径の絶対値｜ＲＸ４|とする。よって、｜Ｘ４−Ｐ４｜＝｜ＲＸ４｜となる。また、第２レンズＬ２の像側の面と光軸Ｚとの交点、すなわち、第２レンズＬ２の像側の面の中心を点Ｑ４とする。そして、点Ｑ４での曲率半径の絶対値を｜Ｒ４｜とする。

上記の第２レンズＬ２の像側の面の「中心と有効径端とがともに負のパワーを持ち、中心と有効径端との負のパワーを比較した場合、有効径端では中心と比較して負のパワーが弱い形状」とは、点Ｘ４を有効径端とした場合に、点Ｑ４を含む近軸領域で凹形状であり、点Ｐ４が点Ｑ４より像側にあり、かつ、点Ｘ４での曲率半径の絶対値｜ＲＸ４|が点Ｑ４での曲率半径の絶対値｜Ｒ４｜よりも大きい形状を意味する。

第３レンズＬ３の物体側の面は非球面とすることが好ましい。第３レンズＬ３の物体側の面は、中心と有効径端とがともに負のパワーを持ち、有効径端では中心と比較して負のパワーが弱い形状、または中心で負のパワーを持ち、有効径端では正のパワーを持つ形状とすることが好ましい。第３レンズＬ３の物体側の面をこのような形状とすることで、コマ収差を良好に補正することが可能となる。

第３レンズＬ３の物体側の面の上記形状は、図２を用いて説明した第２レンズＬ２の物体側の面の形状と同様にして以下のように考えることができる。レンズ断面図において、第３レンズＬ３の物体側の面上のある点をＸ５として、その点での法線と光軸Ｚとの交点を点Ｐ５とするとき、点Ｘ５と点Ｐ５とを結ぶ線分Ｘ５−Ｐ５を点Ｘ５での曲率半径とし、点Ｘ５と点Ｐ５とを結ぶ線分の長さ｜Ｘ５−Ｐ５｜を点Ｘ５での曲率半径の絶対値｜ＲＸ５|とする。よって、｜Ｘ５−Ｐ５｜＝｜ＲＸ５｜となる。また、第３レンズＬ３の物体側の面と光軸Ｚとの交点、すなわち、第３レンズＬ３の物体側の面の中心を点Ｑ５とする。そして、点Ｑ５での曲率半径の絶対値を｜Ｒ５｜とする。

第３レンズＬ３の物体側の面の「中心と有効径端とがともに負のパワーを持ち、有効径端では中心と比較して負のパワーが弱い形状」とは、点Ｘ５を有効径端とした場合に、点Ｑ５を含む近軸領域で凹形状であり、点Ｐ５が点Ｑ５より物体側にあり、かつ、点Ｘ５での曲率半径の絶対値｜ＲＸ５|が点Ｑ５での曲率半径の絶対値｜Ｒ５｜よりも大きい形状を意味する。

また、「中心で負のパワーを持ち、有効径端では正のパワーを持つ形状」とは、点Ｘ５を有効径端とした場合に、点Ｑ５を含む近軸領域で凹形状であり、点Ｐ５が点Ｑ５より像側にある形状を意味する。

第３レンズＬ３の物体側の面は、中心と有効径端とがともに負のパワーを持ち、中心と有効径端との負のパワーを比較した場合、有効径端では中心と比較して負のパワーが強い形状としてもよい。第３レンズＬ３の物体側の面をこのような形状とすることで、広角化が容易となるとともに、第１レンズＬ１および第２レンズＬ２で軸上光線と軸外光線とを分離することが容易となるため、像面湾曲およびディストーションの補正が容易となる。

第３レンズＬ３の物体側の面の「中心と有効径端とがともに負のパワーを持ち、中心と有効径端との負のパワーを比較した場合、有効径端では中心と比較して負のパワーが強い形状」とは、点Ｘ５を有効径端とした場合に、点Ｑ５を含む近軸領域で凹形状であり、点Ｐ５が点Ｑ５より物体側にあり、かつ、点Ｘ５での曲率半径の絶対値｜ＲＸ５|が点Ｑ５での曲率半径の絶対値｜Ｒ５｜よりも小さい形状を意味する。

第３レンズＬ３の物体側の面においては、近軸領域を平面としてもよい。

第３レンズＬ３の像側の面は非球面とすることが好ましい。第３レンズＬ３の像側の面は、中心と有効径端とがともに正のパワーを持ち、有効径端では中心と比較して正のパワーが弱い形状とすることが好ましい。第３レンズＬ３をこのような形状とすることで、軸外光線によるコマ収差を良好に補正して、画像周辺部の画質を向上させることができる。

第３レンズＬ３の像側の面の上記形状は、図２を用いて説明した第２レンズＬ２の物体側の面の形状と同様にして以下のように考えることができる。レンズ断面図において、第３レンズＬ３の像側の面上のある点をＸ６として、その点での法線と光軸Ｚとの交点を点Ｐ６とするとき、点Ｘ６と点Ｐ６とを結ぶ線分Ｘ６−Ｐ６を点Ｘ６での曲率半径とし、点Ｘ６と点Ｐ６とを結ぶ線分の長さ｜Ｘ６−Ｐ６｜を点Ｘ６での曲率半径の絶対値｜ＲＸ６|とする。よって、｜Ｘ６−Ｐ６｜＝｜ＲＸ６｜となる。また、第３レンズＬ３の像側の面と光軸Ｚとの交点、すなわち、第３レンズＬ３の像側の面の中心を点Ｑ６とする。そして、点Ｑ６での曲率半径の絶対値を｜Ｒ６｜とする。

第３レンズＬ３の像側の面の「中心と有効径端とがともに正のパワーを持ち、有効径端では中心と比較して正のパワーが弱い形状」とは、点Ｘ６を有効径端とした場合に、点Ｑ６を含む近軸領域で凸形状であり、点Ｐ６が点Ｑ６より物体側にあり、かつ、点Ｘ６での曲率半径の絶対値｜ＲＸ６|が点Ｑ６での曲率半径の絶対値｜Ｒ６｜よりも大きい形状を意味する。

第３レンズＬ３の像側の面は、中心と有効径端とがともに正のパワーを持ち、有効径端では中心と比較して正のパワーが強い形状としてもよい。第３レンズＬ３をこのような形状とすることで、球面収差および像面湾曲を良好に補正することが容易となる。

第３レンズＬ３の像側の面の「中心と有効径端とがともに正のパワーを持ち、有効径端では中心と比較して正のパワーが強い形状」とは、点Ｘ６を有効径端とした場合に、点Ｑ６を含む近軸領域で凸形状であり、点Ｐ６が点Ｑ６より物体側にあり、かつ、点Ｘ６での曲率半径の絶対値｜ＲＸ６|が点Ｑ６での曲率半径の絶対値｜Ｒ６｜よりも小さい形状を意味する。

第６レンズＬ６の物体側の面は非球面とすることが好ましい。第６レンズＬ６の物体側の面は、中心と有効径端とがともに正のパワーを持ち、有効径端では中心と比較して正のパワーが弱い形状とすることが好ましい。第６レンズＬ６の物体側の面をこのような形状とすることで、像面湾曲および球面収差を良好に補正することが容易となる。

第６レンズＬ６の物体側の面の上記形状は、図２を用いて説明した第２レンズＬ２の物体側の面の形状と同様にして以下のように考えることができる。レンズ断面図において、第６レンズＬ６の物体側の面上のある点をＸ１２として、その点での法線と光軸Ｚとの交点を点Ｐ１２とするとき、点Ｘ１２と点Ｐ１２とを結ぶ線分Ｘ１２−Ｐ１２を点Ｘ１２での曲率半径とし、点Ｘ１２と点Ｐ１２とを結ぶ線分の長さ｜Ｘ１２−Ｐ１２｜を点Ｘ１２での曲率半径の絶対値｜ＲＸ１２|とする。よって、｜Ｘ１２−Ｐ１２｜＝｜ＲＸ１２｜となる。また、第６レンズＬ６の物体側の面と光軸Ｚとの交点、すなわち、第６レンズＬ６の物体側の面の中心を点Ｑ１２とする。そして、点Ｑ１２での曲率半径の絶対値を｜Ｒ１２｜とする。

第６レンズＬ６の物体側の面の「中心と有効径端とがともに正のパワーを持ち、有効径端では中心と比較して正のパワーが弱い形状」とは、点Ｘ１２を有効径端とした場合に、点Ｑ１２を含む近軸領域で凸形状であり、点Ｐ１２が点Ｑ１２より像側にあり、かつ、点Ｘ１２での曲率半径の絶対値｜ＲＸ１２|が点Ｑ１２での曲率半径の絶対値｜Ｒ１２｜よりも大きい形状を意味する。

第６レンズＬ６の像側の面は非球面とすることが好ましい。第６レンズＬ６の像側の面は中心と有効径端とがともに正のパワーを持ち、有効径端では中心と比較して正のパワーが弱い形状、もしくは中心が正のパワーを持ち、有効径端では負のパワーを持つ形状とすることが好ましい。第６レンズＬ６の像側の面をこのような形状とすることで、球面収差および像面湾曲を良好に補正することが可能となる。

第６レンズＬ６の像側の面の上記形状は、図２を用いて説明した第２レンズＬ２の物体側の面の形状と同様にして以下のように考えることができる。レンズ断面図において、第６レンズＬ６の像側の面上のある点をＸ１３として、その点での法線と光軸Ｚとの交点を点Ｐ１３とするとき、点Ｘ１３と点Ｐ１３とを結ぶ線分Ｘ１３−Ｐ１３を点Ｘ１３での曲率半径とし、点Ｘ１３と点Ｐ１３とを結ぶ線分の長さ｜Ｘ１３−Ｐ１３｜を点Ｘ１３での曲率半径の絶対値｜ＲＸ１３|とする。よって、｜Ｘ１３−Ｐ１３｜＝｜ＲＸ１３｜となる。また、第６レンズＬ６の像側の面と光軸Ｚとの交点、すなわち、第６レンズＬ６の像側の面の中心を点Ｑ１３とする。そして、点Ｑ１３での曲率半径の絶対値を｜Ｒ１３｜とする。

上記の第６レンズＬ６の像側の面の「中心と有効径端とがともに正のパワーを持ち、有効径端では中心と比較して正のパワーが弱い形状」とは、点Ｘ１３を有効径端とした場合に、点Ｑ１３を含む近軸領域で凸形状であり、点Ｐ１３が点Ｑ１３より物体側にあり、かつ、点Ｘ１３での曲率半径の絶対値｜ＲＸ１３|が点Ｑ１３での曲率半径の絶対値｜Ｒ１３｜よりも大きい形状を意味する。

また、「中心が正のパワーを持ち、有効径端では負のパワーを持つ形状」とは、点Ｘ１３を有効径端とした場合に、点Ｑ１３を含む近軸領域で凸形状であり、点Ｐ１３が点Ｑ１３より像側にある形状を意味する。

第２レンズＬ２の物体側の面から第６レンズＬ６の像側の面までの各面を、上記のような非球面形状とすることで、球面収差、像面湾曲およびコマ収差に加えてディストーションまで良好に補正することが可能となる。

第１レンズＬ１は、物体側に凸面を向けたメニスカスレンズであることが好ましく、これにより、例えば１８０度を超えるような広角のレンズを作製することが可能となる。第１レンズＬ１が両凹レンズとなると、第１レンズＬ１のパワーを強くすることが容易となるため広角化は容易となるが、第１レンズＬ１で急激に光線が曲げられてしまうため、ディストーションの補正が困難となる。また、物体側の面を凹面とすると、周辺光線がレンズ面に入射する際の入射角が大きくなり、面への入射時の反射損失が大きくなるため周辺部が暗くなってしまう。また、入射角が１８０度を超える光線は入射することができなくなってしまう。そのため、広角でありながらディストーションの補正が容易とするためには、第１レンズＬ１は物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとすることが好ましい。

第２レンズＬ２を両凹レンズとすることが好ましく、これにより、広角化が容易となるとともに、像面湾曲、ディストーションおよび球面収差の補正が容易となる。

第２レンズＬ２を物体側に凸面を向けたメニスカスレンズとしてもよく、これにより、広角化が容易となるとともに、ディストーションおよび像面湾曲を良好に補正することが可能となる。

第３レンズＬ３の物体側の面は凹面または平面であることが好ましく、これにより、広角化が容易となるとともに、第１レンズＬ１および第２レンズＬ２で軸上光線と周辺光線とを分離することが容易となり、像面湾曲およびコマ収差を良好に補正することが可能となる。

第３レンズＬ３の像側の面は凸面であることが好ましく、これにより、第３レンズＬ３のパワーを正のパワーとすることができ、倍率の色収差を良好に補正することが可能となる。

第３レンズＬ３を物体側に凹面を向けたメニスカス形状または物体側に平面を向けた平凸レンズとすることが好ましく、これにより、レンズ系の系方向を小型化することが容易となるとともに、像面湾曲およびコマ収差を良好に補正することが可能となる。

第４レンズＬ４を両凸レンズとすることが好ましく、これにより、球面収差および像面湾曲を良好に補正することが可能となる。さらに第４レンズＬ４のパワーを強くすることで、第５レンズＬ５との間で色収差の補正が容易となる。

第５レンズＬ５を両凹レンズまたは像側に平面を向けた平凸レンズとすることが好ましく、これにより、像面湾曲を良好に補正することが可能となる。さらに第５レンズＬ５のパワーを強くすることが容易となり、第４レンズＬ４との間で色収差の補正が容易となる。

第５レンズＬ５を像側に凸面を向けた負のメニスカスレンズ、もしくは像側に平面を向けた平凹レンズとしてもよく、これにより、コマ収差および像面湾曲を良好に補正することが容易となる。

第６レンズＬ６を両凸レンズとすることが好ましく、これにより、光線が撮像素子へ入射する角度を抑えることが可能となり、シェーディングを抑えることが容易となる。

第６レンズＬ６を像側に凸面を向けたメニスカスレンズとしてもよく、これにより、像面湾曲を良好に補正することが容易となる。

第１レンズＬ１の材質はガラスであることが好ましい。撮像レンズが例えば車載用カメラや監視カメラ用等の厳しい環境において使用される場合には、最も物体側に配置される第１レンズＬ１は、風雨による表面劣化、直射日光による温度変化に強く、さらには油脂・洗剤等の化学薬品に強い材質、すなわち耐水性、耐候性、耐酸性および耐薬品性等が高い材質を用いることが要望され、また、堅く、割れにくい材質を用いることが要望されることがある。材質をガラスとすることで、これらの要望を満たすことが可能となる。また、第１レンズＬ１の材質として、透明なセラミックスを用いてもよい。また、第１レンズＬ１の材質として、ヌープ硬さが５５０以上の材質を用いてもよい。また、第１レンズＬ１の材質として、日本光学硝子工業会制定の粉末耐酸性、粉末耐水性試験において、粉末耐酸性がクラス４以上であることが好ましく、粉末耐水性がクラス３以上であることが好ましい。なお、クラスは高いほど好ましい。また、ＩＳＯ規定の耐洗剤性においてクラス３以上であることが好ましい。表面法耐候性においてクラス３以上であることが好ましい。また、例えば車載カメラや監視カメラ用レンズは太陽からの紫外線に長期間晒されるため、このレンズに用いられる材質として紫外線に強い材質を用いることが好ましい。

第１レンズＬ１の片側の面もしくは両側の面を非球面としてもよい。第１レンズＬ１をガラス非球面レンズとすることで、諸収差をさらに良好に補正することが可能となる。

なお、第１レンズＬ１の物体側の面に、強度、耐傷性および耐薬品性を高めるための保護手段を施してもよく、その場合には、第１レンズＬ１の材質をプラスチックとしてもよい。このような保護手段は、ハードコートであってもよく、撥水コートであってもよい。

第２レンズＬ２、第３レンズＬ３および第６レンズＬ６のいずれか、あるいはこれらのうちの任意の複数の組み合わせにおいて、その材質をプラスチックとすることが好ましい。材質をプラスチックとすることで、レンズ系を安価で軽量に構成することが可能となるとともに、非球面を設けた場合には、非球面形状を正確に作製することができるため、良好な性能のレンズを作製することが可能となる。

第４レンズＬ４および第５レンズＬ５の少なくとも一方の材質をプラスチックとしてもよい。材質をプラスチックとすることで、レンズ系を安価で軽量に構成することが可能となるとともに、非球面を設けた場合には、非球面形状を正確に作製することができるため、良好な性能のレンズを作製することが可能となる。

第２レンズＬ２および第６レンズＬ６の材質は、ポリオレフィンであることが好ましい。ポリオレフィンは吸水率が低く、透明度が高く、複屈折が小さく、アッベ数の大きい材質を作製することが可能となる。第２レンズＬ２および第６レンズＬ６の材質をポリオレフィンとすることで、吸水による形状変更が小さく、透過率が高く、複屈折の小さいレンズを作製することが可能となる。さらにアッベ数が大きい材質とすることができるため、軸上の色収差、倍率色収差の発生を抑えることができ、耐環境性の高い良好な解像性能のレンズを作製することが可能となる。

第３レンズＬ３の材質はポリカーボネイトであることが好ましい。ポリカーボネイトはアッベ数が小さいという特徴がある。第３レンズＬ３にポリカーボネイトを使用することで、倍率色収差を良好に補正することが可能となる。

第２レンズＬ２および第６レンズＬ６の材質をアクリルとしてもよい。アクリルは安価であるためアクリルを用いることで、レンズ系を安価にすることが可能となる。

第２レンズＬ２、第３レンズＬ３、第４レンズＬ４、第５レンズＬ５および第６レンズＬ６の少なくともいずれか１つにプラスチック材質を用いた場合は、その材質として、プラスチックに光の波長より小さな粒子を混合させたいわゆるナノコンポジット材料を用いてもよい。

第２レンズＬ２、第３レンズＬ３および第６レンズＬ６のいずれか、あるいはこれらのうちの任意の複数の組み合わせにおいて、その材質をガラスとしてもよい。材質をガラスとすることで、温度変化による性能劣化を抑制することが可能となる。

第４レンズＬ４および第５レンズＬ５の少なくとも一方の材質をガラスとすることが好ましい。第４レンズＬ４の材質をガラスとすることで、温度変化による性能劣化を抑制することが可能となる。また、第５レンズＬ５の材質をガラスとすることで、アッベ数の小さい材質を選ぶことが容易となるため、色収差の補正が容易となる。

第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、第３レンズＬ３、第４レンズＬ４、第５レンズＬ５および第６レンズＬ６の少なくともいずれか１つの材質としてガラス転移温度（Ｔｇ）が１４５℃以上のものを用いることが好ましく、さらに好ましくは、１５０℃以上であることが好ましい。ガラス転移温度が１５０℃以上の材質を使用することで、耐熱性のよいレンズを作製することが可能となる。

なお、撮像レンズ１の用途に応じて、レンズ系と撮像素子５との間に紫外光から青色光をカットするようなフィルタ、または赤外光をカットするようなＩＲ（ＩｎｆｒａＲｅｄ）カットフィルタを挿入してもよい。上記フィルタと同様の特性を持つコートをレンズ面に塗布してもよい。またはいずれかのレンズの材質として紫外光や青色光、赤外光などを吸収する材質を用いてもよい。

図１では、レンズ系と撮像素子５との間に各種フィルタ等を想定した光学部材ＰＰを配置した例を示しているが、この代わりに、各レンズの間にこれらの各種フィルタを配置してもよい。あるいは、撮像レンズが有するいずれかのレンズのレンズ面に、各種フィルタと同様の作用を有するコートを施してもよい。

なお、各レンズ間の有効径外を通過する光束は、迷光となって像面に達し、ゴーストとなるおそれがあるため、必要に応じて、この迷光を遮光する遮光手段を設けることが好ましい。この遮光手段としては、例えばレンズの有効径外の部分に不透明な塗料を施したり、不透明な板材を設けたりしてもよい。または迷光となる光束の光路に不透明な板材を設けて遮光手段としてもよい。あるいは、最も物体側のレンズのさらに物体側に迷光を遮断するフードのようなものを配置してもよい。一例として、図１では、第１レンズＬ１および第２レンズＬ２それぞれの像側の面の有効径外に遮光手段１１，１２を設けた例を示している。なお、遮光手段を設ける箇所は図１に示す例に限定されず、他のレンズや、レンズ間に配置してもよい。

さらに、各レンズの間に周辺光量比が実用上問題のない範囲で周辺光線を遮断する絞り等の部材を配置してもよい。周辺光線とは、光軸Ｚ外の物点からの光線のうち、光学系の入射瞳の周辺部分を通る光線のことである。このように周辺光線を遮断する部材を配置することにより、結像領域周辺部の画質を向上させることができる。また、この部材でゴーストを発生させる光を遮断することにより、ゴーストを低減することが可能となる。

また、第１から第５の実施形態に係る撮像レンズにおいては、レンズ系が、第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、第３レンズＬ３、第４レンズＬ４、第５レンズＬ５および第６レンズＬ６の６枚のみからなるように構成することが好ましい。レンズ系を６枚のレンズのみで構成することで、レンズ系を安価にすることが可能となる。

本実施形態に係る撮像装置は、本実施形態に係る撮像レンズを備えているため、小型で安価に構成でき、十分広い画角を有し、撮像素子を用いて解像度の高い良好な像を得ることができる。

なお、第１から第５の実施形態に係る撮像レンズを備えた撮像装置で撮影した画像を携帯電話に表示するようにしてもよい。例えば本実施形態の撮像レンズを備えた撮影装置を車載カメラとして自動車に搭載し、自動車の背後や周辺を車載カメラにより撮影し、撮影により取得した画像を表示装置に表示する場合がある。このような場合、カーナビゲーションシステム（以下カーナビとする）が搭載されている自動車においては、撮影した画像はカーナビの表示装置に表示すればよいが、カーナビが搭載されていない場合、液晶ディスプレイ等の専用の表示装置を自動車に設置する必要がある。しかしながら、表示装置は高価である。一方、近年の携帯電話は、動画やＷｅｂの閲覧が可能になる等、高性能な表示装置が搭載されている。携帯電話を車載カメラ用の表示装置として用いることで、カーナビが搭載されていない自動車に関しても、専用の表示装置を搭載する必要が無くなり、その結果、安価に車載カメラを搭載することが可能となる。

ここで、車載カメラが撮影した画像は、ケーブル等を用いて有線にて携帯電話に送信してもよく、赤外線通信等の無線により携帯電話に送信してもよい。また、携帯電話等と自動車の作動状態とを連動させ、自動車のギアがバックに入ったり、ウインカー等を出したりした際に、自動で携帯電話の表示装置に車載カメラの画像を表示するようにしてもよい。

なお、車載カメラの画像を表示する表示装置としては、携帯電話のみならず、ＰＤＡ等の携帯情報端末でもよく、小型のパソコンでもよく、あるいは持ち歩き可能な小型のカーナビでもよい。
〔撮像レンズの数値実施例〕
次に、本発明の撮像レンズの数値実施例について説明する。実施例１〜実施例１９の撮像レンズのレンズ断面図をそれぞれ図３〜図２１に示す。図３〜図２１において、図の左側が物体側、右側が像側であり、図１と同様、開口絞りＳｔ、光学部材ＰＰ、像面Ｓｉｍに配置された撮像素子５も併せて図示している。各図の開口絞りＳｔは形状や大きさを表すものではなく、光軸Ｚ上の位置を示すものである。各実施例において、レンズ断面図の符号Ｒｉ、Ｄｉ（ｉ＝１、２、３、…）は以下に説明するレンズデータのＲｉ、Ｄｉと対応している。

なお、本発明の第１の実施形態に係る撮像レンズは実施例１〜１９に、本発明の第２の実施形態に係る撮像レンズは実施例１〜３，５〜１９に、本発明の第３の実施形態に係る撮像レンズは実施例１〜３，５〜１９に、本発明の第４の実施形態に係る撮像レンズは実施例１〜４，６〜１９に、本発明の第５の実施形態に係る撮像レンズは実施例１〜３，６〜１９に対応する。

表１〜表１９にそれぞれ実施例１〜実施例１９の撮像レンズのレンズデータを示す。各表の（Ａ）には基本レンズデータを、（Ｂ）には各種データを、（Ｃ）には非球面データを示している。

基本レンズデータにおいて、Ｓｉの欄は最も物体側の構成要素の物体側の面を１番目として像側に向かうに従い順次増加するｉ番目（ｉ＝１、２、３、…）の面番号を示し、Ｒｉの欄はｉ番目の面の曲率半径を示し、Ｄｉの欄はｉ番目の面とｉ＋１番目の面との光軸Ｚ上の面間隔を示している。なお、曲率半径の符号は、面形状が物体側に凸の場合を正、像側に凸の場合を負としている。また、Ｎｄｊの欄は最も物体側のレンズを１番目として像側に向かうに従い順次増加するｊ番目（ｊ＝１、２、３、…）の光学要素のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を示し、νｄｊの欄はｊ番目の光学要素のｄ線に対するアッベ数を示している。なお、基本レンズデータには、開口絞りＳｔおよび光学部材ＰＰも含めて示しており、開口絞りＳｔに相当する面の面番号の欄には、（Ｓｔ）という語句を併せて記載している。

基本レンズデータでは、非球面の面番号に＊印を付しており、非球面の曲率半径として近軸曲率半径（中心の曲率半径）の数値を示している。非球面データには、非球面の面番号と、各非球面に関する非球面係数を示す。非球面データの数値の「Ｅ−ｎ」（ｎ：整数）は「×１０^−ｎ」を意味し、「Ｅ＋ｎ」は「×１０^ｎ」を意味する。なお、非球面係数は、以下の式で表される非球面式における各係数ＫＡ、ＲＢｍ（ｍ＝３、４、５、…２０）の値である。

Ｚｄ：非球面深さ（高さＹの非球面上の点から、非球面頂点が接する光軸に垂直な平面に
下ろした垂線の長さ）
Ｙ：高さ（光軸からのレンズ面までの距離）
Ｃ：近軸曲率
ＫＡ、ＲＢｍ：非球面係数（ｍ＝３、４、５、…２０）
各種データにおいて、Ｌは第１レンズＬ１の物体側の面から像面Ｓｉｍまでの光軸Ｚ上の距離（バックフォーカス分は空気換算長）、Ｂｆは最も像側のレンズの像側の面から像面Ｓｉｍまでの光軸Ｚ上の距離（バックフォーカスに相当、空気換算長）、ｆは全系の焦点距離、ｆ１は第１レンズＬ１の焦点距離、ｆ２は第２レンズＬ２の焦点距離、ｆ３は第３レンズＬ３の焦点距離、ｆ４は第４レンズＬ４の焦点距離、ｆ５は第５レンズＬ５の焦点距離、ｆ６は第６レンズＬ６の焦点距離、ｆ２３は第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との合成焦点距離、ｆ４５は第４レンズＬ４と第５レンズＬ５との合成焦点距離である。

また、表２０、２１に各実施例の条件式に対応する値を一括して示す。なお、条件式（１）は（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）、条件式（２）はＤ９／ｆ、条件式（３）は（Ｒ５＋Ｒ６）／（Ｒ５−Ｒ６）、条件式（４）は（Ｒ１０＋Ｒ１１）／（Ｒ１０−Ｒ１１）、条件式（５）はＤ４／ｆ、条件式（６）はνｄ３＋νｄ５、条件式（７）は｜ｆ１／ｆ｜、条件式（８）は｜ｆ２／ｆ｜、条件式（９）はｆ３／ｆ、条件式（１０）はｆ４／ｆ、条件式（１１）はＲ２／ｆ、条件式（１２）はＲ９／ｆ、条件式（１３）はＲ１／ｆ、条件式（１４）はｆ６／ｆ、条件式（１５）はＲ１３／ｆ、条件式（１６）はｆ５／ｆ、条件式（１７）はＲ４／ｆ、条件式（１８）はＲ１０／ｆ、条件式（１９）は（Ｄ４＋Ｄ５）／ｆ、条件式（２０）はｆ／Ｒ５、条件式（２１）はｆ／Ｒ３、条件式（２２）はｆ２３／ｆ、条件式（２３）はｆ４５／ｆ、条件式（２４）はＬ／ｆ、条件式（２５）はＢｆ／ｆ、条件式（２６）は（Ｒ１＋Ｒ２）／（Ｒ１−Ｒ２）である。
ただし、
Ｒ１：第１レンズＬ１の物体側の面の曲率半径
Ｒ２：第１レンズＬ１の像側の面の曲率半径
Ｒ３：第２レンズＬ２の物体側の面の曲率半径
Ｒ４：第２レンズＬ２の像側の面の曲率半径
Ｒ５：第３レンズ物体側の面の曲率半径
Ｒ６：第３レンズ像側の面の曲率半径
Ｒ８：第４レンズＬ４の物体側の面の曲率半径
Ｒ９：第４レンズＬ４の像側の面の曲率半径
Ｒ１０：第５レンズＬ５の物体側の面の曲率半径
Ｒ１１：第５レンズＬ５の像側の面の曲率半径
Ｒ１３：第６レンズＬ６の像側の面の曲率半径
Ｄ４：第２レンズＬ２と第３レンズＬ３との光軸上の空気間隔
Ｄ５：第３レンズＬ３の中心厚
Ｄ９：第４レンズＬ４と第５レンズＬ５との光軸上の空気間隔
νｄ３：第３レンズＬ３の材質のｄ線に対するアッベ数
νｄ５：第５レンズＬ５の材質のｄ線に対するアッベ数
ｆ：全系の焦点距離
ｆ１：第１レンズＬ１の焦点距離
ｆ２：第２レンズＬ２の焦点距離
ｆ３：第３レンズＬ３の焦点距離
ｆ４：第４レンズＬ４の焦点距離
ｆ５：第５レンズＬ５の焦点距離
ｆ６：第６レンズＬ６の焦点距離
ｆ２３：第２レンズＬ２および第３レンズＬ３の合成焦点距離
ｆ４５：第４レンズＬ４および第５レンズＬ５の合成焦点距離
Ｌ：第１レンズの物体側の面から像面までの光軸上の距離（バックフォーカス分は空気換算長）
Ｂｆ：最も像側のレンズの像側の面から像面までの光軸上の距離（空気換算長）
各数値の単位として、長さについては「ｍｍ」を用いているが、これは一例であり、光学系は比例拡大または比例縮小しても使用可能なため、他の適当な単位を用いることもできる。

上記実施例１〜１９の撮像レンズにおいて、第１レンズＬ１、第４レンズＬ４および第５レンズＬ５はガラス球面レンズであり、第２レンズＬ２、第３レンズＬ３および第６レンズＬ６はプラスチック非球面レンズである。

上記実施例１〜１９に係る撮像レンズの各収差図をそれぞれ、図２２（Ａ）〜図２２（Ｄ）、図２３（Ａ）〜図２３（Ｄ）、図２４（Ａ）〜図２４（Ｄ）、図２５（Ａ）〜図２５（Ｄ）、図２６（Ａ）〜図２６（Ｄ）、図２７（Ａ）〜図２７（Ｄ）、図２８（Ａ）〜図２８（Ｄ）、図２９（Ａ）〜図２９（Ｄ）、図３０（Ａ）〜図３０（Ｄ）、図３１（Ａ）〜図３１（Ｄ）、図３２（Ａ）〜図３２（Ｄ）、図３３（Ａ）〜図３３（Ｄ）、図３４（Ａ）〜図３４（Ｄ）、図３５（Ａ）〜図３５（Ｄ）、図３６（Ａ）〜図３６（Ｄ）、図３７（Ａ）〜図３７（Ｄ）、図３８（Ａ）〜図３８（Ｄ）、図３９（Ａ）〜図３９（Ｄ）、図４０（Ａ）〜図４０（Ｄ）に示す。

ここでは、実施例１の収差図を例にとり説明するが、他の実施例の収差図についても同様である。図２２（Ａ）、図２２（Ｂ）、図２２（Ｃ）および図２２（Ｄ）はそれぞれ、実施例１に係る撮像レンズの球面収差、非点収差、ディストーション（歪曲収差）および倍率色収差（倍率の色収差）の収差図を示す。球面収差図のＦはＦ値を意味し、その他の収差図のωは半画角を意味する。ディストーションの図は、全系の焦点距離ｆ、画角φ（変数扱い、０≦φ≦ω）を用いて、理想像高を２ｆ×ｔａｎ（φ／２）とし、それからのずれ量を示す。各収差図には、ｄ線（５８７．５６ｎｍ）を基準波長とした収差を示すが、球面収差図には、Ｆ線（波長４８６．１３ｎｍ）、Ｃ線（波長６５６．２７ｎｍ）、正弦条件違反量（ＳＮＣと表記）についての収差も示し、倍率色収差図にはＦ線、Ｃ線についての収差を示す。倍率色収差図の線種は球面収差図のものと同じであるため、その表記を省略している。

以上のデータから分かるように、実施例１〜１９の撮像レンズは、６枚という少ないレンズ枚数で構成され、小型で安価に作製可能である上、全画角が約１７８〜２０８度と非常に広い画角を達成し、Ｆナンバーが２．０と小さく、各収差が良好に補正されて良好な光学性能を有する。これらの撮像レンズは、監視カメラや、自動車の前方、側方、後方などの映像を撮影するための車載用カメラ等に好適に使用可能である。
〔撮像装置の実施形態〕
図４１に使用例として、自動車１００に本実施形態の撮像レンズを備えた撮像装置を搭載した様子を示す。図４１において、自動車１００は、その助手席側の側面の死角範囲を撮像するための車外カメラ１０１と、自動車１００の後側の死角範囲を撮像するための車外カメラ１０２と、ルームミラーの背面に取り付けられ、ドライバーと同じ視野範囲を撮影するための車内カメラ１０３とを備えている。車外カメラ１０１と車外カメラ１０２と車内カメラ１０３とは、本発明の実施形態に係る撮像装置であり、本発明の実施例の撮像レンズと、該撮像レンズにより形成される光学像を電気信号に変換する撮像素子とを備えている。

本発明の実施例に係る撮像レンズは、上述した長所を有するものであるから、車外カメラ１０１、１０２および車内カメラ１０３も小型で安価に構成でき、広い画角を有し、結像領域周辺部まで良好な映像を得ることができる。

以上、実施形態および実施例を挙げて本発明を説明したが、本発明は上記実施形態および実施例に限定されず、種々の変形が可能である。例えば、各レンズ成分の曲率半径、面間隔、屈折率およびアッベ数の値は、上記各数値実施例で示した値に限定されず、他の値をとり得るものである。

なお、上記した実施例では全てのレンズを均質な材料により構成しているが、屈折率分布型のレンズを用いてもよい。また、上記した実施例では第２レンズＬ２〜第６レンズＬ６を非球面が施された屈折型レンズにより構成しているものがあるが、１つの面もしくは複数の面に回折光学素子を形成してもよい。

また、撮像装置の実施形態では、本発明を車載用カメラに適用した例について図を示して説明したが、本発明はこの用途に限定されるものではなく、例えば、携帯端末用カメラや監視カメラ等にも適用可能である。

１ 撮像レンズ
２ 軸上光束
３，４ 軸外光束
５ 撮像素子
６ 光線
１１，１２ 遮光手段
１００ 自動車
１０１，１０２ 車外カメラ
１０３ 車内カメラ
Ｐｉｍ 結像位置
Ｌ１ 第１レンズ
Ｌ２ 第２レンズ
Ｌ３ 第３レンズ
Ｌ４ 第４レンズ
Ｌ５ 第５レンズ
Ｌ６ 第６レンズ
ＰＰ 光学部材
Ｓｉｍ 像面
Ｓｔ 開口絞り
Ｚ 光軸

Claims (4)

1. 物体側から順に、負の第１レンズと、負の第２レンズと、正の第３レンズと、正の第４レンズと、負の第５レンズと、正の第６レンズとの実質的に６枚のレンズからなり、
   前記第１レンズ、前記第２レンズ、前記第４レンズおよび前記第６レンズの材質のｄ線に対するアッベ数が４０以上であり、
   前記第５レンズの材質のｄ線に対するアッベ数が３０以下であり、
   下記条件式を満足することを特徴とする撮像レンズ。
   −０．０７５＜（Ｒ８＋Ｒ９）／（Ｒ８−Ｒ９）＜０．１１ … （１−２）
   −１＜ｆ／Ｒ５＜１ … （２０）
   −２．０＜ｆ／Ｒ３＜１．５ … （２１−２）
   ただし、
   Ｒ３：前記第２レンズの物体側の面の曲率半径
   Ｒ５：前記第３レンズの物体側の面の曲率半径
   Ｒ８：前記第４レンズの物体側の面の曲率半径
   Ｒ９：前記第４レンズの像側の面の曲率半径
   ｆ：全系の焦点距離
2. 下記条件式（２０−２）を満足する請求項１記載の撮像レンズ。
   −０．５＜ｆ／Ｒ５＜０．５ … （２０−２）
   ただし、
   ｆ：全系の焦点距離
   Ｒ５：前記第３レンズの物体側の面の曲率半径
3. 前記第３レンズと前記第４レンズとの間に絞りが配置されている請求項１または２記載の撮像レンズ。
4. 請求項１から３のいずれか１項記載の撮像レンズを搭載した撮像装置。