JP2014030372A - 釣り用リールのスプール着脱機構 - Google Patents

Abstract

【課題】釣り用リールのスプール軸方向の長さを可及的に小さくできる釣り用リールのスプール着脱機構を提供する。
【解決手段】スプール着脱機構６は、スプール３をスプール軸２に対してワンタッチで着脱可能な機構である。スプール着脱機構６は、突起部としての第１軸受４と、着脱部材３０と、付勢部材３２と、位置決め部材としての蓋部材３４と、を備える。第１軸受４は、第１側面４ｃと、第２側面４ｄとを有する。着脱部材３０は、規制部４０と押圧操作部４２とを有する。規制部４０は、第２側面４ｄに対向である。着脱部材は、規制部４０が第２側面４ｄに対向する規制位置と、第１軸受４から離反する離反位置と、に径方向に移動可能である。付勢部材３２は、着脱部材３０を規制位置に向けて付勢する。蓋部材３４は、規制位置に付勢される着脱部材を規制位置に位置決めする。
【選択図】図１１

Description

本発明は、スプール着脱機構、特に、釣り用リールのスプールをスプール軸に対してワンタッチで着脱可能な釣り用リールのスプール着脱機構に関する。

片軸受リール及びスピニングリール等の釣り用リールには、スプールをワンタッチで着脱可能なスプール着脱機構が設けられているものが従来知られている（例えば特許文献１参照）。従来のスプール着脱機構は、スプール軸の先端に軸方向移動可能に設けられた操作部材を押圧することによってスプールを着脱できる。操作部材には、テーパ形状のカムが設けられる。操作部材を押圧すると、カムがスプール軸に設けられた環状溝に係合するバネ部材を変形させ、スプール軸からスプールをワンタッチで簡単に外すことができる。

特許３９７７３０号明細書

前記従来のスプール着脱機構では、操作部材がスプール軸の先端に配置され、操作部材のスプール軸方向の移動によってスプールを着脱している。このため、釣り用リールのスプール軸方向の長さが大きくなる。

本発明の課題は、釣り用リールのスプール軸方向の長さを可及的に小さくできる釣り用リールのスプール着脱機構を提供することにある。

発明１に係る釣り用リールのスプール着脱機構は、釣り用リールのスプールをスプール軸に対してワンタッチで着脱可能な機構である。スプール着脱機構は、突起部と、少なくとも一つの着脱部材と、少なくとも一つの付勢部材と、位置決め部材と、を備えている。突起部は、第１側面と第１側面と反対側の第２側面とを有する。突起部は、スプール軸の外周面にスプール軸と一体又は別体でスプール軸に対して軸方向に移動不能にかつ径方向外方に少なくとも一部が突出して設けられ、スプールに突起部の第１側面が当接可能である。少なくとも１つの着脱部材は、規制部と押圧操作部とを有する。規制部は、突起部の第２側面に対向である。押圧操作部は押圧操作のために設けられる。着脱部材は、規制部が第２側面に対向する規制位置と、規制位置よりもスプール軸の径方向外側の突起部から離反する離反位置と、に径方向に移動可能にスプールに設けられる。少なくとも１つの付勢部材は、着脱部材と一体又は別体で設けられ、着脱部材を規制位置に向けて付勢する。位置決め部材は、付勢部材によって規制位置に付勢される着脱部材を規制位置に位置決めする。

このスプール着脱機構では、スプールをスプール軸から外すときは、押圧操作部を付勢部材の付勢力に抗して径方向内側に向けて押圧する。押圧操作部を押圧すると、着脱部材が規制位置から離反位置に向かって移動し、規制部が突起部の第２側面から離反する。これにより、スプールをスプール軸から外すことができる。スプールをスプール軸に装着する場合は、押圧操作部を押圧して着脱部材を離反位置にした状態でスプールをスプール軸に装着する。この状態で規制部が突起部を乗り越えて突起部の第２側面に到達すると、押圧操作部から手を離す。すると、付勢部材によって付勢された着脱部材が位置決め部材により位置決めされて規制位置に配置される。これにより、スプールが抜け止めされ、スプールがスプール軸に装着される。ここでは、径方向に移動する着脱部材によってスプールをスプール軸に対して着脱できるので、釣り用リールのスプール軸方向の長さを可及的に小さくできる。しかも、スプール軸と別体で突起部を設ける場合、スプールをスプール軸に対して回転自在に支持するための軸受を突起部として用いることができる。また、スプール軸と一体で突起部を設ける場合、突起部の軸方向長さを短くすることができ、釣り用リールの軸方向の長さをさらに小さくできる。

発明２に係る釣り用リールのスプール着脱機構は、発明１に記載の着脱機構において、着脱部材は、スプールの糸巻胴部に設けられる筒状のボス部に装着される。ボス部は、外周面と内周面とを貫通するスリットを有し、スリットによって着脱部材のスプール軸の軸方向の移動が規制される。この場合には、ボス部に設けられたスリットにより着脱部材のスプール軸方向の移動を規制できる。

発明３に係る釣り用リールのスプール着脱機構は、発明２に記載の着脱機構において、位置決め部材は、ボス部の先端部に固定されて着脱部材を規制位置に位置決めする。この場合には、ボス部とともに着脱される位置決め部材により着脱部材が規制位置に位置決めされるので、着脱部材の位置決めが容易である。

発明４に係る釣り用リールのスプール着脱機構は、発明１から３のいずれかに記載の着脱機構において、突起部は、環状に突出して設けられる。この場合には、突起部が環状に突出するので、スプールがどのような回転位相でスプール軸に装着されても突起部の第２側面に着脱部材の規制部が対向可能になる。

発明５に係る釣り用リールのスプール着脱機構は、発明４に記載の着脱機構において、突起部は、スプール軸の先端の軸方向移動不能に装着された転がり軸受であり、規制位置は、規制部が転がり軸受の外輪の第２側面に対向する位置である。この場合には、スプールを回転自在に支持するための転がり軸受を突起部として用いることができるので、スプールの抜け止めと、スプールの回転支持と、の２つの機能を突起部により実現できる。

発明６に係る釣り用リールのスプール着脱機構は、発明１から５のいずれかに記載の着脱機構において、規制部と押圧操作部とは１８０度間隔を隔てて配置される。着脱部材は、規制部と押圧操作部とをスプール軸の径方向外方で湾曲して連結する連結部をさらに有する。この場合には、規制部と押圧操作部とが１８０度間隔で配置されかつ規制部と押圧操作部とが連結部によって連結されるので、押圧操作部をスプール軸に接近する方向に押圧すると、規制部が突起部から離反して離反位置に移動する。

発明７に係る釣り用リールのスプール着脱機構は、発明６に係る着脱機構において、着脱部材は、スプール軸の軸芯回りに１８０度間隔を隔てて一対設けられる。一方の着脱部材の押圧操作部が他方の着脱部材の規制部に径方向に対向して配置される。この場合には、一方の着脱部材の押圧操作部と他方の着脱部材の規制部とが径方向に対向して配置されるので、付勢部材を配置しやすくなる。

発明８に係る釣り用リールのスプール着脱機構は、発明７に係る着脱機構において、付勢部材は、一対設けられ、一対の着脱部材の押圧操作部と他方の着脱部材の規制部との間に各別に配置される。この場合には、付勢部材を一方の着脱部材の押圧操作部と他方の着脱部材の規制部との間に各別に配置するだけで、規制部を規制位置側に付勢できる。

発明９に係る釣り用リールのスプール着脱機構は、発明８に記載の着脱機構において、付勢部材は、押圧操作部と規制部との間に圧縮状態で配置される弾性体製である。この場合には、コイルバネ等の弾性体製の付勢部材によって一方の押圧操作部と他方の規制部との離反する方向に付勢できる。

発明１０に係る釣り用リールのスプール着脱機構は、発明１から９のいずれかに記載の着脱機構において、規制部は、第２側面に対向して配置される規制面と、規制面と反対側に配置され、径方向外側に向かうに連れて規制面からの距離が大きくなる傾斜面と、を有する。この場合には、外したスプールをスプール軸に装着するとき、傾斜面が突起部の第１側面側の角部に案内されて着脱部材が離反位置側に移動し、規制部が突起部を容易に乗り越えることができる。このため、押圧操作部を押圧操作することなく、スプールを軸方向に移動させるだけで、スプールをスプール軸に装着できる。

発明１１に係る片軸受リールは、リール本体と、スプール軸と、第１軸受と、第２軸受と、糸巻用のスプールと、発明５から１０のいずれかに記載のスプール着脱機構と、を備えている。スプール軸は、リール本体に一端が片持ち支持される。転がり軸受としての第１軸受は、スプール軸の他端に抜け止めされて配置される。第２軸受は、第１軸受よりも一端側に配置される。スプールは、糸巻胴部と、糸巻胴部と一体形成され糸巻胴部の内周側に配置され、第１軸受及び第２軸受によってスプール軸に回転自在に支持される筒状のボス部と、を有する。

本発明によれば、径方向に移動する着脱部材によってスプールをスプール軸に対して着脱できるので、釣り用リールのスプール軸方向の長さを可及的に小さくできる。

本発明の一実施形態を採用した釣り用リールである片軸受リールの正面図。 片軸受リールの背面図。 片軸受リールの側面図。 図１の切断線IV−IVによる断面図。 図１の切断線Ｖ−Ｖによる断面図。 図３の切断線VI−VIによる断面図。 着脱部材の正面図。 着脱部材の正面斜視図。 スプール着脱機構の正面斜視図。 スプール着脱機構の背面斜視図。 図３の切断線XI−XIによる断面部分図。 押圧操作時の図３の切断線XI−XIによる断面部分図。 他の実施形態の図１１に相当する断面部分図。 さらに他の実施形態の図５に相当する図。 その図１に相当する図。

図１、図２、図３、図４、及び図５において、本発明の一実施形態による片軸受リール１００は、リール本体１と、リール本体１に片持ち支持されたスプール軸２と、スプール軸２に対して回転自在に装着され外周に釣り糸が巻かれるスプール３と、を備えている。また、片軸受リール１００は、第１軸受４と、第２軸受５と、スプール着脱機構６と、をさらに備えている。第１軸受４は、スプール着脱機構６の後述する突起部の一例である。

＜リール本体の構成＞
リール本体１は、スプール軸２を支持する円形皿状のフレーム１０と、フレーム１０に着脱可能に固定される釣り竿ＲＤ装着用の竿装着部１２と、を有している。フレーム１０は、アルミニウム合金製の薄板をプレス加工により形成した縁付き皿形状の部材である。フレーム１０は、スプール３よりも小径である。フレーム１０は、スプール軸２が片持ち支持されるとともにスプール軸２が取り付けられる取付部１４と、縁部に形成される噛み込み防止部１５と、を有している。

取付部１４は、竿装着部１２に取り付けられる第１取付部１４ａと、スプール軸２を取り付けるための第２取付部１４ｂと、を有している。

第１取付部１４ａは、竿装着部１２に固定されるために設けられている。第１取付部１４ａは、竿装着部１２が配置される環状の配置部１４ｃと、配置部１４ｃから円形に突出する嵌合凸部１４ｄと、有している。配置部１４ｃと噛み込み防止部１５との間には、軽量化及び意匠の向上を図るために複数の開口が形成されている。配置部１４ｃ及び嵌合凸部１４ｄは、フレーム１０の中心の第１位置（図２のスプール軸２の軸芯）Ｃ１に対して偏芯した第２位置Ｃ２を中心に配置されている。嵌合凸部１４ｄは、配置部１４ｃからスプール軸２が延びる方向と反対側に突出している。また、配置部１４ｃには、図６に示すように、竿装着部１２にフレーム１０を固定するための複数（例えば８個）のネジ孔１４ｅが第２位置Ｃ２を中心として周方向に間隔を隔てて配置されている。８つのネジ孔１４ｅのうち、４つのネジ孔１４ｅに竿装着部１２側からボルト部材１６がねじ込まれて、竿装着部１２にフレーム１０が固定される。このように、配置部１４ｃ及び嵌合凸部１４ｄの中心（第２位置Ｃ２）がスプール軸２の軸芯である第１位置Ｃ１に対して偏芯しているので、竿装着部１２に装着される釣り竿ＲＤとスプール軸２の軸芯との距離を８段階に変更可能である。

第２取付部１４ｂは、スプール軸２を装着するために設けられている。第２取付部１４ｂは、嵌合凸部１４ｄからスプール軸２の延びる方向に突出して設けられる。第２取付部１４ｂは、スプール軸２の軸芯である第１位置Ｃ１を中心として円筒形状に突出して形成されている。第２取付部１４ｂの中心には、スプール軸２がねじ込み固定される雌ネジ部１４ｆが形成されている。したがって、雌ネジ部１４ｆは、フレーム１０の中心に配置される。

噛み込み防止部１５は、リール本体１のスプール３への釣り糸の噛み込みを防止するために設けられる。噛み込み防止部１５の先端部は、スプール３の後述する第１フランジ部３６ａに設けられる環状溝３６ｃ内に配置される。噛み込み防止部１５は、環状溝３６ｃに向かって湾曲して形成される。

竿装着部１２は、例えば、アルミニウム合金等の金属製又はガラス短繊維を含浸させたポリアミド樹脂等の合成樹脂製の部材である。竿装着部１２は、固定部１２ａと、アーム部１２ｂと、装着脚部１２ｃと、を有している。固定部１２ａは、配置部１４ｃに配置され、スプール軸２との距離が異なる複数の固定位置のいずれかでフレーム１０に固定可能である。固定部１２ａは、嵌合凸部１４ｄの外周面１４ｇに嵌合する内周面１２ｄを有するリング形状である。固定部１２ａは、周方向に間隔を隔てて配置された複数（例えば４つ）の固定孔１２ｅを有している。固定孔１２ｅは、ボルト部材１６が通過可能な孔であり、ネジ孔１４ｅに対向可能にスプール軸２の軸方向に沿って形成されている。固定孔１２ｅは、座繰りされており、ボルト部材１６の頭部を収容可能である。

ネジ孔１４ｅの数は、固定孔１２ｅの数より多いのが好ましい。これは、ネジ孔１４ｅを少なくして固定孔１２ｅを多くすると、固定に使用しない固定孔が固定部の表面に露出するからである。この実施形態では、ネジ孔１４ｅの数は８個であり、固定孔１２ｅの数は４個である。このように、ネジ孔１４ｅを固定孔１２ｅより多くすると、使用しないネジ孔１４ｅは、固定部１２ａにより覆われ外部に露出しない。この実施形態では、４本のボルト部材１６を用いて、周方向の８つの固定位置のいずれか一つで竿装着部１２をフレーム１０に固定できる。

アーム部１２ｂは、図２、図３及び図４に示すように、固定部１２ａと一体形成されている。アーム部１２ｂは、固定部１２ａからフレーム１０の径方向外方に延びた後に湾曲してスプール３の径方向外方に配置されている。アーム部１２ｂは、固定部１２ａとの連結部分から徐々に厚みが厚くなり、湾曲部分の手前側で最大の厚みとなる。

装着脚部１２ｃは、アーム部１２ｂと一体形成されている。装着脚部１２ｃは、アーム部１２ｂの先端に前後方向に配置され釣り竿ＲＤに装着可能である。

＜スプール軸の構成＞
スプール軸２は、図４及び図５に示すように、第２取付部１４ｂに片持ち支持されている。スプール軸２は、先端に雌ネジ穴２ａが形成された第１軸受装着部２ｂと、第２軸受装着部２ｃと、鍔部２ｄと、雄ネジ部２ｅと、を有している。第１軸受装着部２ｂには、第１軸受４が装着される。雌ネジ穴２ａには、第１軸受４を抜け止めするための抜け止めボルト１８がねじ込まれている。抜け止めボルト１８の頭部１８ａは、第１軸受４の内輪４ａに接触している。第２軸受装着部２ｃは、第１軸受装着部２ｂよりも大径であり、その基端側に第２軸受５が装着される。鍔部２ｄは、第２軸受装着部２ｃよりも大径であり、第２軸受５を位置決めするとともに、第２取付部１４ｂに当接してスプール軸２を軸方向に位置決めするために設けられている。雄ネジ部２ｅは、雌ネジ部１４ｆに螺合してスプール軸２を第２取付部１４ｂに固定するために設けられている。

＜スプールの構成＞
スプール３は、例えばアルミニウム合金製等の軽金属製の環状部材であり、機械加工により形成されている。スプール３は、図３、図４及び図５に示すように、スプール着脱機構６により、スプール軸２に対してワンタッチで着脱できる。スプール３は、スプール軸２に回転自在に支持される筒状の糸巻胴部３５と、第１フランジ部３６ａ及び第２フランジ部３６ｂと、を有しており、これらは一体形成されている。これらが別体で構成されていてもよい。

糸巻胴部３５は、外周面に釣り糸が巻付可能な筒状の糸巻部３５ａと、糸巻部３５ａの内周側でスプール軸２に回転自在に支持されるボス部３７と、円板部３８と、を有している。ボス部３７は、スプール軸２が貫通可能な貫通孔３７ａを有する筒状の部材である。貫通孔３７ａとスプール軸２との間に、第１軸受４及び第２軸受５が軸方向に間隔を隔てて装着されている。ボス部３７の先端側はスプール着脱機構６を構成する蓋部材３４によって塞がれている。ボス部３７は、図５及び図９に示すように、第１軸受４の基端側にボス部３７の外周面と内周面とを貫通して形成された一対のスリット３７ｂを有している。一対のスリット３７ｂは、スプール着脱機構６の後述する一対の着脱部材３０を径方向移動可能かつ軸方向移動不能に装着するために設けられている。一対のスリット３７ｂは周方向に１８０度間隔を隔てて配置されている。一対のスリット３７ｂは、スプール軸２と平行な面で切り欠かれる互いに平行な切欠き面３７ｃを貫通部分の両側にそれぞれ有している。ボス部３７の貫通孔３７ａは、先端側から基端側に向けて４段階で内径が小さくなるように形成されている。したがって、貫通孔３７ａは、先端側から順に、第１段差３７ｄと、第２段差３７ｅと、第３段差３７ｆと、を有している。第１段差３７ｄは、スプール３を着脱するときに、第１軸受４を抜け止めするために設けられている。第２段差３７ｅは、第１軸受４を貫通孔３７ａに装着しやすくするために設けられている。第３段差３７ｆは、スプール３を着脱するときに第２軸受５を抜け止めするために設けられている。

蓋部材３４は、図５に示すように、ボス部３７の先端外周面にねじ込み固定される。蓋部材３４は、スプール着脱機構６の位置決め部材の一例である。蓋部材３４は、ボス部３７の先端外周面にねじ込まれるネジ部３４ａと、ネジ部３４ａよりも大径に形成された環状の位置決め部３４ｃとを有している。位置決め部３４ｃは、着脱部材３０の径方向外方への移動を規制するために設けられている。

円板部３８は、糸巻部３５ａとボス部３７とを連結する円板状のものである。円板部３８にはスプール３を回転させるためのハンドル把手５４と、ハンドル把手５４の１８０度周方向に間隔を隔てて配置されたバランスウェイト５６とが装着されている。

第１フランジ部３６ａは、糸巻胴部３５の一端部に糸巻胴部３５と一体で形成された円盤状のものである。第１フランジ部３６ａはリール本体１のフレーム１０と対向するように形成されている。第１フランジ部３６ａの外径は、フレーム１０の外径より大きい。

図４及び図５に示すように、第１フランジ部３６ａの外周側の外側面に、前述したように、噛み込み防止部１５が進入する環状溝３６ｃが形成されている。第２フランジ部３６ｂは、糸巻胴部３５の他端部にリール本体１の開放部を覆うように一体で形成されたものである。第１実施形態では、第２フランジ部３６ｂは、第１フランジ部３６ａと同径に形成されている。しかし、第２フランジ部３６ｂを第１フランジ部３６ａと異なる径にしてもよい。例えば、第２フランジ部３６ｂを第１フランジ部３６ａより小径にしてもよい。図３に示すように、第２フランジ部３６ｂの外周面には、周方向に間隔を隔てて配置された複数の円弧状の凹部３６ｄが機械加工により形成されるとともに、円板部３８に連なる複数の開口部３６ｅが形成されている。

スプール３とスプール軸２との間には、図６に示すように、スプール３の回転により発音する発音機構２２が設けられている。発音機構２２は、スプール３のボス部３７の外周面に一体回転可能に装着された音出し部材２４と、リール本体１に図６に二点鎖線で示す発音位置と実線で示す無音位置とに揺動自在に装着された打撃爪２６と、を有している。打撃爪２６は、リール本体１に位置Ｃ２回りに揺動可能に装着されたベース部材２８に揺動可能に連結されている。打撃爪２６は、図示しない付勢部材によって図６に実線で示す中央位置に付勢されている。発音位置にあるとき、打撃爪２６は、音出し部材２４に衝突を繰り返して中央位置から両側に揺動する。打撃爪２６は、フレームの第１取付部１４ａに第１位置と第２位置とに揺動自在かつ位置決め可能に装着された操作部材２９（図２参照）によって発音位置と無音位置とに切り換え可能である。この発音機構２２によってスプール３を軽く制動することもできる。

＜第１軸受及び第２軸受の構成＞
図４に示すように、第１軸受４及び第２軸受５は、スプール３をスプール軸２に回転自在に支持するために設けられる。また、第１軸受４は、前述したように、スプール着脱機構６の突起部としても機能する。第１軸受４の内輪４ａと第２軸受５の内輪５ａは、その間に配置された位置決め用のスペーサ２０に接触している。これにより、第１軸受４の内輪４ａと第２軸受の内輪５ａとが位置決めされる。第１軸受４の外輪４ｂは、先端側の第１側面４ｃと第１側面４ｃとは反対側の第２側面４ｄと、を有している。第１軸受４の第１側面４ｃは、ボス部３７の貫通孔３７ａの先端側に設けられた第１段差３７ｄに当接し、スプール３の先端側への移動が規制されている。

第２軸受５の外輪５ｂは、貫通孔３７ａの基端側に設けられた第３段差３７ｆに当接し、先端側への移動が規制されている。内輪５ａは、鍔部２ｄとスペーサ２０とによって軸方向の移動が規制されている。

＜スプール着脱機構の構成＞
スプール着脱機構６は、図５、図９，図１０及び図１１に示すように、突起部としての第１軸受４と、一対の着脱部材３０と、一対の着脱部材３０を互いに離反する方向に付勢する付勢部材３２と、位置決め部材としての蓋部材３４と、を備えている。

第１軸受４は、前述したように、抜け止めボルト１８及びスペーサ２０によってスプール軸２に軸方向移動不能に装着されている。第１軸受４は、前述したように、第１側面４ｃと第１側面４ｃと反対側の第２側面４ｄとを有する。第１軸受４は、スプール軸２の外周面にスプール軸２と別体でスプール軸２に対して軸方向に移動不能にかつ径方向外方に少なくとも一部が突出して設けられる。この実施形態では、第１軸受４は環状に突出している。

一対の着脱部材３０は、１８０位相を異ならせて配置されている。図７及び図８に示すように、着脱部材３０は、概ねＣ字状に湾曲して形成された部材である。着脱部材３０は、スプール３に設けられる。具体的には、着脱部材３０は、スプール軸２の径方向に移動可能かつ軸方向移動不能にボス部３７のスリット３７ｂに装着されている。着脱部材３０は、規制部４０と、押圧操作部４２と、連結部４４と、案内部４６と、を有している。

規制部４０は、第１軸受４の第２側面４ｄに対向可能である。着脱部材３０は、規制部４０が第１軸受４の第２側面４ｄに対向する図１１に示す規制位置と、規制位置よりも軸方向外側で規制部４０が第２側面４ｄから離反する図１２に示す離反位置と、に移動可能である。規制部４０は、連結部４４から押圧操作部４２に対向する位置に向けて折れ曲がって直線的に形成されている。したがって、一方の着脱部材３０の規制部４０は、１８０度位相を異ならせて配置される他方の着脱部材３０の押圧操作部４２と対向して配置されている。規制部４０は、押圧操作部４２及び連結部４４の半分の厚みで形成されている。具体的には、規制部４０は、着脱部材３０の第１面３０ａに連結部４４の半分の厚み分凹んで形成されている。第１面３０ａは、スプール３に着脱部材３０を装着したときにスプール軸の先端側に向く面である。規制部４０は、第１軸受４の第２側面ｃに対向して配置される規制面４０ａと、規制面４０ａとは反対側の傾斜面４０ｂとを有している。規制面４０ａは、スプール軸２と直交する平面で構成されている。傾斜面４０ｂは、径方向外側に向けて規制面４０ａからの距離が大きくなる平面で構成される。規制面４０ａは、第１軸受４の外輪４ｂの第２側面４ｄに係止されてスプール３がスプール軸２から脱落するのを防止する。傾斜面４０ｂは、スプール軸２から外したスプール３をスプール軸２に装着するとき、第１軸受４の外輪４ｂの外周面の角部に接触して傾斜を利用して一対の着脱部材３０を離反する方向に押圧するために設けられている。規制部４０の径方向の外側面には、付勢部材３２を保持するための保持突起４０ｃが径方向外側に突出して形成されている。規制部４０は、内周部に第１円弧部４０ｄを有している。第１円弧部４０ｄは、ボス部３７の外径よりも僅かに大きい内径を有している。

押圧操作部４２は、着脱部材３０を規制位置から離反位置に径方向外側に移動させる押圧操作のために設けられている。押圧操作部４２は、連結部４４から径方向外側に突出して形成されている。押圧操作部４２の内周面４２ａは、ボス部３７の外周面よりも僅かに大きい内径を有している。押圧操作部４２は、付勢部材３２を収納するための収納凹部４２ｂを有している。収納凹部４２ｂは、着脱部材３０の第１面３０ａと反対側の第２面３０ｂに概ね矩形に凹んで形成されている。収納凹部４２ｂは、連結部の厚みの半分よりも凹んで形成されている。

連結部４４は、規制部４０と押圧操作部４２とを連結している。連結部４４の内周面４４ａは、押圧操作部４２の内周面４２ａと連続して同じ内径で形成される第２円弧部４４ｂと、直線部４４ｃと、を有している。直線部４４ｃの長さは、着脱部材３０の移動量と実質的に同じである。連結部４４と厚みが薄い規制部４０との境界部分には、直線部４４ｃに連なる段差面４４ｄが形成されている。

案内部４６は、押圧操作部４２から連結部４４と反対側に湾曲して形成されている。案内部４６は、規制部４０と係合して一対の着脱部材３０を互いに径方向に案内するために設けられている。案内部４６は、連結部４４の半分の厚みで形成されている。具体的には第２面３０ｂ側が連結部の半分の長さで凹んでいる。これにより、他方の着脱部材３０の規制部４０が案内部に接触する。案内部４６は、他方の着脱部材３０の段差面４４ｄに接触する案内面４６ａを先端部に有している。

押圧操作部４２、連結部４４及び案内部４６の第１面３０ａには、蓋部材３４の位置決め部３４ｃに接触する環状の位置決め突起４８が第１面３０ａから突出して形成される。位置決め突起４８の外周面４８ａは円形に形成され、位置決め部３４ｃの内周面に接触可能である。位置決め突起４８が位置決め部３４ｃに接触することにより、着脱部材３０が規制位置に位置決めされる。

付勢部材３２は、着脱部材３０を規制位置に付勢するためのものである。付勢部材３２は、この実施形態では、着脱部材と別体で設けられたコイルバネである。付勢部材３２の一端は、規制部４０に設けられた保持突起４０ｃに保持される。付勢部材３２の他端は他方の着脱部材３０の収納凹部４２ｂに接触する。付勢部材３２は、一方の着脱部材３０と他方の着脱部材３０との間に圧縮状態で配置される。これによって、付勢部材３２は、一対の規制部４０が接近する方向、すなわち、一対の着脱部材３０を規制位置に向けて付勢する。したがって、一対の着脱部材３０は、通常は規制位置に配置される。

＜スプール着脱操作＞
このような構成のスプール着脱機構６では、スプール３をスプール軸２から外す場合、一対の着脱部材３０の一対の押圧操作部４２を、例えば親指と人差し指とで摘む。そして、一対の着脱部材３０を付勢部材３２の付勢力に抗して互いに接近する方向に押圧する。一対の着脱部材３０を押圧すると、一対の押圧操作部４２と対向して配置された一対の規制部４０が、第１軸受４の第２側面４ｄに対向する規制位置から第１軸受４から離反する離反位置に移動する。これにより、スプール３のスプール軸２との係合が解除される。そして、一対の押圧操作部４２を摘んだ状態でスプール軸２の先端からスプール３を外す。このとき、第１軸受４及び第２軸受５は、スプール軸２上に残る。

一方、スプール軸２から外れたスプール３をスプール軸２に装着する場合、スプール３をスプール軸２の先端部からスプール軸２に装着する。すると、規制部４０の傾斜面４０ｂが第１軸受４の外輪４ｂの外周面と第１側面４ｃとの角部に接触する。この状態でスプール３をスプール軸２の基端側に向けて押圧すると、傾斜面４０ｂが角部によって押圧され、一対の着脱部材３０が互いに離反する方向に径方向に移動する。そして、規制部４０の規制面４０ａが第１軸受４を超えると、付勢部材３２によって着脱部材３０が規制位置に戻る。これにより、規制面４０ａが第１軸受４の外輪４ｂの第２側面４ｄに対向して配置されてスプール軸２に対して抜け止めされ、スプール３がスプール軸２に装着される。

ここでは、径方向に移動する着脱部材３０によってスプール３をスプール軸２に対して着脱できるので、片軸受リール１００のスプール軸方向の長さを可及的に小さくできる。

＜特徴＞
上記実施形態は、下記のように表現可能である。

（Ａ）スプール着脱機構６は、片軸受リール１００のスプール３をスプール軸２に対してワンタッチで着脱可能な機構である。スプール着脱機構６は、突起部としての第１軸受４と、一対の着脱部材３０と、一対の付勢部材３２と、位置決め部材としての蓋部材３４、を備えている。第１軸受４は、第１側面４ｃと第１側面４ｃと反対側の第２側面４ｄとを有する。第１軸受４は、スプール軸２の外周面にスプール軸２と別体でスプール軸２に対して軸方向に移動不能にかつ径方向外方に少なくとも一部が突出して設けられ、スプール３に第１側面４ｃが当接可能である。

少なくとも１つの着脱部材３０は、規制部４０と押圧操作部４２とを有する。規制部４０は、第１軸受４の第２側面４ｄに対向である。押圧操作部４２は押圧操作のために設けられる。着脱部材３０は、規制部４０が第２側面４ｄに対向する規制位置と、規制位置よりもスプール軸２の径方向外側の第１軸受４から離反する離反位置と、に径方向に移動可能にスプール３に設けられる。少なくとも１つの付勢部材３２は、着脱部材３０と別体で設けられ、着脱部材３０を規制位置に向けて付勢する。蓋部材３４は、付勢部材３２によって規制位置に付勢される着脱部材３０を規制位置に位置決めする。

このスプール着脱機構６では、スプール３をスプール軸２から外すときは、押圧操作部４２を付勢部材３２の付勢力に抗して押圧する。押圧操作部４２を押圧すると、着脱部材３０が規制位置から離反位置に向かって移動し、規制部４０が第１軸受４の第２側面４ｄから離反する。これにより、スプール３をスプール軸２から外すことができる。スプール３をスプール軸２に装着する場合は、押圧操作部４２を押圧して着脱部材３０を離反位置にした状態でスプール３をスプール軸に装着する。この状態で、規制部４０が第１軸受４を乗り越えて第１軸受４の第２側面４ｄに到達すると、押圧操作部４２から手を離す。すると、付勢部材３２によって付勢された着脱部材３０が蓋部材３４により位置決めされて規制位置に配置される。これにより、スプール３が抜け止めされ、スプール３がスプール軸２に装着される。ここでは、径方向に移動する着脱部材３０によってスプール３をスプール軸２に対して着脱できるので、片軸受リールのスプール軸方向の長さを可及的に小さくできる。しかも、スプール軸２と別に第１軸受４を設けているので、スプール３をスプール軸２に対して回転自在に支持するための軸受を突起部として用いることができる。また、スプール軸２と一体で突起部を設ける場合、突起部の軸方向長さを短くすることができ、釣り用リールの軸方向の長さをさらに小さくできる。

（Ｂ）スプール着脱機構６において、着脱部材３０は、スプール３の糸巻胴部３５に設けられる筒状のボス部３７に装着されてもよい。ボス部３７は、外周面と内周面とを貫通する一対のスリット３７ｂを有し、一対のスリット３７ｂによって着脱部材３０のスプール軸２の軸方向の移動が規制される。この場合には、ボス部３７に設けられた一対のスリット３７ｂにより着脱部材３０のスプール軸方向の移動を規制できる。

（Ｃ）スプール着脱機構６において、蓋部材３４は、ボス部３７の先端部に固定されて着脱部材３０を規制位置に位置決めしてもよい。この場合には、ボス部３７とともに着脱される蓋部材３４により着脱部材３０が規制位置に位置決めされるので、着脱部材３０の位置決めが容易である。

（Ｄ）スプール着脱機構６において、第１軸受４は、環状に突出して設けられる。この場合には、第１軸受４が環状に突出するので、スプール３がどのような回転位相でスプール軸２に装着されても第１軸受４の第２側面４ｄに着脱部材３０の規制部４０が対向可能になる。

（Ｅ）スプール着脱機構６において、第１軸受４は、スプール軸２の先端の軸方向移動不能に装着された転がり軸受であり、規制位置は、規制部４０が第１軸受４の外輪４ｂの第２側面４ｄに対向する位置であってもよい。この場合には、スプール３を回転自在に支持するための第１軸受４を突起部として用いることができるので、スプール３の抜け止めと、スプール３の回転支持と、の２つの機能を突起部により実現できる。

（Ｆ）スプール着脱機構６において、規制部４０と押圧操作部４２とは１８０度間隔を隔てて配置される。着脱部材３０は、規制部４０と押圧操作部４２とをスプール軸２の径方向外方で湾曲して連結する連結部４４をさらに有してもよい。この場合には、規制部４０と押圧操作部４２とが１８０度間隔で配置されかつ規制部４０と押圧操作部４２とが連結部４４によって連結されるので、押圧操作部４２をスプール軸２に接近する方向に押圧すると、規制部４０が第１軸受４から離反して離反位置に移動する。

（Ｇ）スプール着脱機構６において、着脱部材３０は、スプール軸の軸芯回りに１８０度間隔を隔てて一対設けられてもよい。一方の着脱部材３０の押圧操作部４２が他方の着脱部材の規制部４０に径方向に対向して配置される。この場合には、一方の着脱部材３０の押圧操作部４２と他方の着脱部材３０の規制部４０とが径方向に対向して配置されるので、付勢部材３２を配置しやすくなる。

（Ｈ）スプール着脱機構６において、付勢部材３２は、一対設けられ、一対の着脱部材３０の押圧操作部４２と他方の着脱部材３０の規制部４０との間に各別に配置される。この場合には、付勢部材３２を一方の着脱部材３０の押圧操作部４２と他方の着脱部材３０の規制部４０との間に各別に配置するだけで、規制部４０を規制位置側に付勢できる。

（Ｉ）スプール着脱機構６において、付勢部材３２は、押圧操作部４２と規制部４０との間に圧縮状態で配置される弾性体製であってもよい。この場合には、コイルバネ等の弾性体製の付勢部材によって一方の押圧操作部と他方の規制部との離反する方向に付勢できる。

（Ｊ）スプール着脱機構６において、規制部４０は、第２側面４ｄに対向して配置される規制面４０ａと、規制面４０ａと反対側に配置され、径方向外側に向かうに連れて規制面４０ａからの距離が大きくなる傾斜面４０ｂと、を有してもよい。この場合には、外したスプール３をスプール軸２に装着するとき、傾斜面４０ｂが第１軸受４の第１側面４ｃ側の角部に案内されて着脱部材３０が離反位置側に移動し、規制部が突起部を容易に乗り越えることができる。このため、押圧操作部４２を押圧操作することなく、スプール３を軸方向に移動させるだけで、スプール３をスプール軸２に装着できる。

＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態及び変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。

（ａ）前記実施形態では、付勢部材を着脱部材と別体で構成したが、図１３に示すように、付勢部材１３２を着脱部材１３０と一体で構成してもよい。付勢部材１３２は、例えば押圧操作部１４２に一体形成されている。しかし、付勢部材は、規制部に一体形成されていてもよい。

（ｂ）前記実施形態では、蓋部材３４を位置決め部材として用いたが、本発明はこれに限定されない。

図１４に示すように、ボス部２３７は、底部２３７ｇが一体形成された有底筒状に形成されている。ボス部２３７は、先端側外周面に形成された環状凸部２３７ｈをさらに有している。ボス部２３７の先端側外周面には、位置決め部材２３４が回転可能に装着されている。位置決め部材２３４は、弾性を有する合成樹脂製の環状部材である。位置決め部材２３４は、環状凸部２３７ｈに係合する環状凹部２３４ｂを内周面に有するとともに、外周面に位置決め部２３４ｃを有している。位置決め部２３４ｃは、スプール軸２の基端側に向けて環状に突出している。位置決め部材２３４は、環状凸部２３７ｈに環状凹部２３４ｂが係合することにより、軸方向の移動が規制されている。また、位置決め部材１３４の内周面は、ボス部１３７の外周面に自由に回動しない程度にきつく嵌合している。

図１５に示すように、位置決め部材２３４の先端面には、釣り糸の種類を記憶するためのラインメモリ２４８が設けられている。ラインメモリ２４８には、周方向に間隔を隔てて目盛り２４８ａと釣り糸の種類を示す数字２４８ｂとが表示されている。また、一方の着脱部材３０の押圧操作部４２には、ラインメモリ２４８のセット位置を示す、例えば三角印のマーク２４９が表示されている。これにより、位置決め部材２３４をラインメモリ２４８としても用いることができる。

（ｃ）前記実施形態では、着脱部材３０及び付勢部材３２をそれぞれ一対設けたが、着脱部材及び付勢部材は少なくとも一つあればよい。

（ｄ）前記実施形態では、突起部として転がり軸受である第１軸受４を例示したが、本発明はこれに限定されない。突起部は滑り軸受でもよい。また、突起部はスプール軸と一体で形成されてもよい。特に突起部を合成樹脂製とした場合は、突起部を軸受と兼用しても突起部をスプール軸と一体で設けやすい。また、突起部をインサート成形等の成形法によって、スプール軸と一体で設けてもよい。

１ リール本体
２ スプール軸
３ スプール
４ 第１軸受
４ｃ 第１側面
４ｄ 第２側面
５ 第２軸受
６ スプール着脱機構
３０ 着脱部材
３０ａ 第１面
３０ｂ 第２面
３２ 付勢部材
３４ 蓋部材
３５ 糸巻胴部
３７ ボス部
３７ｂ スリット
４０ 規制部
４０ａ 規制面
４０ｂ 傾斜面
４２ 押圧操作部
４４ 連結部
１００ 片軸受リール
１３０ 着脱部材
１３２ 付勢部材
１４２ 押圧操作部
２３４ 位置決め部材
２３４ｂ 環状凹部
２３４ｃ 位置決め部
２３７ ボス部

Claims (11)

1. 釣り用リールのスプールをスプール軸に対してワンタッチで着脱可能な釣り用リールのスプール着脱機構であって、
   第１側面と前記第１側面と反対側の第２側面とを有し、前記スプール軸の外周面に前記スプール軸と一体又は別体で前記スプール軸に対して軸方向に移動不能にかつ径方向外方に少なくとも一部が突出して設けられ、前記スプールに前記第１側面が当接可能な突起部と、
   前記突起部の前記第２側面に対向可能な規制部と、押圧操作のために設けられる押圧操作部と、を有し、前記規制部が前記第２側面に対向する規制位置と、前記規制位置よりも前記スプール軸の径方向外側の前記突起部から離反する離反位置と、に径方向に移動可能に前記スプールに設けられる少なくとも１つの着脱部材と、
   前記着脱部材と一体又は別体で設けられ、前記着脱部材を前記規制位置に向けて付勢する少なくとも一つの付勢部材と、
   前記付勢部材によって前記規制位置に付勢される前記着脱部材を前記規制位置に位置決めする位置決め部材と、
   を備えた釣り用リールのスプール着脱機構。
2. 前記着脱部材は、前記スプールの糸巻胴部に設けられ、外周面と内周面とを貫通するスリットを有する筒状のボス部に装着され、前記スリットによって前記スプール軸の軸方向の移動が規制される、請求項１に記載の釣り用リールのスプール着脱機構。
3. 前記位置決め部材は、前記ボス部の先端部に固定されて前記着脱部材を前記規制位置に位置決めする、請求項２に記載の釣り用リールのスプール着脱機構。
4. 前記突起部は、環状に突出して設けられる、請求項１から３のいずれか１項に記載の釣り用リールのスプール着脱機構。
5. 前記突起部は、前記スプール軸の先端の軸方向移動不能に装着された転がり軸受であり、
   前記規制位置は、前記規制部が前記転がり軸受の外輪の前記第２側面に対向する位置である、請求項４に記載の釣り用リールのスプール着脱機構。
6. 前記規制部と前記押圧操作部とは１８０度間隔を隔てて配置され、
   前記着脱部材は、前記規制部と前記押圧操作部とを前記スプール軸の径方向外方で湾曲して連結する連結部をさらに有する、請求項１から５のいずれか１項に記載の釣り用リールのスプール着脱機構。
7. 前記着脱部材は、前記スプール軸の軸芯回りに１８０度間隔を隔てて一対設けられ、
   一方の着脱部材の前記押圧操作部が他方の着脱部材の前記規制部に径方向に対向して配置される、請求項６に記載の釣り用リールのスプール着脱機構。
8. 前記付勢部材は、一対設けられ、前記一対の着脱部材の前記押圧操作部と他方の着脱部材の前記規制部との間に各別に配置される、請求項７に記載の釣り用リールのスプール着脱機構。
9. 前記付勢部材は、前記押圧操作部と前記規制部との間に圧縮状態で配置される弾性体製である、請求項８に記載の釣り用リールのスプール着脱機構。
10. 前記規制部は、前記第２側面に対向して配置される規制面と、前記規制面と反対側に配置され、径方向外側に向かうに連れて前記規制面からの距離が大きくなる傾斜面と、を有する、請求項１から９のいずれか１項に記載の釣り用リールのスプール着脱機構。
11. リール本体と、
    前記リール本体に一端が片持ち支持されたスプール軸と、
    前記スプール軸の他端に抜け止めされて配置される前記転がり軸受としての第１軸受と、
    前記第１軸受よりも前記一端側に配置される第２軸受と、
    糸巻胴部と、前記糸巻胴部と一体形成され前記糸巻胴部の内周側に配置され、前記第１軸受及び前記第２軸受によって前記スプール軸に回転自在に支持される筒状のボス部と、を有する糸巻用のスプールと、
    請求項５から１０のいずれか１項に記載のスプール着脱機構と、
    を備える片軸受リール。

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