JP2014081545A - ノイズ加算装置、ノイズ加算方法、およびプログラム - Google Patents
ノイズ加算装置、ノイズ加算方法、およびプログラム Download PDFInfo
- Publication number
- JP2014081545A JP2014081545A JP2012230196A JP2012230196A JP2014081545A JP 2014081545 A JP2014081545 A JP 2014081545A JP 2012230196 A JP2012230196 A JP 2012230196A JP 2012230196 A JP2012230196 A JP 2012230196A JP 2014081545 A JP2014081545 A JP 2014081545A
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- noise
- value
- unit
- density function
- input
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Granted
Links
Images
Abstract
【解決手段】a≦v≦bを満たす入力値vが入力され、確率密度関数fv(x)が表す確率分布に従う有界ノイズ値Xを入力値vに加算した値Y=X+vを得て出力する。ただし、a,bはa≦bを満たす値、f(x)は基礎ノイズ値の確率分布を表す確率密度関数、fv(x)は有界ノイズ値の確率分布を表す確率密度関数、xは確率変数、αvは値a,bと確率密度関数f(x)と入力値vとに応じて定まる値である。a−v≦x≦b−vである場合にfv(x)=f(x)/αvを満たし、a−v≦x≦b−vでない場合にfv(x)=0を満たす。
【選択図】図1
Description
上記従来技術においては、或る確率分布に従ったノイズを数値属性データに加算することで、データの匿名性を高める。この際にノイズが任意の大きい値(または、逆に負の小さい値)をとりうるため、ノイズ加算前と加算後とで値域が異なってしまう。再構築(例えば、非特許文献2参照)と呼ばれる処理では、ノイズが加算された数値属性データからなるデータベースから、反復処理によって統計値だけを精度よく計算する。再構築の初期値を設定するために、ノイズが加算されたデータ群に対応する集計表が必要となる。この集計表を構成する各集計値の値域はノイズ加算前と同じである必要があるが、非特許文献1の方法では各集計値の値域がノイズ加算前と異なってしまう。
<原理>
各実施形態に共通する原理を説明する。
各実施形態では、a≦v≦bを満たす入力値vが入力され、確率密度関数fv(x)が表す確率分布に従う有界ノイズ値Xを入力値vに加算した値Y=X+vを得、値Yを出力する。ただし、a,bはa≦bを満たす値、f(x)は基礎ノイズ値の確率分布を表す確率密度関数、fv(x)は有界ノイズ値の確率分布を表す確率密度関数、xは確率変数、αvは値a,bと確率密度関数f(x)と入力値vとに応じて定まる値である。a−v≦x≦b−vである場合にfv(x)=f(x)/αvを満たし、a−v≦x≦b−vでない場合にfv(x)=0を満たす。再構築の処理を正しく実行するためには、確率密度関数f(x)およびfv(x)の無限区間での積分値∫[−∞,+∞]f(x)dxおよび∫[−∞,+∞]fv(x)dxがそれぞれ1である必要がある。このことからαvは値a,bと確率密度関数f(x)と入力値vとに依存し、αv=∫[a−v,b−v]f(x)dxによって得られる。なお、a−v≦x≦b−vの範囲ではf(x)とfv(x)は同じ形状であり、確率値の大きさのみが異なる。また、確率密度関数f(x)が表す確率分布の例は、ラプラス分布、正規分布、有限区間での一様分布などである。
第一実施形態では、入力値に加算することで値域を変化させてしまう確率分布をとる基礎ノイズから、値域を変化させない確率分布をとる有界ノイズを得る。第一実施形態では、基礎ノイズの確率分布を具体化しない。
第二実施形態は第一実施形態の具体例である。第二実施形態では正規分布に従った基礎ノイズを用いる。すなわち、本形態の確率密度関数f(x)は正規分布を表す。以下では、第一実施形態との相違点を中心に説明し、第一実施形態と共通する部分については、第一実施形態と同じ参照番号を用いて説明を省略する。
第三実施形態は第一実施形態の他の具体例である。第三実施形態ではラプラス分布に従った基礎ノイズを用いる。すなわち、本形態の確率密度関数f(x)はラプラス分布を表す。
ただし、φは予め定められたパラメータである。ラプラス分布の分散は2φ2となる。またlogは自然対数を表す。第三に、ノイズ加算部322が、入力値vと乱数L0,φを入力とし、入力値vと乱数L0,φとの加算値υ=v+L0,φを得て出力する(ステップS322)。第四に、判定部323が、加算値υを入力とし、a≦υ≦bであるかを判定する(ステップS323)。ここで、a≦υ≦bでなければステップS221に戻る。a≦υ≦bであれば、判定部223は加算値υを値Y=v+Xとして出力する。
第四実施形態では、第一ないし第三実施形態の方法よりも処理速度が高速な方法を示す。第四実施形態では、基礎ノイズの確率分布を具体化しない。
図3Aに例示するように、本形態のノイズ加算装置40は、入力部11、ノイズ付与部42、事前処理部45、関数記憶部46、出力部13、メモリ18、および制御部19を有する。ノイズ付与部42は、一様乱数生成部420、ノイズ生成部421、およびノイズ加算部422を有する。
第一に、事前処理部45が、閉区間[a,b]に属するすべてのvについて以下のαvを生成する。
第二に、事前処理部45が、閉区間[a,b]に属するすべてのvについて確率密度関数fv(x)=f(x)/αvを生成する。第三に、事前処理部45が閉区間[a,b]に属するすべてのvについて以下の関数Fv(z)を生成する。
ただしa−v≦z≦b−vである。関数Fv(z)はa−v≦x≦zを満たす確率を表し、その定義域は閉区間[a−v,b−v]であり、値域は閉区間[0,1]である。第四に、事前処理部45がすべてのZ=Fv(z)の逆関数z=Fv −1(Z)を生成する。当然ながら、逆関数Fv −1(Z)の定義域は閉区間[0,1]であり、値域は閉区間[a−v,b−v]である。閉区間[a,b]に属するすべてのvについて得られた逆関数Fv −1(Z)は関数記憶部46に格納される。
第五実施形態は第四実施形態の具体例である。第五実施形態ではラプラス分布に従った基礎ノイズを用いる。すなわち、本形態の確率密度関数f(x)はラプラス分布を表す。
第一に、事前処理部55が、閉区間[a,b]に属するすべてのvについて以下のαvを生成する。
ただし、expは底がネイピア数の指数関数を表す。第二に、事前処理部55が、閉区間[a,b]に属するすべてのvについて確率密度関数fv(x)=f(x)/αvを生成する。第三に、事前処理部55が閉区間[a,b]に属するすべてのvについて、以下の関数Fv(z)を生成する。
ただしa−v≦z≦b−vである。第四に、事前処理部55がすべてのZ=Fv(z)の逆関数z=Fv −1(Z)を生成する。逆関数Fv −1(Z)は以下を満たす。
閉区間[a,b]に属するすべてのvについて得られた逆関数Fv −1(Z)は関数記憶部56に格納される。
なお、本発明は上述の実施形態に限定されるものではない。例えば、第四および第五実施形態において、関数Z=Fv(z)に代えて関数Z’=Fv(z+v)を用い、逆関数Fv −1(Z)に代えて関数Z’=Fv(z+v)の逆関数z+v=Fv −1(Z’)を用い、この逆関数z+v=Fv −1(Z’)に一様乱数Uを代入してFv −1(U)を生成し、それをY=v+Xとしてもよい。また、第四および第五実施形態で事前処理を行うことに代えて、入力部11に入力値vが入力されるたびに、当該入力値vに対応する逆関数Fv −1(Z)が生成されてもよい。さらに、第三ないし第五実施形態において、上述の一様乱数Uに代えて、一様分布以外の分布をとる乱数が用いられてもよい。
Claims (10)
- a≦bを満たす値a,bについてa≦v≦bを満たす入力値vが入力される入力部と、
f(x)が基礎ノイズ値の確率分布を表す確率密度関数であり、fv(x)が有界ノイズ値の確率分布を表す確率密度関数であり、xが確率変数であり、αvが前記値a,bと前記確率密度関数f(x)と前記入力値vとに応じて定まる値であり、a−v≦x≦b−vである場合にfv(x)=f(x)/αvを満たし、a−v≦x≦b−vでない場合にfv(x)=0を満たす場合における、前記確率密度関数fv(x)が表す確率分布に従う有界ノイズ値Xを前記入力値vに加算した値Y=X+vを得、前記値Yを出力するノイズ付与部と、
を有するノイズ加算装置。 - 請求項1のノイズ加算装置であって、
前記ノイズ付与部は、
前記有界ノイズ値Xを得るノイズ生成部と、
前記入力値vと前記有界ノイズ値Xとを加算して前記値Yを得るノイズ加算部と、
を有するノイズ加算装置。 - 請求項1または2のノイズ加算装置であって、
前記ノイズ付与部は、
前記確率密度関数f(x)が表す確率分布に従って基礎ノイズ値χを得るノイズ生成部と、
前記入力値vと前記基礎ノイズ値χが加算された値υを得るノイズ加算部と、
a≦υ≦bであるかを判定する判定部と、を有し、
a≦υ≦bであると判定されるまで前記ノイズ生成部の処理と前記ノイズ加算部の処理と前記判定部の処理とを繰り返し、a≦υ≦bであると判定された前記値υが前記値Yであり、a≦υ≦bであると判定された前記値υに対応する前記基礎ノイズ値χが前記有界ノイズ値Xである、ノイズ加算装置。 - 請求項1から4の何れかのノイズ加算装置であって、
前記確率密度関数f(x)はラプラス分布を表す、
ことを特徴とするノイズ加算装置。 - 請求項1から5の何れかのノイズ加算装置であって、
前記確率密度関数f(x)は正規分布を表す、
ことを特徴とするノイズ加算装置。 - 請求項1から6の何れかのノイズ加算装置であって、
αv=∫[a−v,b−v]f(x)dxを満たす、
ことを特徴とするノイズ加算装置。 - a≦bを満たす値a,bについてa≦v≦bを満たす入力値vが入力部に入力される入力ステップと、
f(x)が基礎ノイズ値の確率分布を表す確率密度関数であり、fv(x)が有界ノイズ値の確率分布を表す確率密度関数であり、xが確率変数であり、αvが前記値a,bと前記確率密度関数f(x)と前記入力値vとに応じて定まる値であり、a−v≦x≦b−vである場合にfv(x)=f(x)/αvを満たし、a−v≦x≦b−vでない場合にfv(x)=0を満たし、ノイズ付与部で、前記確率密度関数fv(x)が表す確率分布に従う有界ノイズ値Xを前記入力値vに加算した値Y=X+vを得、前記値Yを出力するノイズ付与ステップと、
を有するノイズ加算方法。 - 請求項1から8の何れかのノイズ加算装置の各部としてコンピュータを機能させるためのプログラム。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2012230196A JP6021178B2 (ja) | 2012-10-17 | 2012-10-17 | ノイズ加算装置、ノイズ加算方法、およびプログラム |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2012230196A JP6021178B2 (ja) | 2012-10-17 | 2012-10-17 | ノイズ加算装置、ノイズ加算方法、およびプログラム |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2014081545A true JP2014081545A (ja) | 2014-05-08 |
JP6021178B2 JP6021178B2 (ja) | 2016-11-09 |
Family
ID=50785761
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2012230196A Active JP6021178B2 (ja) | 2012-10-17 | 2012-10-17 | ノイズ加算装置、ノイズ加算方法、およびプログラム |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP6021178B2 (ja) |
Cited By (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
WO2018135601A1 (ja) | 2017-01-19 | 2018-07-26 | 日本電信電話株式会社 | 乱数生成装置、方法及びプログラム |
US11163895B2 (en) | 2016-12-19 | 2021-11-02 | Mitsubishi Electric Corporation | Concealment device, data analysis device, and computer readable medium |
EP4383641A1 (en) | 2022-12-06 | 2024-06-12 | Fujitsu Limited | Program, method, and information processing device for calculating secret shares |
Citations (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2009110179A (ja) * | 2007-10-29 | 2009-05-21 | Mizuho Information & Research Institute Inc | テストデータ生成システム、テストデータ生成方法及びテストデータ生成プログラム |
JP2012073816A (ja) * | 2010-09-29 | 2012-04-12 | Fujitsu Ltd | 情報処理方法及び装置 |
JP2012173474A (ja) * | 2011-02-21 | 2012-09-10 | Casio Comput Co Ltd | 演奏練習装置およびプログラム |
-
2012
- 2012-10-17 JP JP2012230196A patent/JP6021178B2/ja active Active
Patent Citations (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2009110179A (ja) * | 2007-10-29 | 2009-05-21 | Mizuho Information & Research Institute Inc | テストデータ生成システム、テストデータ生成方法及びテストデータ生成プログラム |
JP2012073816A (ja) * | 2010-09-29 | 2012-04-12 | Fujitsu Ltd | 情報処理方法及び装置 |
JP2012173474A (ja) * | 2011-02-21 | 2012-09-10 | Casio Comput Co Ltd | 演奏練習装置およびプログラム |
Cited By (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US11163895B2 (en) | 2016-12-19 | 2021-11-02 | Mitsubishi Electric Corporation | Concealment device, data analysis device, and computer readable medium |
WO2018135601A1 (ja) | 2017-01-19 | 2018-07-26 | 日本電信電話株式会社 | 乱数生成装置、方法及びプログラム |
EP4383641A1 (en) | 2022-12-06 | 2024-06-12 | Fujitsu Limited | Program, method, and information processing device for calculating secret shares |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JP6021178B2 (ja) | 2016-11-09 |
Similar Documents
Publication | Publication Date | Title |
---|---|---|
US12056583B2 (en) | Target variable distribution-based acceptance of machine learning test data sets | |
Ramírez‐Gallego et al. | Fast‐mRMR: Fast minimum redundancy maximum relevance algorithm for high‐dimensional big data | |
US9934288B2 (en) | Mechanisms for privately sharing semi-structured data | |
WO2018180263A1 (ja) | 情報処理装置、情報処理方法、及びコンピュータ可読記憶媒体 | |
US20130282679A1 (en) | Method and system for anonymizing data during export | |
WO2017185049A1 (en) | Dimensionality reduction of computer programs | |
Kowar et al. | Causality analysis of frequency‐dependent wave attenuation | |
US20190303614A1 (en) | Determination and visualization of effective mask expressions | |
US20220269820A1 (en) | Artificial intelligence based data redaction of documents | |
CA2957674A1 (en) | Testing insecure computing environments using random data sets generated from characterizations of real data sets | |
Auerbach et al. | Memory-tight reductions | |
JP6021178B2 (ja) | ノイズ加算装置、ノイズ加算方法、およびプログラム | |
CN112434317A (zh) | 数据处理方法、装置、设备及存储介质 | |
WO2023096571A2 (en) | Data processing for release while protecting individual privacy | |
JP2018055057A (ja) | データ撹乱装置、方法及びプログラム | |
JP2017073022A (ja) | 匿名化装置、匿名化方法、プログラム | |
JPWO2019073913A1 (ja) | 擬似データ生成装置、その方法、及びプログラム | |
JP6000175B2 (ja) | 匿名化システム、匿名化装置、利用者装置、匿名化方法、およびプログラム | |
JP6833613B2 (ja) | リスク評価装置、リスク評価方法、及びコンピュータプログラム | |
EP4181004A1 (en) | Enabling custom privacy for executing applications on data cooperatives | |
WO2019019711A1 (zh) | 行为模式数据的发布方法、装置、终端设备及介质 | |
JP2018055613A (ja) | 匿名化テーブル生成装置、匿名化テーブル生成方法、プログラム | |
WO2021144992A1 (ja) | 制御方法、制御プログラム、及び情報処理装置 | |
Rashid et al. | An Efficient Technique for Time‐Fractional Water Dynamics Arising in Physical Systems Pertaining to Generalized Fractional Derivative Operators | |
JP7548450B2 (ja) | 安全性評価指標計算装置、安全性評価指標計算方法、及びプログラム |
Legal Events
Date | Code | Title | Description |
---|---|---|---|
A621 | Written request for application examination |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621 Effective date: 20150217 |
|
A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20151113 |
|
A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20151222 |
|
A521 | Written amendment |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20160216 |
|
A02 | Decision of refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A02 Effective date: 20160531 |
|
A521 | Written amendment |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20160830 |
|
A911 | Transfer to examiner for re-examination before appeal (zenchi) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A911 Effective date: 20160908 |
|
TRDD | Decision of grant or rejection written | ||
A01 | Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01 Effective date: 20160928 |
|
A61 | First payment of annual fees (during grant procedure) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61 Effective date: 20160929 |
|
R150 | Certificate of patent or registration of utility model |
Ref document number: 6021178 Country of ref document: JP Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 |