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JP2013219942A - 電気自動車 - Google Patents

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JP2013219942A JP2012089020A JP2012089020A JP2013219942A JP 2013219942 A JP2013219942 A JP 2013219942A JP 2012089020 A JP2012089020 A JP 2012089020A JP 2012089020 A JP2012089020 A JP 2012089020A JP 2013219942 A JP2013219942 A JP 2013219942A
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wheels
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Nobuyuki Suzuki
伸幸 鈴木
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NTN Corp
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Abstract

【課題】 車速にかかわらず、効率良く且つ安定して駆動することができる電気自動車を提供する。
【解決手段】 電気自動車は、車輪駆動モータとして、永久磁石式の同期モータ6とインダクションモータ6Aとを備える。判定手段39は、車速演算手段38で演算された車速が、中低速域か高速域かを判定する。使用モータ切換手段40は、判定結果に基づき一方のモータを駆動し、他方のモータを自由回転とするように使用モータを切換える。例えば、中低速域において、モータ6を使用し、且つ、モータ6Aを自由回転とする。高速域において、モータ6Aを使用し、且つ、モータ6を自由回転とするように使用モータを切換える。
【選択図】 図6

Description

この発明は、車輪を駆動するモータを備えた電気自動車に関する。
従来、駆動源として誘導モータを用いる電気自動車が提案されている。しかし、市街地等において中低速域で車両を走らせるとき、前記誘導モータでは、励磁電流の分だけ消費電流が増えるため効率が下がり、限られたバッテリ容量下で航続距離を延ばすことが難しい。
近年、電気自動車では、限られたバッテリ容量下で航続距離を向上させるため、車輪を駆動するモータとして、例えば、高効率性能を有するネオジウム系磁石を使ったIPM型のモータ(埋込磁石型同期モータ)等の同期モータを利用することが提案されている(特許文献1)。
特開2011−188541号公報
前述の通り、誘導モータを用いた電気自動車では、中低速域で車両を走らせるとき、励磁電流の分だけ消費電流が増えるため効率が下がり、限られたバッテリ容量下で航続距離を延ばすことが難しい。
前記同期モータを用いた電気自動車では、例えば、車両の速度が高速域のとき、永久磁石による抵抗によってインダクションモータを用いた場合よりも、エネルギーロスが生じる。またネオジウム系磁石を使ったモータでは、永久磁石の耐熱温度が低く、車両を高速域で連続運転する等して不可逆減磁となった場合、駆動能力に支障を来たす。
この発明の目的は、車速にかかわらず、効率良く且つ安定して駆動することができる電気自動車を提供することである。
この発明の電気自動車は、車輪2,3を駆動するモータ6,6Aとして、永久磁石式の同期モータとインダクションモータとを備え、定められた車速の範囲に応じて、前記同期モータと前記インダクションモータのいずれか一方を駆動し、他方を自由回転とするように使用モータを切換える使用モータ切換手段40を有することを特徴とする。
この構成によると、車速を常時監視し、同期モータとインダクションモータのいずれか一方を駆動し、他方を自由回転とする。使用モータ切換手段40は、例えば、中低速域において、同期モータを使用することで、励磁電流を必要とせずいわゆる低負荷領域の効率を、インダクションモータを使用する場合よりも高めることができる。これにより、限られたバッテリ容量下で航続距離を延ばすことが可能となる。高速域において、インダクションモータを使用するようにモータを切換えることで、高速域にて永久磁石80の抵抗によるエネルギーロスを解消して効率良く駆動することができる。このように使用モータを切換えることで、車速にかかわらず、効率良く且つ安定して駆動することができる。また車両を高速域で連続運転する場合に、インダクションモータを駆動し、同期モータを自由回転とすることで、同期モータの永久磁石80が定められた耐熱温度よりも高温になることを未然に防止し、不可逆減磁となることもない。
前記車輪2,3の前輪を駆動するモータとして、前記同期モータおよび前記インダクションモータのいずれか一方のモータを配置し、前記車輪2,3の後輪を駆動するモータとして、他方のモータを配置しても良い。この場合、車速に応じて、前輪駆動または後輪駆動する。また使用するモータを切換えるクラッチ等を必要とすることなく、電気自動車の駆動構成を簡単化することができる。
前記車輪2,3の前輪または後輪を駆動するモータとして、前記同期モータおよび前記インダクションモータの両方を配置し、使用モータ切換手段40は、前記定められた車速の範囲に応じて、使用モータを切換えるものであっても良い。
定められた運転条件に応じて、前記同期モータおよび前記インダクションモータの両方を駆動するものとしても良い。定められた運転条件として、例えば、登坂路等の高トルクを必要とする場合、同期モータおよびインダクションモータの両方を駆動することで、必要な高トルクを発生させることができる。
前記モータ6,6Aは、一部または全体が前記車輪2,3内に配置されて前記モータ6,6Aと車輪用軸受4,5を含むインホイールモータ駆動装置8を構成するものであっても良い。インホイールモータ駆動装置8では、コンパクト化が図られる結果、モータに高速回転仕様のものが用いられることが多い。同期モータが高速回転すると、渦電流損失が大きく、渦電流損失による発熱が高くなる。そのため、同期モータの永久磁石が高温となり易く、高温による永久磁石の減磁が生じ易い。この構成では、高速域では同期モータを駆動せず、インダクションモータを駆動するため、同期モータにおける渦電流損失による発熱を低く抑えることができる。したがって、高温による永久磁石80の減磁を未然に防止することができる。
前記インホイールモータ駆動装置8は、前記モータ6,6Aの回転を減速して前記車輪2,3に伝える減速機7を含むものであっても良い。
前記減速機7はサイクロイド減速機であっても良い。
サイクロイド減速機によると、例えば、1/6以上の高減速比が得られる。
この発明の電気自動車は、車輪を駆動するモータとして、永久磁石式の同期モータとインダクションモータとを備え、定められた車速の範囲に応じて、前記同期モータと前記インダクションモータのいずれか一方を駆動し、他方を自由回転とするように使用モータを切換える使用モータ切換手段を有するため、車速にかかわらず、効率良く且つ安定して駆動することができる。
この発明の第1の実施形態に係る電気自動車の駆動源の概略構成を示す図である。 同電気自動車を平面図で示す概念構成のブロック図である。 同電気自動車の後輪のインホイールモータ駆動装置の破断正面図である。 図3のIV-IV 線断面となるモータ部分の断面図である。 同電気自動車の前輪におけるインホイールモータ駆動装置の要部の破断正面図である。 同電気自動車のインバータ装置の概念構成のブロック図である。 この発明の他の実施形態に係る電気自動車の駆動源の概略構成を示す図である。
この発明の第1の実施形態を図1ないし図6と共に説明する。図1に示すように、この電気自動車は、車体1の左右の後輪となる車輪2が駆動輪とされ、左右の前輪となる車輪3が駆動輪で且つ操舵輪とされた4輪駆動の自動車である。駆動輪となる車輪2,3は、いずれもタイヤを有し、それぞれ車輪用軸受4,5(図2)を介して車体1に支持されている。この例では、前輪となる車輪3を駆動するモータ6Aとして、後述のインダクションモータを配置し、後輪となる車輪2を駆動するモータ6として、後述の同期モータを配置している。
図2は、電気自動車を平面図で示す概念構成のブロック図である。車輪用軸受4,5は、図2ではハブベアリングの略称「H/B」を付してある。左右の後輪となる車輪2,2は、それぞれ独立の走行用のモータ6,6により駆動される。モータ6の回転は、減速機7および車輪用軸受4を介して車輪2に伝達される。これらモータ6、減速機7、および車輪用軸受4は、互いに一つの組立部品であるインホイールモータ駆動装置8を構成しており、インホイールモータ駆動装置8は、一部または全体が車輪2内に配置される。各車輪2には、電動式のブレーキ9が設けられている。なおモータ6は、減速機7を介さずに直接に車輪2を回転駆動するものであっても良い。
図3に示すように、インホイールモータ駆動装置8は、車輪用軸受4とモータ6との間に減速機7を介在させている。インホイールモータ駆動装置8は、後輪である車輪2のハブと、モータ6の回転出力軸74とを同軸上で連結している。減速機7は、減速比が1/6以上のものであるのが良い。この減速機7は、サイクロイド減速機であって、モータ6の回転出力軸74に同軸に連結される回転入力軸82に偏心部82a,82bを形成し、偏心部82a,82bにそれぞれ軸受85を介して曲線板84a,84bを装着し、曲線板84a,84bの偏心運動を車輪用軸受4へ回転運動として伝達する構成である。なお、この明細書において、車両に取り付けた状態で車両の車幅方向の外側寄りとなる側をアウトボード側と呼び、車両の中央寄りとなる側をインボード側と呼ぶ。
車輪用軸受4は、減速機7のハウジング83bまたはモータ6のハウジング72の外周部で、ナックル等の懸架装置(図示せず)を介して車体に固定される。車輪用軸受4は、内周に複列の転走面53を形成した外方部材51と、これら各転走面53に対向する転走面54を外周に形成した内方部材52と、これら外方部材51および内方部材52の転走面53,54間に介在した複列の転動体55とを有する。車輪用軸受4は、各転走面53,54の接触角が背面合わせとなる複列のアンギュラ玉軸受とされている。外方部材51は、減速機7のアウトボード側のハウジング83bに取り付けるフランジ51aを有し、このフランジ51aにボルト挿通孔64が設けられている。ハウジング83bには,ボルト挿通孔64に対応する位置に、ボルト螺着孔94が設けられている。取付ボルト65をボルト螺着孔94に螺着させ、外方部材51がハウジング83bに取り付けられる。
内方部材52は回転側軌道輪となり、アウトボード側材59と、インボード側材60とを有する。アウトボード側材59は、車輪取付用のハブフランジ59aを有し、インボード側材60は、アウトボード側材59の内周にアウトボード側が嵌合して加締めによってアウトボード側材59に一体化されている。インボード側材60の中心に貫通孔61が設けられ、ハブフランジ59aには、ハブボルト66の圧入孔67が設けられている。
この車輪用軸受4には、例えば、磁気エンコーダと磁気センサとを含む回転センサ24が設けられている。磁気エンコーダは、内方部材52の外周に設けられ、円周方向に磁極N,Sを交互に着磁したリング状の部材である。磁気センサは、磁気エンコーダに対向して外方部材51に設けられている。この例では、回転センサ24は両列の転動体55,55間に配置しているが、車輪用軸受4の端部に設置しても良い。
モータ6は、円筒状のモータハウジング72に固定したステータ73と、回転出力軸74に取り付けたロータ75との間にラジアルギャップを設けたラジアルギャップ型のIPMモータ(すなわち埋込磁石型の3相同期モータ)である。回転出力軸74は、減速機7のインボード側のハウジング83aの筒部に2つの軸受76で片持ち支持されている。モータハウジング72の周壁部には、ステータ73を冷却する冷却液流路95が設けられている。
図4は、モータ6の断面図(図3のIV-IV 断面)を示す。モータ6のロータ75は、軟質磁性材料からなるコア部79と、このコア部79に内蔵される永久磁石80とを有する。永久磁石80は、隣り合う2つの永久磁石がコア部79内の同一円周上で断面ハ字状に互いに向き合うように配列される。永久磁石80としては、例えば、ネオジウム系磁石が用いられている。ステータ73は軟質磁性材料からなるコア部77とコイル78とを有する。コア部77は外周面が断面円形とされたリング状で、その内周面に内径側に突出する複数のティース77aが円周方向に並んで形成されている。コイル78は、コア部77の各ティース77aに巻回されている。
図3に示すように、モータ6には、ステータ73とロータ75の間の相対回転角度を検出する角度センサ36が設けられる。角度センサ36は、ステータ73とロータ75の間の相対回転角度を表す信号を検出して出力する角度センサ本体70と、この角度センサ本体70の出力する信号から角度を演算する角度演算回路71とを有する。角度センサ本体70は、回転出力軸74の外周面に設けられる被検出部70aと、モータハウジング72に設けられ被検出部70aに径方向または軸方向に対向して近接配置される検出部70bとを有する。このモータ6では、その効率を最大にするため、角度センサ36の検出するステータ73とロータ75の間の相対回転角度に基づき、ステータ73のコイル78へ流す交流電流の各波の各相の印加タイミングを、モータコントロール部29(図6)のモータ駆動制御部33によって制御する。またモータ駆動制御部33は、定められた車速に応じてモータ6を駆動する、具体的には後述するが、車輪用軸受4に付設の回転センサ24等から求められた車速に応じてコイル78へ電流を印加するか否かを決定する。
サイクロイド減速機である減速機7は、外形がなだらかな波状のトロコイド曲線で形成された2枚の曲線板84a,84bが、それぞれ軸受85を介して回転入力軸82の各偏心部82a,82bに装着してある。回転入力軸82は、インボード側のハウジング83aと内方部材52のインボード側材60の内径面とに2つの軸受90で両持ち支持されている。各曲線板84a,84bの偏心運動を外周側で案内する複数の外ピン86を、それぞれハウジング83bに差し渡して設け、内方部材2のインボード側材60に取り付けた複数の内ピン88を、各曲線板84a,84bの内部に設けられた複数の貫通孔89に挿入状態に係合させてある。回転入力軸82は、モータ6の回転出力軸74とスプライン結合されて一体に回転する。
モータ6の回転出力軸74が回転すると、これと一体回転する回転入力軸82に取り付けられた各曲線板84a,84bが偏心運動を行う。各曲線板84a,84bの偏心運動が、内ピン88と貫通孔89との係合によって、内方部材52に回転運動として伝達される。回転出力軸74の回転に対して内方部材52の回転は減速されたものとなる。例えば、1段のサイクロイド減速機で1/10以下の減速比を得ることができる。
2枚の曲線板84a,84bは、互いに偏心運動が打ち消されるように180°位相をずらして回転入力軸82の各偏心部82a,82bに装着されている。各偏心部82a,82bの軸方向両側には、カウンターウエイト91,91がそれぞれ装着されている。各カウンターウエイト91,91は、各曲線板84a,84bの偏心運動による振動を打ち消すように、各偏心部82a,82bの偏心方向と逆方向へ偏心させている。
図2に示すように、左右の前輪となる操舵輪である車輪3,3は、転舵機構11を介して転舵可能であり、操舵機構12により操舵される。転舵機構11は、タイロッド11aを左右移動させることで、車輪用軸受5を保持した左右のナックルアーム11bの角度を変える機構であり、操舵機構12の指令によりEPS(電動パワーステアリング)モータ13を駆動させ、回転・直線運動変換機構(図示せず)を介して左右移動させられる。操舵角は操舵角センサ15で検出し、このセンサ出力はECU21に出力され、その情報は左右輪の加速・減速指令等に使用される。
左右の前輪となる車輪3,3は、それぞれ独立のモータ6A,6Aにより駆動される。モータ6Aの回転は、減速機7および車輪用軸受4を介して車輪3に伝達される。これらモータ6A、減速機7、および車輪用軸受4は、互いに一つの組立部品であるインホイールモータ駆動装置8を構成しており、インホイールモータ駆動装置8は、一部または全体が車輪3内に配置される。各車輪3には、電動式のブレーキ10が設けられている。
図5は、前輪におけるインホイールモータ駆動装置8の要部の破断正面図である。前輪におけるインホイールモータ駆動装置8は、モータ6Aとして、前述のIPMモータに代えて、インダクションモータが採用されている。モータ6A以外の構成は、後輪のインホイールモータ駆動装置8における、減速機7および車輪用軸受4と同一構成となっている。モータ6Aは、インダクションモータとして、例えば、三相式の誘導モータが適用され、モータハウジング72に固定したステータ73と、回転出力軸74に取り付けたロータ75とを有する。モータコントロール部29(図6)のモータ駆動制御部により、ステータ73のコイル78に電流を流すと、回転する磁界が発生し、ロータ75に設けられた導線75aに誘導電流が流れることで、ロータ75が回転する。またモータ駆動制御部は、定められた車速に応じてモータ6Aを駆動する、具体的には後述するが、車輪用軸受5に付設の回転センサ24等(図2)から求められる車速に応じてコイル78へ電流を印加するか否かを決定する。
図6は、この電気自動車のインバータ装置22の概念構成のブロック図である。
パワー回路部28は、バッテリ19のモータ6,6Aの駆動に用いる3相の交流電力にそれぞれ変換するインバータ31,31Aと、各インバータ31,31Aを制御するPWMドライバ32,32Aとを有する。各インバータ31,31Aは、複数の半導体スイッチング素子(図示せず)で構成され、PWMドライバ32,32Aは、入力された電流指令をパルス幅変調し、前記各半導体スイッチング素子にオンオフ指令を与える。
モータコントロール部29は、コンピュータとこれに実行されるプログラム、および電子回路により構成され、その基本となる制御部としてモータ駆動制御部33を有する。モータ駆動制御部33は、上位制御手段であるECU21から与えられるトルク指令等による加速・減速指令に従い、電流指令に変換してPWMドライバ32,32Aに電流指令を与える手段である。モータ駆動制御部33は、インバータ31,31Aからモータ6,6Aに流すモータ電流値を電流センサ35から得て、電流フィードバック制御を行う。また、モータ駆動制御部33は、モータ6,6Aのロータの回転角を角度センサ36,36から得て、ベクトル制御を行う。
この実施形態では、上記構成のモータコントロール部29に、車速演算手段38、判定手段39、および使用モータ切換手段40を設けている。なお車速演算手段38、判定手段39および使用モータ切換手段40を、モータコントロール部29に設ける構成に代えて、ECU21に設けても良い。
車速演算手段33は、各車輪用軸受4,5に付設の回転センサ24,24にそれぞれ接続され、また各電流センサ35,35にそれぞれ接続されている。車速演算手段38は、各回転センサ24からタイヤ回転数の情報を得て車速を演算するか、または、各電流センサ35からモータ電流値を得て、このモータ電流値に比例する車速のデータに基づき、車速を演算する。
判定手段39は、車速演算手段38で演算された車速が、中低速域(例えば車速が0km/hより大きく80km/h未満)か高速域(例えば車速が80km/h以上)かを常時判定する。使用モータ切換手段40は、この判定結果に基づき一方のモータを駆動し、他方のモータを自由回転とするように使用モータを切換える。例えば、中低速域において、IPMモータであるモータ6を使用し、且つ、インダクションモータであるモータ6Aを自由回転とする。これによりモータ駆動制御部33は、PWMドライバ32への駆動指令を行うが、PWMドライバ32Aへの駆動指令を停止する。なおPWMドライバ32Aへの駆動指令を停止するのに代えて、インバータ31Aの出力を遮断するものであっても良い。高速域において、モータ6Aを使用し、且つ、モータ6を自由回転とするように使用モータを切換える。これによりモータ駆動制御部33は、PWMドライバ32Aへの駆動指令を行うが、PWMドライバ32への駆動指令を停止する。PWMドライバ32への駆動指令を停止するのに代えて、インバータ31の出力を遮断するものであっても良い。
作用効果について説明する。
以上説明した電気自動車によると、車速を常時監視し、同期モータであるモータ6と、インダクションモータであるモータ6Aのいずれか一方を駆動し、他方を自由回転とする。例えば、中低速域において、同期モータであるモータ6を使用することで、励磁電流を必要とせずいわゆる低負荷領域の効率を、インダクションモータを使用する場合よりも高めることができる。これにより、限られたバッテリ容量下で航続距離を延ばすことが可能となる。高速域において、インダクションモータであるモータ6Aを使用するようにモータを切換えることで、高速域にて永久磁石80の抵抗によるエネルギーロスを解消して効率良く駆動することができる。このように使用モータを切換えることで、車速にかかわらず、効率良く且つ安定して駆動することができる。また車両を高速域で連続運転する場合に、モータ6Aを駆動し、モータ6を自由回転とすることで、モータ6の永久磁石80が定められた耐熱温度よりも高温になることを未然に防止し、不可逆減磁となることもない。
また車速に応じて、使用モータを切換えることで前輪駆動または後輪駆動とするだけで足りるため、使用モータを切換えるクラッチ等を必要とすることなく、電気自動車の駆動構成を簡単化することができる。
インホイールモータ駆動装置8はコンパクト化が図られる結果、モータ6,6Aに高速回転仕様のものが用いられることが多い。同期モータが高速回転すると、渦電流損失が大きく、渦電流損失による発熱が高くなる。そのため、同期モータの永久磁石が高温となり易く、高温による永久磁石の減磁を生じ易い。この構成では、高速域では同期モータを駆動せず、インダクションモータを駆動するため、同期モータにおける渦電流損失による発熱を低く抑えることができる。したがって、高温による永久磁石80の減磁を未然に防止することができる。
他の実施形態について説明する。
定められた運転条件に応じて、同期モータであるモータ6およびインダクションモータであるモータ6Aの両方を駆動するものとしても良い。定められた運転条件として、例えば、登坂路等の高トルクを必要とする場合、同期モータおよびインダクションモータの両方を駆動することで、必要な高トルクを発生させることができる。モータ6,6Aの駆動トルクや車輪回転速度の検出値、その他図示しないセンサ等から、定められた運転条件を満たすか否かが判断される。
モータ6のIPMモータに代えて、ロータ表面に永久磁石が設けられたSPMモータを適用することも可能である。
図7に示すように、前輪3または後輪2を駆動するモータとして、同期モータ6およびインダクションモータ6Aの両方を配置し、使用モータ切換手段40により、車速に応じて使用モータを切換える構成としても良い。前記使用モータ切換手段40として、例えば、クラッチ等が用いられる。例えば、同期モータ6、インダクションモータ6Aの各回転出力軸がクラッチに連結され、このクラッチにデファレンシャルユニット41等を介して車輪が連結されている。この場合、前記各実施形態と同様の作用効果を図れるうえ、同期モータ6およびインダクションモータ6Aをユニット化して車体に取付け可能となり、工数低減を図れる。また既存のガソリンエンジン車のクラッチやデファレンシャルユニット等を適用可能となる。
2,3…車輪
4,5…車輪用軸受
6,6A…モータ
7…減速機
8…インホイールモータ駆動装置
40…使用モータ切換手段

Claims (7)

  1. 車輪を駆動するモータとして、永久磁石式の同期モータとインダクションモータとを備え、定められた車速の範囲に応じて、前記同期モータと前記インダクションモータのいずれか一方を駆動し、他方を自由回転とするように使用モータを切換える使用モータ切換手段を有することを特徴とする電気自動車。
  2. 請求項1において、前記車輪の前輪を駆動するモータとして、前記同期モータおよび前記インダクションモータのいずれか一方のモータを配置し、前記車輪の後輪を駆動するモータとして、他方のモータを配置した電気自動車。
  3. 請求項1において、前記車輪の前輪または後輪を駆動するモータとして、前記同期モータおよび前記インダクションモータの両方を配置し、前記使用モータ切換手段は、前記定められた車速の範囲に応じて、使用モータを切換える電気自動車。
  4. 請求項1ないし請求項3のいずれか1項において、定められた運転条件に応じて、前記同期モータおよび前記インダクションモータの両方を駆動する電気自動車。
  5. 請求項1ないし請求項4のいずれか1項において、前記モータは、一部または全体が前記車輪内に配置されて前記モータと車輪用軸受を含むインホイールモータ駆動装置を構成する電気自動車。
  6. 請求項5において、前記インホイールモータ駆動装置は、前記モータの回転を減速して前記車輪に伝える減速機を含む電気自動車。
  7. 請求項6において、前記減速機はサイクロイド減速機である電気自動車。
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