JP2013174416A - 調理容器検知装置 - Google Patents

Abstract

【課題】五徳上に調理容器が置かれたまま（あるいは外されたまま）の状態でも、非接触で、しかもスイッチ類を用いることなく調理容器の有無を検知する。
【解決手段】五徳上の調理容器でロッドが押し込まれるとロッドと共に移動する一次側コイル１３０を設け、この一次側コイルに変動電流を供給する。そして、このときに生じる磁束密度の変化を、二次側コイル１４０に生じる誘導電流によって検出する。こうすれば、ロッドの動きではなく、ロッドの位置を検出することになるので、五徳上に調理容器が置かれたまま（あるいは外されたまま）の状態でも、調理容器の有無を非接触で検知することができる。また、各種のスイッチ類を用いる必要もない。
【選択図】図４

Description

本発明は、ガスコンロの五徳上に載置された鍋などの調理容器の有無を検知する調理容器検知装置に関する。

ガスコンロの五徳上に載置された鍋などの調理容器の有無を検知する装置（調理容器検知装置）が知られている。この調理容器検知装置では、五徳のほぼ中央の位置からロッドを突出させて、五徳上に調理容器が置かれた時にロッドが押し下げられる動きを検知することによって、調理容器が置かれたことを検知する。ロッドの動きを検知する方法としては、マイクロスイッチを用いる方法やリードスイッチを用いる方法など様々な方法が提案されているが、その中の１つとして、磁石の動きを電磁コイルによって検出する方法が提案されている（特許文献１）。この提案の方法では、ロッドの下端に磁石を取り付けておき、その外側を取り囲むように電磁コイルを設けておく。こうすれば、調理容器によってロッドが押し下げられると電磁コイルの内側で磁石が動くため、電磁誘導現象によって電磁コイルに電流が発生する。そこで、この電流を検出することによってロッドの動きを検出する。この提案の方法によれば、ロッドの動きを非接触で検出することが可能で、しかもマイクロスイッチやリードスイッチなどのスイッチ類も用いる必要がないので、煮こぼれ汁などの影響を受けることなく調理容器の有無を検知することができる。

特開２００６−１１８８１７号公報（段落００６２−００６４、図４）

しかし、上記の提案の方法では、五徳上に調理容器が置かれたり外されたりして、磁石が動いた時に電磁コイルに電流が発生するだけなので、五徳上に調理容器が置かれたまま（あるいは外されたまま）の状態では、調理容器の有無を検知することができないという問題があった。

この発明は、従来の技術が有する上述した課題に対応してなされたものであり、五徳上に調理容器が置かれたまま（あるいは外されたまま）の状態でも、非接触で、しかもマイクロスイッチやリードスイッチなどのスイッチ類を用いることなく、調理容器の有無を検知することが可能な調理容器検知装置の提供を目的とする。

上述した課題を解決するために、本発明の調理容器検知装置は次の構成を採用した。すなわち、
ガスコンロの五徳上に置かれた調理容器の有無を検知する調理容器検知装置において、
前記五徳上に置かれた前記調理容器の底部で押し込まれ、且つ上方に付勢されたロッドと、
前記ロッドと共に移動する第１電磁コイルと、
前記ロッドが前記調理容器の底部で押し込まれると、前記第１電磁コイルとの距離が変化する位置に設けられた第２電磁コイルと、
時間と共に電流値が変化する変動電流を、前記第１電磁コイルまたは前記第２電磁コイルの何れか一方の電磁コイルである一次側コイルに供給する変動電流供給手段と、
前記第１電磁コイルおよび前記第２電磁コイルの中の前記一次側コイルではない方の電磁コイルである二次側コイルに接続されて、前記一次側コイルに前記変動電流が供給されることによって前記二次側コイルに発生する電流である誘導電流を検出する誘導電流検出手段と、
前記二次側コイルで検出された前記誘導電流に基づいて前記調理容器の有無を検知する調理容器検知手段と、
を備えることを特徴とする。

かかる本発明の調理容器検知装置においては、五徳上に調理容器を置くと、上方に付勢されていたロッドが調理容器の底部で押し込まれて下方に移動する。この結果、ロッドと共に第１電磁コイルが移動して第２電磁コイルとの距離が変化する。尚、第１電磁コイルと第２電磁コイルとの距離が変化する態様としては、第１電磁コイルが第２電磁コイルに近付く態様でもよいし、第２電磁コイルから遠ざかる態様でもよい。また、第１電磁コイルまたは第２電磁コイルの一方を一次側コイルとして変動電流（時間と共に電流値が変化する電流）を供給し、二次側コイル（第１電磁コイルまたは第２電磁コイルの一次側コイルではない方）に流れる誘導電流を検出する。ここで誘導電流とは、一次側コイルに変動電流を供給した時に、電磁誘導現象によって二次側コイルに発生する電流である。この誘導電流を検出することによって、五徳上の調理容器の有無を検知する。

二次側コイルに発生する誘導電流の大きさは、一次側コイルと二次側コイルとの距離に応じて変化する。従って、誘導電流を検出すれば、ロッドが押し下げられているか否かを判断することができ、その結果、五徳上の調理容器の有無を検知することができる。また、ロッドの動きではなくロッドの位置を検出するので、五徳上に調理容器が置かれたまま（あるいは外されたまま）の状態でも、調理容器の有無を確認することができる。加えて、電磁誘導現象によって二次側コイルに発生する誘導電流を検出するので、ロッドに非接触で検出することができ、しかもマイクロスイッチやリードスイッチなどのスイッチ類を用いる必要がない。このため、煮こぼれ汁などがロッドにかかっても、何ら影響を受けることなく調理容器の有無を検知することができる。

また、上述した本発明の調理容器検知装置においては、間欠的に流れる電流を、変動電流として一次側コイルに供給してもよい。ここで、「間欠的に流れる電流」とは、電流が流れる期間と流れない期間とが交互に現れる電流をいう。電流が流れる期間および流れない期間のそれぞれの長さは、必ずしも一定である必要はなく、また、電流が流れる期間での電流波形は、三角波、台形波、正弦波、矩形波などの種々の波形とすることができる。

こうすれば、一次側コイルに電流を常時流し続ける必要がないので、電池の消耗を抑制することができる。

また、変動電流として間欠的に流れる電流を供給する本発明の調理容器検知装置においては、間欠的に且つ周期的に電流が流れる変動電流を供給することとして、五徳上に調理容器が置かれている場合には、調理容器が置かれていない場合よりも短い周期で電流が流れるようにしてもよい。

間欠的に電流が流れる変動電流を用いた場合、電流が流れない期間を長くする方が電池の消耗を抑制することができる。しかし、電流が流れない期間では調理容器の有無を検知できない。従って、五徳上に調理容器が置かれたこと、あるいは外されたことを迅速に検知するためには、電流が流れない期間は短い方が望ましい。特に、加熱中に五徳上の調理容器が外されると炎が剥き出しになるので、できるだけ迅速に炎を小さくすることが望ましく、そのためには調理容器が外されたことをできるだけ迅速に検知することが望ましい。そこで、五徳上に調理容器が置かれている場合には、調理容器が置かれていない場合よりも短い周期で電流が流れるようにしておく。こうすれば、電磁の消耗を抑制しつつ、五徳上から調理容器が外されたことを迅速に検知することが可能となる。

また、上述した本発明の調理容器検知装置においては、一次側コイルに流れた変動電流を検出して、一次側コイルで検出された変動電流と、二次側コイルで検出された誘導電流とに基づいて調理容器の有無を検知することとしてもよい。

こうすれば、電池の消耗などの原因で一次側コイルに流れる変動電流が減少した場合でも、そのことによる影響を受けることなく、調理容器の有無を正しく検知することが可能となる。

本実施例の調理容器検知装置１００を搭載したガスコンロ１の構造を示す断面図である。 感熱ヘッド１１０の断面を取ることによって本実施例の調理容器検知装置１００の構造を示した説明図である。 調理容器の有無によって２つの電磁コイルの距離が変化する様子を示した説明図である。 本実施例の調理容器検知装置１００の動作を示す説明図である。 変形例の調理容器検知装置２００の動作を示す説明図である。

図１は、本実施例の調理容器検知装置１００を搭載したガスコンロ１の構造を示す断面図である。ガスコンロ１は、コンロ本体（図示せず）の上面を覆って設けられ且つバーナー用開口４が形成された天板２と、バーナー用開口４に臨んで設けられて燃料ガスを燃焼させることによって調理容器を加熱するコンロバーナー１０と、鍋などの調理容器が置かれる五徳２０と、五徳２０上に置かれた調理容器の有無を検知するための調理容器検知装置１００などを備えている。

コンロバーナー１０は、燃料ガスと空気とが混合される混合管１１と、混合管１１に連なる環状のバーナーボディ１２と、バーナーボディ１２の上に載置された環状のバーナーキャップ１３などを備えている。バーナーキャップ１３の外周部の下面側には複数の歯形が形成されている。また、バーナーボディ１２は板金製の外筒１２ａと、同じく板金製の内筒１２ｂとを有しており、外筒１２ａには、バーナーキャップ１３の歯形が着座して複数の炎孔１３ｆが形成される着座部１２ｃと、着座部１２ｃから外方に向けて斜め下方に張り出した煮こぼれカバー部１２ｄとが形成されている。更に煮こぼれカバー部１２ｄには、バーナー用開口４内に落下する煮こぼれ汁を受ける環状の汁受け皿１４が、着脱自在に取り付けられている。また、天板２に開設されたバーナー用開口４と、汁受け皿１４との間の隙間は、上方から五徳枠２２で覆われており、五徳枠２２には五徳２０が取り付けられている。

コンロバーナー１０の中央には、バーナーボディ１２の内側の空間（ボディ内空間１２ｈ）およびバーナーキャップ１３の内側の空間（キャップ内空間１３ｈ）を貫通するように支持パイプ１８が設けられており、支持パイプ１８は、コンロバーナー１０が載置された支持板１６に取付金具１８ｂによって固定されている。また、支持パイプ１８の上端には、略円筒形の感熱ヘッド１１０が、支持パイプ１８に対して摺動可能に取り付けられている。詳細には後述するが、感熱ヘッド１１０には温度センサーやコイルバネが内蔵されており、コイルバネが感熱ヘッド１１０を上方に付勢する結果、感熱ヘッド１１０の上部が五徳２０の上面（調理容器が置かれる面）よりも突出した状態となっている。従って、五徳２０上に調理容器が置かれると、調理容器の底部で感熱ヘッド１１０が押し下げられると共に、感熱ヘッド１１０の上面がコイルバネによって押し付けられて調理容器の底部に密着する。このため調理容器の底部と感熱ヘッド１１０とが同じ温度となり、感熱ヘッド１１０に内蔵した温度センサーで調理容器の底部の温度を検出可能となる。また、感熱ヘッド１１０の温度センサーからはリード線が引き出され、リード線は支持パイプ１８の内部を通って制御部１９０に接続されている。

図２は、感熱ヘッド１１０の断面を取ることによって調理容器検知装置１００の構造を示した説明図である。感熱ヘッド１１０は、板金によって形成された略円筒形状の内筒１１４と、板金製で内筒１１４を囲うように設けられて、内筒１１４の外周側壁に溶接された略円筒形状の外筒１１６と、略円板形状に形成されて内筒１１４の上端を閉塞するように溶接された金属製の集熱板１１２とを備えている。また、集熱板１１２の裏側には温度センサー１２０が取り付けられており、温度センサー１２０からは２本のリード線１２２が引き出されている。尚、温度センサー１２０としては、いわゆるサーミスターのように温度に応じて抵抗値が変化する素子や、温度に応じて電圧を発生させる素子などを用いることができる。温度センサー１２０から引き出された２本のリード線１２２は、支持パイプ１８の内部を通って制御部１９０（図１参照）に接続されている。

支持パイプ１８は、上端付近で拡径された後に、管端が縮径されることによって上端面がほぼ平らに形成されている。支持パイプ１８の拡径された部分は、内筒１１４の内側に挿入されて、内筒１１４の軸方向に移動可能となっている。内筒１１４の下端側は縮径されている。このため、支持パイプ１８の拡径部分が内筒１１４内に挿入された状態で内筒１１４が移動しても、支持パイプ１８から内筒１１４が外れることがない。また、内筒１１４内には、金属製のコイルバネ１１８が少し圧縮された状態で収容されており、このため感熱ヘッド１１０は、コイルバネ１１８によって常に上方に付勢された状態となっている。尚、温度センサー１２０から引き出されたリード線１２２が撓んでコイルバネ１１８に挟まれることが無いように、コイルバネ１１８の内側に対応する部分のリード線１２２は、ガラス繊維で編み組された剛性のある耐熱チューブ１２４によって覆われている。

支持パイプ１８の内側には、支持パイプ１８の内径よりも小さな外径に電線を巻回して形成された第１電磁コイル１３０が、支持パイプ１８に対して摺動可能な状態で組み込まれている。そして、第１電磁コイル１３０を形成する電線の一端側および他端側からは、それぞれリード線１３２が引き出されて、温度センサー１２０からのリード線１２２と同様に支持パイプ１８内を通って制御部１９０に接続されている。

第１電磁コイル１３０の下方には、第２電磁コイル１４０が設けられている。この第２電磁コイル１４０は、支持パイプ１８の外径よりも大きな内径に電線を巻回して形成されており、支持パイプ１８の外周に取り付けられたケース１４４内に収容されている。また、第２電磁コイル１４０を形成する電線の一端側および他端側からは、それぞれリード線１４２が引き出され、支持パイプ１８の外側を通って制御部１９０に接続されている。

このような構造の本実施例の調理容器検知装置１００では、五徳２０上に調理容器が置かれると、調理容器の底部がコイルバネ１１８の力に抗して感熱ヘッド１１０を押し下げる。すると、温度センサー１２０からのリード線１２２も押し下げられ、リード線１２２と共に第１電磁コイル１３０も押し下げられる。その結果、第１電磁コイル１３０と第２電磁コイル１４０との位置関係が変化する。尚、本実施例の感熱ヘッド１１０は、コイルバネ１１８によって上方に付勢されており、且つ、調理容器の底部で押し下げられることから、本発明における「ロッド」に相当する。

図３は、調理容器の底部で感熱ヘッド１１０が押し下げられることによって、第１電磁コイル１３０と第２電磁コイル１４０との位置関係が変化する様子を示した説明図である。図３（ａ）は調理容器で感熱ヘッド１１０が押し下げられていない状態（鍋無し状態）を示し、図３（ｂ）は感熱ヘッド１１０が押し下げられた状態（鍋有り状態）を示している。尚、図示が煩雑となることを避けるために、第１電磁コイル１３０および第２電磁コイル１４０の他には、感熱ヘッド１１０と、感熱ヘッド１１０を支える支持パイプ１８のみを表示している。

本実施例では、第１電磁コイル１３０が第２電磁コイル１４０よりも上方にあるとしているので（図２参照）、調理容器によって感熱ヘッド１１０が押し下げられると、第１電磁コイル１３０が第２電磁コイル１４０に接近する。また、第１電磁コイル１３０と第２電磁コイル１４０とが接近した状態での距離は、五徳２０上に置かれた調理容器の底部の高さによって変化する。例えば、中華鍋のように鍋底が下方に突出した形状の調理容器（鍋底が低い調理容器）では、第１電磁コイル１３０と第２電磁コイル１４０との距離が小さくなり、逆に鍋底が凹んだ形状の調理容器（鍋底が高い調理容器）では、第１電磁コイル１３０と第２電磁コイル１４０との距離が大きくなる。本実施例の調理容器検知装置１００では、この第１電磁コイル１３０と第２電磁コイル１４０との距離を以下のような方法で検出することによって調理容器の有無を検知する。

図４は、本実施例の調理容器検知装置１００が五徳２０上の調理容器の有無を検知する方法を示した説明図である。図４（ａ）は鍋無し状態を表しており、図４（ｂ）は鍋有り状態を表している。また、図２を用いて前述したように、第１電磁コイル１３０はリード線１３２によって制御部１９０に接続されており、第２電磁コイル１４０はリード線１４２によって制御部１９０に接続されている。尚、図示が煩雑となることを避けるために、図４（ｂ）ではリード線１３２の一部が省略されている。本実施例では、第１電磁コイル１３０に対して制御部１９０から変動電流を供給する。ここで変動電流とは、時間と共に電流値が変化する電流である。変動電流としては、正弦波や矩形波などのように一定周期で変化する電流が望ましい。また、このような変動電流は、第１電磁コイル１３０の両端に印加する電圧を変動させることによって供給することができる。尚、本実施例の制御部１９０は、第１電磁コイル１３０変動電流を供給しているので本発明における「変動電流供給手段」に相当し、本実施例の第１電磁コイル１３０は、本発明における「一次側コイル」に相当する。

第１電磁コイル１３０に電流を流すと、第１電磁コイル１３０の周囲には磁場が形成される。図４では、第１電磁コイル１３０から伸びる磁束を細い実線で示すことによって、第１電磁コイル１３０の周囲に磁場が形成された状態を表している。また、第１電磁コイル１３０に流す電流は変動電流であるから、第１電磁コイル１３０の周囲に形成される磁場の強さは時間と共に変化する。更に、磁場の強さが変化すると、磁束の密度（磁束密度）も変化する。ここで、ファラデーの電磁誘導の法則によれば、電磁コイルの内側を通過する磁束密度が増減すると、電磁コイルにはその磁束密度の増減を打ち消す方向の起電力（電磁誘導起電力）が発生する。従って、図４に示すように第１電磁コイル１３０に変動電流を供給すると、第２電磁コイル１４０の内側を通過する磁束密度の変化を打ち消す方向の電磁誘導起電力が第２電磁コイル１４０に発生する。そして、第２電磁コイル１４０の両端はリード線１４２で制御部１９０に接続されているので、電磁誘導起電力によって第２電磁コイル１４０に生じた電流（誘導電流）が制御部１９０で検出される。尚、本実施例では、第２電磁コイル１４０が本発明における「二次側コイル」に相当し、第２電磁コイル１４０に流れる誘導電流を検出する制御部１９０が、本発明における「誘導電流検出手段」に相当する。

ここで、図４（ａ）の鍋無し状態と、図４（ｂ）の鍋有り状態とを比較すれば明らかなように、鍋有り状態では第１電磁コイル１３０と第２電磁コイル１４０とが接近するので、鍋無し状態の時よりも第２電磁コイル１４０の内側を通過する磁束が多くなる。このため、同じ変動電流を第１電磁コイル１３０に流した場合でも、鍋有り状態の方が大きな電磁誘導起電力が第２電磁コイル１４０に発生して、大きな誘導電流が流れる。従って、この誘導電流の大きさを検出することで、五徳２０上での調理容器の有無を検知することができる。

例えば、第１電磁コイル１３０に一定の大きさの変動電流を供給しておき、第２電磁コイル１４０に流れる誘導電流の大きさを検出する。検出した誘導電流の大きさが所定の閾値以下であれば、第１電磁コイル１３０と第２電磁コイル１４０とが離れており、五徳２０上には調理容器が置かれていないと判断できる。逆に、所定の閾値を超えていれば、五徳２０上に調理容器が置かれていると判断できる。あるいは、第１電磁コイル１３０に供給する変動電流の大きさを検出しておき、変動電流に対する誘導電流の比率に基づいて調理容器の有無を検知しても良い。例えば、第１電磁コイル１３０に供給した変動電流の大きさの割には、第２電磁コイル１４０を流れる誘導電流が小さければ調理容器が置かれていないと判断し、逆に変動電流の大きさの割には誘導電流が大きければ調理容器が置かれていると判断しても良い。尚、こうした判断は制御部１９０が行っており、従って、本実施例の制御部１９０は本発明における「調理容器検知手段」に相当する。また、第１電磁コイル１３０に供給した変動電流の大きさを検出する場合には、制御部１９０が本発明における「変動電流検出手段」に相当する。

このように本実施例の調理容器検知装置１００では、五徳２０上に調理容器が置かれたままの状態（鍋有り状態）、あるいは調理容器が外されたままの状態（鍋無し状態）でも、調理容器の有無を検知することができる。しかも、感熱ヘッド１１０の位置を非接触で検出することができ、マイクロスイッチやリードスイッチなどのスイッチ類も用いる必要がない。このため、煮こぼれ汁などの影響を受けることなく調理容器の有無を検知することができる。

また、誘導電流だけでなく変動電流の大きさも検出して、変動電流に対する誘導電流の比率に基づいて調理容器の有無を検知することとすれば、制御部１９０に電力を供給する電池（図示は省略）が消耗するなど何らかの原因で変動電流が減少し、あるいは増加した場合でも、この影響を受けることなく調理容器の有無を正しく検知することができる。

更に、同じ変動電流を供給した時に検出される誘導電流の大きさは、第１電磁コイル１３０と第２電磁コイル１４０とが近付くほど大きくなる。そして、第１電磁コイル１３０と第２電磁コイル１４０との距離は、五徳２０上の置かれた調理容器の鍋底の形状によって変化する。従って、誘導電流の大きさ（あるいは変動電流に対する誘導電流の比率）に基づいて鍋底の形状を検出することによって、調理容器の種類に関する情報を取得することもできる。

尚、上述した実施例では、第１電磁コイル１３０に変動電流を供給して、第２電磁コイル１４０に流れる誘導電流を検出するものとして説明したが、第２電磁コイル１４０に変動電流を供給して、第１電磁コイル１３０に流れる誘導電流を検出することもできる。この場合は、第２電磁コイル１４０が本発明における「一次側コイル」に相当し、第１電磁コイル１３０が本発明における「二次側コイル」に相当する。

また、上述した実施例では、感熱ヘッド１１０と共に移動する第１電磁コイル１３０の下方に第２電磁コイル１４０が設けられており、このため、調理容器の底部で感熱ヘッド１１０が押し下げられると、第１電磁コイル１３０と第２電磁コイル１４０とが接近するものとして説明した。しかし、感熱ヘッド１１０が押し下げられることによって第１電磁コイル１３０と第２電磁コイル１４０との距離が変われば十分である。従って、例えば、感熱ヘッド１１０と共に移動する第１電磁コイル１３０を、第２電磁コイル１４０の直ぐ下方に設けておき、調理容器の底部で感熱ヘッド１１０が押し下げられると、第１電磁コイル１３０が第２電磁コイル１４０から遠ざかるようにしてもよい。この場合は、誘導電流の大きさ（あるいは変動電流に対する誘導電流の比率）が所定の閾値を超えていれば鍋無し状態と判断し、所定の閾値以下であれば鍋有り状態と判断できる。

更に、上述した実施例では、第１電磁コイル１３０および第２電磁コイル１４０が、感熱ヘッド１１０の下方に設けられているものとして説明した。しかし、感熱ヘッド１１０が移動すると、支持パイプ１８内の何れの箇所でもリード線１２２が移動する。従って、このリード線１２２と共に移動するのであれば、支持パイプ１８内の何れの位置に第１電磁コイル１３０を設けても良い。この場合は、支持パイプ１８の外側で、第１電磁コイル１３０が移動すると近付く位置（あるいは遠ざかる位置）に第２電磁コイル１４０を設けておく。こうすれば、上述した本実施例の調理容器検知装置１００と全く同様にして調理容器の有無を検知することができる。

上述した本実施例の調理容器検知装置１００については変形例が存在する。以下ではこの変形例の調理容器検知装置２００について、本実施例の調理容器検知装置１００との相違点を中心として簡単に説明する。

図５は、変形例の調理容器検知装置２００が五徳２０上の調理容器の有無を検知する方法を示した説明図である。図５（ａ）は鍋無し状態を示したおり、図５（ｂ）は鍋有り状態を示している。尚、図示が煩雑となることを避けるために、図５（ｂ）ではリード線１３２の一部が省略されている。変形例の調理容器検知装置２００では、変動電流として、間欠的に流れる電流を第１電磁コイル１３０に供給する。間欠的に流れる電流の波形としては、三角波や、台形波、正弦波、矩形波など、種々の波形とすることができる。図５には矩形波を供給する場合が例示されている。

このような間欠的に流れる電流を供給すると、電流が流れている時にだけ第１電磁コイル１３０の周囲に磁場が形成される。また、磁束の一部は第２電磁コイル１４０の内側を通過する。従って、電流が流れ始めるときには、第２電磁コイル１４０の内側を通過する磁束密度が増加し、電流の流れが止まるときには、第２電磁コイル１４０の内側を通過する磁束密度が減少する。このため第２電磁コイル１４０には、この磁束密度の変化を打ち消す方向の電磁誘導起電力が発生し、その結果、第２電磁コイル１４０に間欠的な誘導電流が流れるようになる。

そして、図５に示されるように、鍋有り状態では、鍋無し状態よりも多くの磁束が第２電磁コイル１４０の内側を通過する。従って、第１電磁コイル１３０に同じ大きさ（振幅）の変動電流を供給した場合でも、第２電磁コイル１４０に流れる誘導電流の大きさ（振幅）は、鍋有り状態の方が鍋無し状態よりも大きくなる。このため、誘導電流の大きさ、あるいは変動電流の大きさに対する誘導電流の比率に基づいて、五徳２０上の調理容器の有無を検知することができる。尚、図５では、鍋有り状態と鍋無し状態とで、間欠的に電流を供給する周期を異ならせているが、この点については後述する。

このように間欠的な変動電流を用いれば、第１電磁コイル１３０に電流を常時流しておく必要がないので、制御部１９０に電力を供給する電池の消耗を抑制することができる。加えて、間欠的な変動電流を用いることは、次のような点からも電池の消耗を抑制できる。先ず、第２電磁コイル１４０に生じる電磁誘導起電力の大きさ（従って誘導電流の大きさ）は、第２電磁コイル１４０の内側を通過する磁束密度の変化速度に依存する。また、間欠的に電流を流そうとすると、自然と、電流の流れ始めでは急に電流を増加させ、電流の流れ終わりでは急に電流を減少させることになるので、第２電磁コイル１４０の内側を通過する磁束密度が急激に増加あるいは減少する。その結果、第１電磁コイル１３０に流す変動電流の大きさ（振幅）はそのままでも、大きな誘導電流を発生させることができる。換言すれば、同じ大きさの誘導電流を得るのであれば、変動電流の大きさを小さくすることができるので、電池の消耗を抑制することが可能となる。

最後に、図５に示した変形例の調理容器検知装置２００で、鍋無し状態と鍋有り状態とで、間欠的に電流を流す周期を異ならせている理由について説明する。変形例の調理容器検知装置２００では、間欠的に電流が流れる変動電流を用いることによって電池の消耗を抑制している。この電池の消耗を抑制する観点からすると、間欠的に電流を流す周期は長い方が望ましい。しかし、間欠的に電流を流す場合、電流が流れていない間は調理容器の有無を検知することができない。従って、この期間内に調理容器が置かれたり外されたりしても、そのことが検知できるのは次に電流を流したタイミングとなる。このことから、調理容器が置かれたこと、あるいは外されたことを速やかに検知する観点からは、間欠的に電流を流す周期は短い方が望ましい。

ここで、加熱中の調理容器が外されるとコンロバーナー１０からの炎が剥き出しとなるので、やけどなどを防ぐためにはできるだけ速やかに小火にすることが望まれる。従って、間欠的に電流を流す周期を、鍋無し時には長く設定し、鍋有り時には短く設定することで、電池の消耗を抑制しながら、調理容器が外されたことを速やかに検知することが可能となる。また、一日の間で、五徳２０上に調理容器が置かれてコンロバーナー１０で加熱される時間はそれほど長くない。このため、鍋有り時には間欠的に電流を流す周期を短くしても、電池が大きく消耗することはない。

以上、本実施例および変形例の調理容器検知装置１００，２００について説明したが、本発明は上記の実施例に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施することが可能である。

例えば、上述した本実施例および変形例では、第２電磁コイル１４０は、支持パイプ１８に対してほぼ同軸に設けられる（従って、第２電磁コイル１４０の内側を支持パイプ１８が通過する）ものとして説明した。しかし第２電磁コイル１４０は、感熱ヘッド１１０と共に第１電磁コイル１３０が移動した時に、第１電磁コイル１３０との距離が変化する位置に設けられていれば良く、支持パイプ１８が第２電磁コイル１４０の外側を通過するような位置に設けても良い。こうすれば、第２電磁コイル１４０を搭載する位置の自由度が増加するので、ガスコンロ１の設計が容易となる。また、この場合、複数の第２電磁コイル１４０を設けることとしても良い。こうすれば、それぞれの第２電磁コイル１４０で電磁誘導起電力が得られるので、大きな誘導電流を発生させることができる。その結果、第１電磁コイル１３０に流す変動電流を小さくすることができるので、電池の消耗を抑制することが可能となる。

１…ガスコンロ、 ２…天板、 ４…バーナー用開口、
１０…コンロバーナー、 １１…混合管、 １２…バーナーボディ、
１２ａ…外筒、 １２ｂ…内筒、 １２ｃ…着座部、
１２ｄ…煮こぼれカバー部、 １２ｈ…ボディ内空間、 １３…バーナーキャップ、
１３ｆ…炎孔、 １３ｈ…キャップ内空間、 １４…汁受け皿、
１６…支持板、 １８…支持パイプ、 １８ｂ…取付金具、
２０…五徳、 ２２…五徳枠、 １００…調理容器検知装置、
１１０…感熱ヘッド、 １１２…集熱板、 １１４…内筒、
１１６…外筒、 １１８…コイルバネ、 １２０…温度センサー、
１２２…リード線、 １２４…耐熱チューブ、 １３０…第１電磁コイル、
１３２…リード線、 １４０…第２電磁コイル、 １４２…リード線、
１４４…ケース、 １９０…制御部、 ２００…調理容器検知装置

Claims (4)

1. ガスコンロの五徳上に置かれた調理容器の有無を検知する調理容器検知装置において、
   前記五徳上に置かれた前記調理容器の底部で押し込まれ、且つ上方に付勢されたロッドと、
   前記ロッドと共に移動する第１電磁コイルと、
   前記ロッドが前記調理容器の底部で押し込まれると、前記第１電磁コイルとの距離が変化する位置に設けられた第２電磁コイルと、
   時間と共に電流値が変化する変動電流を、前記第１電磁コイルまたは前記第２電磁コイルの何れか一方の電磁コイルである一次側コイルに供給する変動電流供給手段と、
   前記第１電磁コイルおよび前記第２電磁コイルの中の前記一次側コイルではない方の電磁コイルである二次側コイルに接続されて、前記一次側コイルに前記変動電流が供給されることによって前記二次側コイルに発生する電流である誘導電流を検出する誘導電流検出手段と、
   前記二次側コイルで検出された前記誘導電流に基づいて前記調理容器の有無を検知する調理容器検知手段と、
   を備えることを特徴とする調理容器検知装置。
2. 請求項１に記載の調理容器検知装置において、
   前記変動電流供給手段は、前記変動電流として、間欠的に流れる電流を供給する
   ことを特徴とする調理容器検知装置。
3. 請求項２に記載の調理容器検知装置において、
   前記変動電流は、間欠的で且つ周期的に流れる電流であり、
   前記変動電流供給手段は、前記五徳上に前記調理容器が置かれている場合には、前記調理容器が置かれていない場合よりも短い周期で電流が流れる前記変動電流を供給する
   ことを特徴とする調理容器検知装置。
4. 請求項１ないし請求項３の何れか一項に記載の調理容器検知装置において、
   前記一次側コイルに流れた前記変動電流を検出する変動電流検出手段を備え、
   前記調理容器検知手段は、前記一次側コイルで検出された前記変動電流と、前記二次側コイルで検出された前記誘導電流とに基づいて前記調理容器の有無を検知する
   ことを特徴とする調理容器検知装置。

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