JP2010260412A - タイヤ - Google Patents
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Abstract
【課題】吸音体の耐久性を確保しつつ、気柱管共鳴音に起因するノイズを更に抑制できるタイヤを提供すること。
【解決手段】本発明に係る空気入りタイヤ1は、タイヤ周方向Rに沿って延びる周方向溝18が形成されるとともに、周方向溝18の溝底17cに周方向溝18から発生する音を吸収する吸音体100が設けられる。吸音体100は、溝底17cにタイヤ周方向Rに沿って環状に形成される取り付け部分と、取り付け部分のタイヤ径方向外側に連なり、周方向溝18と路面によって形成される気柱管から発生する気柱管共鳴音を吸音する吸音体本体部分とを備える。
【選択図】図1
【解決手段】本発明に係る空気入りタイヤ1は、タイヤ周方向Rに沿って延びる周方向溝18が形成されるとともに、周方向溝18の溝底17cに周方向溝18から発生する音を吸収する吸音体100が設けられる。吸音体100は、溝底17cにタイヤ周方向Rに沿って環状に形成される取り付け部分と、取り付け部分のタイヤ径方向外側に連なり、周方向溝18と路面によって形成される気柱管から発生する気柱管共鳴音を吸音する吸音体本体部分とを備える。
【選択図】図1
Description
本発明は、タイヤ周方向に沿って延びる周方向溝が形成されるとともに、周方向溝に吸音体が設けられたタイヤに関する。
自動車などの車両に装着されたタイヤは、トレッドが路面に接地した際に周方向溝と路面とによって形成される気柱管から発生する共鳴音、いわゆる気柱管共鳴音に起因するノイズを発生する。
そこで、気柱管共鳴音を抑制する様々な方法が提案されている。例えば、周方向溝にスポンジ状の吸音体を埋め込む方法が知られている(例えば、特許文献1)。
このような吸音体が周方向溝に埋め込まれたタイヤでは、吸音体は、発泡体や不織布の構造により、内部に設けた空隙や、空隙を覆う薄膜で音のエネルギーを吸収し、熱エネルギーに変換するため、気柱管共鳴音が抑制される。
しかしながら、上述した従来のタイヤには、次のような問題があった。すなわち、車両の性能向上等に伴うタイヤの転動の高速化に伴って、吸音体に発生する遠心力が大きくなり、埋め込まれた吸音体が、周方向溝から外れ易くなる。つまり、吸音体の耐久性が低く、気柱管共鳴音に起因するノイズを確実に抑制できない問題がある。
そこで、本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、吸音体の耐久性を確保しつつ、気柱管共鳴音に起因するノイズを抑制できるタイヤの提供を目的とする。
上述した課題を解決するため、本発明は、次のような特徴を有している。まず、本発明の第1の特徴は、タイヤ周方向(タイヤ周方向R)に沿って延びる周方向溝(周方向溝18)が形成されるとともに、前記周方向溝の溝底(溝底17c)に前記周方向溝から発生する音を吸収する吸音体(吸音体100)が設けられたタイヤ(空気入りタイヤ1)であって、前記吸音体は、前記溝底にタイヤ周方向に沿って環状に形成される取り付け部分(取り付け部分102)と、前記取り付け部分のタイヤ径方向外側に連なり、前記周方向溝と路面によって形成される気柱管から発生する気柱管共鳴音を吸音する吸音体本体部分(吸音体本体部分104)とを備えることを要旨とする。
本発明の第1の特徴によれば、吸音体を周方向溝の溝底に配置することにより、吸音体は、周方向溝と路面とによって形成される気柱管から発生する気柱管共鳴音を抑制できる。また、吸音体は、溝底にタイヤ周方向に沿って環状に形成される取り付け部分を備えることにより周方向溝から外れることを容易に防止できる。
従って、吸音体の耐久性を確保しつつ、気柱管共鳴音に起因するノイズを抑制できるタイヤを提供できる。
本発明の第2の特徴は、本発明の第1の特徴に係り、取り付け部分は、タイヤ径方向に伸縮可能であることを要旨とする。
本発明の第3の特徴は、本発明の第1又は第2の特徴に係り、取り付け部分は、連結気泡が形成された発泡ゴムであることを要旨とする。
本発明の第4の特徴は、本発明の第1乃至3の何れか一つの特徴に係り、吸音体本体部分は、不織布で構成されることを要旨とする。
本発明の特徴によれば、吸音体の耐久性を確保しつつ、気柱管共鳴音に起因するノイズを更に抑制できるタイヤを提供できる。
次に、本発明に係る実施形態及びその他の実施形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の図面の記載において、同一または類似の部分には、同一または類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであり、各寸法の比率などは現実のものとは異なることに留意すべきである。
したがって、具体的な寸法などは以下の説明を参酌して判断すべきものである。また、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれていることは勿論である。
[実施形態]
本実施形態においては、(1)タイヤの構成、(2)周方向溝の詳細構成、(3)吸音体の詳細構成、(4)比較評価、(5)作用・効果について説明する。
本実施形態においては、(1)タイヤの構成、(2)周方向溝の詳細構成、(3)吸音体の詳細構成、(4)比較評価、(5)作用・効果について説明する。
(1)タイヤの構成
図1は、本発明の実施形態に係る周方向溝18の一部を分解して示す斜視図である。
図1は、本発明の実施形態に係る周方向溝18の一部を分解して示す斜視図である。
図1に示すように、空気入りタイヤ1は、空気入りタイヤ1の骨格となるカーカス層12を有する。カーカス層12のタイヤ径方向内側には、チューブに相当する気密性の高いゴム層であるインナーライナー13が設けられる。カーカス層12の両端は、一対のビード部14によって支持される。
カーカス層12のタイヤ径方向外側には、ベルト層15が配置されている。ベルト層15は、スチールコードをゴム引きした第1ベルト層15aと第2ベルト層15bとを有する。第1ベルト層15aと第2ベルト層15bとを構成するスチールコードは、タイヤ赤道線CLに対して所定の角度(例えば、±25度)を有して配置されている。
ベルト層15(第1ベルト層15a及び第2ベルト層15b)のタイヤ径方向外側には、路面に接地するトレッド面16aを有するトレッド部16が形成される。
トレッド部16には、ゴムブロック17と、タイヤ周方向Rに沿って延びる周方向溝18とが形成される。周方向溝18は、タイヤ周方向Rに沿って複数形成される。周方向溝18には、吸音体100が設けられる。吸音体100は、周方向溝18と路面との間に形成される気柱管から発生する気柱管共鳴音を吸音する機能を有する。吸音体100については、後述する。
(2)周方向溝の詳細構成
次に、本実施形態における周方向溝の詳細構成について図1乃至3を参照しながら説明する。
次に、本実施形態における周方向溝の詳細構成について図1乃至3を参照しながら説明する。
図2は、周方向溝18を拡大した断面斜視図である。図3は、空気入りタイヤ1のトレッド幅方向Wに沿った断面図において、周方向溝18を拡大した拡大図である。
図1に示すように、周方向溝18は、トレッド幅方向Wに沿って隣接するゴムブロック17の間に形成される。
図3に示すように、トレッド幅方向W及びタイヤ径方向に沿った空気入りタイヤ1の断面において、周方向溝18は、側壁17aと、側壁17bと、溝底17cとにより形成される。
溝底17cは、一方のゴムブロック17の側壁17aと、他方のゴムブロック17の側壁17bとの間に位置する。溝底17cは、側壁17aと側壁17bとに連なる。
周方向溝18のタイヤ径方向の長さを周方向溝深さHとする。具体的には、周方向溝深さHは、タイヤ径方向に沿ったトレッド面16aから溝底17cまでの長さを示す。
周方向溝18のトレッド幅方向Wに沿った溝幅の最大幅を最大幅W1とする。具体的には、最大幅W1は、トレッド面16aにおいて、一方のゴムブロック17の側壁17aから、他方のゴムブロック17の側壁17bまでのトレッド幅方向Wに沿った溝幅の最大幅を示す。
(3)吸音体の詳細構成
次に、本実施形態における吸音体の詳細構成について図1乃至3を参照しながら説明する。
次に、本実施形態における吸音体の詳細構成について図1乃至3を参照しながら説明する。
図3に示すように、吸音体100は、取り付け部分102と、吸音体本体部分104とを備える。取り付け部分102は、溝底17cにタイヤ周方向Rに沿って環状に形成される。取り付け部分102は、タイヤ径方向に沿って伸縮可能である。取り付け部分102は、空気入りタイヤ1への装着前において、取り付け部分102の溝底17cに沿った内側面の長さは、タイヤ径方向に沿った溝底17cの外側面の長さよりも短くてもよい。具体的には、取り付け部分102は、連結気泡が形成された発泡ゴムにより形成される。
吸音体本体部分104は、取り付け部分102のタイヤ径方向外側に連なり、周方向溝18と路面によって形成される気柱管から発生する気柱管共鳴音を吸音する。具体的には、吸音体本体部分104は、発泡体や不織布の構造により、内部に設けた空隙や、空隙を覆う薄膜で音のエネルギーを吸収し、熱エネルギーに変換することで発生するノイズを低減する。吸音体本体部分104に最適な材料として、薄膜状のウレタンを挙げることができる。吸音体本体部分104に最適な材料として、他には、不織布、天然スポンジ等の合成スポンジ、発泡ゴム等を挙げることができる。不織布には、ポリアミド系合成繊維、アラミド、ポリエステルなどの有機繊維を用いることができる。
吸音体本体部分104として、薄膜状のウレタンを用いる場合、トレッド幅方向及びタイヤ径方向に沿った断面における吸音体100の厚みである吸音体厚みtは、0.1mm〜1mmに形成される。更に効果的な吸音効果を得るためには、吸音体厚みtは、0.3mm〜0.5mmであることが好ましい。
トレッド幅方向Wに沿った吸音体100の吸音体幅W2は、最大幅W1よりも狭い。吸音体100は、周方向溝18の溝底17cに設けられる。吸音体100のタイヤ径方向の長さを吸音体長さh1とする。吸音体長さh1は、周方向溝深さHよりも短い。
(4)比較評価
次に、本発明の効果を更に明確にするために、以下の比較例及び実施例に係る空気入りタイヤを用いて行った比較評価について説明する。具体的には、(4.1)評価方法、(4.2)評価結果について説明する。なお、本発明はこれらの例によって何ら限定されるものではない。
次に、本発明の効果を更に明確にするために、以下の比較例及び実施例に係る空気入りタイヤを用いて行った比較評価について説明する。具体的には、(4.1)評価方法、(4.2)評価結果について説明する。なお、本発明はこれらの例によって何ら限定されるものではない。
(4.1)評価方法
表1に示すように、吸音体の形状が異なる3種類の空気入りタイヤを用いて、音圧レベルの低減量と、耐久性とを評価した。なお、音圧レベルの低減量は、台上騒音計測用ドラムにて、評価した。また、耐久性は、高速で200km走行し、吸音体の脱落の程度を評価した。評価結果は、比較例1のタイヤにおける音圧レベルの低減量を100として指数表示する。なお、数値は、100より大きくなるに連れて音圧レベルの低減量が多いことを意味する。具体的には、110で、1dB低減されることに相当する。
表1に示すように、吸音体の形状が異なる3種類の空気入りタイヤを用いて、音圧レベルの低減量と、耐久性とを評価した。なお、音圧レベルの低減量は、台上騒音計測用ドラムにて、評価した。また、耐久性は、高速で200km走行し、吸音体の脱落の程度を評価した。評価結果は、比較例1のタイヤにおける音圧レベルの低減量を100として指数表示する。なお、数値は、100より大きくなるに連れて音圧レベルの低減量が多いことを意味する。具体的には、110で、1dB低減されることに相当する。
タイヤに関するデータは、以下に示す条件において測定された。
・ タイヤサイズ :175/70R13
・ 車種 :国産車セダン
・ 内圧 :ETRTO記載の標準内圧
比較例1のタイヤは、周方向溝に吸音体を備えていない点で、本発明の実施形態に記載の空気入りタイヤ1と異なる。
・ 車種 :国産車セダン
・ 内圧 :ETRTO記載の標準内圧
比較例1のタイヤは、周方向溝に吸音体を備えていない点で、本発明の実施形態に記載の空気入りタイヤ1と異なる。
比較例2のタイヤは、長尺状の吸音体が接着剤により周方向溝の溝底に接着されている点で、本発明の実施形態に記載の空気入りタイヤ1と異なる。
実施例1のタイヤは、本発明の実施形態に記載の空気入りタイヤ1と同一である。
(4.2)評価結果
結果を表1に示す。
結果を表1に示す。
測定結果によれば、表1に示すように、実施例及び比較例2のタイヤは、比較例1のタイヤに比べて、音圧レベルの低減量が優れていた。また、比較例2のタイヤでは、吸音体の一部脱落が見受けられたが、実施例のタイヤでは、吸音体の脱落は、確認されなかった。
(5)作用・効果
以上説明したように、本実施形態によれば、吸音体100を周方向溝18の溝底17cに配置することにより、吸音体100は、周方向溝18と路面とによって形成される気柱管から発生する気柱管共鳴音を抑制できる。
以上説明したように、本実施形態によれば、吸音体100を周方向溝18の溝底17cに配置することにより、吸音体100は、周方向溝18と路面とによって形成される気柱管から発生する気柱管共鳴音を抑制できる。
従来、このような吸音体100を周方向溝18に配置する場合、空気入りタイヤ1の転動に伴い発生する遠心力に抗するために、吸音体100は、周方向溝18に強固に固定される必要があった。例えば、接着剤を用いて吸音体100を周方向溝18に接着する方法が適用できるが、吸音体100及び周方向溝18の接着に適した材料の選定、高い接着力などが必要となる。つまり、気柱管共鳴音を抑制できる吸音体100を周方向溝18に強固に固定するには、多くの条件が求められていた。
本実施形態によれば、吸音体100は、溝底17cにタイヤ周方向Rに沿って環状に形成される取り付け部分102を備えることにより周方向溝18から外れることを容易に防止できる。従って、吸音体の耐久性を確保しつつ、気柱管共鳴音に起因するノイズを抑制できる空気入りタイヤ1を提供できる。
本実施形態によれば、取り付け部分102は、タイヤ径方向に伸縮可能である。このため、トレッド16に特別な形状の係止部等を設けることなく、周方向溝18を形成するのみで空気入りタイヤ1に装着された吸音体100は、吸音体100の伸縮により溝底17cに固定される。従って、空気入りタイヤ1は、吸音体100が周方向溝18から抜け落ちることを容易に防止できる。また、接着剤等を用いないため、吸音体100は、取り外しや、交換が容易となる。
本実施形態によれば、取り付け部分102は、連結気泡が形成された発泡ゴムである。このため、取り付け部分102も気柱管から発生する気柱管共鳴音を吸音できる。また、周方向溝18を形成するトレッド16との伸縮性も近く、空気入りタイヤ1のトレッドの変形に応じて、変形できる。このため、吸音体100が周方向溝18から抜け落ちることをさらに容易に防止できる。
本実施形態によれば、吸音体本体部分104は、不織布で構成されるため、空気入りタイヤ1は、吸音体本体部分104で確実に吸音することができ、気柱管共鳴音に起因するノイズを更に抑制できる。
本実施形態では、吸音体100は、発泡ゴム、スポンジ、又は、不織布によって構成される場合、液体が存在する路面を空気入りタイヤ1が転動する場合、吸音体100は、周方向溝18に入り込んだ液体の圧力によって、周方向溝18の溝底17c側に圧縮される。つまり、空気入りタイヤ1は、液体が存在する路面を転動する場合は、容積を更に増加させることができ、排水性を更に向上できる。
(7)その他の実施形態
上述したように、本発明の実施形態を通じて本発明の内容を開示したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、本発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。
上述したように、本発明の実施形態を通じて本発明の内容を開示したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、本発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。
例えば、本発明の実施形態は、次のように変更することができる。
上述した実施形態において、吸音体100の吸音体本体部分104は、不織布、天然スポンジ、ポリウレタン等の合成スポンジ、発泡ゴムに限定されない。例えば、発泡ポリスチレン等の合成樹脂であってもよい。
上述した実施形態において、吸音体100は、車両装着時において、トレッド幅方向外側よりもタイヤ赤道線よりの周方向溝18にのみ、装着されてもよい。また、吸音体100は、全ての周方向溝18に装着されてもよい。
上述した実施形態において、高速走行を想定した場合、取り付け部分102は、接着剤や両面テープで溝底17cにさらに固定されてもよい。これによれば、吸音体100は、更に強固に固定される。
このように、本発明は、ここでは記載していない様々な実施の形態などを含むことは勿論である。したがって、本発明の技術的範囲は、上述の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められるものである。
1…空気入りタイヤ、 12…カーカス層、 13…インナーライナー 14…ビード部
15…ベルト層、 15a…第1ベルト層、 15b…第2ベルト層、 16・・・トレッド部、16a…トレッド面、17…ゴムブロック 17a、17b…側壁 17c…溝底
18…周方向溝、 100…吸音体、 102…取り付け部分、 104…吸音体本体部分
15…ベルト層、 15a…第1ベルト層、 15b…第2ベルト層、 16・・・トレッド部、16a…トレッド面、17…ゴムブロック 17a、17b…側壁 17c…溝底
18…周方向溝、 100…吸音体、 102…取り付け部分、 104…吸音体本体部分
Claims (4)
- タイヤ周方向に沿って延びる周方向溝が形成されるとともに、前記周方向溝の溝底に前記周方向溝から発生する音を吸収する吸音体が設けられたタイヤであって、
前記吸音体は、
前記溝底にタイヤ周方向に沿って環状に形成される取り付け部分と、
前記取り付け部分のタイヤ径方向外側に連なり、前記周方向溝と路面によって形成される気柱管から発生する気柱管共鳴音を吸音する吸音体本体部分と
を備えるタイヤ。 - 前記取り付け部分は、タイヤ径方向に伸縮可能である請求項1に記載のタイヤ。
- 前記取り付け部分は、連結気泡が形成された発泡ゴムである請求項1又は2に記載のタイヤ。
- 前記吸音体本体部分は、不織布で構成される請求項1乃至3の何れか一項に記載のタイヤ。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2009111615A JP2010260412A (ja) | 2009-04-30 | 2009-04-30 | タイヤ |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
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JP2009111615A JP2010260412A (ja) | 2009-04-30 | 2009-04-30 | タイヤ |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2010260412A true JP2010260412A (ja) | 2010-11-18 |
Family
ID=43358880
Family Applications (1)
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---|---|---|---|
JP2009111615A Pending JP2010260412A (ja) | 2009-04-30 | 2009-04-30 | タイヤ |
Country Status (1)
Country | Link |
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JP (1) | JP2010260412A (ja) |
Cited By (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
WO2019087272A1 (en) * | 2017-10-31 | 2019-05-09 | Compagnie Generale Des Etablissements Michelin | A tire with groove closing device |
US10336140B2 (en) | 2012-01-31 | 2019-07-02 | Compagnie Generale Des Etablissements Michelin | Projecting features molded within submerged tread voids |
-
2009
- 2009-04-30 JP JP2009111615A patent/JP2010260412A/ja active Pending
Cited By (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US10336140B2 (en) | 2012-01-31 | 2019-07-02 | Compagnie Generale Des Etablissements Michelin | Projecting features molded within submerged tread voids |
WO2019087272A1 (en) * | 2017-10-31 | 2019-05-09 | Compagnie Generale Des Etablissements Michelin | A tire with groove closing device |
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