JP2008220143A - 回転電機のロータ及び回転電機 - Google Patents

Abstract

【課題】効率よく高トルク化を図ることが可能な回転電機のロータを提供する。
【解決手段】ロータ３のロータコア７の外周には、複数の径方向配向磁石８ａ，８ｂが配置され、該径方向配向磁石８ａ，８ｂの外周には複数の斜め配向磁石９ａ〜９ｄが配置されている。各径方向配向磁石８ａ，８ｂは、周方向に交互に磁極が異なるように配置されている。斜め配向磁石９ａ，９ｂは、Ｎ極の径方向配向磁石８ａに対応するＮ極領域を構成すべくその径方向配向磁石８ａの磁極中心線ＬＮを挟んだ両側に配置され、径方向外側かつ磁極中心線ＬＮに向かって傾斜する磁束が生じる構成としている。斜め配向磁石９ｃ，９ｄは、Ｓ極の径方向配向磁石８ｂに対応するＳ極領域を構成すべくその径方向配向磁石８ｂの磁極中心線ＬＳを挟んだ両側に配置され、径方向内側かつ磁極中心線ＬＳとは反対側に向かって傾斜する磁束が生じる構成としている。
【選択図】図１

Description

本発明は、径方向配向磁石とそれ以外の配向磁石とを組み合わせてなる回転電機のロータ及び回転電機に関する。

従来、回転電機のロータには、回転電機の高トルク化を図るべく、径方向に配向され周方向に交互に異なる磁極を有する径方向配向磁石と、周方向に配向された複数の周方向配向磁石とを備えたものがある（例えば、特許文献１参照）。複数の周方向配向磁石は、径方向配向磁石の外周に該周方向配向磁石間の空隙が径方向配向磁石の磁極中心位置に合わせて配置されるとともに空隙を挟んで互いに反発するように着磁されており、隣り合う周方向配向磁石と径方向配向磁石とで囲まれたその空隙部分に強磁場を発生させて高トルクが得られる構成となっている。
特開２００６−２１７７７１号公報

しかしながら、上記構成の回転電機では、各周方向配向磁石間の空隙部分において、前記径方向配向磁石に生じる磁束に沿った高トルク化に貢献する磁束の他に、径方向配向磁石に生じる磁束を相殺してしまう磁束も比較的多く発生し、これが径方向配向磁石に生じる磁束の流れを阻害する。これにより、効率よく高トルク化できず、まだまだ改良の余地があった。

本発明は、こうした実情に鑑みてなされたものであって、その目的は、効率よく高トルク化を図ることが可能な回転電機のロータ及びこのロータを備えた回転電機を提供することにある。

上記課題を解決するため、径方向配向の磁極を有し周方向に交互に異なる磁極配置とする径方向配向磁石と、前記径方向配向磁石の外周に配置され、前記径方向配向磁石の各磁極中心線を挟んだ両側に径方向に対して斜め配向の磁極を有する斜め配向磁石と、を備え、前記斜め配向磁石は、前記径方向配向磁石のＮ極に対応するＮ極領域では、径方向外側かつ前記磁極中心線側に向かって傾斜する磁束が生じる構成とするとともに、前記径方向配向磁石のＳ極に対応するＳ極領域では、径方向内側かつ前記磁極中心線とは反対側に向かって傾斜する磁束が生じる構成とした。

同構成によれば、斜め配向磁石を、Ｎ極領域では、径方向外側かつ磁極中心線側に向かって傾斜する磁束が生じる構成とするとともに、Ｓ極領域では、径方向内側かつ磁極中心線とは反対側に向かって傾斜する磁束が生じる構成としたため、径方向配向磁石に生じる磁束を相殺してしまう磁束を少なくすることができる。よって、径方向配向磁石に生じる磁束に沿った磁束を多くして強磁場を発生させることが可能となり、効率よく回転電機の高トルク化を図ることが可能なロータを得ることができる。

請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の回転電機のロータにおいて、前記斜め配向磁石は、その配向方向の径方向に対する傾斜角度θが、０°＜θ＜８０°を満たすように配向された。

同構成によれば、斜め配向磁石を、その配向方向の径方向に対する傾斜角度θが０°＜θ＜８０°を満たすように配向させることで、効率よく高トルク化を図ることができる（図３参照）。

請求項３に記載の発明は、請求項１に記載の回転電機のロータにおいて、前記斜め配向磁石は、その配向方向の径方向に対する傾斜角度θが、２２．５°＜θ＜４５°を満たすように配向された。

同構成によれば、斜め配向磁石を、その配向方向の径方向に対する傾斜角度θが２２．５°＜θ＜４５°を満たすように配向させることで、より効率よく高トルク化を図ることができる（図３参照）。

請求項４に記載の発明は、請求項１に記載の回転電機のロータにおいて、前記斜め配向磁石は、該斜め配向磁石の外側に配置された前記磁極中心線上の一点を通る放射状の磁束が生じる構成とした。

同構成によれば、前記斜め配向磁石の外側に配置された前記磁極中心線上の一点を通る放射状の磁束が生じる構成の斜め配向磁石にて、効率よく回転電機の高トルク化を図ることが可能なロータを得ることができる。

請求項５に記載の発明は、請求項４に記載の回転電機のロータにおいて、
前記ロータの回転軸中心から前記磁極中心線上の一点までの距離Ｒは、前記回転軸中心から前記斜め配向磁石の表面までの距離ｒの２倍までの範囲に設定されている。

同構成によれば、前記ロータの回転軸中心から前記磁極中心線上の一点までの距離Ｒは、前記回転軸中心から前記斜め配向磁石の表面までの距離ｒの２倍までの範囲に設定されていることで、効率よく高トルク化を図ることができる（図７参照）。

請求項６に記載の発明は、請求項１〜５の何れか１項に記載のロータと、前記ロータの回転のための磁界を発生させる巻線が巻回されてなるステータとを備えた。
同構成によれば、効率よく高トルク化された回転電機を得ることができる。

本発明によれば、効率よく高トルク化を図ることが可能な回転電機のロータ及びこのロータを備えた回転電機を提供することができる。

（第１の実施の形態）
以下、本発明を具体化した第１の実施の形態を図面に従って説明する。
図１に示すように、回転電機としてのブラシレスモータ（以下、モータという）１は、ステータ２とロータ３とを備える。ステータ２は、略円筒状に形成され、径方向内側に延びる１２個のティース４と、それらティース４にそれぞれ巻回された巻線５とを備える。ステータ２は、その巻線５に図示しない電源装置からの電源が供給されるとロータ３を回転させるための回転磁界を発生するように構成される。

ロータ３は、ステータ２の内側に回転可能に支持される。ロータ３は、回転軸６と、回転軸６に固着された略円筒状のロータコア７と、ロータコア７の外周に配置された１０個の径方向配向磁石８ａ，８ｂと、該径方向配向磁石８ａ，８ｂの外周に配置された２０個の斜め配向磁石９ａ〜９ｄとを備えている。

各径方向配向磁石８ａ，８ｂは、円弧状をなし同一形状に形成されるとともに、隣り合う径方向配向磁石８ａ，８ｂ同士が周方向に当接するようにロータコア７の外周面に固定されている。各径方向配向磁石８ａ，８ｂは、径方向に沿った磁束が生じる径方向配向型の磁石であり、１０個の径方向配向磁石８ａ，８ｂの内５個の径方向配向磁石８ａはその外周面がＮ極、他の５個の径方向配向磁石８ｂはその外周面がＳ極となっており、周方向に交互に磁極が異なるように配置されている。

各斜め配向磁石９ａ〜９ｄは、円弧状をなし同一形状に形成されるとともに、Ｎ極の径方向配向磁石８ａの外周面に斜め配向磁石９ａ，９ｂが、Ｓ極の径方向配向磁石８ｂの外周面に斜め配向磁石９ｃ，９ｄがそれぞれ周方向に当接するように固定されている。斜め配向磁石９ａ，９ｂは、Ｎ極の径方向配向磁石８ａに対応するＮ極領域を構成すべくその径方向配向磁石８ａの磁極中心線ＬＮを挟んだ両側に配置され、径方向外側かつ磁極中心線ＬＮに向かって傾斜する磁束が生じる構成としている。斜め配向磁石９ｃ，９ｄは、Ｓ極の径方向配向磁石８ｂに対応するＳ極領域を構成すべくその径方向配向磁石８ｂの磁極中心線ＬＳを挟んだ両側に配置され、径方向内側かつ磁極中心線ＬＳとは反対側に向かって傾斜する磁束が生じる構成としている。斜め配向磁石９ａ〜９ｄは、本実施の形態では、図２に示すように径方向に延びる磁極中心線ＬＮ，ＬＳに対する磁束の配向方向（磁極方向）の傾斜角度θが３０°に設定されている。即ち、斜め配向磁石９ａ〜９ｄは、径方向寄りに傾斜した配向をなしている。

ここで、斜め配向磁石９ａ〜９ｄの配向方向（径方向に対する傾斜角度θ）に対するトルク特性を図３に示す。なお、傾斜角度θが０°の場合、即ち径方向に配向した場合のトルクを「１」としている。

図３に示すように、傾斜角度θを３０°に設定した本実施の形態の場合では、トルクがほぼ最大になる。因みに、傾斜角度θが３０°前後の２２．５°＜θ＜４５°の範囲では十分なトルクが得られて高トルク化できる好ましい範囲であり、傾斜角度θが０°＜θ＜８０°の範囲では高トルク化が見込める範囲である。これに対し、傾斜角度θが８０°＜θ＜９０°の範囲、即ち配向方向を周方向に沿わせるほど、傾斜角度θを０°とした場合のトルクより小さくなってしまい、高トルク化ができない範囲である。

また、図４には、傾斜角度θを３０°とした場合のロータ３の表面磁束密度（図４中、実線で示す）と、傾斜角度θを０°とした場合のロータの表面磁束密度（図４中、一点鎖線で示す）とを比較して示す。

図４に示すように、傾斜角度θを３０°とした場合のロータ３の表面磁束密度は、傾斜角度θを０°とした場合のロータ３の表面磁束密度と比較して高くなっている。また、傾斜角度θを３０°とした場合のロータ３の表面磁束密度は、各径方向配向磁石８ａ，８ｂの磁極中心に向かうほど増加幅が大きくなっており、磁極中心付近に特に強磁場が発生していることがわかる。

つまり、斜め配向磁石９ａ〜９ｄの配向方向を径方向に対して上記のように傾斜させることで、斜め配向磁石９ａ〜９ｄが径方向配向磁石８ａ，８ｂと協働して強磁場を発生させることに加え、その斜め配向磁石９ａ〜９ｄが径方向配向磁石８ａ，８ｂの磁束の流れを阻害しないような角度に設定されていると考えられる。これにより、本実施の形態のモータ１の高トルク化が図られている。

次に、上記実施の形態の作用効果を以下に記載する。
（１）斜め配向磁石９ａ〜９ｄを、径方向配向磁石８ａのＮ極に対応するＮ極領域では、径方向外側かつ磁極中心線ＬＮ側に向かって傾斜する磁束が生じる構成とするとともに、径方向配向磁石８ｂのＳ極に対応するＳ極領域では、径方向内側かつ磁極中心線ＬＳとは反対側に向かって傾斜する磁束が生じる構成とした。そのため、径方向配向磁石８ａ，８ｂに生じる磁束を相殺してしまう磁束を少なくすることができる。よって、径方向配向磁石８ａ，８ｂに生じる磁束に沿った磁束を多くして強磁場を発生させることが可能となり、効率よくモータ１の高トルク化を図ることが可能なロータ３を得ることができる。

（第２の実施の形態）
以下、本発明を具体化した第２の実施の形態を図面に従って説明する。尚、第２の実施の形態は、第１の実施の形態の斜め配向磁石の磁極の配向態様を変更したのみの構成であるため、同様の部分についてはその詳細な説明は省略する。

図５及び図６に示すように、本実施の形態のロータ１０は、前記径方向配向磁石８ａ，８ｂの外周に配置された２０個の斜め配向磁石１１ａ〜１１ｄを備えている。
各斜め配向磁石１１ａ〜１１ｄは、円弧状をなし同一形状に形成されるとともに、Ｎ極の径方向配向磁石８ａの外周面に斜め配向磁石１１ａ，１１ｂが、Ｓ極の径方向配向磁石８ｂの外周面に斜め配向磁石１１ｃ，１１ｄがそれぞれ周方向に当接するように固定されている。斜め配向磁石１１ａ，１１ｂは、Ｎ極の径方向配向磁石８ａに対応するＮ極領域を構成すべくその径方向配向磁石８ａの磁極中心線（径方向配向磁石８ａを周方向で２等分する直線）ＬＮを挟んだ両側に配置され、径方向外側かつ磁極中心線ＬＮに向かって傾斜する磁束が生じる構成としている。

より具体的には、斜め配向磁石１１ａ，１１ｂは、その外側に配置された前記磁極中心線ＬＮ上の一点ＰＮを通る放射状の磁束が生じる、いわゆるラジアル配向の構成としている。尚、本実施の形態では、両斜め配向磁石１１ａ，１１ｂは一体化されて１つの磁石１１Ａを構成するとともに、両斜め配向磁石１１ａ，１１ｂの境界位置においてロータ１０の径方向（磁極中心線ＬＮ）に沿う磁束を生じる。

一方、斜め配向磁石１１ｃ，１１ｄは、Ｓ極の径方向配向磁石８ｂに対応するＳ極領域を構成すべくその径方向配向磁石８ｂの磁極中心線（径方向配向磁石８ｂを周方向で２等分する直線）ＬＳを挟んだ両側に配置され、径方向内側かつ磁極中心線ＬＳとは反対側に向かって傾斜する磁束が生じる構成としている。

より具体的には、斜め配向磁石１１ｃ，１１ｄは、その外側に配置された前記磁極中心線ＬＳ上の一点ＰＳを通る放射状の磁束が生じる、いわゆるラジアル配向の構成としている。尚、本実施の形態では、両斜め配向磁石１１ｃ，１１ｄは一体化されて１つの磁石１１Ｂを構成するとともに、両斜め配向磁石１１ｃ，１１ｄの境界位置においてロータ１０の径方向（磁極中心線ＬＳ）に沿う磁束を生じる。

又、図６に示すように、前記ロータ１０の回転軸中心Ｏから前記磁極中心線ＬＮ，ＬＳ上の一点ＰＮ，ＰＳまでの距離を距離Ｒ、前記回転軸中心Ｏから前記磁石１１Ａ，１１Ｂ（斜め配向磁石１１ａ〜１１ｄ）の外側の表面（外周面）までの距離を距離ｒとすると、磁石１１Ａ，１１Ｂのラジアル配向中心位置（点ＰＮ，ＰＳ）を表すこれら距離Ｒ，ｒの比の値（Ｒ／ｒ）は、「１．１２５」に設定されている。

図７は、距離Ｒ，ｒの比の値（Ｒ／ｒ）に対するトルク特性を示す。尚、磁石１１Ａ，１１Ｂを径方向に配向した場合のトルクを「１」としている。
図７に示すように、距離Ｒ，ｒの比の値（Ｒ／ｒ）を「１．１２５」に設定した本実施の形態の場合では、トルクがほぼ最大になる。因みに、距離Ｒ，ｒの比の値（Ｒ／ｒ）が「２」以下の範囲（距離Ｒが距離ｒの２倍までの範囲）にあれば、高トルク化が見込めることが確認される。

又、図８には、距離Ｒ，ｒの比の値（Ｒ／ｒ）を「１．１２５」とした場合のロータ１０の表面磁束密度（図８中、実線で示す）と、磁石１１Ａ，１１Ｂを径方向に配向した場合のロータの表面磁束密度（図８中、一点鎖線で示す）とを比較して示す。

図８に示すように、距離Ｒ，ｒの比の値（Ｒ／ｒ）を「１．１２５」とした場合のロータ１０の表面磁束密度は、磁石１１Ａ，１１Ｂを径方向に配向した場合のロータの表面磁束密度と比較して高くなっている。また、距離Ｒ，ｒの比の値（Ｒ／ｒ）を「１．１２５」とした場合のロータ１０の表面磁束密度は、各径方向配向磁石８ａ，８ｂの磁極中心に向かうほど増加幅が大きくなっており、磁極中心付近に特に強磁場が発生していることがわかる。

これは、斜め配向磁石１１ａ〜１１ｄの配向方向を径方向に対して上記のように傾斜させることで、斜め配向磁石１１ａ〜１１ｄが径方向配向磁石８ａ，８ｂと協働して強磁場を発生させるためと考えられる。これにより、本実施の形態のモータ１の高トルク化が図られている。

次に、前記径方向配向磁石８ａ，８ｂ及び磁石１１Ａ，１１Ｂ（斜め配向磁石１１ａ〜１１ｄ）の製造態様について説明する。
図９（ａ）に示すように、径方向配向磁石８ａは、その製造に際しいわゆる着磁器の一対の鉄芯２１，２２に挟まれる。一方の鉄芯２１は、径方向配向磁石８ａの内周面全面に当接する円弧状の外周面２１ａを有するとともに、該径方向配向磁石８ａの周方向各側面に連続する側面２１ｂを有する。また、他方の鉄芯２２は、径方向配向磁石８ａの外周面全面に当接する円弧状の内周面２２ａを有するとともに、該径方向配向磁石８ａの周方向各側面に連続する側面２２ｂを有する。尚、鉄芯２１，２２には、それぞれコイル（図示略）が巻回されている。

このような構成において、鉄芯２１に巻回されたコイルへの通電により該鉄芯２１に径方向配向磁石８ａの極性に一致する径方向に沿った磁束を生じさせるとともに、鉄芯２２に巻回されたコイルへの通電により該鉄芯２２に径方向配向磁石８ａの極性に一致する径方向に沿った磁束を生じさせることで、径方向配向磁石８ａは、前述の特性を有するように着磁される。尚、径方向配向磁石８ｂの着磁は、鉄芯２１，２２に生じさせる磁束の極性を反転させることを除き、概ね同様に行われるためその説明を割愛する。

図９（ｂ）に示すように、磁石１１Ａ（斜め配向磁石１１ａ，１１ｂ）は、その製造に際しいわゆる着磁器の一対の鉄芯２３，２４に挟まれる。一方の鉄芯２３は、磁石１１Ａの内周面全面に当接する円弧状の外周面２３ａを有する。また、他方の鉄芯２４は、磁石１１Ａの外側でその周方向を２等分する直線（磁極中心線ＬＮに一致）に沿って延出成形されている。尚、鉄芯２３，２４には、それぞれコイル（図示略）が巻回されている。

このような構成において、鉄芯２３に巻回されたコイルへの通電により該鉄芯２３に磁石１１Ａの外側に配置された前記直線（ＬＮ）上の一点（点ＰＮに一致）を通る放射状の磁束を生じさせるとともに、鉄芯２４に巻回されたコイルへの通電により該鉄芯２４に前記直線（ＬＮ）上の一点に収束する放射状の磁束を生じさせることで、磁石１１Ａ（斜め配向磁石１１ａ，１１ｂ）は、前述の特性を有するように着磁される。尚、磁石１１Ｂ（斜め配向磁石１１ｃ，１１ｄ）の着磁は、鉄芯２３，２４に生じさせる磁束の極性を反転させることを除き、概ね同様に行われるためその説明を割愛する。

以上詳述したように、上記実施の形態によれば、前記第１の実施の形態における（１）の効果に加えて以下に示す効果が得られるようになる。
（１）前記一点ＰＮ，ＰＳを通る放射状の磁束が生じる構成の斜め配向磁石１１ａ〜１１ｄにて、効率よくモータ１の高トルク化を図ることが可能なロータ１０を得ることができる。

（２）ロータ１０の回転軸中心から前記一点ＰＮ，ＰＳまでの距離Ｒが距離ｒの２倍までの範囲に設定されていることで、効率よく高トルク化を図ることができる。特に、距離Ｒ，ｒの比の値（Ｒ／ｒ）を「１．１２５」としたことで、極めて効率よく高トルク化を図ることができる。

尚、本発明の実施の形態は、以下のように変更してもよい。
・上記第１の実施の形態では、斜め配向磁石９ａ〜９ｄの配向方向の径方向に対する傾斜角度θを３０°に設定したが、適宜変更可能である。なお、傾斜角度θは、０°＜θ＜８０°の範囲が好ましく、特にその範囲内において、傾斜角度θが２２．５°＜θ＜４５°であることがより好ましい。

・上記第１の実施の形態では、１つの磁極を個別に設けた複数の磁石（斜め配向磁石９ａ〜９ｄ）を用いたが、例えば径方向に対して傾斜する磁極をそれぞれ複数設けた複数の磁石を用いる分割数を減らした構成としてもよく、略環状の１つの磁石を用いる構成としてもよい。尚、１つの磁石に周方向配向の磁極を複数設ける場合と比較して、１つの磁石に径方向に対して斜め配向の磁極を複数設けることは容易である。このように、１つの磁石から斜め配向磁石を構成すれば、ロータコア７に対する斜め配向磁石の組み付けが容易となる。

・上記第１の実施の形態では、各斜め配向磁石９ａ〜９ｄを、周方向に隣り合う斜め配向磁石９ａ〜９ｄ同士が周方向に当接するようにしたが、斜め配向磁石９ａ〜９ｄの間に適宜隙間を設けてもよく、例えば周方向に隣り合う斜め配向磁石９ａ〜９ｄが、径方向配向磁石８ａ，８ｂの磁極中心線ＬＮ，ＬＳを挟んで離間するようにしてもよい。

・上記第２の実施の形態では、一対の磁極を個別に設けた複数の磁石（磁石１１Ａ，１１Ｂ）を用いたが、例えば径方向に対して傾斜する磁極をそれぞれ１つ又は複数設けた複数の磁石を用いた構成としてもよく、略環状の１つの磁石を用いる構成としてもよい。このように、１つの磁石から斜め配向磁石を構成すれば、ロータコア７に対する斜め配向磁石の組み付けが容易となる。

・上記各実施の形態では、１つの磁極を個別に設けた複数の磁石（径方向配向磁石８ａ，８ｂ）を用いたが、例えば径方向の磁極をそれぞれ複数設けた複数の磁石を用いる分割数を減らした構成としてもよく、略環状の１つの磁石を用いる構成としてもよい。このように、１つの磁石から径方向配向磁石を構成すれば、ロータコア７に対する径方向配向磁石の組み付けが容易となる。

・上記各実施の形態では、ステータ２の極数を１２とし、ロータ３，１０の極数を１０としたが、ステータ２及びロータ３，１０の極数は適宜変更可能である。
・上記各実施の形態では、ブラシレスモータ１に具体化したが、例えばブラシ付モータ等の他のモータに具体化してもよい。

第１の実施の形態のモータの平面図。 同実施の形態のロータの拡大図。 傾斜角度とトルクとの関係を示す関係図。 ロータの表面磁束密度分布図。 第２の実施の形態のモータの平面図。 同実施の形態のロータの拡大図。 ラジアル配向中心位置とトルクとの関係を示す関係図。 ロータの表面磁束密度分布図。 （ａ）（ｂ）は、同実施の形態の製造態様を示す模式図。

符号の説明

１…回転電機としてのモータ、２…ステータ、３，１０…ロータ、５…巻線、８ａ，８ｂ…径方向配向磁石、９ａ〜９ｄ，１１ａ〜１１ｄ…斜め配向磁石、ＬＮ，ＬＳ…磁極中心線、ＰＮ、ＰＳ…磁極中心線上の一点、θ…傾斜角度。

Claims (6)

1. 径方向配向の磁極を有し周方向に交互に異なる磁極配置とする径方向配向磁石と、
   前記径方向配向磁石の外周に配置され、前記径方向配向磁石の各磁極中心線を挟んだ両側に径方向に対して斜め配向の磁極を有する斜め配向磁石と、を備え、
   前記斜め配向磁石は、前記径方向配向磁石のＮ極に対応するＮ極領域では、径方向外側かつ前記磁極中心線側に向かって傾斜する磁束が生じる構成とするとともに、前記径方向配向磁石のＳ極に対応するＳ極領域では、径方向内側かつ前記磁極中心線とは反対側に向かって傾斜する磁束が生じる構成としたことを特徴とする回転電機のロータ。
2. 請求項１に記載の回転電機のロータにおいて、
   前記斜め配向磁石は、その配向方向の径方向に対する傾斜角度θが、
   ０°＜θ＜８０°
   を満たすように配向されたことを特徴とする回転電機のロータ。
3. 請求項１に記載の回転電機のロータにおいて、
   前記斜め配向磁石は、その配向方向の径方向に対する傾斜角度θが、
   ２２．５°＜θ＜４５°
   を満たすように配向されたことを特徴とする回転電機のロータ。
4. 請求項１に記載の回転電機のロータにおいて、
   前記斜め配向磁石は、該斜め配向磁石の外側に配置された前記磁極中心線上の一点を通る放射状の磁束が生じる構成としたことを特徴とする回転電機のロータ。
5. 請求項４に記載の回転電機のロータにおいて、
   前記ロータの回転軸中心から前記磁極中心線上の一点までの距離Ｒは、前記回転軸中心から前記斜め配向磁石の表面までの距離ｒの２倍までの範囲に設定されていることを特徴とする回転電機のロータ。
6. 請求項１〜５の何れか１項に記載のロータと、
   前記ロータの回転のための磁界を発生させる巻線が巻回されてなるステータと
   を備えたことを特徴とする回転電機。

Images