JP2008110726A - 倒立振子型移動体 - Google Patents
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Abstract
【課題】
安定して段差のある路面を走行可能な倒立振子型移動体を提供する。
【解決手段】
本発明にかかる倒立振子型移動体100は、左右にそれぞれ駆動ユニット2を備えている。それぞれの駆動ユニット2は、駆動アクチュエータ25によって回転される駆動輪21と、駆動輪21に対して離間して配置された従動輪22と、駆動輪21の外周面と従動輪22の外周面が内周面に接し、走行時に地面と接する無限軌道23を備えている。駆動ユニット2は、回転制御され、駆動輪21と従動輪22の接地が制御されている。
【選択図】 図1
安定して段差のある路面を走行可能な倒立振子型移動体を提供する。
【解決手段】
本発明にかかる倒立振子型移動体100は、左右にそれぞれ駆動ユニット2を備えている。それぞれの駆動ユニット2は、駆動アクチュエータ25によって回転される駆動輪21と、駆動輪21に対して離間して配置された従動輪22と、駆動輪21の外周面と従動輪22の外周面が内周面に接し、走行時に地面と接する無限軌道23を備えている。駆動ユニット2は、回転制御され、駆動輪21と従動輪22の接地が制御されている。
【選択図】 図1
Description
本発明は倒立振子型移動体に関し、特に倒立振子型移動体の駆動機構に関する。
倒立振子型移動体は、通常、左右の駆動輪を駆動して安定状態を維持するように重心位置を修正しつつ、移動を行なうように制御している(例えば、特許文献1参照)。
さらに、左右のそれぞれに、2つの車輪を有する移動体も提案されている(例えば、特許文献2参照)。この特許文献2に開示された移動体は、左右それぞれの2つの車輪の双方が接地した状態で走行する4輪走行のみならず、左右それぞれ1つの車輪が接地した状態で走行する2輪走行も可能である。
特開平4−201793号公報
特表2003−501146号公報
しかしながら、特許文献2に開示された移動体は、4輪走行を行なう場合でも4輪のそれぞれが独立して接地するため、接地面積が少なく、安定した走行を行なうことが困難であった。特に、このような駆動機構では、安定して段差を昇降することは難しい。さらに、特許文献2に開示された移動体は、2輪走行と4輪走行が切替可能であるとしても、右側で2つの車輪が接地している場合に左側も2つの車輪が接地し、また、右側で1つの車輪が接地している場合には左側も1つの車輪が接地する機構を有する。従って、車体の進行方向に対して左右方向に傾斜した路面や段差を走行すると搭乗者の搭乗姿勢も傾斜し、安定した走行が困難となり、乗り心地が悪化するという問題点があった。
本発明は、かかる課題を解決するためになされたものであり、第1に、安定して段差のある路面を走行可能な倒立振子型移動体を提供することを目的とする。さらに、本発明は、第2に、車体の進行方向に対して左右方向に傾斜した路面や段差を安定して走行することが可能な倒立振子型移動体を提供することを目的とする。
本発明にかかる倒立振子型移動体は、左右にそれぞれ駆動ユニットを備えた倒立振子型移動体であって、前記駆動ユニットは、駆動アクチュエータによって回転される駆動輪と、前記駆動輪に対して離間して配置された回転輪と、前記駆動輪の外周面と回転輪の外周面が内周面に接し、走行時に地面と接する無限軌道と、当該駆動ユニットを回転制御し、前記駆動輪と、前記回転輪の接地を制御する駆動ユニット回転機構(例えば、本実施の形態における駆動ユニット回転用アクチュエータ26及び制御コンピュータ41)を有するものである。このような構成により、段差のある路面であっても安定して走行することが可能となる。
ここで、左右の駆動ユニット回転機構は、それぞれ独立して、駆動ユニットの回転制御が可能であることが好ましい。これにより、車体の進行方向に対して左右方向に傾斜した路面や段差を安定して走行することができる。
特に、前記倒立振子型移動体が左右方向に傾斜した状態で走行する場合に、前記左右の駆動ユニット回転機構は、左右の駆動ユニットの回転角を異ならせて、車体が地面に対して左右方向に平行になるように駆動ユニットを回転制御することが好ましい。
さらに、車体の傾きを検出する傾き検出手段を有し、前記左右の駆動ユニット回転機構は、前記傾き検出手段によって検出された車体の傾きに応じて前記駆動ユニットを回転制御することによって、自動的に、傾斜路面における安定走行が可能となる。
前記回転輪は、回転自在に駆動ユニットに保持された従動輪であってもよく、前記回転輪は、駆動アクチュエータによって回転制御される駆動輪であってもよい。
本発明によれば、安定して段差のある路面を走行可能な倒立振子型移動体を提供することができ、さらに、車体の進行方向に対して左右方向に傾斜した路面や段差を安定して走行することが可能な倒立振子型移動体を提供することができる。
発明の実施の形態1.
図1は、本発明の実施の形態1にかかる倒立振子型移動体の側面図である。図1は、特に、通常走行である2輪走行を行なう場合の構成を示している。当該倒立振子型移動体100は、車体1と駆動ユニット2を備えている。車体1は、搭乗者が座って、この倒立振子型移動体100を操縦可能な搭乗席を有する。車体1は、図1には図示していないが、ハウジング内に、操縦モジュール、バッテリモジュール、制御モジュール等が収納されている。
図1は、本発明の実施の形態1にかかる倒立振子型移動体の側面図である。図1は、特に、通常走行である2輪走行を行なう場合の構成を示している。当該倒立振子型移動体100は、車体1と駆動ユニット2を備えている。車体1は、搭乗者が座って、この倒立振子型移動体100を操縦可能な搭乗席を有する。車体1は、図1には図示していないが、ハウジング内に、操縦モジュール、バッテリモジュール、制御モジュール等が収納されている。
駆動ユニット2は、後で詳述するように、左右に1対を有する。それぞれの駆動ユニット2は、駆動輪と、駆動輪に対して離間して配置された従動輪を備えており、駆動輪と従動輪は、無限軌道(キャタピラ、ベルト、チューブタイヤ等)によって連結され、無限軌道が接地し、回転駆動されることによって走行が可能となる。
図1で示されるように、本発明の実施の形態1にかかる倒立振子型移動体100は、通常走行時には、駆動ユニット2における駆動輪側の無限軌道が接地した状態で倒立制御され、走行動作を行う。
悪路や雪道等のように路面状態が悪い場合には、図2に示されるように、駆動ユニット2が駆動輪の回転軸周りに回転し、駆動輪側のみならず、従動輪側の無限軌道も接地した状態で走行動作を行う。図3に示されるように、階段を昇降する場合にも、図2と同様に、駆動輪及び従動輪の双方における無限軌道が接地した状態で走行動作を行う。
図4に通常走行時の駆動ユニットの概略構成を示す。通常走行時に接地される駆動輪21は、駆動モータ等のアクチュエータによって回転駆動される。通常走行時に上方に配置された従動輪22は、軸受部等によって回転可能に駆動ユニットに固定されている。駆動輪21の外周面の外半分と従動輪22の外周面の外半分とが、内周面に接する無限軌道が駆動輪21及び従動輪22に取り付けられている。駆動輪21の回転力は、無限軌道23により従動輪22に伝達され、これにより従動輪22が回転する。
図5に駆動ユニットの構成例を示す。駆動ユニット2のハウジング24には、駆動アクチュエータ(駆動モータ)25、駆動ユニット回転用アクチュエータ26のロータ262、減速機27、軸受部28を備えている。
駆動輪21の回転軸は減速機27に接続されて、また、駆動モータ25の回転軸も減速機27に接続されている。駆動モータ25によって生じる回転軸の回転は、減速機27によって所定の回転速度に調整された後に、駆動輪21の回転軸に伝わり、当該駆動輪を所定の回転速度で回転させる。
駆動ユニット回転用アクチュエータ26は、駆動モータ25の回転軸と同じ軸回りに、駆動ユニット2を車体1に対して回転させる機能を有し、駆動ユニット2を回転させることによって、駆動輪21側の無限軌道23のみが接地した状態か、従動輪22側の無限軌道23のみが接地した状態か、あるいは駆動輪21側と従動輪22側の無限軌道23の双方が接地した状態かを切り替える。この駆動ユニット回転用アクチュエータ26は、駆動モータにより構成され、ステータ261とロータ262を有している。ロータ262は、駆動モータ25の回転軸と同心円となる位置、即ち、この回転軸から同じ距離上に円弧状に配置されている。ステータ261は、ロータ262から一定距離だけ離間してその周囲に設けられている。
従動輪22の回転軸は、軸受部28に回転自在に保持されている。上述のように、駆動輪21は、無限軌道23によって従動輪22に連結されているから、駆動輪21が回転すると、無限軌道23を通じて従動輪22も回転する。
駆動輪21と従動輪22の直径は、同じであってもよいが、図5に示されるように、駆動輪21の方が従動輪22よりも直径が大きくてもよい。駆動輪21の直径を大きくすることによって、駆動モータ25と接続された駆動輪21側に対するトルク負荷を大きくすることができるため、安定して走行することが可能となる。
図6に駆動ユニットの他の構成例を示す。図5に示す構成例では、駆動ユニット回転用アクチュエータ26と駆動モータ25の回転軸を一致させたが、図6に示す構成例では、両者が一致していない。
具体的には、図6に示されるように、駆動ユニット回転用アクチュエータ29の回転軸が減速機30に接続され、減速機30の回転軸がフレーム24の駆動輪21と従動輪との間の所定位置に固定されている。駆動ユニット回転用アクチュエータ29の回転軸を回転させると、減速機30の回転軸が回転し、そして、駆動ユニット2が当該固定位置回りに回転する。
続いて、本発明の実施の形態にかかる倒立振子型移動体の制御系について図7を参照しつつ説明する。制御コンピュータ41は、CPU、ROM、RAM等により構成され、ROMに格納された制御プログラムを実行することにより、倒立制御や走行制御を実行する。
制御コンピュータ41には、車体1の傾きを検知する傾き検出手段であるジャイロセンサ42が接続されている。ジャイロセンサ42は、車体1の傾斜角速度を検出し、検出信号を制御コンピュータ41に出力する。
また、制御コンピュータ41には、駆動回路43,46が接続されている。駆動回路43は、右側の駆動輪21と減速機27を介して接続された右輪用モータ44と接続され、制御コンピュータ41からのトルク指令値に応じて、当該右輪用モータ44を駆動する。同様に、駆動回路46は、左側の駆動輪21と減速機27を介して接続された左輪用モータ47と接続され、制御コンピュータ41からのトルク指令値に応じて、当該左輪用モータ47を駆動する。
右輪用モータ44のエンコーダ45及び左輪用モータ47のエンコーダ48は、それぞれ制御用コンピュータ41に接続されている。各エンコーダ45,48において検出されたモータ44,47の回転角度は、制御コンピュータ41に出力される。
制御コンピュータ41は、各エンコーダ45,48において検出されたモータ44,47の回転角度やジャイロセンサ42によって検出された車体1の傾斜角速度に応じて、周知のフィードバック制御により、モータ44,47を駆動制御し、倒立制御及び走行制御を実行する。
また、制御コンピュータ41には、駆動回路49,52が接続されている。駆動回路49は、右側の駆動ユニット2を回転させる右ユニット回転用モータ50と接続され、制御コンピュータ41からのトルク指令値に応じて、当該右ユニット回転用モータ50を駆動する。同様に、駆動回路52は、左側の駆動ユニット2を回転させる左ユニット回転用モータ53と接続され、制御コンピュータ41からのトルク指令値に応じて、当該左ユニット回転用モータ53を駆動する。
右ユニット回転用モータ50のエンコーダ51及び左ユニット回転用モータ53のエンコーダ54は、それぞれ制御用コンピュータ41に接続されている。各エンコーダ51,54において検出されたモータ50,53の回転角度は、制御コンピュータ41に出力される。
制御コンピュータ41は、各エンコーダ51,54において検出されたモータ50,53の回転角度に応じて、周知のフィードバック制御により、右側の駆動ユニット2及び左側の駆動ユニット2を相互に独立して所定の角度に制御する。また、制御コンピュータ41は、ジャイロセンサ42によって検出された車体1の傾斜角速度や3軸の加速度センサーによって検出されて傾斜角により、車体の傾きを検知し、左右の駆動ユニット2の角度を独立して制御することによって、搭乗者が地面に対して平行を保つように姿勢制御することも可能である。
例えば、図8に示されるように傾斜面を倒立振子型移動体100が移動する場合について説明する。この場合には、図9に示されるように、傾斜面の下側に位置する駆動ユニット2aは、従動輪22側の無限軌道23が当該傾斜面に接地し、駆動輪21側の無限軌道23が傾斜面から浮くように左右の駆動ユニット2の、車体1に対する回転角を異ならせて回転制御される。また、傾斜面の上側に位置する駆動ユニット2bは、駆動輪21側の無限軌道23が接地するように回転制御される。このとき、駆動ユニット2bは、駆動輪21とともに従動輪22側の無限軌道23も接地するように回転制御されてもよい。即ち、図8に示される状態では、傾斜面の下側に位置する駆動ユニット2aの方が、傾斜面の上側に位置する駆動ユニット2bよりも、下方向に従動輪22を回転により位置させることで車体1が左右方向に地面に対して平行になるように、制御される。但し、車体1が左右方向に地面に対して完全に平行になる必要はなく、平行になるように制御されていれば、乗り心地の改善を図ることができる。
その他の実施の形態.
上述の例において、従動輪22は、駆動アクチュエータによって回転駆動される駆動輪に置き換えることも可能である。これにより、倒立制御や走行制御を容易に行うことができる。
上述の例において、従動輪22は、駆動アクチュエータによって回転駆動される駆動輪に置き換えることも可能である。これにより、倒立制御や走行制御を容易に行うことができる。
また、駆動輪21と従動輪22の間にさらに単数又は複数の従動輪若しくは駆動輪が配置されていてもよい。
1 車体
2 駆動ユニット
21 駆動輪
22 従動輪
23 無限軌道
24 ハウジング
25 駆動モータ
26 駆動ユニット回転用アクチュエータ
27 減速機
28 軸受部
29 駆動ユニット回転用アクチュエータ
30 減速機
100 倒立振子型移動体
2 駆動ユニット
21 駆動輪
22 従動輪
23 無限軌道
24 ハウジング
25 駆動モータ
26 駆動ユニット回転用アクチュエータ
27 減速機
28 軸受部
29 駆動ユニット回転用アクチュエータ
30 減速機
100 倒立振子型移動体
Claims (6)
- 左右にそれぞれ駆動ユニットを備えた倒立振子型移動体であって、
前記駆動ユニットは、
駆動アクチュエータによって回転される駆動輪と、
前記駆動輪に対して離間して配置された回転輪と、
前記駆動輪の外周面と回転輪の外周面が内周面に接し、走行時に地面と接する無限軌道と、
当該駆動ユニットを回転制御し、前記駆動輪と、前記回転輪の接地を制御する駆動ユニット回転機構を有する倒立振子型移動体。 - 左右の駆動ユニット回転機構は、それぞれ独立して、駆動ユニットの回転制御が可能であることを特徴とする請求項1記載の倒立振子型移動体。
- 前記倒立振子型移動体が左右方向に傾斜した状態で走行する場合に、前記左右の駆動ユニット回転機構は、左右の駆動ユニットの回転角を異ならせて、車体が地面に対して左右方向に平行になるように駆動ユニットを回転制御することを特徴とする請求項2記載の倒立振子型移動体。
- 車体の傾きを検出する傾き検出手段を有し、
前記左右の駆動ユニット回転機構は、前記傾き検出手段によって検出された車体の傾きに応じて前記駆動ユニットを回転制御することを特徴とする請求項2又は3記載の倒立振子型移動体。 - 前記回転輪は、回転自在に駆動ユニットに保持された従動輪であることを特徴とする請求項1〜4いずれかに記載の倒立振子型移動体。
- 前記回転輪は、駆動アクチュエータによって回転制御される駆動輪であることを特徴とする請求項1〜4いずれかに記載の倒立振子型移動体。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2006296434A JP2008110726A (ja) | 2006-10-31 | 2006-10-31 | 倒立振子型移動体 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2006296434A JP2008110726A (ja) | 2006-10-31 | 2006-10-31 | 倒立振子型移動体 |
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Publication Number | Publication Date |
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JP2008110726A true JP2008110726A (ja) | 2008-05-15 |
Family
ID=39443484
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
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JP2006296434A Pending JP2008110726A (ja) | 2006-10-31 | 2006-10-31 | 倒立振子型移動体 |
Country Status (1)
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---|---|
JP (1) | JP2008110726A (ja) |
Cited By (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US20130061416A1 (en) * | 2011-09-09 | 2013-03-14 | Dyson Technology Limited | Autonomous surface treating appliance |
JP2013059626A (ja) * | 2011-09-09 | 2013-04-04 | Dyson Technology Ltd | 移動ロボットのための駆動配置 |
-
2006
- 2006-10-31 JP JP2006296434A patent/JP2008110726A/ja active Pending
Cited By (5)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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US20130061416A1 (en) * | 2011-09-09 | 2013-03-14 | Dyson Technology Limited | Autonomous surface treating appliance |
JP2013059626A (ja) * | 2011-09-09 | 2013-04-04 | Dyson Technology Ltd | 移動ロボットのための駆動配置 |
JP2013059627A (ja) * | 2011-09-09 | 2013-04-04 | Dyson Technology Ltd | 自律表面処理電気器具 |
US20140238756A1 (en) * | 2011-09-09 | 2014-08-28 | Dyson Technology Limited | Autonomous surface treating appliance |
US10647366B2 (en) | 2011-09-09 | 2020-05-12 | Dyson Technology Limited | Autonomous surface treating appliance |
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