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JP2007271762A - 光スイッチ - Google Patents

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JP2007271762A JP2006095185A JP2006095185A JP2007271762A JP 2007271762 A JP2007271762 A JP 2007271762A JP 2006095185 A JP2006095185 A JP 2006095185A JP 2006095185 A JP2006095185 A JP 2006095185A JP 2007271762 A JP2007271762 A JP 2007271762A
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  • Optical Modulation, Optical Deflection, Nonlinear Optics, Optical Demodulation, Optical Logic Elements (AREA)

Abstract

【課題】光スイッチのスイッチングを高速且つ効率良く行う。
【解決手段】光スイッチ本体12を、入力用信号光導波路21と、第1出力用信号光導波路22と、第2出力用信号光導波路23とから、Y分岐型に構成する。第1出力用信号光導波路22の入力端に、フォトクロミック材27を配置する。フォトクロミック材27に短波長制御光または長波長制御光を通過させ、異性化反応によりその屈折率をn1,n2に変化させる。第2出力用信号光導波路23の屈折率nbを、フォトクロミック材27の最大屈折率n1と入力用信号光導波路21の屈折率naとの略中間の屈折率nbにする。入力用信号光導波路21に、Y型カプラ13,14により短波長制御光及び長波長制御光を選択的に入射させる。各制御光を入力用信号光導波路21を用いてフォトクロミック材に入射させるため、少量の光パワーで効率よく異性化反応を生じさせることができる。
【選択図】図1

Description

本発明は、光通信、光情報処理、各種制御システムにおいて、マルチモード光リンクで使用される光スイッチに関する。
近年の光ブロードバンド化の波は情報家電などにも及び、例えばマルチモード伝送路による家庭内高速光リンクネットワーク網の構築実現が予想されている。また、今後複雑な光リンクが構築されるに伴い、マルチモード光リンク対応の光スイッチが必要となる。この場合の光リンク通信方式はNZ、NZR方式とされているため、光スイッチの応答速度は、100Mbps以上のデータ転送速度に対応したものでなければならない。マルチモード光リンクで使用される光スイッチの原理を大別すると、光路を機械式に切り替えるタイプと、光導波路の屈折率を変化させるタイプとがある。機械式としては、光信号が入力された光ファイバを電磁アクチュエータで駆動し、入力側の光ファイバの出射端を別の光ファイバ端に付き合わせて光路を切り替える方式が実用化されている。この機械式のものは、光通信ネットワーク伝送路の故障時の予備線への光路切り替えに用いられている。しかしながら、機械式のものは可動部分を含むため、スイッチ速度はミリ秒レベルであり、100Mbps以上のパルス信号スイッチングが必要とされる高速マルチモード光リンクの光スイッチには対応することができない。
一方、光導波路の屈折率を変化させるタイプの光スイッチの導波路構造としては、マッハツェンダー型とY分岐型が一般的である。前者は、光の「干渉」を利用し、信号光を通過させたい導波路へ光を導くものである。一方、Y分岐型は、屈折率の高い方向へ光が進むという性質を利用し、信号光を通過させたい導波路の屈折率を大きくさせて、信号光を通過させたい導波路へ光を導くものである。ところで、マッハツェンダー型光スイッチはシングルモード用であり、様々な伝搬モードが存在するマルチモード導波路では、スイッチ効率(クロストーク)が低く適切ではない。
マルチモード用光導波路型光スイッチにおいて、導波路の屈折率を変化させる方法としては、熱光学効果を利用するのが一般的である。この方法では、導波路材料の屈折率の温度依存性を利用し、分岐導波路部分にヒーターを配置し、分岐部分の温度を上下させることによって屈折率を変化させている。
これに対して、例えば特許文献1に示されるように、フォトクロミック材料を用いた光スイッチが提案されている。この光スイッチは、シングルモード用であり、制御光の照射装置は導波路の上に配置されている。
特開平5−196973号公報
上記のように機械式や熱光学効果型の光スイッチのスイッチング速度は、共にミリ秒台であり、さらなる高速化が要求される場合には限界がある。さらに、機械式光スイッチは可動部分があり、信頼性に乏しいという問題がある。また、熱光学効果型光スイッチは、ヒーターを使用するため消費エネルギが高くなるという問題がある。
10μm以上の大口径のマルチモード導波路を有する光スイッチとして、特許文献1に示されるようなフォトクロミック材料の異性化反応を用いた光スイッチとする場合には、光照射による導波路の屈折率変化を均一にするためには、照射時間を少なくともミリ秒以上とする必要があり、これがスイッチング速度の律速となっていた。このため、マルチモード用の高速な光スイッチに対応することができないという問題がある。また、特許文献1のものでは、空間を介した制御光照射光学系であるために、照射光量のごく一部がフォトクロミック材料の異性化反応に消費される結果、エネルギに無駄があった。
本発明は上記課題を解決するためになされたものであり、スイッチング速度を上げて高速化に対応することができ、しかもスイッチングのための消費エネルギを抑えるようにした光スイッチを提供することを目的とする。
上記目的を達成するために、本発明の光スイッチは、屈折率naを有する一つの入力用信号光導波路と、前記入力用信号光導波路の光出射端に接続され、第1波長域の第1制御光の通過により第1の屈折率n1となり、前記第1波長域と異なる波長域の第2制御光の通過により第1屈折率n1よりも低く前記屈折率naよりも高い第2屈折率n2となるフォトクロミック材料を含む媒質を有する第1の出力用信号光導波路と、前記入射導波路の光射出端に接続され、前記第1屈折率n1と前記入力用信号光導波路の屈折率naとの間の値であって且つ前記第2屈折率n2よりも高い屈折率nbを有する第2の出力用信号光導波路と、前記第1制御光を前記入力用信号光導波路に入射するための第1制御光導波路と、前記第2制御光を前記入力用信号光導波路に入射するための第2制御光導波路とを備えることを特徴とする。また、本発明は、前記第2の出力用信号光導波路の屈折率nbが、前記第1屈折率n1と前記入力用信号光導波路の屈折率naとの略中間値であることを特徴とする。また、本発明は、前記第1制御光導波路は、第1制御光の光入射端及び光射出端を有する第1制御光導波路本体と、前記第1制御光の光射出端を前記入力用信号光導波路に光結合させるY型カプラまたは方向性結合器とを備えることを特徴とする。さらに、前記第2制御光導波路は、第2制御光の光入射端及び光射出端を有する第2制御光導波路本体と、前記第2制御光の光射出端を前記入力用信号光導波路に光結合させるY型カプラまたは方向性結合器とを備えることを特徴とする。また、本発明は、前記媒質が、マルチモード光リンク系で使用される850nmの波長帯において、制御光照射前後で1×10-4以上の屈折率変化を生じ、上記波長帯での吸収が実質的に無いものであることを特徴とする。実質的に無いとは、0.05dB/cm以下であり、0.01dB/cm以下が好ましく、理想的には0である。また、前記媒質は、高分子中に前記フォトクロミック材料を分散または結合したものであることを特徴とする。
本発明の光スイッチによれば、屈折率naを有する一つの入力用信号光導波路と、前記入力用信号光導波路の光出射端に接続され、第1波長域の第1制御光の通過により第1の屈折率n1となり、前記第1波長域と異なる波長域の第2制御光の通過により第1屈折率n1よりも低く前記屈折率naよりも高い第2屈折率n2となるフォトクロミック材料を含む媒質を有する第1の出力用信号光導波路と、前記入射導波路の光射出端に接続され、前記第1屈折率n1と前記入力用信号光導波路の屈折率naとの間の値であって且つ前記第2屈折率n2よりも高い屈折率nbを有する第2の出力用信号光導波路と、前記第1制御光を前記入力用信号光導波路に入射するための第1制御光導波路と、前記第2制御光を前記入力用信号光導波路に入射するための第2制御光導波路とを備えることにより、制御光もスイッチ光回路を構成する導波路中を信号光と一緒に伝搬させることによって、制御光をコアに閉じ込めパワー密度を高くすることができる。これにより、均一にかつ少量の光パワーでも効率よくフォトクロミック材料の異性化反応を生じさせることができる。したがって、比較的にパワーが低い例えばLED(発光ダイオード)光源、またはLD(レーザーダイオード)光源などを制御光の光源として使用することが可能となり、コストの低減が図れる。
導波路を介して制御光を入射させるため、フォトクロミック材料の異性化反応は、均一にかつ高速に終了することができる。したがって、スイッチング速度が数百マイクロ秒から数マイクロ秒(媒質の材料に依存)と従来の手法に対し、1/10〜1/1000程度のスイッチング速度を達成することができる。また、フォトクロミック材料の光照射前後の屈折率変化は、波長850nmで10-4以上が好ましく、10−2以上がより好ましい。屈折率変化の上限は特に限定されないが、10−1程度である。これらは、Y分岐型光スイッチにおいて信号光を所望のポートに導くのに十分な屈折率変化である。なお、フォトクロミック材料の波長850nmにおける吸収は実質的に無いことが好ましい。実質的に無いとは、0.05dB/cm以下の意味であり、0.01dB/cm以下が好ましく、理想的には0dB/cm以下である。
上記の異性化反応速度は、過渡吸収スペクトル法によって確認することができる。過渡吸収スペクトル法とは、フォトクロミック材料に異性化反応を生じさせる光を照射し、異性化反応に伴う光吸収波長での吸光度変化速度を測定するものである。図3に、過渡吸収スペクトル法の概略を示す。試料100として、ガラス基板101上に厚さ5μmのフォトクロミック材料102をスピンコーターで塗布したものを用いた。異性化反応を生じさせる光の波長を発する異性化光源103、および異性化反応によってフォトクロミック材料102が吸収する光の波長をモニタするためのモニタ用光源104を用い、それぞれの光源103,104および分光器105を図3に示すように配置する。異性化光源103としては、100Mbpsのパルス発生回路を付加したパルスレーザーあるいは連続光を出力するLD光源が用いられる。また、モニタ用光源104は連続光を発するものでよく、例えば白色光源に回折格子を取り付けたものによって、所望の波長が発せられるように構成する。異性化光源103からパルス光をフォトクロミック材料102に照射すると、フォトクロミック材料102の異性化反応によって、モニタ光の波長に対して、吸光度が時間経過と共に増加する。このときの吸光度の立ち上がり時間を測定することによって、フォトクロミック材料102の異性化速度、すなわち屈折率変化速度がわかる。
薄膜の屈折率変化量はプリズムカプラ法を用いて確認することができる。図4に示すように、プリズムカプラ法とは、プリズム109を介して導波路としてのフォトクロミック材料113に光を結合させる際、結合光の入射角度を可変した場合に発生する導波モードの数との関係から膜の屈折率を計算する方法である。この方法は、薄膜の屈折率測定方法としては一般的な手法として認知されており、例えば「薄膜・光デバイス第11章」(吉田・矢嶋共著、東京大学出版会(1994))などに紹介されている。本発明では、Sairon社製のプリズムカプラ装置110を用いて屈折率変化を測定した。測定試料111としてスラブ導波路型形状のものを用いた。この測定試料111は、Si基板112上に膜厚5μmのフォトクロミック材料113をスピンコーターで塗布することにより得られる。装置の概要は、以下の通りである。100Mbpsのパルス発生回路を付加した発信波長405nmと660nmのLD(出力0.5mW)をそれぞれ光源115,116とした。それぞれの光源光は、光切り替え部117の光路を切り替えることで、405nmと660nmのLD出射光を、任意(交互に)にプリズム109に入射することができる。試料111とプリズム109のカップリングは、固定されたプリズム109と昇降する支持棒118とにより試料111を挟むことによって行われる。支持棒118は、圧縮空気によって上下に移動させることが可能である。試料111の屈折率変化量は、まず、波長405nmの光を1パルス、測定試料111に入射させた後、プリズムカプラ装置110にて測定試料111の屈折率をフォトダイオード119,120の出力信号に基づき測定する。その後、測定試料111の同じ場所に660nmの光を入射し、プリズムカプラ装置110にて測定試料111の屈折率を同様にして測定する。得られたそれぞれの屈折率値の差が試料の屈折率変化量となる。上記の操作をN回繰り返し行うことで、フォトクロミック材料のN回の開環・閉環反応に伴う屈折率変化量を測定することができる。
また、図5に示すように、波長850nmにおける薄膜の吸収もプリズムカプラ装置130を用いて測定した。図5に測定法の概略を示す。試料111は図4のものと同じである。試料111の一部は、屈折率1.7(@850nm)の屈折液131に浸されている。屈折液131は液槽133に入れられており、この液槽133は、リニアステージ134に固定されている。そして、リニアステージ134を駆動することにより、液槽133を斜め方向にシフトし、屈折液131に浸した試料111の光導波路距離を変更する。この状態でプリズム132を介して850nmの光を試料111に結合させる。試料111を導波した光は屈折液131の中を透過し、フォトダイオード135に結合する。この時の試料111中の光導波距離をA1(cm)、光量をa1(dBm)とする。次に、屈折液131の中に浸す試料111の長さを変えて試料111中の光導波距離をB1(cm)とし、そのときフォトダイオード135に結合する光量をb1(dBm)とする。光吸収量(dB/cm)は、(a1−b1)/(A1−B1)から求める。本発明の光吸収測定では、試料111中の光導波距離を連続的に変化させて、フォトダイオード135に結合する光量を測定することが可能であり、0.01(dB/cm)の精度で測定が可能である。
図1は本発明の光スイッチを示す概略図である。この光スイッチ10は、基板11上に3次元で配置される光スイッチ本体12、Y型カプラ13,14、各導波路21〜26から構成されている。基板11は、ガラスなどの無機物やアートンフィルムのような表面平滑性の高い有機フィルムが使用される。各導波路21〜26は3次元埋め込み型とされているが、これ以外にリッジ型としてもよい。
光スイッチ本体12は、入力用信号光導波路21と、この入力用信号光導波路21の出力端に接続される第1出力用信号光導波路22,第2出力用信号光導波路23とから、Y分岐型に構成されている。第1出力用信号光導波路22の入力端には、フォトクロミック材料を含む媒質(以下、単にフォトクロミック材という)27が配置されている。このフォトクロミック材27は、その異性化波長が、短波長では405nm(青)、長波長では660nm(緑)である材料が用いられる。第2出力用信号光導波路23は、フォトクロミック材27の最大屈折率n1と入力用信号光導波路21の屈折率naとの略中間の屈折率nbを持つ材料により構成されている。なお、第2出力用信号光導波路23の屈折率nbは、第1屈折率n1と入力用信号光導波路の屈折率naとの間の値であって且つ第2屈折率n2よりも高ければよい。
図2は、第1出力用信号光導波路22のフォトクロミック材27の屈折率n1,n2の変化と、第2出力用信号光導波路23の屈折率nbとを示している。第1出力用信号光導波路22は、フォトクロミック材27の異性化反応によって、屈折率がn1とn2との間で変化する。なお、領域A1は異性化反応による屈折率の変化範囲を示しており、矢印Bは短波長制御光の通過による異性化反応によって屈折率がn2からn1へ増加することを示し、矢印Cは長波長制御光の通過による異性化反応によって屈折率がn1からn2へ減少することを示している。また、第2出力用信号光導波路23はnbとされており、且つこれら屈折率n1,n2,na,nbの関係は、na<n2<nb<n1となるように、フォトクロミック材27の材料が選択されている。
したがって、短波長制御光が入力用信号光導波路21から入射されると、矢印Bに示すように、フォトクロミック材27の屈折率がn2からn1へと上がり、信号光は入力用信号光導波路21から第1出力用信号光導波路22に進む。また、長波長制御光が入力用信号光導波路21から入射されると、矢印Cに示すように、フォトクロミック材27の屈折率がn1からn2と下がり、第1出力用信号光導波路22より第2出力用信号光導波路23の屈折率nbの方が高くなるので、信号光は入力用信号光導波路21から第2出力用信号光導波路23に進み、導波路が切り替えられる。このように制御光によって信号光を任意の出射ポート22a,23aへ切り替えることができる。
Y分岐型光スイッチ本体12の入力用信号光導波路21には、Y型カプラ13,14を介して、第1制御光導波路24、第2制御光導波路25が接続されている。Y型カプラ13の出力側には第1制御光または第2制御光を通過させる制御光導波路26が接続されており、この出力端がY型カプラ14を介して入力用信号光導波路21に接続されている。なお、Y型カプラ13,14を用いる代わりに、方向性結合器を用いてもよい。
各制御光の波長は、フォトクロミック材27の異性化反応が生じる波長に合わせる。制御光光源としては、低コストで高速変調が可能なLDを用いることが好ましい。
第1制御光導波路24の入射ポート24aには、短波長制御光光源31が接続されている。この光源31は発振波長が405nmのLDが使用され、図示しないレンズ光学系を介して入射ポート24aから第1制御光導波路24に第1制御光としての短波長制御光が入射される。また、第2制御光導波路25の入射ポート25aには、長波長制御光光源32が接続されている。この光源32は発振波長が660nmのLDが使用され、図示しないレンズ光学系を介して入射ポート25aから第2制御光導波路25に第2制御光としての長波長制御光が入射される。これら光源31,32は、連続光を例えば100Mbpsのパルス信号に強度変調可能な電気回路を有している。信号光光源33として、例えば波長850nmのマルチモードVCSEL光源が用いられる。この信号光光源33は、100Mbpsのパルス光を発生させることが可能な電気回路を有している。
次に、本実施形態の作用について説明する。信号光光源33からの光はレンズ光学系を介して入射ポート25aから入力用信号光導波路21に入射される。信号光光源33は、信号光のパルス間隔をマイクロ秒で発振させる。また、短波長制御光光源31及び長波長制御光光源32は、短波長制御光または長波長制御光を第1または第2制御光導波路24,25へ入射し、前記信号光の1パルスの発振前後に、短波長制御光または長波長制御光のパルスを入れる。
制御光が無い場合には、信号光は屈折率n4がn2よりも高い第2出力用信号光導波路23へ流れ、この出射ポート23aから出力される。短波長制御光によってフォトクロミック材27の屈折率をn2からn1と増加させて第2出力用信号光導波路23の屈折率nbよりも高くすると、信号光は第1出力用信号光導波路22へと流れて、第1出力用信号光導波路22の出射ポート22aから出射される。また、長波長制御光によってフォトクロミック材27の屈折率をn1からn2と減少させて第2出力用信号光導波路23の屈折率nbよりも低くすると、信号光は第2出力用信号光導波路23へと流れて、第2出力用信号光導波路23の出射ポート23aから信号光が出射される。
本実施形態では、フォトクロミック材27へ信号光導波路21を介して制御光を入射させるようにしているので、従来のように、空間を介してフォトクロミック材へ制御光を入射させるものと比べて、制御光を導波路21内に閉じ込めてパワー密度を高くすることができるので、少量の光パワーであっても効率よく且つ均一にフォトクロミック材27の異性化反応を生じさせることができる。したがって、比較的に低いパワーのLEDやLDなどの光源を使用することができ、システム全体のコストを低減することができる。また、制御光を導波路21内に閉じ込めてフォトクロミック材27へ入射させるため、フォトクロミック材27の異性化反応を均一に且つ高速に終了することができ、スイッチング速度が数百マイクロ秒から数マイクロ秒となり、従来手法に対して1/10〜1/1000のスイッチング速度を達成することができる。
なお、フォトクロミック材料としては、例えば、フルギド系、スピロピラン系、スピロオキサジン系、ジアリールエテン系などのフォトクロミズムを示す化合物はすべて使用可能であるが、本発明の光スイッチでは小型で安価な光源(例えばLED、LD)を使用することが望ましいため、青、赤の波長によって異性化反応を起こすフォトクロミック材料を使用することが好ましい。例えば、フルギド系やジアリールエテン系などのフォトクロミック材料が望ましい。
また、フォトクロミック材料が入れられるマトリックス高分子としては、例えば、PMMA、ポリスチレン、ポリカーボネート、フッ素化アクリレート樹脂、ウレタンアクリレート樹脂、ポリフッ化ビニリデン、シリコン樹脂等があげられる。フォトクロミック材料は、上記高分子に分散または結合により入れられる。分子マトリックス中のフォトクロミック材料濃度は5wt%以上50wt%以下が一般的であり、15wt%以上40wt%以下が、分散安定性の観点から望ましい。
以下、本発明に関する実施例を示し、本発明を具体的に説明する。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。
代表的な試料として、PMMAにフルギドを21wt%分散させた試料を用いた。フォトクロミック材料の異性化反応速度(屈折率変化速度)は、[0013]で述べた過渡吸収スペクトル法から、405nmの光照射(開環反応)で約20nsec、660nmの光照射(閉環反応)で約100nsecと求まり、閉環反応が屈折率変化速度の律速ではあるが、100Mbpsのパルス光スイッチングには有効であることが示された。また、フォトクロミック材料の光照射前後の屈折率変化量は、[0013]で述べたプリズムカプラ法から波長850nmで10-2台であった。また、フォトクロミック材料の波長850nmにおける吸収は、[0014]で述べた測定法から、0.05dB/cm以下であった。これにより、本材料がY分岐型マルチモード光スイッチにおいて、信号光を所望のポートに高速で導くのに十分な屈折率変化速度、屈折率変化量、および吸収特性があることが確認された。
上記試料を用いて、図1に示す構造の光スイッチ10を作製した。非屈折率差が0.65%になるように調整した2種類のアクリル系UV硬化樹脂をクラッド材、コア材として、ガラス基板11上に埋め込み型のポリマ製光導波路21〜26を作成した。コアの断面サイズは50×50μmで、短波長および長波長制御光の合波部分、並びに制御光と信号光の合波部分はY型カプラ13,14によって結合されている。光スイッチ本体12は、Y分岐型導波路によって作製されており、第1出力用信号光導波路22の分岐部分(入射端部分)には、コア材として、フルギド系フォトクロミック材27が埋め込まれている。一方、第2出力用信号光導波路23のコア材として、入力用信号光導波路21のコア材との非屈折率差が0.3%となるように調整したアクリル系UV硬化樹脂が埋め込まれている。
短波長制御光光源31として、発振波長405nmのLDが使用され、レンズ光学系を介して第1制御光導波路24へ結合されている。長波長制御光光源32として、発振波長660nmのLDが使用され、レンズ光学系を介して第2制御光導波路25へ結合されている。各光源31,32は連続光を100Mbpsのパルス光へ変調可能な電気回路を有している。また、信号光光源33として、発振波長850nmのマルチモードVCSEL光源33を用い、連続光を100Mbpsのパルス光へ変調可能な電気回路を付与した。この光源33はレンズ光学系を介して入力用信号光導波路21へ結合される。
信号光のパルス間隔をマイクロ秒で発振させ、1パルス発振前後に制御光を第1出力用信号光導波路22及び第2出力用信号光導波路23に送った。制御光が無い場合には、信号光は第2出力用信号光導波路23から出力される。このときの、第1出力用信号光導波路22の漏れ光量比(クロストーク)は20dBであった。また、短波長制御光によってフォトクロミック材27の屈折率をn2からn1へと増加させた場合(開環反応)、信号光は第1出力用信号光導波路22から出力されることが確認された。このときの第2出力用信号光導波路23のクロストークは20dBであった。また、スイッチング速度は、20n秒と高速であること、および[0025]で述べた材料そのものの異性化反応速度に一致することを確認した。上記クロストークの値は、分岐部分の角度の調整により改善が可能である。
長波長制御光によってフォトクロミック材27の屈折率をn1からn2へと元に戻した場合(閉環反応)、信号光は再び第2出力用信号光導波路23から出力されることが確認された。このときの第1出力用信号光導波路22のクロストークは20dBであった。また、スイッチング速度は100ナノ秒台であること、および[0025]で述べた材料そのものの異性化反応速度に一致することを確認した。ここで得られたクロストークの値は、分岐部分の角度の調整により改善が可能である。上記スイッチ動作を10000回繰り返したが、スイッチ速度およびクロストーク値に劣化が見られないことを確認した。以上のことから、本発明の光スイッチ10が高速マルチモード用光スイッチとして十分に使用することができることが確認された。
本発明の光スイッチ10の挿入損失はカットバック法から約0.16dB/cmであった。この損失値は、[0025]に述べた材料による損失が0.05dB/cmと小さいことから、約0.1dB/cmの挿入損失は導波路コアの側面の凸凹に起因した散乱損失に起因したものと考えられ、コア層の作製方法の改善によって、デバイスの挿入損失の改善が可能である。
本発明の光スイッチの構成を示す概略図である。 第1出力用信号光導波路のフォトクロミック材の屈折率の変化と、第2出力用信号光導波路23の屈折率とを示す説明図である。 過度吸収スペクトル法を示す概略図である。 薄膜の屈折率測定方法としてのプリズムカプラ法を示す概略図である。 薄膜の光吸収測定方法としてのプリズムカプラ法を示す概略図である。
符号の説明
10 光スイッチ
11 基板
12 光スイッチ本体
13,14 Y型カプラ
21 入力用信号光導波路
22 第1出力用信号光導波路
23 第2出力用信号光導波路
24 第1制御光導波路
25 第2制御光導波路
27 フォトクロミック材
30〜33 光源

Claims (5)

  1. 屈折率naを有する一つの入力用信号光導波路と、
    前記入力用信号光導波路の光出射端に接続され、第1波長域の第1制御光の通過により第1の屈折率n1となり、前記第1波長域と異なる波長域の第2制御光の通過により第1屈折率n1よりも低く前記屈折率naよりも高い第2屈折率n2となるフォトクロミック材料を含む媒質を有する第1の出力用信号光導波路と、
    前記入射導波路の光射出端に接続され、前記第1屈折率n1と前記入力用信号光導波路の屈折率naとの間の値であって且つ前記第2屈折率n2よりも高い屈折率nbを有する第2の出力用信号光導波路と、
    前記第1制御光を前記入力用信号光導波路に入射するための第1制御光導波路と、
    前記第2制御光を前記入力用信号光導波路に入射するための第2制御光導波路とを備えることを特徴とする光スイッチ。
  2. 前記第2の出力用信号光導波路の屈折率nbが、前記第1屈折率n1と前記入力用信号光導波路の屈折率naに対し、n1<nb<naなる関係であることを特徴とする請求項1記載の光スイッチ。
  3. 前記第1制御光導波路は、第1制御光の光入射端及び光射出端を有する第1制御光導波路本体と、前記第1制御光の光射出端を前記入力用信号光導波路に光結合させるY型カプラまたは方向性結合器とを備えることを特徴とする請求項1または2記載の光スイッチ。
  4. 前記第2制御光導波路は、第2制御光の光入射端及び光射出端を有する第2制御光導波路本体と、前記第2制御光の光射出端を前記入力用信号光導波路に光結合させるY型カプラまたは方向性結合器とを備えることを特徴とする請求項1ないし3いずれか1項記載の光スイッチ。
  5. 前記媒質が、マルチモード光リンク系で使用される850nm帯において、制御光照射前後で1×10-4以上の屈折率変化を生じ、前記波長帯での吸収が実質的に無いものであることを特徴とする請求項1ないし4いずれか1項記載の光スイッチ
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