JP2007109114A - 機能操作画面表示制御方法 - Google Patents

Abstract

【課題】情報利用機器において、選択対象の機能項目が減少し、機能操作画面の繁雑化を防止して、情報利用機器の操作に不慣れな例えば老人や子供だけでなくどのようなユーザによる機能操作においても、その操作時間および操作ミスを低減することができる機能操作画面表示制御方法を提供する。
【解決手段】情報利用機器において、画面表示された機能項目から、ユーザによる使用が全くない機能項目あるいは使用頻度率の低い機能項目に対して、機能項目そのものを消去するか、画面表示したままで選択可能項目から外して非選択項目にする。
【選択図】図７

Description

本発明は、例えば、情報端末機器、コンピュータ周辺機器や情報家電機器などの情報利用機器が有する複数機能に対してユーザが操作するための機能操作画面の表示を制御する機能操作画面表示制御方法に関するものである。

近年、ビジネス分野だけでなく一般家庭においても、複数機能を有する情報利用機器として、携帯電話機などの情報端末機器や、プリンタ、スキャナなどのコンピュータ周辺機器や、ＤＶＤレコーダなどの情報家電機器等が多くの場面で使用されるようになり、これらの情報利用機器に対して、それらの複数機能をユーザが操作するために、画面に順次表示される複数の機能項目からユーザの必要な機能項目が選択可能なように、機能選択画面など機能操作画面の表示を制御する機能操作画面表示制御技術が広く利用されている。

このような従来の機能操作画面表示制御方法を以下に説明する。
携帯電話や情報家電のような情報利用機器は、その機能が豊富であることから、情報利用機器を操作して目的の機能を働かせるためには複雑な操作手順が必要である。例えば、携帯電話でメールを作成する時でも、相手先のアドレスを入力したりタイトルを書いたり、本文を書くだけでも複雑なキー操作のうえに、キーを押す回数も多い。

このように、複雑な機能やキー操作を、より分かり易くかつより使い易くするために、特別な機能キー（ファンクションキー）を設けて、その機能キーに頻度の高い操作を記憶させることによって、キーを押す回数を減らしたり、また、他の従来技術（例えば、特許文献１を参照）として、複雑なキー操作を学習して機器に記憶させるようにしたり、またさらに他の従来技術では、頻繁に使用する操作画面をより速く表示する等のような手法がとられている。
特開２００３−２４４３０６号公報

しかしながら上記のような従来の機能操作画面表示制御方法では、情報利用機器において、その機能がどんどん増えてくると、選択対象の機能項目の増加とともに複雑な操作が増加して機能操作画面が繁雑化し、一般的に情報利用機器の操作に不慣れなユーザ例えば老人や子供による機能操作に限らず、通常のユーザによる機能操作においても、操作時間が多くかかるとともに操作ミスを起こし易くなるだけでなく、これら多くの機能に対する操作を簡略化して容易化するために、それらの機能操作を機能キー（ファンクションキー）に割り付ける場合にも、その割り付け数は限られており限界が生じてくるという問題点を有していた。

本発明は、上記従来の問題点を解決するもので、情報利用機器において、選択対象の機能項目が減少し、結果として、ユーザによりある程度使用されユーザにとって操作が必要な機能項目のみを残して画面表示することができ、機能操作画面の繁雑化を防止して、一般的に情報利用機器の操作に不慣れなユーザ例えば老人や子供による機能操作に限らず、通常のユーザによる機能操作においても、その機能操作を簡略化して容易化し、機能操作の際の操作時間を短縮化するとともに操作ミスを低減することができる機能操作画面表示制御方法を提供する。

上記の課題を解決するために、本発明の請求項１に記載の機能操作画面表示制御方法は、複数の機能を有する情報利用機器において、その複数機能に対してユーザが操作するための機能操作画面の表示を制御する機能操作画面表示制御方法であって、各機能ごとに選択され使用された日付とその回数を各々の対応する保存領域に記憶し、前記記憶した日付と使用回数に基づいて、前記各機能ごとに、前回選択され使用された日付から予め設定した所定の経過日数で、前記選択され使用された回数が０回の機能に対して、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去する方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項２に記載の機能操作画面表示制御方法は、請求項１に記載の機能操作画面表示制御方法であって、機能表示の消去処理を実行した結果、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去した機能項目に対応して、画面上で空きスペースとなった表示もしくは選択項目エリアに、前記情報利用機器上の残存項目を移動させて、各機能の表示・選択画面のための表示領域を削減する方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項３に記載の機能操作画面表示制御方法は、請求項１に記載の機能操作画面表示制御方法であって、機能表示の消去処理を実行した結果、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去した機能項目に対応して、画面上で空きスペースとなった表示もしくは選択項目エリアに、前記情報利用機器上の残存項目を、その文字を大きくして表示する方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項４に記載の機能操作画面表示制御方法は、請求項１〜請求項３に記載の機能操作画面表示制御方法により前記機能操作画面の表示を制御する同一カテゴリの情報利用機器間で、一方の情報利用機器内の前記保存領域から他方の情報利用機器内の前記保存領域へ、前記保存領域に記憶した日付と使用回数を移動させる方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項５に記載の機能操作画面表示制御方法は、複数の機能を有する情報利用機器において、その複数機能に対してユーザが操作するための機能操作画面の表示を制御する機能操作画面表示制御方法であって、各機能ごとに選択され使用された日付を各々の対応する保存領域に記憶し、前記各機能ごとに、前記記憶した日付に基づいて前回選択され使用された日付から今回選択され使用された日付までの経過日数を計算し、前記各機能ごとの経過日数を基に所定の計算式を用いて使用頻度率を算出し、前記使用頻度率が１０（％）以下になった機能に対して、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去する方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項６に記載の機能操作画面表示制御方法は、請求項５に記載の機能操作画面表示制御方法であって、前記使用頻度率を算出する際に、前記経過日数を用いて前記使用頻度率を算出するための前記所定の計算式として、前記経過日数が機能表示の消去条件として予め設定した日数で前記使用頻度率が１０（％）以下になる計算式を用いて、前記使用頻度率を算出する方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項７に記載の機能操作画面表示制御方法は、請求項６に記載の機能操作画面表示制御方法であって、前記経過日数として略１年で前記使用頻度率を１０（％）以下にする場合は、

使用頻度率（％）＝１００×１０／（０．２５×経過日数＋１０）

で表される計算式を用いて、前記使用頻度率を算出する方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項８に記載の機能操作画面表示制御方法は、請求項６に記載の機能操作画面表示制御方法であって、前記経過日数として略半年で前記使用頻度率を１０（％）以下にする場合は、

使用頻度率（％）＝１００×１０／（０．５×経過日数＋１０）

で表される計算式を用いて、前記使用頻度率を算出する方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項９に記載の機能操作画面表示制御方法は、請求項６に記載の機能操作画面表示制御方法であって、前記経過日数として略３ヶ月で前記使用頻度率を１０（％）以下にする場合は、

使用頻度率（％）＝１００×１０／（経過日数＋１０）

で表される計算式を用いて、前記使用頻度率を算出する方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項１０に記載の機能操作画面表示制御方法は、請求項６に記載の機能操作画面表示制御方法であって、前記経過日数として略１ヶ月で前記使用頻度率を１０（％）以下にする場合は、

使用頻度率（％）＝１００×１０／（４×経過日数＋１０）

で表される計算式を用いて、前記使用頻度率を算出する方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項１１に記載の機能操作画面表示制御方法は、請求項６に記載の機能操作画面表示制御方法であって、前記経過日数として１週間で前記使用頻度率を１０（％）以下にする場合は、

使用頻度率（％）＝１００×１０／（１３×経過日数＋１０）

で表される計算式を用いて、前記使用頻度率を算出する方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項１２に記載の機能操作画面表示制御方法は、請求項５〜請求項１１のいずれかに記載の機能操作画面表示制御方法であって、機能表示の消去処理を実行した結果、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去した機能項目に対応して、画面上で空きスペースとなった表示もしくは選択項目エリアに、前記情報利用機器上の残存項目を移動させて、各機能の表示・選択画面のための表示領域を削減する方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項１３に記載の機能操作画面表示制御方法は、請求項５〜請求項１１のいずれかに記載の機能操作画面表示制御方法であって、機能表示の消去処理を実行した結果、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去した機能項目に対応して、画面上で空きスペースとなった表示もしくは選択項目エリアに、前記情報利用機器上の残存項目を、その文字を大きくして表示する方法としたことを特徴とする。

また、本発明の請求項１４に記載の機能操作画面表示制御方法は、請求項５〜請求項１３のいずれかに記載の機能操作画面表示制御方法により前記機能操作画面の表示を制御する同一カテゴリの情報利用機器間で、一方の情報利用機器内の前記保存領域から他方の情報利用機器内の前記保存領域へ、前記保存領域に記憶した日付を移動させる方法としたことを特徴とする。

以上のように本発明によれば、情報利用機器において、画面表示された機能項目から、ユーザによる使用が全くない機能項目あるいは使用頻度率の低い機能項目に対して、機能項目そのものを消去するか、画面表示したままで選択可能項目から外して非選択項目にすることができる。

そのため、情報利用機器において、選択対象の機能項目が減少し、結果として、ユーザによりある程度使用されユーザにとって操作が必要な機能項目のみを残して画面表示することができ、機能操作画面の繁雑化を防止して、一般的に情報利用機器の操作に不慣れなユーザ例えば老人や子供による機能操作に限らず、通常のユーザによる機能操作においても、その機能操作を簡略化して容易化し、機能操作の際の操作時間を短縮化するとともに操作ミスを低減することができる。

以下、本発明の実施の形態を示す機能操作画面表示制御方法について、図面を参照しながら具体的に説明する。
本発明の実施の形態の機能操作画面表示制御方法は、基本的に以下のような方法である。

発明１の機能操作画面表示制御方法は、複数の機能を有する情報利用機器、例えば、携帯電話機などの情報端末機器や、プリンタ、スキャナなどのコンピュータ周辺機器や、ＤＶＤレコーダなどの情報家電機器等において、その複数機能に対してユーザが操作するための機能操作画面の表示を制御する機能操作画面表示制御方法であって、各機能ごとに選択され使用された日付（年月日）とその回数を各々の対応する保存領域に記憶し、前記記憶した日付と使用回数に基づいて、前記各機能ごとに、前回選択され使用された日付から予め設定した所定の経過日数で、前記選択され使用された回数が０回の機能に対して、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去することを特徴とする。

発明２の機能操作画面表示制御方法は、複数の機能を有する情報利用機器、例えば、携帯電話機などの情報端末機器や、プリンタ、スキャナなどのコンピュータ周辺機器や、ＤＶＤレコーダなどの情報家電機器等において、その複数機能に対してユーザが操作するための機能操作画面の表示を制御する機能操作画面表示制御方法であって、各機能ごとに選択され使用された日付（年月日）を各々の対応する保存領域に記憶し、前記各機能ごとに、前記記憶した日付に基づいて前回選択され使用された日付から今回選択され使用された日付までの経過日数を計算し、前記各機能ごとの経過日数を基に所定の計算式を用いて使用頻度率を算出し、前記使用頻度率が１０（％）以下になった機能に対して、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去することを特徴とする。

発明３の機能操作画面表示制御方法は、上記の発明２の機能操作画面表示制御方法における前記使用頻度率を算出する際に、前記経過日数を用いて前記使用頻度率を算出するための前記所定の計算式として、前記経過日数が機能表示の消去条件として予め設定した日数、例えば１週間、１ヶ月、３ヶ月、半年、１年などの区切り目の日数で前記使用頻度率が１０（％）以下になる計算式（後述する）を用いて、前記使用頻度率を算出することを特徴とする。

発明４の機能操作画面表示制御方法は、上記の発明１〜発明３のいずれかの機能操作画面表示制御方法における処理を実行した結果、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去した機能項目が減少して、空きスペースとなった表示もしくは選択項目エリアに、前記情報利用機器上の残存項目を移動させて、各機能の表示・選択画面のための表示領域を削減することを特徴とする。

発明５の機能操作画面表示制御方法は、上記の発明１〜発明３のいずれかの機能操作画面表示制御方法における処理を実行した結果、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去した機能項目が減少して、空きスペースとなった表示もしくは選択項目エリアに、前記情報利用機器上の残存項目を、その文字を大きくして表示することを特徴とする。

そして、本発明の実施の形態の機能操作画面表示制御方法では、情報利用機器は、基本的に以下のように動作する。
（１）ユーザが使用する機能の使用頻度として、全ての機能に対して、各機能ごとに操作されて選択され使用された回数をカウントし、全ての機能単位で記憶保存する。
（２）それぞれの機能ごとに、使用した最終日付を全て記憶する。
（３）現在の日付と比較して、例えば３ヶ月／６ヶ月／１年などの単位で使用頻度（操作回数）を調査し、その操作回数を基に算出した使用頻度率（％）がある値（閾値）以下になると、その機能項目を選択画面表示から自動的に消去する。
（４）情報端末などの機能表示が順次消去されることによって、表示領域に空ができ、その部分を利用して、表示文字を大きくしたり、ヘルプ（操作補助）機能などの説明を表示したり、従来では一度に同時表示されなかった機能を追加表示するなどの処理を行う。

次に、本発明の実施の形態を示す機能操作画面表示制御方法について、図面に従って、具体実施例を説明する。
はじめに、本発明の実施の形態の機能操作画面表示制御方法における情報利用機器の初期化処理を説明する。

図１は本実施の形態の機能操作画面表示制御方法における情報利用機器の初期化処理を示すフローチャートである。本実施の形態の機能操作画面表示制御方法では、機能選択画面として例えば第１画面〜第４画面までを表示切り替えするものとし、情報利用機器の各機能項目に対して、Ｘ（０）を機能選択画面の第１画面で選択した機能項目の項目番号を格納するレジスタとし、Ｘ（１）を機能選択画面の第２画面で選択した機能項目の項目番号を格納するレジスタとし、Ｘ（２）を機能選択画面の第３画面で選択した機能項目の項目番号を格納するレジスタとし、Ｘ（３）を機能選択画面の第４画面で選択した機能項目の項目番号を格納するレジスタとする。

図１に示すように、情報利用機器の初期化処理を開始すると、まず、情報利用機器の各機能項目に対応した［Ｘ（０）］〜［Ｘ（３）］の全ての項目の組み合わせ（ここでは、［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］のように表す）の各機能項目ごとの情報データ（図６に示す記憶エリア内の情報格納テーブルのデータ）に対して、

［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の経過日数に「０（日）」をセットし、
［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の使用頻度（回数）に「０（回）」をセットし、
［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の最終使用日付に「本日の日付（年月日）」をセットし、
［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の使用頻度率（％）に「１００（％）」をセットし、
［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の項目消去状況に「非該当（０：項目消去しない）」をセットする

ことにより初期化する（ステップＳ１０１）。

続いて、同一カテゴリ機種の間で情報格納テーブルのデータを移す場合ならば（ステップＳ１０２）、同一カテゴリ機種の情報利用機器からの情報データ引継ぎ処理として、前機種（今まで使用していた機種）のパラメータ情報のデータのうち各機能単位の使用頻度および各機能の最終使用日付を取り出し（ステップＳ１０３）、前機種からパラメータ情報のデータとして取り出した上記の各機能単位の使用頻度および各機能の最終使用日付を、現機種（これから使用する機種）にセットし（ステップＳ１０４）、初期化処理を終了する。この初期化処理によっても、これから使用する同一カテゴリの現機種の情報利用機器にとっては、その情報格納テーブルのデータを使用開始時点のデータに初期化したことになる。

一方、同一カテゴリ機種の間でデータを移すことなく（ステップＳ１０２）、各パラメータ情報のデータを初期化する場合ならば（ステップＳ１０５）、情報利用機器における使用開始時の機器状態の初期化処理として、各機能ごとのパラメータ情報のデータのうち各機能単位の使用頻度を「０（回）」にセットし、各機能の最終使用日付を「本日」にセットしてクリアし（ステップＳ１０６）、初期化処理を終了する。

さらに、各パラメータ情報のデータを初期化することなく（ステップＳ１０５）、各機能を初期化する場合も（ステップＳ１０７）、情報利用機器における使用開始時の機器状態の初期化処理として、各機能ごとのパラメータ情報のデータのうち各機能単位の使用頻度を「０（回）」にセットし、各機能の最終使用日付を「本日」にセットしてクリアし（ステップＳ１０６）、初期化処理を終了する。なお、各機能を初期化しない場合（ステップＳ１０７）は、何も処理せず初期化処理を終了する。

次に、本発明の実施の形態の機能操作画面表示制御方法における情報利用機器の日々動作時の機能項目データの設定処理を説明する。
図２は本実施の形態の機能操作画面表示制御方法における情報利用機器の日々動作時の機能項目データの設定処理を示すフローチャートである。図７は本実施の形態の機能操作画面表示制御方法における機能選択画面の表示例の説明図である。

本実施の形態の機能操作画面表示制御方法では、図２に示すように、この処理を開始すると、まず、情報利用機器の選択された機能項目に対して、本来の処理として、図７（ａ）〜図７（ｄ）に示す機能選択画面の第１画面７０１〜第４画面７０４での機能操作項目選択処理が実行された場合に、当該選択処理フラグのセット処理を実行する（ステップＳ２００）。なお、ここでは、図７（ａ）に示すように、第１画面７０１で、「１」が選択されたときは通話機能、「２」が選択されたときはメール機能のそれぞれに対応する処理を実行するものとする。

さらに、［Ｘ（０）〜Ｘ（３）］の初期化処理として、［Ｘ（０）、Ｘ（１）、Ｘ（２）、Ｘ（３）］の各レジスタに「−１」（項目選択未入力を示す値）をセットする処理を実行する（ステップＳ２０１）。

次に、図７（ａ）の第１画面７０１のメインメニューでどれかの機能項目が選択入力された場合には（ステップＳ２０２）、Ｘ（０）に、図７（ａ）の第１画面７０１に示す選択画面で選択された項目の選択番号として、機能設定番号（ここでは「３」）をセットし（ステップＳ２０３）、メインメニューでどれも機能項目が選択入力されなかった場合（ステップＳ２０２）と同様に、ステップＳ２０４に移行する。

続いて、図７（ｂ）の第２画面７０２でどれかの機能が選択入力された場合には（ステップＳ２０４）、Ｘ（１）に、図７（ｂ）の第２画面７０２に示す選択画面で選択された項目の選択番号として、「機能選択番号」をセットし（ステップＳ２０５）、第２画面７０２でどの機能も選択入力されなかった場合（ステップＳ２０４）と同様に、ステップＳ２０６に移行する。

続いて、図７（ｃ）の第３画面７０３でどれかの基本設定が選択入力された場合には（ステップＳ２０６）、Ｘ（２）に、図７（ｃ）の第３画面７０３に示す選択画面で選択された項目の選択番号として、「基本設定番号」をセットし（ステップＳ２０７）、第３画面７０３でどの基本設定も選択入力されなかった場合（ステップＳ２０６）と同様に、ステップＳ２０８に移行する。

続いて、図７（ｄ）の第４画面７０４でどれかの項目設定が選択入力された場合には（ステップＳ２０８）、Ｘ（３）に、図７（ｄ）の第４画面７０４に示す選択画面で選択された項目の選択番号として、「項目設定番号」をセットし（ステップＳ２０９）、第４画面７０４でどの項目設定も選択入力されなかった場合（ステップＳ２０８）と同様に、ステップＳ２１０に移行する。

以上の処理実行により、［Ｘ（０）〜Ｘ（３）］の全項≠「−１」で、全項目とも選択入力済みとなっている場合（ステップＳ２１０）、図６に示す記憶エリア内の情報格納テーブルの保存データに対して、ステップＳ２０３、Ｓ２０５、Ｓ２０７、Ｓ２０９に従って選択した機能項目に対応する

［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の経過日数に「０（日）」をセットし、
［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の使用頻度（回数）を１つ増加し、
［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の最終使用日付に「本日の日付（年月日）」をセットし（ステップＳ２１１）、

上記の処理実行により、［Ｘ（０）〜Ｘ（３）］のどれかが「−１」であり、全項目とも選択入力済みとなっていない場合（ステップＳ２１０）と同様に、本処理を終了する。

次に、本発明の実施の形態の機能操作画面表示制御方法における毎日の定期的処理として実行される機能項目の使用回数および使用頻度率の計算処理を説明する。
図３は本実施の形態の機能操作画面表示制御方法における毎日の定期的処理として実行される機能項目の使用回数および使用頻度率の計算処理を示すフローチャートである。本実施の形態の機能操作画面表示制御方法では、図３に示すように、本処理を開始すると、まず、図２のフローチャートに従って選択した機能項目に対応する［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の経過日数（日）に、［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の最終使用日付（年月日）と本日の日付（年月日）を比較して計算した経過日数をセットする（ステップＳ３０１）。

続いて、［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の使用頻度率（％）に、［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の経過日数を基に図４の関数グラフにより得られた使用頻度率（％）をセットする（ステップＳ３０２）。

次に、上記の使用頻度率（％）が１０（％）以下となった場合には（ステップＳ３０３）、［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の項目消去状況を、該当（１：項目消去する）にし（ステップＳ３０４）、続いて、［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の項目消去状況が「該当：１」になっているものの表示あるいは選択項目を消去して（ステップＳ３０５）、本処理を終了する。

一方、上記の使用頻度率（％）がまだ１０（％）を超えている場合には（ステップＳ３０３）、［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の項目消去状況が「該当：１」になっているものの表示あるいは選択項目を消去して（ステップＳ３０５）、本処理を終了する。この場合は、当該項目以外で、［Ｘ（０）］−［Ｘ（１）］−［Ｘ（２）］−［Ｘ（３）］の項目消去状況が「該当：１」になっているものについて、表示あるいは選択項目を消去する。

次に、図３で説明した機能項目の使用回数および使用頻度率の計算処理において機能項目を消去する際の消去判定基準について説明する。
図４は本実施の形態の機能操作画面表示制御方法における機能項目消去判定基準の説明図である。本実施の形態の機能操作画面表示制御方法では、図３に示すように、機能項目の使用回数および使用頻度率の計算処理での機能項目消去判定基準として使用頻度率の値を用いて、使用頻度率の値が１０（％）以下になった機能項目を選択項目から消去するようにしており、図４（ｂ）において、例えば、経過日数として３６０日（約１年）で使用頻度率を１０（％）以下にして機能項目を選択項目から消去する場合は、

使用頻度率（％）＝１００×１０／（０．２５×経過日数＋１０）

で表される計算式Ａを用いて使用頻度率を算出する。

また同様に、経過日数として１８０日（約半年）で使用頻度率を１０（％）以下にして機能項目を選択項目から消去する場合は、

使用頻度率（％）＝１００×１０／（０．５×経過日数＋１０）

で表される計算式Ｂを用いて使用頻度率を算出し、また、経過日数として９０日（約３ヶ月）で使用頻度率を１０（％）以下にして機能項目を選択項目から消去する場合は、

使用頻度率（％）＝１００×１０／（経過日数＋１０）

で表される計算式Ｃを用いて使用頻度率を算出し、また、経過日数として３０日（約１ヶ月）で使用頻度率を１０（％）以下にして機能項目を選択項目から消去する場合は、

使用頻度率（％）＝１００×１０／（４×経過日数＋１０）

で表される計算式Ｄを用いて使用頻度率を算出し、また、経過日数として７日（１週間）で使用頻度率を１０（％）以下にして機能項目を選択項目から消去する場合は、

使用頻度率（％）＝１００×１０／（１３×経過日数＋１０）

で表される計算式Ｅを用いて使用頻度率を算出する。

これらの計算式Ａ〜Ｅの各計算式ごとに、経過日数（日）例えば０日〜３６０日の任意日数に対して、使用頻度率（％）を算出して、計算式Ａ〜Ｅと経過日数（日）と使用頻度率（％）との関係を表化すると、図４（ａ）の表で表すことができる。

この表により、例えば、計算式Ａを用いて、各機能項目ごとに、前回選択され使用された日付から今回選択されるまでの経過日数に対する使用頻度率（％）を算出すれば、経過日数が３６０日（約１年）以上になれば使用頻度率が１０（％）以下となり、逆に、各機能項目ごとに、経過日数として３６０日（約１年）以上経過した場合に、その使用頻度率を１０（％）以下にして画面の選択項目から消去しようとする場合には、使用頻度率を算出する際の計算式として計算式Ａを用いればよいということが分かる。

この図４（ａ）の表に対して、経過日数（日）を横軸に対応させ、使用頻度率（％）を縦軸に対応させてグラフ化すると、図４（ｂ）のグラフとなる。なお、点線で示す「閾値」以下が機能項目を選択項目から消去する対象となる範囲である。

次に、図２で説明した情報利用機器の日々動作時の機能項目データの設定処理において、情報利用機器の機能項目の選択階層構造と機能項目選択後の対応情報データの保存状態について説明する。

図５は本実施の形態の機能操作画面表示制御方法における情報利用機器の機能項目選択時の階層構造の説明図である。図６は本実施の形態の機能操作画面表示制御方法における機能項目選択後の対応情報データの記憶エリアへの記憶状態を示す格納テーブルの説明図である。

図２で説明した情報利用機器の日々動作時の機能項目データの設定処理において、情報利用機器の機能項目は、図５に示すように、各選択項目が、メインメニュー階層５００や機能設定階層５０１や機能選択画面階層５０２や基本設定画面階層５０３等のように、階層的に分類された階層構造となっており、このような階層構造における機能項目選択後の各種対応情報の保存データは、例えば、

（１）各機能項目ごとの経過日数（日）、
（２）各機能項目ごとの使用用頻度（回数）、
（３）各機能項目ごとの最終使用日付（年月日）、
（４）各機能項目ごとの使用頻度率（％）、
（５）各機能項目ごとの項目消去状況（０：項目消去しない、１：項目消去する）

であり、これらの各種対応情報の保存データは、図５の階層構造における階層ごとの各選択機能項目とともに、図６に示すような記憶状態を示す格納テーブル６０１として、記憶エリアに記憶している。

この情報記憶方法による格納テーブル６０１の具体的な情報形式は、各選択機能項目ごとに、例えば、以下のようになっている。

〔３〕−〔１〕−〔１〕−〔１〕：［日数］ ５日［回数］３回［日付］２００４年１１月 １日
〔３〕−〔１〕−〔１〕−〔２〕：［日数］ ６０日［回数］１回［日付］２００４年 ９月１５日
〔３〕−〔１〕−〔１〕−〔３〕：［日数］１８０日［回数］０回［日付］２００４年 ４月２４日
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なお、本実施の形態においては、図４で説明した使用頻度率（％）を算出するための計算式Ａ〜Ｅの各計算式について、情報利用機器の種類によって、どの計算式を使用して使用頻度率（％）を算出するかは、情報利用機器の種類ごとに予め設定される。

また、上記の実施の形態では、情報利用機器において、各機能項目ごとに、使用頻度率の値が１０（％）以下になった機能項目は画面上の選択項目から消去する場合について説明したが、使用頻度率の値が１０（％）以下になった機能項目について、機能選択画面上の機能項目表示はそのままとして、選択項目から外すことにより非選択項目にするようにしてもよく、もしユーザが非選択項目を選択した場合には、例えば、画面上のエラー表示あるいは音響により、またはこれら表示および音響の両方により、ユーザが選択した機能項目が非選択項目であることを警告するようにしておいてもよい。

また、上記の各実施の形態では、情報利用機器において、各機能項目ごとに、機能項目を画面上の選択項目から消去あるいは非選択項目とする判定基準を、使用頻度率の値が１０（％）以下になったこととしたが、この場合の使用頻度率の値は、１０（％）以下であることに限ることはなく、この値についても、情報利用機器の種類によって、どんな値を使用するかは、情報利用機器の種類ごとに予め設定される。

以上のように本実施の形態によれば、情報利用機器において、画面表示された機能項目から、ユーザによる使用が全くない機能項目あるいは使用頻度率の低い機能項目に対して、機能項目そのものを消去するか、画面表示したままで選択可能項目から外して非選択項目にすることができる。

その結果、情報利用機器において、選択対象の機能項目が減少し、結果として、ユーザによりある程度使用されユーザにとって操作が必要な機能項目のみを残して画面表示することができ、機能操作画面の繁雑化を防止して、一般的に情報利用機器の操作に不慣れなユーザ例えば老人や子供による機能操作に限らず、通常のユーザによる機能操作においても、その機能操作を簡略化して容易化し、機能操作の際の操作時間を短縮化するとともに操作ミスを低減することができる。

また、図１によって説明した機能操作画面表示制御方法における情報利用機器の初期化処理を実行することにより、機能項目表示の自動消去により発生した機能絞込み情報を、情報利用機器の機種が変わっても、次に使用する同一カテゴリ機種に継続されることによって、２代目からの同一カテゴリ機種では、ユーザがより使い易い状態になって初期状態から使用が可能になる。このように、情報利用機器の機種に依存せず他の機種へ機能操作を容易に継続することができる。

なお、上記の各実施の形態では、情報利用機器において、機能項目を画面上の選択項目から消去する判定基準として、前回までの最終使用日付（年月日）および今回使用した場合の本日の日付（年月日）を基にして経過日数を計算し、その経過日数を基にして算出した使用頻度率（％）を閾値と大小比較することにより使用頻度率の値が閾値以下になったことを判断して、当該機能項目を情報利用機器の表示画面上の選択項目から消去する方法としたが、機能項目を画面上の選択項目から消去する判定基準として、経過日数を基にして算出した使用頻度率（％）を閾値と大小比較することにより使用頻度率の値が閾値以下になったことを判断することなく、各機能項目ごとに、選択され使用された日付（年月日）とその回数を各々の対応する保存領域に記憶しておき、このように記憶した日付と使用回数に基づいて、各機能項目ごとに、前回選択され使用された日付から予め設定した所定の経過日数で、その期間内に選択され使用された回数が０回の機能項目に対して、情報利用機器の表示画面上の選択項目から消去する方法とすることもできる。

なお、上記の前回選択され使用された日付から予め設定した所定の経過日数は、情報利用機器の種類によって、どんな値を使用するかは、情報利用機器の種類ごとに予め設定される。

この方法によっても、上記の各実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。
また、上記の各実施の形態の情報利用機器において、前回使用日付からの経過日数を基にして算出した使用頻度率（％）を閾値と大小比較することにより使用頻度率の値が閾値以下になったことを判断して、当該機能項目を情報利用機器の表示画面上の選択項目から消去する処理、あるいは、前回選択され使用された日付から予め設定した所定の経過日数で、その期間内に選択され使用された回数が０回の機能項目に対して、情報利用機器の表示画面上の選択項目から消去する処理を実行した結果、情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去した機能項目が減少して、空きスペースとなった表示もしくは選択項目エリアに対して、情報利用機器上の残存項目を移動させて、各機能の表示・選択画面のための表示領域を削減するようにすることも可能である。

また、上記の各実施の形態の情報利用機器において、前回使用日付からの経過日数を基にして算出した使用頻度率（％）を閾値と大小比較することにより使用頻度率の値が閾値以下になったことを判断して、当該機能項目を情報利用機器の表示画面上の選択項目から消去する処理、あるいは、前回選択され使用された日付から予め設定した所定の経過日数で、その期間内に選択され使用された回数が０回の機能項目に対して、情報利用機器の表示画面上の選択項目から消去する処理を実行した結果、情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去した機能項目が減少して、空きスペースとなった表示もしくは選択項目エリアに対して、情報利用機器上の残存項目を、その文字を大きくして表示するようにすることも可能である。

本発明の機能操作画面表示制御方法は、情報利用機器において、選択対象の機能項目が減少し、結果として、ユーザによりある程度使用されユーザにとって操作が必要な機能項目のみを残して画面表示することができ、機能操作画面の繁雑化を防止して、一般的に情報利用機器の操作に不慣れなユーザ例えば老人や子供による機能操作に限らず、通常のユーザによる機能操作においても、その機能操作を簡略化して容易化し、機能操作の際の操作時間を短縮化するとともに操作ミスを低減することができるものであり、複数機能を有する携帯電話機などの情報端末機器や、プリンタ、スキャナなどのコンピュータ周辺機器や、ＤＶＤレコーダなどの情報家電機器等の情報利用機器に適用できる。

本発明の実施の形態の機能操作画面表示制御方法における情報利用機器の初期化処理を示すフローチャート 同実施の形態の機能操作画面表示制御方法における情報利用機器の日々動作時の機能項目データの設定処理を示すフローチャート 同実施の形態の機能操作画面表示制御方法における毎日の定期的処理として実行される機能項目の使用回数および使用頻度率の計算処理を示すフローチャート 同実施の形態の機能操作画面表示制御方法における機能項目消去判定基準の説明図 同実施の形態の機能操作画面表示制御方法における情報利用機器の機能項目選択時の階層構造の説明図 同実施の形態の機能操作画面表示制御方法における機能項目選択後の対応情報データの保存状態の説明図 同実施の形態の機能操作画面表示制御方法における機能選択画面の表示例の説明図

符号の説明

５０１ メインメニュー階層
５０２ 機能選択画面階層
５０３ 基本設定画面階層
６０１ 格納テーブル

Claims (14)

1. 複数の機能を有する情報利用機器において、その複数機能に対してユーザが操作するための機能操作画面の表示を制御する機能操作画面表示制御方法であって、
   各機能ごとに選択され使用された日付とその回数を各々の対応する保存領域に記憶し、
   前記記憶した日付と使用回数に基づいて、
   前記各機能ごとに、前回選択され使用された日付から予め設定した所定の経過日数で、前記選択され使用された回数が０回の機能に対して、
   前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去する
   ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
2. 請求項１に記載の機能操作画面表示制御方法であって、
   機能表示の消去処理を実行した結果、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去した機能項目に対応して、画面上で空きスペースとなった表示もしくは選択項目エリアに、
   前記情報利用機器上の残存項目を移動させて、各機能の表示・選択画面のための表示領域を削減する
   ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
3. 請求項１に記載の機能操作画面表示制御方法であって、
   機能表示の消去処理を実行した結果、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去した機能項目に対応して、画面上で空きスペースとなった表示もしくは選択項目エリアに、
   前記情報利用機器上の残存項目を、その文字を大きくして表示する
   ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
4. 請求項１〜請求項３に記載の機能操作画面表示制御方法により前記機能操作画面の表示を制御する同一カテゴリの情報利用機器間で、
   一方の情報利用機器内の前記保存領域から他方の情報利用機器内の前記保存領域へ、前記保存領域に記憶した日付と使用回数を移動させる
   ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
5. 複数の機能を有する情報利用機器において、その複数機能に対してユーザが操作するための機能操作画面の表示を制御する機能操作画面表示制御方法であって、
   各機能ごとに選択され使用された日付を各々の対応する保存領域に記憶し、
   前記各機能ごとに、前記記憶した日付に基づいて前回選択され使用された日付から今回選択され使用された日付までの経過日数を計算し、
   前記各機能ごとの経過日数を基に所定の計算式を用いて使用頻度率を算出し、
   前記使用頻度率が１０（％）以下になった機能に対して、
   前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去する
   ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
6. 請求項５に記載の機能操作画面表示制御方法であって、
   前記使用頻度率を算出する際に、
   前記経過日数を用いて前記使用頻度率を算出するための前記所定の計算式として、
   前記経過日数が機能表示の消去条件として予め設定した日数で前記使用頻度率が１０（％）以下になる計算式を用いて、前記使用頻度率を算出する
   ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
7. 請求項６に記載の機能操作画面表示制御方法であって、
   前記経過日数として略１年で前記使用頻度率を１０（％）以下にする場合は、
   
   使用頻度率（％）＝１００×１０／（０．２５×経過日数＋１０）
   
   で表される計算式を用いて、前記使用頻度率を算出する
   ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
8. 請求項６に記載の機能操作画面表示制御方法であって、
   前記経過日数として略半年で前記使用頻度率を１０（％）以下にする場合は、
   
   使用頻度率（％）＝１００×１０／（０．５×経過日数＋１０）
   
   で表される計算式を用いて、前記使用頻度率を算出する
   ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
9. 請求項６に記載の機能操作画面表示制御方法であって、
   前記経過日数として略３ヶ月で前記使用頻度率を１０（％）以下にする場合は、
   
   使用頻度率（％）＝１００×１０／（経過日数＋１０）
   
   で表される計算式を用いて、前記使用頻度率を算出する
   ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
10. 請求項６に記載の機能操作画面表示制御方法であって、
    前記経過日数として略１ヶ月で前記使用頻度率を１０（％）以下にする場合は、
    
    使用頻度率（％）＝１００×１０／（４×経過日数＋１０）
    
    で表される計算式を用いて、前記使用頻度率を算出する
    ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
11. 請求項６に記載の機能操作画面表示制御方法であって、
    前記経過日数として１週間で前記使用頻度率を１０（％）以下にする場合は、
    
    使用頻度率（％）＝１００×１０／（１３×経過日数＋１０）
    
    で表される計算式を用いて、前記使用頻度率を算出する
    ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
12. 請求項５〜請求項１１のいずれかに記載の機能操作画面表示制御方法であって、
    機能表示の消去処理を実行した結果、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去した機能項目に対応して、画面上で空きスペースとなった表示もしくは選択項目エリアに、
    前記情報利用機器上の残存項目を移動させて、各機能の表示・選択画面のための表示領域を削減する
    ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
13. 請求項５〜請求項１１のいずれかに記載の機能操作画面表示制御方法であって、
    機能表示の消去処理を実行した結果、前記情報利用機器上の表示あるいは選択画面から消去した機能項目に対応して、画面上で空きスペースとなった表示もしくは選択項目エリアに、
    前記情報利用機器上の残存項目を、その文字を大きくして表示する
    ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。
14. 請求項５〜請求項１３のいずれかに記載の機能操作画面表示制御方法により前記機能操作画面の表示を制御する同一カテゴリの情報利用機器間で、
    一方の情報利用機器内の前記保存領域から他方の情報利用機器内の前記保存領域へ、前記保存領域に記憶した日付を移動させる
    ことを特徴とする機能操作画面表示制御方法。

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