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JP2007159277A - 高速回転機の冷却構造 - Google Patents

高速回転機の冷却構造 Download PDF

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Hiromoto Shimaya
宏基 嶋屋
Tomoyuki Iwasaki
知幸 岩崎
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Nishishiba Electric Co Ltd
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Abstract

【課題】高速回転機の温度上昇を低く抑える冷却構造とすることで、性能の信頼性を向上・維持することができる高速回転機を提供する。
【解決手段】エンジン排ガスで駆動されるターボチャージャのコンプレッサ側軸端に中間軸を介して高速回転機を設置し、ターボチャージャからエネルギー回収またはターボチャージャの加勢をすることができる高速回転機であって、ターボチャージャのコンプレッサで圧縮後の空気をアフタークーラーで冷却し、出口空気の一部を高速回転機の冷却に用いるとともに、高速回転機のステータ中央部からダクトを通してロータ部分に冷却空気を送風する送風通路と、高速回転機のステータコイルエンド部に冷却空気を送風する送風通路とを有する冷却構造であるので、十分な冷却風量が確保でき、高速回転機のロータおよびステータの温度上昇を従来より低く抑えることが可能となり、性能の信頼性を向上・維持することができる。
【選択図】図1

Description

本発明は高速回転機に係り、特にターボ機器に直結される高速回転機の冷却構造に関する。
従来のターボ機器に直結される高速回転機は例えば特許文献1に開示されている。
以下、従来のターボ機器に直結される高速回転機の冷却構造を図7を参照して説明する。図に示すように、ターボチャージャは内燃機関の吸気通路上に設けられており、ターボチャージャのコンプレッサ3を回転駆動させ得る電動機と、この電動機を内蔵するハウジング7と、このハウジング7内に冷却用気体流を導入する導入路8とを備えており、導入路8はハウジング7とアクリーナの下流側に接続されている。
一般に、高速回転機のロータ部とステータ部は小さいギャップを隔てて配設されており、ギャップ部分に冷却風を流すには高い圧力を持った冷却風が必要となる。
しかしながら、上記従来の高速回転機の冷却構造は、回転機を内蔵するハウジングに入る冷却風の圧力が低く、必要風量が供給できないという問題があった。また、供給可能な冷却風量で冷却できるような発熱密度を下げると、各構成機器が大型化するという問題があり、また必要風量が得られない場合、ロータ部分に発生する表面損や摩擦損およびステータ鉄心に発生する鉄損、高速回転時に発生する高周波の漂遊負荷損、並びにステータコイルに発生する銅損等による発熱を十分に冷却することができなくなり、ロータに使用される永久磁石の減磁や、ステータコイル絶縁体の温度上昇によるコイル焼損が生ずるという問題があった。
特開2005−127307号公報
本発明は、上記問題を解決するためになされたもので、その課題は高速回転機のロータおよびステータの温度上昇を低く抑えることで、性能の信頼性の向上・維持することができる高速回転機の冷却構造を提供することにある。
上記課題を達成するために請求項1記載の発明は、エンジン排ガスで駆動されるターボチャージャのコンプレッサ側軸端に中間軸を介して高速回転機を設置し、前記ターボチャージャからエネルギー回収またはターボチャージャの加勢をすることができる高速回転機であって、前記ターボチャージャのコンプレッサで圧縮後の空気をアフタークーラーで冷却し出口空気の一部を高速回転機の冷却に用いるとともに、前記高速回転機のステータ中央部からダクトを通して当該高速回転機のロータ部分に冷却空気を送風する送風通路と、当該高速回転機のステータコイルエンド部分に冷却空気を送風する送風通路とを有することを特徴とする。
請求項1によると、既設のターボチャージャに、わずかな改造で高速回転機を付加し、ターボチャージャからエネルギー回収またはターボチャージャの加勢をすることができ、さらにコンプレッサで高圧となった冷却風をアフタークーラーで冷却後にロータ部分とステータ鉄心部およびステータコイルエンド部分に供給するので、十分な冷却風量が確保でき、高速回転機のロータおよびステータの温度上昇を従来より低く抑えることが可能となり、性能の信頼性を向上・維持することができる。
請求項2記載の発明は、請求項1記載の高速回転機の冷却構造において、高速回転機をターボチャージャのコンプレッサとタービンの間に設置することを特徴とする。
請求項2によると、コンプレッサで高圧となった冷却風を、アフタークーラーで冷却した後ロータ部とステータ鉄心部およびステータコイルエンド部に供給するので、十分な冷却風量が確保でき、高速回転機のロータおよびステータの温度上昇を従来より低く抑えることが可能となり、性能の信頼性を向上・維持することができる。
請求項3記載の発明は、請求項1又は請求項2記載の高速回転機の冷却構造において、ターボチャージャのコンプレッサで圧縮後の空気をアフタークーラーで冷却し、出口空気の一部を一方通風方式により高速回転機に送風し、高速回転機のステータおよびロータを冷却するようにしたことを特徴とする。
請求項3によると、請求項1又は請求項2記載の発明と同様の効果を得ることができ、さらにロータとステータの冷却通路を分ける必要がなくなるので、冷却構造を簡素化することができる。
請求項4記載の発明は、請求項1から請求項3のいずれかに記載の高速回転機の冷却構造において、高速回転機のステータ背面に冷却通路を設けたことを特徴とする。
請求項4によると、請求項1ないし請求項3のいずれかに記載の発明と同様の効果を得ることができ、さらにステータとロータの冷却を別系統の冷却通路とすることで個別に冷却条件を設定することができるので、効率的な冷却をすることができる。特にステータの冷却効果を上げたい場合は、別系統の冷却通路に水等の高熱容量の冷却媒体を使用すればよい。
請求項5記載の発明は、請求項1又は請求項2記載の高速回転機の冷却構造において、高速回転機のステータコイルエンド部分を冷却する冷却通路の冷却空気を電動ファンで送風することを特徴とする。
請求項5によると、ロータとステータのギャップ部にはコンプレッサで圧縮後のアフタークーラーで冷却した高圧の冷却風を供給し、高圧の冷却風を必要としないステータ部には電動ファンで冷却風を供給することで、最小限の冷却損失とすることができ、安定した冷却が可能となり、性能の信頼性を向上・維持することができる。
請求項6記載の発明は、請求項1から請求項4のいずれかに記載の高速回転機の冷却構造において、高速回転機のステータおよびロータの冷却空気を電動ファンで送風することを特徴とする。
請求項6によると、ターボチャージャの回転数の変化が大きい運転形態の場合でも、ターボチャージャの回転数に関係なく高速回転機の冷却風量を調整できるため、安定した冷却が可能となり、性能の信頼性を向上・維持することができる。
本発明の高速回転機の冷却構造によれば、ロータおよびステータの温度上昇を従来に比べ低く抑えることが可能となり、性能の信頼性を向上・維持することができる。
以下、本発明を実施するための最良の形態を図を参照して説明する。
図1は、本発明の第1実施形態の構成図であり、既に説明した図7の従来例と相違する構成は、エンジン排ガスを利用して駆動されるターボチャージャのコンプレッサ3側の軸端に中間軸11を介して高速発電機を連結した構造とした点であり、その他の構成は同一であるので同一構成要素には同一符号を付して重複説明は省略する。
図に示すように、本実施形態では、コンプレッサ3で圧縮した空気の一部をアフタークーラー6で冷却した後、ハウジング7に設けた冷却風導入路8及び冷却風導入路9から高速回転機内部に流すように構成されている。冷却風は冷却風導入路8から入り、高速回転機のステータ5の中央部に設けたダクトからロータ4に到達し、ロータ4の外周面とステータ5の内周面を冷却する通路と、冷却風導入路9から入り、ステータ5の外周面を冷却した後、ステータコイルエンド10を冷却する通路を有している。冷却風導入路8及び冷却風導入路9の各々の入口面積は最適な風量分布となるよう調整する。
本実施形態は、上記のように構成されているので、既設のターボチャージャにわずかな改造で高速回転機を付加し、ターボチャージャからエネルギー回収またはターボチャージャの加勢をすることができ、コンプレッサで高圧となった冷却風をアフタークーラーで冷却後にロータ部とステータ鉄心部およびステータコイルエンド部に供給するので、十分な冷却風量が確保でき、高速回転機のロータおよびステータの温度上昇を従来より低く抑えることが可能となり、性能の信頼性を向上・維持することができる。
図2は、本発明の第2実施形態の構成図であり、上記図1の第1実施形態と相違する構成は、高速回転機の冷却構造をエンジン排ガスを利用して駆動されるターボチャージャのコンプレッサとタービン間に設置した点であり、その他の構成は同一であるので同一構成要素には同一符号を付して重複説明は省略する。
図に示すように、本実施形態は上記のように構成されているので、図1の第1の実施形態と同様の効果が得られ、かつ高速回転機のロータおよびステータの温度上昇を従来より低く抑えることが可能となり、性能の信頼性がさらに向上する。
図3は、本発明の第3実施形態の構成図であり、上記図1の第1実施形態と相違する構成は、高速回転機の冷却構造を一方通風方式によりステータおよびロータを冷却するように構成した点であり、その他の構成は同一であるので同一構成要素には同一符号を付して重複説明は省略する。
図に示すように、本実施形態では、アフタークーラー6で冷却された圧縮空気の一部は高速回転機の片方から流入し、ステータコイルエンド10を冷却後ロータ5とステータ4のギャップ入口12に入り、ロータ5の外周面とステータ4の内周を冷却する通路と、ステータコイルエンド10を冷却後ステータ4に設けられたステータ冷却入口13に入り、ステータコイルとステータ鉄心を冷却する通路と、ステータ4の背面入口14に入りステータ鉄心背面を冷却する通路に分岐するように構成されている。そして、各々の冷却通路の入口面積はステータコイル、ロータコイルの温度が最も低くなるよう調整する。また冷却方法は、第1,第2の実施形態のいずれを用いてもよい。
本実施形態は上記のように構成されているので、図1の第1の実施形態および図2の第2実施形態と同様の効果を得ることができ、さらにロータとステータの冷却通路を分ける必要がなくなるので、冷却通路を簡素化することができる。
図4は本発明の第4実施形態の構成図であり、上記図1の第1実施形態と相違する構成は、ステータ背面に冷却通路を設けた冷却構造とした点であり、その他の構成は同一であるので同一構成要素には同一符号を付して重複説明は省略する。
図に示すように、本実施形態では、コンプレッサ3で圧縮した空気の一部をアフタークーラー6で冷却した後、ハウジング7に設けた冷却風導入路入口8から回転機内部に流すように構成されている。すなわち、冷却風は冷却風導入路8から流入し、高速回転機のステータ5の中央部に設けたダクトからロータ4に到達し、ロータ4の外周面とステータ5の内周面を冷却する通路を経て流れる。ハウジング7には別系統の冷却通路15を設ける。冷却方法は第1ないし第3の実施形態のいずれの冷却方法を用いてもよい。
本実施形態では、上記のように構成されているので、ステータとロータの冷却を別系統の冷却通路とすることで個別に冷却条件を設定することができ、効率的な冷却をすることができる。特にステータの冷却効果を上げたい場合は、別系統の冷却系統15に水等の高熱容量の冷却媒体を使用すればよい。
図5は本発明の第5実施形態の構成図であり、上記図1の第1実施形態と相違する構成は、高速回転機の冷却構造とした点であり、その他の構成は同一であるので同一構成要素には同一符号を付して重複説明は省略する。
図に示すように、本実施形態では、コンプレッサ3で圧縮した空気の一部をアフタークーラー6で冷却した後、ハウジング7に設けた冷却風導入路8から流すようにする。冷却風は高速回転機のステータ5の中央部に設けたダクトからロータ4に到達し、ロータ4の外周面とステータ5の内周面を冷却する。また、電動ファン16により冷却風導入路9から入り、ステータ5の外周面を冷却した後、ステータコイルエンド10を冷却する通路を設ける。冷却方法は第1又は第2の実施形態のいずれでもよい。
本実施形態は、上記のように構成されているので、高圧の冷却風が必要なロータとステータのギャップ部にはコンプレッサで圧縮後のアフタークーラーで冷却した冷却風を供給し、高圧の冷却風を必要としないステータ部には電動ファンで冷却風を供給することができる。従って、最小限の冷却損失で安定した冷却が可能となり、性能の信頼性が向上する。
図6は本発明の第6実施形態の構成図であり、上記図1の第1実施形態と相違する構成は、高速回転機の冷却構造とした点であり、その他の構成は同一であるので同一構成要素には同一符号を付して重複説明は省略する。
図に示すように、本実施形態では、ステータ4およびロータ5の冷却空気を送風する電動ファン16を設けており、その冷却方法は第1から第4の実施形態のいずれでも採用できる。
本実施形態は上記のように構成されているので、ターボチャージャの回転数の変化が大きい運転形態の場合でも、ターボチャージャの回転数に関係なく高速回転機の冷却風量を調整できるため、安定した冷却が可能となり、性能の信頼性が向上する。
本発明の第1の実施形態の構成図。 本発明の第2の実施形態の構成図。 本発明の第3の実施形態の構成図。 本発明の第4の実施形態の構成図。 本発明の第5の実施形態の構成図。 本発明の第6の実施形態の構成図。 従来の高速回転機の冷却構造の断面図。
符号の説明
1…ロータ軸、2…排ガスタービン、3…コンプレッサ、4…ロータ、5…ステータ、6…アフタークーラー、7…ハウジング、8,9…冷却風導入路、10…ステータコイルエンド、11…中間軸、12…ギャップ入口、13…ステータ冷却入口、14…ステータ背面入口、15…別系統冷却通路、16…電動ファン。

Claims (6)

  1. エンジン排ガスで駆動されるターボチャージャのコンプレッサ側軸端に中間軸を介して高速回転機を設置し、前記ターボチャージャからエネルギー回収またはターボチャージャの加勢をすることができる高速回転機であって、前記ターボチャージャのコンプレッサで圧縮後の空気をアフタークーラーで冷却し、出口空気の一部を前記高速回転機の冷却に用いるとともに、前記高速回転機のステータ中央部からダクトを通して当該高速回転機のロータ部分に冷却空気を送風する送風通路と、当該高速回転機のステータコイルエンド部分に冷却空気を送風する送風通路とを設けたことを特徴とする高速回転機の冷却構造。
  2. 請求項1記載の高速回転機の冷却構造において、前記高速回転機を前記ターボチャージャのコンプレッサと前記タービンの間に設置したことを特徴とする高速回転機の冷却構造。
  3. 請求項1又は請求項2記載の高速回転機の冷却構造において、前記ターボチャージャのコンプレッサで圧縮後の空気を前記アフタークーラーで冷却し、出口空気の一部を一方通風方式により当該高速回転機に送風し、当該高速回転機のステータおよびロータを冷却するようにしたことを特徴とする高速回転機の冷却構造。
  4. 請求項1から請求項3のいずれかに記載の高速回転機の冷却構造において、高速回転機のステータ背面に冷却通路を設けたことを特徴とする高速回転機の冷却構造。
  5. 請求項1又は請求項2記載の高速回転機の冷却構造において、高速回転機のステータコイルエンド部分を冷却する冷却通路の冷却空気を電動ファンで送風するようにしたことを特徴とする高速回転機の冷却構造。
  6. 請求項1から請求項4のいずれかに記載の高速回転機の冷却構造において、前記高速回転機のステータおよびロータを冷却する冷却空気を電動ファンで送風するようにしたことを特徴とする高速回転機の冷却構造。
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Cited By (7)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2011509374A (ja) * 2008-01-10 2011-03-24 ワルトシラ フィンランド オサケユキチュア ピストンエンジン用ターボチャージャー装置
JP2011140892A (ja) * 2010-01-06 2011-07-21 Nishishiba Electric Co Ltd 回転機械の支持構造
JP2020145899A (ja) * 2019-03-08 2020-09-10 株式会社明電舎 回転電機
JP2021511645A (ja) * 2018-01-25 2021-05-06 ロベルト・ボッシュ・ゲゼルシャフト・ミト・ベシュレンクテル・ハフツングRobert Bosch Gmbh 特に燃料電池システムのためのターボマシン、燃料電池システム、ターボマシンを作動させる方法、および燃料電池システムを作動させる方法
CN112789792A (zh) * 2018-09-28 2021-05-11 本田技研工业株式会社 车载电动机的冷却结构
JP2021516526A (ja) * 2018-03-08 2021-07-01 イエフペ エネルジ ヌヴェルIfp Energies Nouvelles 二重の流れの電気機械
EP4322377A1 (en) 2022-08-12 2024-02-14 Honda Motor Co., Ltd. Rotating electric machine system, and combined power system equipped therewith

Citations (4)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPS5743534A (en) * 1980-08-28 1982-03-11 Honda Motor Co Ltd Generator driving device in autobicycle
JP2000130176A (ja) * 1998-10-30 2000-05-09 Isuzu Motors Ltd 発電・電動機を備えたターボチャージャ
JP2001008410A (ja) * 1999-06-16 2001-01-12 Toyo Electric Mfg Co Ltd 永久磁石形回転電機の冷却方法
JP2004003420A (ja) * 2002-03-26 2004-01-08 Toyota Motor Corp ターボチャージャ

Patent Citations (4)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPS5743534A (en) * 1980-08-28 1982-03-11 Honda Motor Co Ltd Generator driving device in autobicycle
JP2000130176A (ja) * 1998-10-30 2000-05-09 Isuzu Motors Ltd 発電・電動機を備えたターボチャージャ
JP2001008410A (ja) * 1999-06-16 2001-01-12 Toyo Electric Mfg Co Ltd 永久磁石形回転電機の冷却方法
JP2004003420A (ja) * 2002-03-26 2004-01-08 Toyota Motor Corp ターボチャージャ

Cited By (11)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2011509374A (ja) * 2008-01-10 2011-03-24 ワルトシラ フィンランド オサケユキチュア ピストンエンジン用ターボチャージャー装置
KR101536795B1 (ko) * 2008-01-10 2015-07-14 바르실라 핀랜드 오이 피스톤 엔진용 터보과급기 장치
JP2011140892A (ja) * 2010-01-06 2011-07-21 Nishishiba Electric Co Ltd 回転機械の支持構造
JP2021511645A (ja) * 2018-01-25 2021-05-06 ロベルト・ボッシュ・ゲゼルシャフト・ミト・ベシュレンクテル・ハフツングRobert Bosch Gmbh 特に燃料電池システムのためのターボマシン、燃料電池システム、ターボマシンを作動させる方法、および燃料電池システムを作動させる方法
JP7093422B2 (ja) 2018-01-25 2022-06-29 ロベルト・ボッシュ・ゲゼルシャフト・ミト・ベシュレンクテル・ハフツング 特に燃料電池システムのためのターボマシン、燃料電池システム、ターボマシンを作動させる方法、および燃料電池システムを作動させる方法
JP2021516526A (ja) * 2018-03-08 2021-07-01 イエフペ エネルジ ヌヴェルIfp Energies Nouvelles 二重の流れの電気機械
CN112789792A (zh) * 2018-09-28 2021-05-11 本田技研工业株式会社 车载电动机的冷却结构
CN112789792B (zh) * 2018-09-28 2023-09-08 本田技研工业株式会社 车载电动机的冷却结构
JP2020145899A (ja) * 2019-03-08 2020-09-10 株式会社明電舎 回転電機
JP7283139B2 (ja) 2019-03-08 2023-05-30 株式会社明電舎 回転電機
EP4322377A1 (en) 2022-08-12 2024-02-14 Honda Motor Co., Ltd. Rotating electric machine system, and combined power system equipped therewith

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