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JP2007077033A - 電荷輸送性化合物およびその製造方法、有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物並びに有機エレクトロルミネッセンス素子 - Google Patents

電荷輸送性化合物およびその製造方法、有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物並びに有機エレクトロルミネッセンス素子 Download PDF

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Abstract

【課題】 容易に薄膜を形成することができ、有機EL素子用材料として好適に用いられる電荷輸送性化合物およびその製造方法、有機EL素子用組成物の提供。
【解決手段】 電荷輸送性化合物は、カルバゾール基およびホウ素原子含有トリアジン化合物で、例えば原料トリアジン化合物とボロン酸化合物とから下式の反応により合成される。
Figure 2007077033

有機EL素子用組成物は、上記の電荷輸送性化合物と、燐光発光性化合物よりなり、発光層に用いられる。
【選択図】なし

Description

本発明は、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料として有用な電荷輸送性化合物およびその製造方法、有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物、並びに有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
有機エレクトロルミネッセンス素子(以下、「有機EL素子」ともいう。)は、直流電圧によって駆動することが可能であること、自己発光素子であるために視野角が広くて視認性が高いこと、応答速度が速いことなどの優れた特性を有することから、次世代の表示素子として期待されており、その研究が活発に行われている。
このような有機EL素子としては、陽極と陰極との間に有機材料よりなる発光層が形成された単層構造のもの、陽極と発光層との間に正孔輸送層を有する構造のもの、陰極と発光層との間に電子輸送層を有するものなどの多層構造のものが知られている。これらの有機EL素子は、いずれも、陰極から注入された電子と、陽極から注入された正孔とが、発光層において再結合することによって発光するものである。
有機EL素子においては、その発光層が高い発光効率を有するものであることが要求されている。そして最近は、高い発光効率を実現するために、有機EL素子の発光に、励起状態である三重項状態の分子などのエネルギーを利用することが試みられている。
具体的に、このような構成を有する有機EL素子によれば、従来から有機EL素子の外部量子効率の限界値と考えられていた5%を超え、8%の外部量子効率が得られることが報告されている(例えば、非特許文献1参照。)。
三重項状態の分子などのエネルギーを利用した有機EL素子としては、発光性化合物としての三重項発光性を有する金属錯体化合物と、ホスト化合物とからなる組成物によって発光層が形成されてなるものが提案されており、このような有機EL素子においては、その特性がホスト化合物の有する特性に大きな影響を受けることが知られており、特にホスト化合物がバイポーラ性または電子輸送性を有するものである場合には有機EL素子には高い発光効率が得られることが報告されている(例えば、非特許文献2参照。)。
しかしながら、非特許文献2には、具体的に電子輸送性を有するホスト化合物としてオキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体およびフェナントロリン誘導体が挙げられているが、このようなホスト化合物を用いた有機EL素子は、ホスト化合物が薄膜形成能が小さく、また結晶化が生じやすいものであることに起因して発光層が破壊されてしまうという問題があることから、優れた実用性を有するものではない。
また、近年、ホウ素置換基とアミノ置換基とを有し、バイポーラ性を有する化合物がホスト化合物として有用であることが報告されているが(例えば、非特許文献3参照。)、このホスト化合物と組み合わせられてなる発光性化合物はルブレンであって三重項発光性を有するものではない。
「アプライドフィジックスレターズ(Applied Physics Letters)」,1999年,第75巻,p.4 「アプライドフィジックスレターズ(Applied Physics Letters)」,2000年,第77巻,p.904 「ケミストリーマテリアルズ(Chemistry Materials)」,2003年,第15巻,p.1080
本発明は、以上のような事情に基づいてなされたものであって、その目的は、容易に薄膜を形成することができ、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料として好適に用いられる電荷輸送性化合物およびその製造方法を提供することにある。
本発明の他の目的は、発光特性および耐久性に優れた有機エレクトロルミネッセンス素子が得られる有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物、および有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することにある。
本発明の電荷輸送性化合物は、下記一般式(1)で表されるカルバゾール基およびホウ素原子含有トリアジン化合物よりなることを特徴とする。
Figure 2007077033
〔式中、R1 〜R16は、それぞれ独立に水素原子または1価の有機基を示し、R1 とR2 、R2 とR3 、R3 とR4 、R5 とR6 、R6 とR7 、R7 とR8 、R9 とR10、R10とR11、R11とR12、R13とR14、R14とR15、およびR15とR16は、それぞれ互いに結合して環構造を形成していてもよい。R17〜R20は、それぞれ独立に水素原子または1価の有機基を示し、これらのR17〜R20は、連続する位置番号の炭素原子に結合されたもの同士が互いに結合して環構造を形成していてもよい。Ar1 およびAr2 は、それぞれ独立にアリール基を示す。〕
本発明の電荷輸送性化合物の製造方法は、上記の電荷輸送性化合物の製造方法であって、
下記一般式(2)で表される化合物と、下記一般式(3)で表される化合物とを反応させることにより、カルバゾール基およびホウ素原子含有トリアジン化合物を得る工程を有することを特徴とする。
Figure 2007077033
〔式中、R1 〜R16は、それぞれ独立に水素原子または1価の有機基を示し、R1 とR2 、R2 とR3 、R3 とR4 、R5 とR6 、R6 とR7 、R7 とR8 、R9 とR10、R10とR11、R11とR12、R13とR14、R14とR15、およびR15とR16は、それぞれ互いに結合して環構造を形成していてもよい。Xはハロゲン原子を示す。〕
Figure 2007077033
〔式中、R17〜R20は、それぞれ独立に水素原子または1価の有機基を示し、これらのR17〜R20は、連続する位置番号の炭素原子に結合されたもの同士が互いに結合して環構造を形成していてもよい。Ar1 およびAr2 は、それぞれ独立にアリール基を示す。Yは、下記式(i)〜式(v)のいずれかで表される基を示す。〕
Figure 2007077033
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物は、上記の電荷輸送性化合物よりなる成分と、燐光発光性化合物よりなる成分とを含有してなることを特徴とする。
本発明の有機エレクトロルミネッセンス組成用組成物においては、燐光発光性化合物が、イリジウム化合物、白金化合物またはオスミウム化合物であることが好ましい。
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、上記の有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物により形成された発光層を有することを特徴とする。
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、上記の電荷輸送性化合物により形成された電子輸送層を有することが好ましい。
本発明の電荷輸送性化合物は、その構造中に2個のカルバゾール基と共にホウ素原子が含有されてなるトリアジン化合物よりなるものであることから、乾式法および湿式法いずれの手法によっても容易に薄膜を形成することができると共に、良好な電子輸送性および正孔輸送性を有するため、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料として有用なものである。
そして、本発明の電荷輸送性化合物の製造方法によれば、上記のカルバゾール基およびホウ素含有トリアジン化合物よりなる電荷輸送性化合物を得ることができる。
また、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物によれば、その第1の構成成分として三重項発光性を有する燐光発光性化合物を含有すると共に、第2の構成成分として、上記の電荷輸送性化合物を含有してなるものであるため、優れた発光特性および耐久性を有する有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることができる。
更に、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子によれば、上記の有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物を発光層の材料として用いることにより、三重項発光による優れた発光特性と共に、優れた耐久性を得ることができる。
この本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子においては、上記の電荷輸送性化合物を電子輸送層の材料として用いることができる。
以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
<電荷輸送性化合物>
本発明の電荷輸送性化合物は、上記一般式(1)で表されるカルバゾール基およびホウ素原子含有トリアジン化合物(以下、「特定トリアジン化合物」ともいう。)であって、有機エレクトロルミネッセンス素子用材料として有用なものである。
一般式(1)において、2個のカルバゾール基に係る置換基を構成するR1 〜R16は、それぞれ独立に、水素原子または1価の有機基を示し、これらのR1 〜R16は、そのすべてが同一のものであっても異なるものであってもよく、またその一部が同一のものであってもよい。
また、一般式(1)における2個のカルバゾール基のうちの一方のカルバゾール基に係るR1 〜R8 のうちの互いに隣接するもの、具体的にはR1 とR2 、R2 とR3 、R3 とR4 、R5 とR6 、R6 とR7 、およびR7 とR8 は、それぞれ互いに結合して環構造を形成していてもよく、他方のカルバゾール基に係るR9 〜R16のうちの互いに隣接するもの、具体的にはR9 とR10、R10とR11、R11とR12、R13とR14、R14とR15、およびR15とR16は、それぞれ互いに結合して環構造を形成していてもよい。
基R1 〜基R16を示す1価の有機基としては、各々、例えば、メチル基、エチル基、i−プロピル基、t−ブチル基、トリフルオロメチル基等の無置換または置換基を有するアルキル基、メトキシ基、エトキシ基、i−プロポキシ基、ブトキシ基等の無置換または置換基を有するアルコキシ基、フェニル基、ナフチル基、トリル基、シアノフェニル基等の無置換または置換基を有するアリール基、ピリジル基等の無置換または置換基を有する複素環基、ジメチルアミノ基、ジフェニルアミノ基、フェニルトリルアミノ基等の無置換または置換基を有するアミノ基などが挙げられる。これらの1価の有機基が複数の置換基を有するものである場合には、当該複数の置換基のうちの互いに隣接するものが互いに結合して環構造を形成していてもよい。
一般式(1)において、フェニレン基に係る置換基を構成するR17〜R20は、それぞれ独立に、水素原子または1価の有機基を示し、これらのR17〜R20は、そのすべてが同一のものであっても異なるものであってもよく、またその一部が同一のものであってもよい。
また、一般式(1)におけるR17〜R20は、互いに隣接するもの、具体的には連続する位置番号の炭素原子に結合されたもの同士が互いに結合して環構造を形成していてもよい。
基R17〜基R20を示す1価の有機基としては、各々、例えば、メチル基、エチル基、i−プロピル基、t−ブチル基、トリフルオロメチル基等の無置換または置換基を有するアルキル基、メトキシ基、エトキシ基、i−プロポキシ基、ブトキシ基等の無置換または置換基を有するアルコキシ基、フェニル基、ナフチル基、トリル基、シアノフェニル基等の無置換または置換基を有するアリール基、ピリジル基等の無置換または置換基を有する複素環基、ジメチルアミノ基、ジフェニルアミノ基、フェニルトリルアミノ基等の無置換または置換基を有するアミノ基などが挙げられる。これらの1価の有機基が複数の置換基を有するものである場合には、当該複数の置換基のうちの互いに隣接するものが互いに結合して環構造を形成していてもよい。
また、一般式(1)において、Ar1 およびAr2 は、それぞれ独立にアリール基を示し、これらは互いに同一のものであっても異なるものであってもよいが、同一のものであることが好ましい。
基Ar1 およびAr2 を示すアリール基としては、各々、例えばフェニル基、トリル基、メシチル基、ナフチル基などが挙げられる。
また、一般式(1)において、トリアジン環と結合しているベンゼン環に結合されるホウ素原子は、当該ベンゼン環におけるm位またはp位に結合されていることが好ましく、特にp位に結合されていることが好ましい。
特定トリアジン化合物の好ましい具体例としては、下記式(1−1)〜式(1−11)で表される化合物が挙げられる。
これらの化合物のうちでは、特に式(1−1)で表される化合物が好ましい。
Figure 2007077033
Figure 2007077033
特定トリアジン化合物は、その工程を下記反応式(1)に示すように、例えば上記一般式(2)で表される化合物(以下、「原料トリアジン化合物」ともいう。)と、上記一般式(3)で表される化合物(以下、「原料ボロン酸化合物」ともいう。)とを反応させることにより製造することができる。
ここに、原料トリアジン化合物を示す一般式(2)において、Xは、ハロゲン原子であるが、特に塩素原子であることが好ましい。
また、原料ボロン酸化合物を示す一般式(3)において、Yは、上記式(i)〜式(v)のいずれかで表される基であるが、特に式(i)〜式(iii)のいずれかで表される基であることが好ましい。
Figure 2007077033
〔式中、R1 〜R16は、それぞれ独立に水素原子または1価の有機基を示し、R1 とR2 、R2 とR3 、R3 とR4 、R5 とR6 、R6 とR7 、R7 とR8 、R9 とR10、R10とR11、R11とR12、R13とR14、R14とR15、およびR15とR16は、それぞれ互いに結合して環構造を形成していてもよい。Xは、ハロゲン原子を示す。R17〜R20は、それぞれ独立に水素原子または1価の有機基を示し、これらのR17〜R20は、連続する位置番号の炭素原子に結合されたもの同士が互いに結合して環構造を形成していてもよい。Ar1 およびAr2 は、それぞれ独立にアリール基を示す。Yは、上記式(i)〜式(v)のいずれかで表される基を示す。〕
原料トリアジン化合物と、原料ボロン酸化合物とを反応させ、特定トリアジン化合物を得る合成工程としては、具体的に、溶媒中において、原料トリアジン化合物と、原料ボロン酸化合物とを、例えば反応温度100℃、反応時間10時間の反応条件によって触媒の存在下で反応させることが好ましい。
なお、このような合成工程は、Chem.Mater.15,p1080(2003)、Chem.Mater.16,p1285(2003)およびMacromolecules,36,9721(2003)に記載の方法に準じたものである。
特定トリアジン化合物を得るための合成工程に係る反応に供する原料トリアジン化合物と原料ボロン酸化合物との割合は、原料トリアジン化合物に対して原料ボロン酸化合物が0.8〜1.5当量であることが好ましい。
溶媒としては、例えばトルエンと水との混合溶媒などを用いることができ、その使用量は、例えばトルエンと水との混合溶媒においては、原料トリアジン化合物1molに対してトルエンが10Lであって水が1.2Lである。
触媒としては、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウムなどを用いることができ、その使用量は、例えば原料トリアジン化合物1molに対して0.01〜0.1molである。
また、原料トリアジン化合物および原料ボロン酸化合物の反応系においては、例えば炭酸ナトリウムなどのアルカリ金属を用いることが好ましく、その使用量は、例えば原料トリアジン化合物1molに対して2〜5molである。
特定トリアジン化合物は、その構造中に2個のカルバゾール基と共にホウ素原子が含有されてなるものであることから、真空蒸着法などの乾式法によって容易に膜を形成することができると共に、溶剤に対して優れた溶解性が得られ、薄膜を形成するための塗布液を容易に調製することができるため、当該塗布液によって容易に薄膜を形成することもできる。従って、特定トリアジン化合物は、高い薄膜形成能を有するものであることから、有機EL素子用材料として有用なものである。
具体的には、特定トリアジン化合物は、その構造に誘因して良好な電子輸送性および正孔輸送性を共に有するものであることから、例えば、有機EL素子の電子輸送層を構成する材料として好適に用いることができると共に、ホスト化合物として、三重項発光性を有する燐光発光性化合物と組み合わせることにより、有機EL素子の発光層を構成する材料として好適に用いることができる。
<有機EL素子用組成物>
本発明の有機EL素子用組成物は、上記の特定トリアジン化合物よりなる成分(以下、「トリアジン成分」ともいう。)と、燐光発光性化合物よりなる成分(以下、「発光成分」ともいう。)とを含有してなるものである。
発光成分を構成する燐光発光性化合物としては、イリジウム化合物、白金化合物およびオスミウム化合物が好ましく、これらのうちではイリジウム化合物が好ましい。
イリジウム化合物としては、イリジウムと、フェニルピリジン、フェニルピリミジン、ビピリジル、1−フェニルピラゾール、2−フェニルキノリン、2−フェニルベンゾチアゾール、2−フェニル−2−オキサゾリン、2,4−ジフェニル−1,3,4−オキサジアゾール、5−フェニル−2−(4−ピリジル)−1,3,4−オキサジアゾールまたはこれらの誘導体などの窒素原子含有芳香族化合物との錯体化合物を用いることができる。
このようなイリジウム錯体化合物の具体例としては、例えば下記一般式(イ)〜一般式(ハ)で表される化合物を挙げることができる。
Figure 2007077033
Figure 2007077033
Figure 2007077033
上記一般式(イ)〜一般式(ハ)において、R21およびR22は、それぞれ、フッ素原子、アルキル基またはアリール基よりなる置換基を示し、互いに同一のものであっても異なるものであってもよい。xは0〜4の整数であり、yは0〜4の整数である。
以上において、置換基R21およびR22に係るアルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、イソプロピル基、t−ブチル基、n−ブチル基、イソブチル基、ヘキシル基、オクチル基などを挙げることができる。
アリール基の具体例としては、フェニル基、トリル基、キシリル基、ビフェニル基、ナフチル基などを挙げることができる。
以上のうち、特に一般式(イ)で表されるイリジウム錯体化合物(以下、「特定のイリジウム錯体化合物」ともいう。)を用いることが好ましい。
この特定のイリジウム錯体化合物は、通常、下記一般式(ニ)で表される化合物と、下記一般式(ホ)で表される化合物とを極性溶媒の存在下に反応させることにより合成することができるが、その場合に生ずる下記一般式(ヘ)で表される特定の不純物化合物の含有量が1000ppm以下であることが重要である。
Figure 2007077033
Figure 2007077033
一般式(ニ)〜一般式(ヘ)において、R21およびR22は、一般式(イ)と同じである。xは0〜4の整数であり、yは0〜4の整数である。
上記の特定の不純物化合物の含有量が1000ppm以下である特定のイリジウム錯体化合物は、上記の合成反応による反応生成物を精製することにより、得ることができる。
特定のイリジウム錯体化合物において、上記の特定の不純物化合物の含有量が1000ppmを超える場合には、当該特定のイリジウム錯体化合物の有する発光性能が阻害されるため、発光輝度が高い有機EL素子を得ることが困難となる。
本発明の有機EL素子用組成物における発光成分の含有割合は、トリアジン成分100質量部に対して0.1〜30質量部であることが好ましく、より好ましくは0.5〜10質量部である。発光成分の含有割合が過小である場合には、十分な発光を得ることが困難となることがある。一方、発光成分の割合が過大である場合には、発光の明るさが却って減少する濃度消光の現象が生じることがあるため、好ましくない。
本発明の有機EL素子用組成物は、上記の特定トリアジン化合物よりなるトリアジン成分と、燐光発光性化合物よりなる発光成分とを適宜の有機溶剤に溶解させることによって調製される組成物溶液を、発光層を形成すべき基体の表面に塗布し、得られた塗膜に対して有機溶剤の除去処理を行うことにより、有機EL素子における発光層を形成することができると共に、真空蒸着法などの乾式法によっても有機EL素子における発光層を形成することができる。
ここで、組成物溶液を調製するための有機溶剤としては、用いられるトリアジン成分および発光成分を溶解し得るものであれば特に限定されず、その具体例としては、アニソール、トルエン、キシレン、メシチレン等の芳香族炭化水素系溶剤、クロロホルム、ジクロロメタン、クロロベンゼン、1,2−ジクロロエタン、テトラクロロエタン等のハロゲン化炭化水素系溶剤、N,N−ジメチルホルムアミド、N,N−ジメチルアセトアミド、1−メチル−2−ピロリドン等のアミド系溶剤、シクロヘキサノン、乳酸エチル、プロピレングリコールメチルエーテルアセテート、エチルエトキシプロピオネート、メチルアミルケトンなどが挙げられる。これらの有機溶剤は、単独でまたは2種以上を組み合わせて用いることができる。
これらの中では、アニソール、クロロホルム、クロロベンゼン、1,2−ジクロロエタン、シクロヘキサノンが好ましい。
有機溶剤の使用割合は、トリアジン成分および発光成分の種類によって異なるが、通常、組成物溶液中のトリアジン成分および発光成分の合計の濃度が0.5〜10質量%となる割合である。
また、組成物溶液を塗布する手段としては、例えばスピンコート法、ディッピング法、ロールコート法、インクジェット法、印刷法などを利用することができる。
このような有機EL素子用組成物によれば、十分に高い発光輝度で発光する発光層を有する有機EL素子を得ることができ、しかも、当該発光層を乾式法または湿式法により容易に形成することができる。
<有機EL素子>
図1は、本発明の有機EL素子の構成の一例を示す説明用断面図である。
この例の有機EL素子は、透明基板1上に、正孔を供給する電極である陽極2が例えば透明導電膜により設けられ、この陽極2上に正孔輸送層3が設けられ、この正孔輸送層3上に発光層4が設けられ、この発光層4上に電子輸送層5が設けられ、この電子輸送層5上に電子を供給する電極である陰極6が設けられている。そして、陽極2および陰極6は、直流電源7に電気的に接続される。
この有機EL素子において、透明基板1としては、ガラス基板、透明性樹脂基板または石英ガラス基板などを用いることができる。
陽極2を構成する材料としては、好ましくは、仕事関数の大きい例えば4eV以上の透明性材料が用いられる。ここで、仕事関数とは、固体から真空中に電子を取り出すのに要する最小限の仕事の大きさをいう。陽極2としては、例えば、ITO(Indium Tin Oxide)膜、酸化スズ(SnO2 )膜、酸化銅(CuO)膜、酸化亜鉛(ZnO)膜などを用いることができる。
正孔輸送層3は、正孔を効率よく発光層4に供給するために設けられたものであって、陽極2から正孔(ホール)を受け取って、発光層4に輸送する機能を有するものである。
この正孔輸送層3を構成する材料としては、例えばトリフェニルジアミン、ポリ(3,4−エチレンジオキシチオフェン)−ポリスチレンスルホン酸塩などの電荷注入輸送材料を好適に用いることができる。また、正孔輸送層3の厚みは、例えば10〜200nmである。
発光層4は、電子と正孔とを結合させ、その結合エネルギーを光として放射する機能を有するものであり、この発光層4は、上記の有機EL素子用組成物によって形成されている。発光層4の厚みは、特に限定されるものではないが、通常、5〜200nmの範囲で選択される。
電子輸送層5は、陰極6から受け取った電子を発光層4まで輸送する機能を有するものである。この電子輸送層5を構成する材料としては、トリス(8−ヒドロキシ−キノリン)アルミニウムなどを用いることが好ましく、その他の材料としては、アルカリ金属およびその化合物(例えばフッ化リチウム、酸化リチウム)、アルカリ土類金属およびその化合物(例えばフッ化マグネシウム、フッ化ストロンチウム)などを用いることができると共に、特定トリアジン化合物を用いることもできる。この電子輸送層5の厚みは、例えば0.1〜100nmである。
陰極6を構成する材料としては、仕事関数の小さい例えば4eV以下のものが用いられる。陰極6の具体例としては、アルミニウム、カルシウム、マグネシウム、インジウムなどよりなる金属膜、またはこれらの金属の合金膜などを用いることができる。
陰極6の厚みは、材料の種類によって異なるが、通常、10〜1000nm、好ましくは50〜200nmである。
本発明において、上記の有機EL素子は、例えば以下のようにして製造される。
先ず、透明基板1上に、陽極2を形成する。
陽極2を形成する方法としては、真空蒸着法またはスパッタ法などを利用することができる。また、ガラス基板などの透明基板の表面に例えばITO膜などの透明導電膜が形成されてなる市販の材料を用いることもできる。
このようにして形成された陽極2上に、正孔輸送層3を形成する。
正孔輸送層3を形成する方法としては、例えば真空蒸着法などを利用することができる。
次いで、正孔輸送層3上に、発光層4を形成する。
発光層4を形成する方法としては、真空蒸着法などを利用することができると共に、本発明の有機EL組成用組成物に係る組成物溶液を正孔輸送層3上に塗布し、得られた塗布膜を熱処理することにより、発光層4を形成する手法を利用することもできる。
そして、このようにして形成された発光層4上に、電子輸送層5を形成し、更に、この電子輸送層5の上に、陰極6を形成することにより、図1に示す構成を有する有機EL素子が得られる。
以上において、電子輸送層5および陰極6を形成する方法としては、真空蒸着法などの乾式法を利用することができ、また、電子輸送層5が特定トリアジン化合物よりなる場合には、湿式法を利用することもできる。
上記の有機EL素子においては、直流電源7により、陽極2と陰極6との間に直流電圧が印加されると、発光層4が発光し、この光は、正孔輸送層3、陽極2および透明基板1を介して外部に放射される。
このような構成の有機EL素子によれば、発光層4が上記の有機EL素子用組成物によって形成されているため、高い発光輝度および発光効率が得られる。
以下、本発明の具体的な実施例について説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。
〔実施例1〕
<電荷輸送性化合物の合成例1>
(原料ボロン酸化合物の合成)
先ず、窒素雰囲気下において、滴下ロートを備えた還流管付の容積1Lの三口フラスコに、p−ジブロモベンゼン35.6gと、脱水エーテル530mlとを仕込み、氷浴で冷却した後、滴下ロートで濃度1.6Mのn−ブチルリチウムヘキサン溶液95mlを滴下し、滴下終了後、氷浴状態のまま2時間撹拌し、その後、更にジメシチルボロンフルオライド30gのエーテル溶液を滴下した。そして、滴下終了後、反応系を室温に戻して12時間撹拌し、得られた反応溶液を水、飽和食塩水をこの順で用いて分液洗浄し、有機相を乾燥処理して濃縮し、その後、展開溶媒としてクロロホルムを用いたカラムによって精製処理を行うことにより、4−ブロモフェニル−ジメシチルボロン28g得た。
以上の合成工程を下記反応式(A)に示す。
Figure 2007077033
次いで、窒素雰囲気下において、滴下ロートを備えた還流管付の容積1Lの三口フラスコに、得られた4−ブロモフェニル−ジメシチルボロン17gと、脱水テトラヒドロフラン85mlとを仕込み、−78℃に冷却した後、滴下ロートで濃度1.42Mのt−ブチルリチウムペンタン溶液35mlを滴下し、滴下終了後、−78℃で冷却したまま2時間撹拌し、その後、トリ(イソプロポキシ)ボラン8.7gを滴下した。そして、滴下終了後、反応系を室温に戻して12時間撹拌し、得られた反応溶液にエーテルを加えた後、2M塩酸水、飽和食塩水をこの順で用いて分液洗浄し、有機相を乾燥処理して濃縮し、その後、展開溶媒としてテトラヒドロフランを用いたカラムによって精製処理を行うことにより、一般式(3)においてAr1 およびAr2 がメシチル基であってR17〜R20が水素原子であってYが式(i)で表される基であり、ホウ素原子がベンゼン環におけるp位に結合した化合物(以下、「原料ボロン酸化合物(1)」ともいう。)9.3gを得た。
以上の合成工程を下記反応式(B)に示す。
Figure 2007077033
(原料トリアジン化合物の合成)
先ず、窒素雰囲気下において、滴下ロートを備えた還流管付の容積500mlの三口フラスコに、カルバゾール27gと、脱水エーテル180mlとを仕込み、氷浴で冷却した後、滴下ロートで濃度1.6Mのn−ブチルリチウムヘキサン溶液101mlを滴下し、滴下終了後、室温で2時間撹拌することによってN−リチオカルバゾールを調製した。
次いで、窒素雰囲気下において、下記反応式(C)に示すように、滴下ロートを備えた還流管付の容積1Lの三口フラスコに、塩化シアヌル15gと、脱水エーテル280mlとを仕込み、滴下ロートに先ほど調製したN−リチオカルバゾールをキャヌラで移して室温で滴下し、滴下終了後、40℃で4時間加熱撹拌した。そして、得られた反応溶液を室温に戻して水1Lに投入し、析出した固体をろ過して乾燥処理した。その後、得られた固体をクロロベンゼンで再結晶することにより、反応生成物22gを得た。得られた反応生成物は、液体クロマトグラフィー/質量分析法(LC/MS)によって一般式(2)においてR1 〜R16が水素原子であってXが塩素原子である化合物(以下、「原料トリアジン化合物(1)」ともいう。)であることが確認された。
Figure 2007077033
(特定トリアジン化合物の合成)
窒素雰囲気下において、容積200mlの三口フラスコに、原料トリアジン化合物(1)2gと、原料ボロン酸化合物(1)2.2gと、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム0.36gと、炭酸ナトリウム1.2gと、トルエン45mlと、水6mlとを仕込み、100℃で10時間加熱撹拌した。得られた反応溶液にクロロホルムを加えた後、水、飽和食塩水をこの順で用いて分液洗浄し、有機相を無水硫酸マグネシウムで乾燥処理した後、有機溶媒を留去することによって得られた固体をカラム精製することにより、反応生成物2.5gを得た。
得られた反応生成物は、 1H−NMR測定により、一般式(1)においてR1 〜R20が水素原子であってAr1 およびAr2 がメシチル基であり、ホウ素原子がトリアジン環と結合しているベンゼン環におけるp位に結合した化合物(以下、「特定トリアジン化合物(1)」ともいう。)であることが確認された。
以上の合成工程を下記反応式(D)に示す。
Figure 2007077033
(有機EL素子の作製例)
透明基板上にITO膜が形成されてなるITO基板を用意し、このITO基板を、中性洗剤、超純水、イソプロピルアルコール、超純水、アセトンをこの順に用いて超音波洗浄した後、更に紫外線−オゾン(UV/O3 )洗浄した。
洗浄を行ったITO基板を真空装置内に固定し、この真空装置内を1×10-4Pa以下にまで減圧し、その後、当該ITO基板上に、トリフェニルジアミン(TPD)を60nm蒸着することによって正孔輸送層を形成し、この正孔輸送層上に、特定トリアジン化合物(1)よりなるトリアジン成分およびトリス(2−フェニルピリジン)イリジウム(Ir(ppy)3 )よりなる発光成分を共蒸着することにより、厚さ20nmの発光成分6質量%とトリアジン成分94質量%との混合層よりなる発光層を形成した。次いで、得られた発光層上に、トリス(8−ヒドロキシ−キノリン)アルミニウム(Alq3 )を40nm蒸着することによって電子輸送層を形成し、更に、この電子輸送層上に、マグネシウムと銀との合金(質量比10:1)100nmおよび銀20nmを、この順で蒸着することにより陰極を形成した。その後、ガラス材料によって封止することにより、有機EL素子(以下、「有機EL素子(1)」ともいう。)を製造した。
(有機EL素子の特性評価)
得られた有機EL素子(1)について、発光層を発光させて発光開始電圧および最高発光輝度を測定したところ、発光開始電圧は3.3Vであり、また最高発光輝度は10000cd/m2 であってこの最高発光輝度が測定された際の電圧は13Vであった。
また、有機EL素子(1)の耐久性を、その輝度が初期の輝度の半分となるまでの時間(以下、「半減時間」ともいう。)を、後述する比較用有機EL素子(1)の半減時間と比較することによって評価したところ、当該比較用有機EL素子(1)の半減時間を基準として1としたときの相対値が900であった。
〔実施例2〕
(有機EL素子の作製例)
透明基板上にITO膜が形成されてなるITO基板を用意し、このITO基板を、中性洗剤、超純水、イソプロピルアルコール、超純水、アセトンをこの順に用いて超音波洗浄した後、更に紫外線−オゾン(UV/O3 )洗浄した。
洗浄を行ったITO基板上に、ポリ(3,4−エチレンジオキシチオフェン)−ポリスチレンスルホン酸塩水溶液をスピンコート法によって塗布し、その後、得られた厚さ65nmの塗布膜を窒素雰囲気下において250℃で30分間乾燥することにより、正孔輸送層を形成した。
次いで、得られた正孔輸送層の表面に、特定トリアジン化合物(1)よりなるトリアジン成分および当該トリアジン成分に対して3mol%のトリス(2−フェニルピリジン)イリジウム(Ir(ppy)3 )よりなる発光成分をクロロベンゼン溶液に溶解することによって得られた濃度3質量%の組成物溶液をスピンコート法により塗布し、得られた厚さ50nmの塗膜を窒素雰囲気下において150℃で10分間乾燥することにより、発光層を形成した。
次いで、ITO基板上に正孔輸送層および発光層がこの順に積層されてなる積層体を真空装置内に固定し、その後、当該真空装置内を1×10-4Pa以下にまで減圧し、1,3,5−トリ(フェニル−2−ベンゾイミダゾリル)ベンゼン(TPBI)を30nmの厚さに蒸着してホールブロック層を形成した後、フッ化リチウムを0.5nmの厚さに蒸着することによって電子輸送層を形成し、更に、この電子輸送層上に、カルシウムを厚さ30nmおよびアルミニウムを厚さ100nmでこの順に蒸着することにより陰極を形成した。その後、ガラス材料によって封止することにより、有機EL素子(以下、「有機EL素子(2)」ともいう。)を製造した。
ここに、ホールブロック層とは、正孔輸送層を介して発光層に供給された正孔が電子輸送層に侵入することを抑制し、発光層における正孔と電子との再結合を促進させ、発光効率を向上させる機能を有するものである。
(有機EL素子の特性評価)
得られた有機EL素子(2)について、発光層を発光させて発光開始電圧および最高発光輝度を測定したところ、発光開始電圧は6.2Vであり、また最高発光輝度は4000cd/m2 であってこの最高発光輝度が測定された際の電圧は14Vであった。
また、有機EL素子(2)の耐久性を実施例1と同様にして評価したところ、比較用有機EL素子(1)の半減時間を基準として1としたときの相対値が10であった。
〔比較例1〕
(有機EL素子の作製例)
実施例1の有機EL素子の作製例において、発光層の材料として下記式(a)で表される化合物(以下、「比較用化合物(1)」ともいう。)を用いたこと以外は実施例1の有機EL素子の作製例と同様にして有機EL素子(以下、「比較用有機EL素子(1)」ともいう。)を製造した。
Figure 2007077033
(有機EL素子の特性評価)
得られた比較用有機EL素子(1)について、発光層を発光させて発光開始電圧および最高発光輝度を測定したところ、発光開始電圧は4.4Vであり、また最高発光輝度は3800cd/m2 であってこの最高発光輝度が測定された際の電圧は14Vであった。
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子の構成の一例を示す説明用断面図である。
符号の説明
1 透明基板
2 陽極
3 正孔輸送層
4 発光層
5 電子輸送層
6 陰極
7 直流電源

Claims (6)

  1. 下記一般式(1)で表されるカルバゾール基およびホウ素原子含有トリアジン化合物よりなることを特徴とする電荷輸送性化合物。
    Figure 2007077033
    〔式中、R1 〜R16は、それぞれ独立に水素原子または1価の有機基を示し、R1 とR2 、R2 とR3 、R3 とR4 、R5 とR6 、R6 とR7 、R7 とR8 、R9 とR10、R10とR11、R11とR12、R13とR14、R14とR15、およびR15とR16は、それぞれ互いに結合して環構造を形成していてもよい。R17〜R20は、それぞれ独立に水素原子または1価の有機基を示し、これらのR17〜R20は、連続する位置番号の炭素原子に結合されたもの同士が互いに結合して環構造を形成していてもよい。Ar1 およびAr2 は、それぞれ独立にアリール基を示す。〕
  2. 請求項1に記載の電荷輸送性化合物の製造方法であって、
    下記一般式(2)で表される化合物と、下記一般式(3)で表される化合物とを反応させることにより、カルバゾール基およびホウ素原子含有トリアジン化合物を得る工程を有することを特徴とする電荷輸送性化合物の製造方法。
    Figure 2007077033
    〔式中、R1 〜R16は、それぞれ独立に水素原子または1価の有機基を示し、R1 とR2 、R2 とR3 、R3 とR4 、R5 とR6 、R6 とR7 、R7 とR8 、R9 とR10、R10とR11、R11とR12、R13とR14、R14とR15、およびR15とR16は、それぞれ互いに結合して環構造を形成していてもよい。Xはハロゲン原子を示す。〕
    Figure 2007077033
    〔式中、R17〜R20は、それぞれ独立に水素原子または1価の有機基を示し、これらのR17〜R20は、連続する位置番号の炭素原子に結合されたもの同士が互いに結合して環構造を形成していてもよい。Ar1 およびAr2 は、それぞれ独立にアリール基を示す。Yは、下記式(i)〜式(v)のいずれかで表される基を示す。〕
    Figure 2007077033
  3. 請求項1に記載の電荷輸送性化合物よりなる成分と、燐光発光性化合物よりなる成分とを含有してなることを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物。
  4. 燐光発光性化合物が、イリジウム化合物、白金化合物またはオスミウム化合物であることを特徴とする請求項3に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物。
  5. 請求項3または請求項4に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用組成物により形成された発光層を有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
  6. 請求項1に記載の電荷輸送性化合物により形成された電子輸送層を有することを特徴とする請求項5に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
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