JP2006317811A - プラズマ表示装置及び該プラズマ表示装置に用いられる駆動方法 - Google Patents

Abstract

【課題】
プラズマ表示装置の黒表示の画質を改善する。
【解決手段】プライミング期間Ｔ１２におけるプライミング放電に先立ち、単発の予備放電データパルスｐによるプライミング予備放電を発生させることにより、その後に続く持続的な弱放電のプライミング放電が弱体化する。このため、放電開始電圧が変化して、プライミング放電の開始タイミングが変化しても、プライミング放電の発光強度が弱いため、従来よりも輝度の変化量が小さく抑えられる。これにより、黒表示を行ったときに、それ以前に表示していた表示パターンが残る現象である残像が目立たなくなる。
【選択図】図８

Description

この発明は、プラズマ表示装置及び該プラズマ表示装置に用いられる駆動方法に係り、特に、黒表示の画質を良好にする場合に好適なプラズマ表示装置及び該プラズマ表示装置に用いられる駆動方法に関する。

プラズマディスプレイパネル（Prasma Display Panel、以下、「ＰＤＰ」ともいう）を主要部として含むプラズマ表示装置は、薄型で大画面表示が比較的容易にできること、視野角が広いこと、応答速度が速いことなど、数多くの特長を有している。このため、近年、フラットパネルディスプレイとして、壁掛けテレビや公共の表示装置などに広く利用されるようになっている。このプラズマ表示装置は、その動作方式により、電極が放電空間（放電ガス）に露出して直流放電の状態で動作させる直流放電型（ＤＣ型）と、電極が誘電体層に被覆されて放電ガスには直接露出させず、交流放電の状態で動作させる交流放電型（ＡＣ型）とに分類される。ＤＣ型では電圧が印加されている期間中放電が発生し、ＡＣ型では電圧の極性を反転させることにより放電を持続させる。ここでは、現在、一般に製品化されている、従来の３電極ＡＣ型のＰＤＰを用いたプラズマ表示装置の構造及び駆動方法について説明する。

この種のプラズマ表示装置は、従来では、たとえば図１に示すように、表示パネル（ＰＤＰ）１と、データドライバ１１と、走査ドライバ１２と、維持ドライバ１３と、電荷回収回路１４と、電源回路１５と、信号処理回路２１と、制御回路２２とから構成されている。ＰＤＰ１は、互いに対向して配置された図示しない前面基板及び背面基板を有している。前面基板の背面基板に対向する面には、走査電極２及び維持電極３が図示しない放電ギャップを隔てて互いに平行に配置されている。走査電極２には、書込み放電を行うための走査パルスが順次印加される。また、走査電極２及び維持電極３により面放電電極対が構成され、維持パルスが印加されて維持放電が発生する。背面基板の前面基板に対向する面には、上記各面放電電極対と交差する態様で複数のデータ電極４が設けられ、同データ電極４には、表示データパルス及び消去データパルスが印加される。上記面放電電極対とデータ電極４との各交差領域には、単位セル５が形成されている。

データドライバ１１は、表示データｚに対応した表示データパルス及び消去データパルスをデータ電極４に印加する。走査ドライバ１２は、走査パルス及び消去パルスを走査電極２に印加する。維持ドライバ１３は、維持パルスを維持電極３に印加する。電荷回収回路１４は、制御回路２２の制御により、ＰＤＰ１の容量成分の電荷を回収すると共に、同ＰＤＰ１の走査電極２及び維持電極３の電位を設定する。

電源回路１５は、所定の高圧電源を、データドライバ１１、走査ドライバ１２、維持ドライバ１３、及び電荷回収回路１４へ供給する。信号処理回路２１は、図示しないＡ／Ｄ（アナログ／デジタル）変換回路、画素変換回路、サブフィールド変換回路などで構成され、アナログの映像信号ｉｎを同Ａ／Ｄ変換回路でデジタルの映像信号に変換し、同映像信号の画素数を同画素変換回路でＰＤＰ１に対応した画素数に変換して映像信号を生成し、かつ、同画素変換回路からの映像信号を同サブフィールド変換回路でサブフィールド毎の表示データｚに変換し、データドライバ１１へ送出する。制御回路２２は、データドライバ１１、走査ドライバ１２、維持ドライバ１３、及び電荷回収回路１４の動作タイミングを制御し、電源回路１５で生成された電圧の入力を制御する。タイミング信号（水平同期信号、垂直同期信号）Ｈ，Ｖは、上記信号処理回路２１及び制御回路２２に入力され、これらの動作と表示画面との同期を取る。

図２は、図１中のＰＤＰ１の要部を示す構成図である。
このＰＤＰ１では、同図２に示すように、図示しない前面基板の内面に行方向Ｈに互いに平行に配置されたｎ本の走査電極２（Ｓｃａｎｉ、ｉ＝１，２，…，ｎ）と維持電極３（Ｓｕｓｉ、ｉ＝１，２，…，ｎ）とからなる面放電電極群、及び図示しない背面基板の内面に、同面放電電極群と直交するように列方向Ｖに沿って配置されたｍ本のデータ電極４（Ｄｊ、ｊ＝１，２，…，ｍ）が配置されている。そして、面放電電極群とデータ電極４との交差領域にそれぞれ１つの単位セル５が形成され、行方向Ｈ及び列方向Ｖにマトリクス状にセル群が配置されている。モノクロ表示の場合は１つのセルにより１つの画素が構成され、カラー表示の場合は３つのセル（赤色Ｒ、緑色Ｇ及び青色Ｂの発光セル）により１つの画素が構成される。

図３は、図２中の単位セル５のＤ−Ｄ線断面図である。
この単位セル５では、同図３に示すように、前面基板２１と背面基板２２とが所定の間隔をもって対向して配置されている。前面基板２１はガラス基板などで構成され、同前面基板２１上に走査電極２及び維持電極３が放電ギャップ２３を隔てて配置されている。これらの走査電極２及び維持電極３で面放電電極対６が構成されている。また、走査電極２及び維持電極３の上には、配線抵抗を下げるための図示しない金属トレース電極がそれぞれ積層されている。さらに、これらの電極上には、透明誘電体層２４が形成され、同透明誘電体層２４上に保護層２５が形成されている。保護層２５は、ＭｇＯなどで構成され、透明誘電体層２４を放電から保護する。一方、背面基板２２はガラス基板などで構成され、同背面基板２２上にデータ電極４が走査電極２及び維持電極３と直交するように設けられている。さらに、データ電極４上には白色誘電体層２６が設けられ、同白色誘電体層２６上に蛍光体層２７が設けられている。前面基板２１と背面基板２２との間には、各単位セル５を囲うように井桁状の隔壁２８が形成されている。隔壁２８は、放電空間２９を確保すると共に画素を区切る役割を果たす。放電空間２９内には、Ｈｅ、Ｎｅ、Ｘｅなどの混合ガスが放電ガスとして封入されている。

図４は、図２のＰＤＰに用いられる走査維持分離駆動方式による階調表示方法の原理を説明する図であり、横軸に時間、縦軸に同ＰＤＰ内の走査電極の番号（１，…，ｎ）がとられている。
走査維持分離駆動方式は、現在、ＰＤＰの駆動に用いられている主流の方式であり、このＰＤＰでは、同図４に示すように、１フィールドＴＦが階調レベルに基づいて重み付けされた６つのサブフィールド１ＳＦ，２ＳＦ，…，６ＳＦに分割され、同各サブフィールドが、初期化期間（「予備放電期間」ともいう）Ｔ１、走査期間Ｔ２、及び維持期間Ｔ３に分割されている。各走査期間Ｔ２内の斜線は、各走査電極２に線順次に印加される走査パルスのタイミングを表す。この走査パルスとデータ電極４に印加される表示データパルスとの両者が同時に加わると、書込み放電が発生する。維持期間Ｔ３は、単位セル５が表示発光する期間である。

維持期間Ｔ３では、走査電極２及び維持電極３に交互に維持パルスが印加され、走査期間Ｔ２に放電が発生したセルは、同維持期間Ｔ３の長さ（すなわち、維持パルスの数）に応じた強度で発光する。図４では、サブフィールド１ＳＦ，２ＳＦ，…，６ＳＦの各維持期間Ｔ３の長さは、１：２：４：８：１６：３２の比に設定されているため、これらの維持期間Ｔ３における発光を組み合わせることにより、６４段階（０〜６３）の階調の画面が表示される。たとえば、２９階調の画面が表示される場合、１フィールドＴＦの期間において、サブフィールド１ＳＦ（階調；１）、サブフィールド３ＳＦ（階調；４）、サブフィールド４ＳＦ（階調；８）、及びサブフィールド５ＳＦ（階調；１６）が発光するように制御される。

図５は、走査維持分離駆動方式に用いられる駆動波形の要部を示す図、及び、図６が、各タイミングにおける単位セル５内の壁電荷の状態を示す模式図である。
これらの図を参照して、走査維持分離駆動方式による駆動方法を説明する。
維持電極３には、同図５に示すように、波形Ｓｕｓに示す電圧が印加され、走査電極２には波形Ｓｃａｎ１，…，Ｓｃａｎｎに示す電圧が順次印加される。また、データ電極４には、波形Ｄａｔａに示す電圧が印加される。初期化期間Ｔ１の前には、図示しない前サブフィールドの維持期間が存在し、そこで維持放電が行なわれているか否かで、単位セル５内の各電極上の誘電体層の上に放電によって蓄積される電荷である壁電荷の形成量が異なる。このまま次の書込みを行なうと、この異なる壁電荷量の影響を受け、書込み放電が行われにくくなったり、誤って書込みが行われることがある。初期化期間Ｔ１では、このような前サブフィールドの維持期間での点灯状態によって異なる単位セル５内の誘電体層上に発生する壁電荷が初期化（リセット）される。

図５に示すように、初期化期間Ｔ１の中の維持消去期間Ｔ１１で主に初期化が行われる。維持消去期間Ｔ１１では、前サブフィールドの維持期間において維持放電が発生した場合のみ、走査電極２に維持消去波形ｂが印加され、走査電極２と維持電極３との間、及び走査電極２とデータ電極４との間で弱放電が発生する。この弱放電は、電圧が徐々に変化するランプ波形によって弱い放電が持続的に発生し、放電による電極上の壁電荷の変化も小さいものであり、矩形波が印加されて一気に強い放電が発生して電極上の壁電荷の極性が一気に反転するような放電とは異なる。これにより、前サブフィールドの維持期間の最後に図６（ａ）に示す壁電荷配置であったのが、図６（ｂ）に示す壁電荷配置となる。

また、初期化期間Ｔ１の中のプライミング期間Ｔ１２では、表示データに基づいて線順次にデータを書き込む際に放電を行ないやすくするためのプライミング効果が発生すると共に、壁電荷の状態が書込み放電に最適な状態となる。プライミング期間Ｔ１２は、第１のプライミング期間Ｔ１３及び第２のプライミング期間Ｔ１４からなっている。プライミング期間Ｔ１２では、プライミング波形ｃ及びプライミング消去波形ｄが走査電極２に印加され、同プライミング波形ｃにより、前サブフィールドの維持放電の発生如何に関わらず弱放電が発生し、放電によってプライミング粒子を放電空間２９内に発生させることにより、書込み放電が発生しやすい状態になっている。このため、プライミング期間Ｔ１２では、走査電極２の電位がデータ電極３の電位に対して正極性方向に徐々に増加しており、走査電極では負壁電荷、データ電極３では正壁電荷がそれぞれ増加する。プライミング粒子の発生及び上記壁電荷の増加は、書込み放電が発生しやすい方向に働き、特に、その単位セル５において非点灯表示が長く続いた場合には、これらのプライミング粒子及び壁電荷が減少する傾向にあるので、これらを補う働きをする。

一方、第２のプライミング期間Ｔ１４では、第１のプライミング期間Ｔ１３で図６（ｃ）に示すように形成された各電極上の壁電荷量を適正な駆動ができるように調整し、図６（ｄ）に示すような壁電荷配置となっている。第２のプライミング期間Ｔ１４でも、走査電極２と維持電極３との間、及び走査電極２とデータ電極４との間で弱放電が発生する。この第２のプライミング期間Ｔ１４では、データ電極４の電位は接地電位（ＧＮＤ）に固定され、走査電極２の電位の最終到達電位は、走査期間Ｔ２における走査パルスａの電位とほぼ等しくなっている。また、弱放電の最終状態では、２つの電極の壁電荷が放電によって変化し、このときの電圧で放電が発生しなくなる限界の状態になっている。したがって、第２のプライミング期間Ｔ１４では、走査電極２とデータ電極４との間には、走査期間Ｔ２で走査パルスａが印加された際に、表示データパルスｅが印加されなければ放電が発生しない壁電荷量の状態になっている。

一方、壁電荷の状態としては、データ電極４に正のパルスが少しでも印加されれば放電が発生するようになっており、低い表示データパルスｅの電圧で書込み放電が発生するようになっている。しかし、実際には、放電には、電圧が印加されてから放電が発生するまでに時間がかかるため、走査パルスａのような細いパルスの間に放電が発生するためには、表示データパルスｅは、ある程度の電圧を有する必要がある。上記のように、初期化期間Ｔ１では、壁電荷の初期化と書込み放電に対して最適な単位セル５内の状態となる。これらの維持消去期間Ｔ１１、第１のプライミング期間Ｔ１３及び第２のプライミング期間Ｔ１４は、いずれも５０〜１５０μsec 程度の時間に設定されている。

走査期間Ｔ２では、映像信号ｉｎに対応して、走査電極２毎に順次書込み放電の発生の有無により壁電荷の状態が変化し、単位セル５に映像情報が書き込まれる。すなわち、走査ベース電圧Ｖｂｗが印加されている走査電極２（Ｓｃａｎｉ、ｉ＝１，２，…，ｎ）に走査パルスａが順次印加される。この走査パルスａに合わせてデータ電極４（Ｄｊ、ｊ＝１，２，…，ｍ）に表示パターンに応じて表示データパルスｅが印加される。図５中の表示データパルスｅの斜線は、映像信号によって、表示データパルスｅが印加されたり、されなかったりすることを示す。書込み放電の発生は、以下のようにして行われる。表示データパルスｅが印加されている場合、走査電極２とデータ電極４との電位差はＶｄとなる。このとき、初期化期間Ｔ１で、走査電極２及びデータ電極４の上には、負壁電荷及び正壁電荷がそれぞれ形成され、走査電極２とデータ電極４との間の放電空間２９には、電極間電位差に、これらの壁電荷による誘電体層にかかる電圧である壁電圧が重畳され、高い電圧が印加される。このため、走査電極２とデータ電極４との間で書込放電が発生する。

このとき、走査電極２と維持電極３との間にも大きな電位差が印加されているため、書込み放電が、走査電極２とデータ電極４との間で発生すると、走査電極２と維持電極３との間で面放電が誘発され、図６（ｅ）に示すように、走査電極２には正壁電荷、及び維持電極３には負壁電荷が蓄積される。一方、表示データパルスｅが印加されない画素（単位セル５）では、走査電極２とデータ電極４との間の放電空間２９に印加される電位差は、放電開始電圧を超えないため、放電が発生せず、壁電荷の状況は変化しない。このように、表示データパルスｅの有無により、２種類の壁電荷の状態となる。そして、走査パルスａが走査電極２の全ラインに印加されると、維持期間Ｔ３に移る。

維持期間Ｔ３では、電圧Ｖｓの維持パルスｆが、全走査電極２と全維持電極３とに交互に印加される。維持パルスｆの電圧値Ｖｓは、書込み放電が発生しなかった画素では、走査電極２と維持電極３との間の放電ギャップ２３の近傍の壁電圧がほぼ等しいように調整され、走査電極２と維持電極３との間の放電空間２９には、２つの電極間電位差であるＶｓしか印加されず、走査電極２と維持電極３との間で面放電が開始しない。一方、書込放電が発生した画素では、走査電極２側には正壁電荷があり、維持電極３側には負壁電荷が存在するため、走査電極２に印加される始めの正の維持パルスｆ（第１維持パルスという）に、この正負の壁電荷が重畳され、放電開始電圧以上の電圧が放電空間２９に印加され、維持放電が発生する。

この放電により、走査電極２側には負の壁電荷が蓄積され、維持電極３側には正の壁電荷が蓄積される。次の維持パルスｆ（第２維持パルスという）は維持電極３側に印加され、上記の壁電荷が重畳されることから、維持放電がここでも発生し、第１維持パルスとは逆の極性の壁電荷が走査電極２側及び維持電極３側に蓄積される。これ以降も、同様の原理で放電が持続的に発生する。つまり、ｘ回目の維持放電により発生した壁電荷による電位差が、（ｘ＋１）回目の維持パルスｆに重畳され、維持放電が持続している。この維持放電の持続回数により発光輝度が決定される。

上記のプラズマ表示装置の他、従来、この種の技術としては、たとえば、次のような文献に記載されるものがあった。
特許文献１に記載されたプラズマディスプレイ装置では、１つのフレームをｎ個（ｎ≧２）に分割したサブフレームのうち、多くとも（ｎ−１）個のサブフレームのリセット期間では、直前のサブフレームのセルの状態やセルの発光色に応じて、発光色毎に適切な電圧がアドレス電極に印加され、発光色にかかわらず、直前のサブフレームのセルの状態に対応して形成されている壁電荷の寄与により、直前のサブフレームの点灯セルだけ走査電極とアドレス電極との間の電位差が放電開始電圧よりも高くなるようにされ、消灯セルの走査電極とアドレス電極との間の電位差が放電開始電圧よりも高くなることが防止される。
このため、表示画面内の非発光であるべき領域が発光する背景発光が低減され、表示画面の品位が向上する。
特開２００３−２７１０９２号公報（要約書、図２）

しかしながら、上記従来のプラズマ表示装置では、次のような問題点があった。
すなわち、弱放電を用いたプライミング放電は、単位セル５内の放電空間２９に放電開始電圧以上の電圧が印加されたときに始まり、ランプ波形が終了した時点で止まる。一方、黒表示状態でも、このプライミング放電は発生しているが、黒表示状態の輝度（黒輝度）は、このプライミング放電が発生している期間の長さに依存する。このため、放電開始電圧が変化すると、黒輝度も変化する。たとえば、点灯表示した単位セル５と非点灯状態の単位セル５とでは、それぞれの単位セル５内の状態が微妙に変化し、放電開始電圧が異なることがある。このような状態で点灯している単位セル５を消灯し、非点灯状態で黒表示を行うと、これまで点灯状態の単位セル５と非点灯状態の単位セル５とでは、黒輝度が異なってくるため、黒表示状態の中で点灯していた表示パターン部分の黒輝度が異なり、残像として認識されるという問題点が例として挙げられる。なお、残像とは、放電開始電圧が一時的に変化して表示パターンが残り、時間が経つと元の放電開始電圧に戻り、表示パターンが消える現象である。また、放電開始電圧が変化したまま元に戻らず、表示パターンがそのまま残ってしまう焼付きが発生することがあるという問題点も挙げられる。

本発明が解決しようとする課題としては、これらの問題点が例として挙げられる。なお、特許文献１に記載されたプラズマディスプレイ装置は、表示画面内の非発光であるべき領域が発光する背景発光を低減するものであり、この発明とは主旨が異なり、上記の問題点は改善されない。

上記課題を解決するために、請求項１記載の発明は、プラズマ表示装置に係り、プラズマディスプレイパネルと、該プラズマディスプレイパネルを表示画面の１フィールドを階調レベルに基づいて重み付けされた複数のサブフィールドに分割して駆動する駆動手段とを備え、前記プラズマディスプレイパネルは、放電ギャップを隔てて互いに平行に配置された走査電極及び維持電極からなる複数の面放電電極対と、前記各面放電電極対と交差する複数のデータ電極と、前記面放電電極対と前記データ電極との交差領域に形成された複数の単位セルとを有し、前記駆動手段は、前記各サブフィールド毎に、前記各単位セルに対するプライミング放電を行うと共に、該プライミング放電に先立ち、該プライミング放電を弱めるためのプライミング予備放電を発生させる構成とされていることを特徴とする。

また、請求項１３記載の発明は、駆動方法に係り、プラズマディスプレイパネルと、該プラズマディスプレイパネルを表示画面の１フィールドを階調レベルに基づいて重み付けされた複数のサブフィールドに分割して駆動する駆動手段とを備え、前記プラズマディスプレイパネルは、放電ギャップを隔てて互いに平行に配置された走査電極及び維持電極からなる複数の面放電電極対と、前記各面放電電極対と交差する複数のデータ電極と、前記面放電電極対と前記データ電極との交差領域に形成された複数の単位セルとを有し、前記駆動手段は、前記各サブフィールド毎に、前記各単位セルに対するプライミング放電を行う構成とされているプラズマ表示装置に用いられ、前記駆動手段が、前記プライミング放電に先立ち、該プライミング放電を弱めるためのプライミング予備放電を発生させることを特徴とする。

プライミング放電に先立ち、単発のプライミング予備放電を発生させることにより、放電開始電圧の変化があっても、黒輝度の変化を抑制し、残像の目立たないプラズマ表示装置を提供する。

図７は、この発明の第１の実施例であるプラズマ表示装置の要部の電気的構成を示すブロック図である。
この例のプラズマ表示装置は、同図に示すように、表示パネル（ＰＤＰ）１と、データドライバ３１と、走査ドライバ３２と、維持ドライバ３３と、電荷回収回路３４と、電源回路３５と、信号処理回路４１と、制御回路４２とから構成されている。ＰＤＰ１は、互いに対向して配置された図示しない前面基板及び背面基板を有している。前面基板の背面基板に対向する面には、走査電極２及び維持電極３が図示しない放電ギャップを隔てて互いに平行に配置されている。走査電極２には、書込み放電を行うための走査パルスが順次印加される。また、走査電極２及び維持電極３により面放電電極対が構成され、維持パルスが印加されて維持放電が発生する。背面基板の前面基板に対向する面には、上記各面放電電極対と交差する態様で複数のデータ電極４が設けられ、同データ電極４には、表示データパルス及び消去データパルスが印加される。上記面放電電極対とデータ電極４との各交差領域には、単位セル５が形成されている。単位セル５は、Ｒ（赤色），Ｇ（緑色），Ｂ（青色）の各色毎に設けられている。図７中のＰＤＰ１は、従来の図２と同様の構成となっている。また、図７中の単位セル５は、従来の図３と同様の構成となっている。

データドライバ３１は、表示データｚに対応した表示データパルス及び消去データパルスをデータ電極４に印加する。走査ドライバ３２は、走査パルス及び消去パルスを走査電極２に印加する。維持ドライバ３３は、維持パルスを維持電極３に印加する。電荷回収回路３４は、制御回路４２の制御により、ＰＤＰ１の容量成分の電荷を回収すると共に、同ＰＤＰ１の走査電極２及び維持電極３の電位を設定する。電源回路３５は、所定の高圧電源を、データドライバ３１、走査ドライバ３２、維持ドライバ３３、及び電荷回収回路３４へ供給する。信号処理回路４１は、図示しないＡ／Ｄ変換回路、画素変換回路、サブフィールド変換回路などで構成され、アナログの映像信号ｉｎを同Ａ／Ｄ変換回路でデジタルの映像信号に変換し、同映像信号の画素数を同画素変換回路でＰＤＰ１に対応した画素数に変換して映像信号を生成し、かつ、同画素変換回路からの映像信号を同サブフィールド変換回路でサブフィールド毎の表示データｚに変換し、データドライバ３１へ送出する。

制御回路４２は、データドライバ３１、走査ドライバ３２、維持ドライバ３３、及び電荷回収回路３４の動作タイミングを制御し、電源回路３５で生成された電圧の入力を制御する。タイミング信号（水平同期信号、垂直同期信号）Ｈ，Ｖは、信号処理回路４１及び制御回路４２に入力され、これらの動作と表示画面との同期を取る。また、制御回路４２は、各サブフィールド毎に、走査期間、維持期間及び初期化期間（予備放電期間）を設定する。すなわち、走査期間では、各走査電極２に走査パルスを線順次に印加すると同時に各データ電極４に走査パルスに同期した表示データパルスを印加することにより選択された単位セル５にアドレス放電を発生させる。維持期間では、各維持電極３と各走査電極２とに維持パルスを交互に印加して各単位セル５を発光させる。また、初期化期間では、維持期間で発光した単位セル５に対する維持消去放電及び全ての単位セル５に対するプライミング放電を行う。特に、この実施例では、制御回路４２は、初期化期間におけるプライミング放電に先立ち、同プライミング放電を弱めるためのプライミング予備放電を発生させる。

また、制御回路４２は、上記プライミング放電を、放電ギャップ２３を挟む走査電極２と維持電極３との間で発生させ、上記プライミング予備放電を、データ電極４と維持電極３との間で発生させる。このプライミング放電では、走査電極２の電位を漸次増大させる第１のプライミング放電、及び同第１のプライミング放電の後に走査電極２の電位を漸次減少させる第２のプライミング放電が発生する。また、このプライミング予備放電では、データ電極４に正の予備放電データパルスを印加する。このときの走査電極２の電位は、データ電極４の電位よりも高く設定されるか、又はフロートに設定される。また、予備放電データパルスのパルス幅が、Ｒ，Ｇ，Ｂの各色毎に設定されるか、又は同予備放電データパルスのパルス電圧が、Ｒ，Ｇ，Ｂの各色毎に設定される。

また、信号処理回路４１は、表示画面の１フィールドが複数のサブフィールドのうちの１つのサブフィールドのみの点灯表示で構成されるとき、上記プライミング予備放電が発生しているサブフィールドで点灯しないようにサブフィールドコーディングを行う。

図８は、図７のプラズマ表示装置の動作を説明する各部の駆動波形を示す図、図９は、各タイミングにおける単位セル５内の壁電荷の状態を示す模式図、図１０は、初期化期間における発光波形を示す図、図１１は、プライミング放電における輝度変化の概念を示す図、及び図１２が、固定表示前後の黒輝度の変化を示す図である。
これらの図を参照して、この例のプラズマ表示装置に用いられる駆動方法の処理内容について説明する。
このプラズマ表示装置では、たとえば図４に示す走査維持分離駆動方式による階調表示が行われるが、特に、この実施例では、初期化期間におけるプライミング放電に先立ち、同プライミング放電を弱めるためのプライミング予備放電が発生する。

すなわち、維持電極３には、図８に示すように、波形Ｓｕｓに示す電圧が印加され、走査電極２には波形Ｓｃａｎ１，…，Ｓｃａｎｎに示す電圧が順次印加される。また、データ電極４には、波形Ｄａｔａに示す電圧が印加される。初期化期間Ｔ１の維持消去期間Ｔ１１では、前サブフィールドで単位セル５が点灯した場合のみ維持消去放電が発生する。前サブフィールドで維持放電が発生している場合は、最終の維持パルスにより図９（ａ）に示す壁電荷配置となる。この後、維持消去期間Ｔ１１で走査電極２の電位が徐々に下がり、放電ギャップ１３で放電開始電圧を超えた時点で弱放電が開始する。この維持消去期間Ｔ１１の終了時点では、図９（ｂ）示す壁電荷配置となる。

次に、プライミング期間Ｔ１２に入る。プライミング期間Ｔ１２は、第１のプライミング期間Ｔ１３及び第２のプライミング期間Ｔ１４からなり、同第１のプライミング期間Ｔ１３では、走査電極２の電位が漸次増大して第１のプライミング放電が放電ギャップ１３で発生し、同第２のプライミング期間Ｔ１４では、同第１のプライミング放電の後に走査電極２の電位が漸次減少して第２のプライミング放電が放電ギャップ２３で発生する。この実施例では、第１のプライミング期間Ｔ１３の先頭で、データ電極４にプライミング予備放電を発生させるための予備放電データパルスｐが印加される。予備放電データパルスｐの電圧は、表示データパルスｅの電圧と同じである。予備放電データパルスｐが印加されるタイミングでは、維持電極３の電位は接地電位となっている。

このため、図９（ｂ）に示すように、維持電極３の放電ギャップ２３よりの負壁電荷とデータ電極４に形成されている正壁電荷により、維持電極３とデータ電極４との間で対向の単発のプライミング予備放電が発生する。このプライミング予備放電は、維持期間Ｔ３に発生する維持放電の放電強度と比較すると、１／３以下の弱い放電である。ここで、放電が弱い理由は、維持電極３にある負壁電荷によって透明誘電体層２４に形成される電圧の壁電圧が少ないこと、及び負壁電荷が形成されている範囲が小さいことによる。このプライミング予備放電の発生により、壁電荷は図９（ｃ）に示す配置となる。この後、走査電極２の電位が上昇していくと、放電ギャップ２３に放電開始電圧以上の電圧がかかるようになり、第１のプライミング放電が発生する。第１のプライミング放電は弱放電であり、走査電極２の電位が変化している間、持続的に放電が続く。

このとき、図１０（ａ）に示すように、第１のプライミング放電による発光強度は、図１０（ｂ）に示す従来の発光強度よりも弱い。これは、第１のプライミング放電の前にプライミング予備放電が発生することにより、単位セル５内にプライミング粒子が多く存在することになり、放電がスムーズに発生するプライミング効果によるものである。第１のプライミング放電期間Ｔ１３の終了時には、図９（ｄ）に示す壁電荷配置となる。次に、第２のプライミング期間Ｔ１４に入る。第２のプライミング期間Ｔ１４では、第１のプライミング期間Ｔ１３とは逆に、走査電極２の電位が減少していく方向に変化する。このため、第１のプライミング期間Ｔ１３で形成された壁電荷を減少させる方向に壁電荷が変化する。ここでも、図１０（ａ）に示すように、第２のプライミング放電による発光強度は、図１０（ｂ）に示す従来の発光強度よりも弱い。これも、プライミング予備放電によるプライミング効果のためである。

以上のように、この実施例の駆動方法を用いることにより、プライミング放電の発光強度が弱くなる。黒表示の場合、放電はプライミング期間Ｔ１２でのみ発生する。このため、黒表示の輝度は、従来では、プライミング放電の輝度によって決まる。弱放電の場合、図１１（ｂ）に示すように、放電の輝度は発光強度と放電時間とに依存する。プライミング放電は、放電ギャップ２３に放電開始電圧以上の電圧が印加された時点から放電が開始するので、この放電開始電圧が変化すると、黒表示の輝度は変化する。黒表示にしても前の表示パターンが残ってしまう残像や焼付きは、この放電開始電圧の変化が原因である。ここで、残像とは、放電開始電圧が一時的に変化して表示パターンが残り、時間が経つと、元の放電開始電圧に戻り、表示パターンが消える現象であり、焼付きとは、放電開始電圧が変化したまま元に戻らず、表示パターンがそのまま残ってしまう現象である。放電開始電圧が電圧ΔＶｆだけ変化したときに時間Δｔｆだけ放電開始のタイミングが変化したとする。プライミング放電の発光強度をＬとすると、輝度がＬ・Δｔｆだけ変化することになる。したがって、時間Δｔｆの変化、つまり電圧ΔＶｆの変化が同じであるならば、発光強度Ｌが小さいほど輝度変化が小さいことになる。図１０（ａ）に示すように、この実施例では、この発光強度Ｌが従来よりも小さいため、プライミング放電部分の輝度変化は小さい。

一方、この実施例では、黒表示時には、プライミング予備放電が発生している。このプライミング予備放電は、放電開始電圧が変化しても、放電が発生するタイミングは、予備放電データパルスｐが印加されるタイミングで変わりがなく、また、放電も単発であるので、放電している時間も変化がない。ただし、放電強度は若干変化する。放電開始電圧が低くなると、放電強度は強くなる方向に変化する。この実施例の場合、プライミング放電の変化に対して、プライミング予備放電は十分小さいため、殆どプライミング放電の輝度変化が黒表示の輝度変化となる。したがって、発光強度Ｌの小さいこの実施例の方が従来よりも輝度変化が小さくなる。

たとえば、１０分間固定表示を行った後の黒輝度の変化は、図１２に示すように、固定表示前の黒表示の輝度は発光強度Ｌが小さくなっている分、この実施例の方が低くなっている。また、固定表示後の輝度変化量及び輝度変化率は、この実施例の方が小さくなっている。ここで、輝度変化量とは、固定表示前後での輝度の差であり、輝度変化率は、固定表示前後の輝度比である。輝度変化量及び輝度変化率が共に小さい方が、残像や焼付きが目立たない。したがって、この実施例では、残像や焼付きの目立たないプラズマ表示装置が提供される。この初期化期間Ｔ１の後、従来の図５と同様に、走査期間Ｔ２及び維持期間Ｔ３における駆動が行われる。

以上のように、この第１の実施例では、プライミング期間Ｔ１２におけるプライミング放電に先立ち、単発の予備放電データパルスｐによるプライミング予備放電を発生させることにより、その後に続く持続的な弱放電のプライミング放電が弱体化する。このため、放電開始電圧が変化して、プライミング放電の開始タイミングが変化したとしても、プライミング放電の発光強度が弱いため、従来よりも輝度の変化量が小さく抑えられる。これにより、黒表示を行ったときに、それ以前に表示していた表示パターンが残る現象である残像が目立たなくなる。

図１３は、この発明の第２の実施例である駆動方法を説明する各部の駆動波形を示す図、及び図１４が、各タイミングにおける単位セル５内の壁電荷の状態を示す模式図である。
これらの図を参照して、図７のプラズマ表示装置に用いられる駆動方法の処理内容について説明する。
この例の駆動方法では、初期化期間Ｔ１での予備放電データパルスｐの印加時の走査電極２の電位がフロート状態（すなわち、走査電極２２が高インピーダンス状態）となる。維持消去期間Ｔ１１は実施例１と同様であるので、維持消去期間Ｔ１１終了時の壁電荷配置は、図１４（ｂ）に示すように、図９（ｂ）と同様となる。次に、予備放電データパルスｐが印加される時点では、実施例１と同様に、維持電極３の電位は接地電位であり、維持電極３とデータ電極４との間で対向のプライミング予備放電が発生する。このとき、実施例１では走査電極２の電位はＶｓになっているため、予備放電データパルスｐが印加されると、走査電極２とデータ電極４との電位差が（Ｖｓ−Ｖｄ）となる。

維持期間Ｔ３では、走査電極２とデータ電極４との電位差はＶｓであり、放電が発生して空間電荷が発生すると、壁電荷配置が変化し、各電極間には、それぞれ、電極間電位差に近い壁電圧が形成される。このため、実施例１では、図１４（ｃ）の破線で示すように、Ｖｓの壁電圧が（Ｖｓ−Ｖｄ）近くまで減少する。ただし、次の第１のプライミング放電時、面放電と同時に走査電極２とデータ電極４との間の電位差も増大するので、空間電荷が行き来して壁電荷が増大し、図１４（ｄ）の破線に示すように、書込みの際に必要な壁電荷量は確保できている。しかし、この第１のプライミング放電で増大する壁電荷は、主に放電ギャップ１３よりの部分で、実際、書込みの際に使用する非放電ギャップよりの壁電荷は、図１４（ｅ）の破線に示すように、従来の場合ほど形成されていない。このため、書込みに必要な最小の表示データパルスｅの電圧Ｖｄmin が上昇する。

この実施例では、この電圧Ｖｄmin の上昇を抑えるために、予備放電データパルスｐの印加時の走査電極２の電位をフロート状態としている。フロート状態なので、予備放電データパルスｐが印加されると、図１３に示すように、走査電極２の電位が容量結合により持ち上げられる。このため、走査電極２とデータ電極４との電位差の減少幅が小さくなり、図１４（ｃ）に示すように、プライミング予備放電終了後の壁電荷の減少が抑制される。

この後、第１のプライミング放電期間Ｔ１３では、実施例１と同様に，面の弱放電と放電ギャップ１３近傍での走査電極２とデータ電極４とで電荷の移動が行われ、図１４（ｄ）に示すように、壁電荷配置が変化する。この後、第２のプライミング放電期間Ｔ１４に入り、第１のプライミング放電Ｔ１３で形成された壁電荷を減少させる方向に壁電荷が変化し、第２のプライミング放電期間Ｔ１４の終了時点では、図１４（ｅ）に示す壁電荷配置となる。

図１４と実施例１の図９とを比較すると、プライミング予備放電時に走査電極２の非放電ギャップよりに形成される壁電圧の違いが、第２のプライミング放電期間Ｔ１４の終了時点までそのままの残り、実施例１に比べて、この実施例の方が負壁電圧が大きくなる。
これにより、従来駆動ではＶｄmin ＝４６Ｖであるのに対し、実施例１ではＶｄmin ＝５１Ｖ、この実施例ではＶｄmin ＝４８Ｖとなる。一方、残像及び焼付きに関しては、プライミング予備放電により、次に続くプライミング放電の放電強度を弱めることができるので、軽減させることができる。具体的な数値としては、図１２に示す実施例１の結果と同じ結果が得られる。この初期化期間Ｔ１の後、従来の図５と同様に、走査期間Ｔ２及び維持期間Ｔ３における駆動が行われる。

図１５は、この発明の第３の実施例である駆動方法を説明する各部の駆動波形を示す図、及び図１６が、各タイミングにおける単位セル５内の壁電荷の状態を示す模式図である。
この例の駆動方法では、初期化期間Ｔ１での予備放電データパルスｐの印加時の走査電極２の電位が（Ｖｓ＋Ｖｄ）となり、実施例２と同様に壁電荷の減少を抑制するために、プライミング予備放電発生時の走査電極２とデータ電極４との電位差をＶｓのままに保つようにしている。このようにすることにより、プライミング予備放電が発生しても、維持消去期間Ｔ１１の終了時点で走査電極２とデータ電極４との間にできている壁電圧Ｖｓが減少することがない。これにより、従来と全く同じＶｄmin が得られ、表示データパルスｅの電圧の駆動マージンを、従来のように十分確保することができる。

維持消去期間Ｔ１１の終了時点までは、壁電荷配置は、図１６（ａ）、（ｂ）に示すように、実施例１及び実施例２と同様となる。次に、予備放電データパルスｐが印加されると、維持電極３とデータ電極４との間でプライミング予備放電が発生する。このとき、走査電極２とデータ電極４との間には電位差Ｖｓが発生しているので、図１６（ａ）の段階で形成されている壁電圧Ｖｓが、図１６（ｃ）に示すように、そのまま保持され、放電ギャップ２３近傍の壁電荷だけが変化する。この後も、第１のプライミング期間Ｔ１３及び第２のプライミング期間Ｔ１４では、実施例１や実施例２と同様に、弱放電が放電ギャップ２３近傍で発生するだけであるので、図１６（ｄ），（ｅ）に示す壁電荷配置となる。

このように、この実施例では、走査電極２の非放電ギャップよりの壁電圧は、維持消去期間Ｔ１１の終了時点から殆ど変らず、図６に示す従来の駆動の場合と同じ壁電圧にすることができる。これにより、書込み時のＶｄmin は４６Ｖと、従来と同じ電圧となる。一方、残像及び焼付きに関しては、プライミング予備放電により、次に続くプライミング放電の放電強度を弱めることができるので、上記実施例１や実施例２と同様に軽減され、具体的な数値としては、図１２に示す実施例１の結果と同じ結果が得られる。この初期化期間Ｔ１の後、走査期間Ｔ２及び維持期間Ｔ３における駆動が行われる。

予備放電データパルスｐによって発生するプライミング予備放電は、維持電極３とデータ電極４との間の対向放電になる。このため、同じパルス幅の予備放電データパルスｐをＲ，Ｇ，Ｂの単位セル５に印加すると、パネルによっては、データ電極上の蛍光体の種類により、残像や焼付きによる放電開始電圧の変化量が異なることがある。変化量が異なると、Ｒ，Ｇ，Ｂでプライミング予備放電の放電強度のバランスが残像や焼付けにより異なってしまう。これにより、黒表示にしたときに固定表示部分の色味が他の周辺部分と異な．ことがあり、輝度差以外に色味の違いで残像や焼付けが目立つことがある。この点を改善した駆動方法を次の実施例４に示す。

図１７は、この発明の第４の実施例である駆動方法を説明する各部の駆動波形を示す図、及び図１８が、実施例１及び実施例４乃至６と従来のプラズマ表示装置の固定表示前後の黒表示の色度座標の変化を示すｘｙ色度図である。
これらの図を参照して、図７のプラズマ表示装置に用いられる駆動方法の処理内容について説明する。
この例の駆動方法では、初期化期間Ｔ１での予備放電データパルスｐのパルス幅が単位セル５の蛍光体のＲ，Ｇ，Ｂの各色毎に設定される。たとえば、図１７に示すように、Ｒの単位セル５には２．０μsec 、Ｇの単位セル５には２．４μsec 、Ｂの単位セル５には３．０μsec として設定される。これにより、図１８に示すように、同じパルス幅の予備放電データパルスｐを印加した場合（実施例１）に比べ、この実施例では色度図上の変化が小さいことがわかる。一方、輝度から見た残像及び焼付きに関しては、プライミング予備放電により、次に続くプライミング放電の放電強度を弱めることができるので、上記実施例１や実施例２と同様に軽減され、具体的な数値としては、図１２に示す実施例１の結果とほぼ同じ結果が得られる。この初期化期間Ｔ１の後、走査期間Ｔ２及び維持期間Ｔ３における駆動が行われる。

図１９は、この発明の第５の実施例である駆動方法を説明する各部の駆動波形を示す図である。
これらの図を参照して、図７のプラズマ表示装置に用いられる駆動方法の処理内容について説明する。
この例の駆動方法では、初期化期間Ｔ１での予備放電データパルスｐのパルス電圧が単位セル５の蛍光体のＲ，Ｇ，Ｂの各色毎に設定され、上記実施例４と同様に、Ｒ，Ｇ，Ｂ毎に異なる残像や焼付きによる放電開始電圧の変化量をそろえるようにしている。たとえば、図１９に示すように、Ｒの単位セル５には６８Ｖ、Ｇの単位セル５には７０Ｖ、Ｂの単位セル５には７３Ｖとして設定される。これにより、図１８に示すように、同じパルス電圧の予備放電データパルスｐを印加した場合（実施例１）に比べ、この実施例では色度図上の変化が小さいことがわかる。一方、輝度から見た残像及び焼付きに関しては、プライミング予備放電により、次に続くプライミング放電の放電強度を弱めることができるので、上記実施例１や実施例２と同じように軽減され、具体的な数値としては、図１２に示す実施例１の結果とほぼ同じ結果が得られる。この初期化期間Ｔ１の後、走査期間Ｔ２及び維持期間Ｔ３における駆動が行われる。

この発明の第６の実施例である駆動方法では、予備放電データパルスｐのパルス幅が、実施例４におけるパルス幅よりも狭く設定されている。たとえば、Ｒの単位セル５には１．０μsec 、Ｇの単位セル５には１．２μsec 、Ｂの単位セル５には１．５μsec として設定される。前サブフィールドで点灯した単位セル５は、放電開始電圧が低くなる。このため、この実施例のように、予備放電データパルスｐのパルス幅を狭くすると、前サブフィールドで点灯しない単位セル５についてはプライミング予備放電が発生せず、前サブフィールドで点灯した単位セル５のみプライミング予備放電が発生する。これにより、残像及び焼付きを殆どなくすことができる。たとえば、図１２に示すように、１０分間固定表示を行った後の黒輝度の変化は、実施例１に比べ、輝度変化量及び輝度変化率がさらに小さくなっている。

以上、この発明の実施例を図面により詳述してきたが、具体的な構成は同実施例に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計の変更などがあっても、この発明に含まれる。
たとえば、上記実施例では、走査期間Ｔ２と維持期間Ｔ３とが完全に分離された走査維持分離駆動方式により説明したが、走査パルスが維持パルスと同じタイミングで印加される走査維持同時駆動方式や、ある維持パルスと他の維持パルスとの間に時間的に重ならないように走査パルスが印加される走査維持混合駆動方式でも、上記実施例とほぼ同様の作用、効果が得られる。また、ＰＤＰ１は、前面基板又は背面基板のうちの一方の基板上に、走査電極２、維持電極３及びデータ電極４の３電極が設けられる構成となっていても良い。

従来のプラズマ表示装置の電気的構成を示すブロック図である。 図１中のＰＤＰ１の要部を示す構成図である。 図２中の単位セル５のＤ−Ｄ線断面図である。 図２のＰＤＰに用いられる走査維持分離駆動方式による階調表示方法の原理を説明する図である。 走査維持分離駆動方式に用いられる駆動波形の要部を示す図である。 各タイミングにおける単位セル５内の壁電荷の状態を示す模式図である。 この発明の第１の実施例であるプラズマ表示装置の要部の電気的構成を示すブロック図である。 図７のプラズマ表示装置の動作を説明する各部の駆動波形を示す図である。 各タイミングにおける単位セル５内の壁電荷の状態を示す模式図である。 初期化期間における発光波形を示す図である。 プライミング放電における輝度変化の概念を示す図である。 固定表示前後の黒輝度の変化を示す図である。 この発明の第２の実施例である駆動方法を説明する各部の駆動波形を示す図である。 各タイミングにおける単位セル５内の壁電荷の状態を示す模式図である。 この発明の第３の実施例である駆動方法を説明する各部の駆動波形を示す図である。 各タイミングにおける単位セル５内の壁電荷の状態を示す模式図である。 この発明の第４の実施例である駆動方法を説明する各部の駆動波形を示す図である。 実施例１及び実施例４乃至６と従来のプラズマ表示装置の固定表示前後の黒表示の色度座標の変化を示すｘｙ色度図である。 この発明の第５の実施例である駆動方法を説明する各部の駆動波形を示す図である。

符号の説明

１ 表示パネル（ＰＤＰ、プラズマディスプレイパネル）
２ 走査電極（ＰＤＰの一部）
３ 維持電極（ＰＤＰの一部）
４ データ電極（ＰＤＰの一部）
５ 単位セル（ＰＤＰの一部）
６ 面放電電極対（ＰＤＰの一部）
２１ 前面基板（第１の基板、ＰＤＰの一部）
２２ 背面基板（第２の基板、ＰＤＰの一部）
２３ 放電ギャップ（ＰＤＰの一部）
２４ 透明誘電体層（ＰＤＰの一部）
２５ 保護層（ＰＤＰの一部）
２６ 白色誘電体層（ＰＤＰの一部）
２７ 蛍光体層（ＰＤＰの一部）
２８ 隔壁（ＰＤＰの一部）
２９ 放電空間（ＰＤＰの一部）
３１ データドライバ（駆動手段の一部）
３２ 走査ドライバ（駆動手段の一部）
３３ 維持ドライバ（駆動手段の一部）
３４ 電荷回収回路（駆動手段の一部）
３５ 電源回路（駆動手段の一部）
４１ 信号処理回路（駆動手段の一部）
４２ 制御回路（駆動手段の一部）
Ｔ１ 初期化期間
Ｔ２ 走査期間
Ｔ３ 維持期間
Ｔ１１ 維持消去期間
Ｔ１２ プライミング期間
Ｔ１３ 第１のプライミング期間
Ｔ１４ 第２のプライミング期間
ｐ 予備放電データパルス
ａ 走査パルス
ｅ 表示データパルス
ｆ 維持パルス

Claims (13)

1. プラズマディスプレイパネルと、該プラズマディスプレイパネルを表示画面の１フィールドを階調レベルに基づいて重み付けされた複数のサブフィールドに分割して駆動する駆動手段とを備え、
   前記プラズマディスプレイパネルは、放電ギャップを隔てて互いに平行に配置された走査電極及び維持電極からなる複数の面放電電極対と、前記各面放電電極対と交差する複数のデータ電極と、前記面放電電極対と前記データ電極との交差領域に形成された複数の単位セルとを有し、
   前記駆動手段は、前記各サブフィールド毎に、前記各単位セルに対するプライミング放電を行うと共に、該プライミング放電に先立ち、該プライミング放電を弱めるためのプライミング予備放電を発生させる構成とされていることを特徴とするプラズマ表示装置。
2. 前記駆動手段は、
   前記プライミング放電を、前記走査電極と前記維持電極との間で発生させる構成とされていることを特徴とする請求項１記載のプラズマ表示装置。
3. 前記駆動手段は、
   前記プライミング予備放電を、前記データ電極と前記維持電極との間で発生させる構成とされていることを特徴とする請求項１又は２記載のプラズマ表示装置。
4. 前記駆動手段は、
   前記データ電極に正の予備放電データパルスを印加することにより前記プライミング予備放電を発生させる構成とされていることを特徴とする請求項１、２又は３記載のプラズマ表示装置。
5. 前記駆動手段は、
   前記プライミング放電を、前記走査電極の電位を漸次増大させる第１のプライミング放電、及び該第１のプライミング放電の後に前記走査電極の電位を漸次減少させる第２のプライミング放電により発生させる構成とされていることを特徴とする請求項１、２、３又は４記載のプラズマ表示装置。
6. 前記駆動手段は、
   前記データ電極に前記予備放電データパルスを印加したときの前記走査電極の電位を、前記データ電極の電位よりも高く設定する構成とされていることを特徴とする４又は５記載のプラズマ表示装置。
7. 前記駆動手段は、
   前記データ電極に前記予備放電データパルスを印加したときの前記走査電極の電位を、フロートに設定する構成とされていることを特徴とする４又は５記載のプラズマ表示装置。
8. 前記各単位セルは、
   Ｒ（赤色），Ｇ（緑色），Ｂ（青色）の各色毎に設けられ、
   前記駆動手段は、
   前記予備放電データパルスのパルス幅をＲ，Ｇ，Ｂの各色毎に設定する構成とされていることを特徴とする４、５、６又は７記載のプラズマ表示装置。
9. 前記各単位セルは、
   Ｒ（赤色），Ｇ（緑色），Ｂ（青色）の各色毎に設けられ、
   前記駆動手段は、
   前記予備放電データパルスのパルス電圧をＲ，Ｇ，Ｂの各色毎に設定する構成とされていることを特徴とする４、５、６又は７記載のプラズマ表示装置。
10. 前記駆動手段は、
    前記表示画面の１フィールドが前記複数のサブフィールドのうちの１つのサブフィールドのみの表示で構成されるとき、前記プライミング予備放電を発生させない構成とされていることを特徴とする請求項１記載のプラズマ表示装置。
11. 前記駆動手段は、
    当該サブフィールドにおける前記予備放電データパルスに対して、前サブフィールドで前記各単位セルが発光した場合のみ前記プライミング予備放電が発生するパルス幅に設定する構成とされていることを特徴とする請求項４、５、６、７、８又は９記載のプラズマ表示装置。
12. 前記駆動手段は、
    当該サブフィールドにおける前記予備放電データパルスに対して、前サブフィールドで前記各単位セルが発光した場合のみ前記プライミング予備放電が発生するパルス電圧に設定する構成とされていることを特徴とする請求項４、５、６、７、８又は９記載のプラズマ表示装置。
13. プラズマディスプレイパネルと、該プラズマディスプレイパネルを表示画面の１フィールドを階調レベルに基づいて重み付けされた複数のサブフィールドに分割して駆動する駆動手段とを備え、
    前記プラズマディスプレイパネルは、放電ギャップを隔てて互いに平行に配置された走査電極及び維持電極からなる複数の面放電電極対と、前記各面放電電極対と交差する複数のデータ電極と、前記面放電電極対と前記データ電極との交差領域に形成された複数の単位セルとを有し、
    前記駆動手段は、前記各サブフィールド毎に、前記各単位セルに対するプライミング放電を行う構成とされているプラズマ表示装置に用いられ、
    前記駆動手段が、前記プライミング放電に先立ち、該プライミング放電を弱めるためのプライミング予備放電を発生させることを特徴とする駆動方法。

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