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JP2006273124A - 空気入りタイヤ - Google Patents

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JP2006273124A
JP2006273124A JP2005095504A JP2005095504A JP2006273124A JP 2006273124 A JP2006273124 A JP 2006273124A JP 2005095504 A JP2005095504 A JP 2005095504A JP 2005095504 A JP2005095504 A JP 2005095504A JP 2006273124 A JP2006273124 A JP 2006273124A
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JP
Japan
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tire
belt layer
sipes
pneumatic tire
carcass
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Withdrawn
Application number
JP2005095504A
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English (en)
Inventor
Makoto Tanaka
田中  誠
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Bridgestone Corp
Original Assignee
Bridgestone Corp
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Publication date
Application filed by Bridgestone Corp filed Critical Bridgestone Corp
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Abstract

【課題】 プライステアの発生を抑えると共にサイプ底からのクラックの発生を抑えた空気入りタイヤを提供することを課題とする。
【解決手段】 空気入りタイヤ10は、一対のビードコア12間にトロイド状に跨るカーカス14と、カーカス14のタイヤ径方向外側に配置される複数枚のウエーブドベルト層15と、ウエーブドベルト層15のタイヤ径方向外側に配置され、タイヤ周方向に沿って延びる少なくとも2本の主溝13によって区画された陸部17を備えるトレッド部16と、を有する。ウエーブドベルト層15は、タイヤ周方向に沿って蛇行して延びる複数本のコード20からなるベルト層である。トレッド部16の陸部17には複数本のサイプ18が形成され、サイプ18がタイヤ幅方向に対して0°±5°の範囲内の角度θをなして延びている。これにより、サイプ全体がほぼ同時に接地面に踏み込むことになる。
【選択図】 図2

Description

本発明は、タイヤ走行式の地下鉄、モノレール、新交通システム等の車両の主輪として好適な空気入りタイヤに関する。
タイヤには、金属車輪に比べて騒音レベルが低い、加速性及び減速性が優れている、乗り心地が優れている等の利点があることから、近年、モノレールや新交通システム等の車両だけでなく、地下鉄車両にも使用されている(例えば特許文献1参照)。
これらのタイヤ走行式車両は、図3及び図4に示すように、台車71に車両の荷重を支える主輪用タイヤ72と、車両の案内を行う案内輪用タイヤ73とを備えていることが多い。この主輪用タイヤ72はコンクリート製の主輪用路面74を走行し、案内輪用タイヤ73は垂直に形成されたコンクリート製の案内輪用路面75を走行するようになっている。
そして、車両がカーブを曲がる際は、主輪用タイヤ72のタイヤ進行方向が台車進行方向に対して図4に示すような角度αを有することとなる。従って、主輪用タイヤ72は、案内輪用タイヤ73によって強制的にスリップ角が付与されるので、コーナリングパワー特性がタイヤ性能上重要になる。
ここで、主輪用に使用されている従来の空気入りタイヤ81は、図5及び図6に示すように、一対のビードコア83間にトロイド状に跨がるカーカス82と、タイヤ周方向に対して傾斜する方向に延びた複数本のコード80からなり、カーカス82のタイヤ径方向外側に配置される傾斜ベルト層85と、傾斜ベルト層85のタイヤ径方向外側に配置されるトレッド部86とを有している。そして、傾斜ベルト層85は3層で構成されており、その1層目85Aの幅はトレッド部86の幅に対して85%(但し、ベルトは中抜きで、中抜き幅はトレッド幅の27%)、2層目85Bの幅はトレッド部86の幅に対して95%、3層目85Cの幅はトレッド部86の幅に対して85%になっている。
特開2002−234311号公報
ところで、従来の空気入りタイヤ81では、3層ある傾斜ベルト層85の影響でコーナリングパワー特性値が高い。そのため、従来の空気入りタイヤ81を図4に示す主輪用タイヤ72に使用した場合、4つの案内輪用タイヤ73の中でもカーブの曲率半径外側の進行方向側の案内輪用タイヤ73Aの負荷荷重が増加し、カーブの曲率半径外側の案内輪用路面75が受ける荷重も大きくなる。即ち、案内輪用タイヤ73Aや案内輪用路面75の耐久寿命が低下し易いという難点がある。
また、タイヤとして空気入りタイヤを用いた場合、圧力が9kg/cm2 以上の高内圧に設定されるため、トレッド部86に設けたサイプ88の底部に割れが生じ易いという難点もある。これは、内圧充填時及び負荷転動時におけるサイプ底部の歪が増加して、割れに至るものである。
この対策として、特許文献1には、ウエーブドベルト層を設けることによりコーナリングパワー特性値を低減し、また、サイプ88の延びる方向をタイヤ幅方向に対して5〜25°の範囲内にすることによりサイプ底部からの割れの発生を抑えることが提案されている。
しかしながら、このような提案がなされた空気入りタイヤであっても、サイプ底におけるクラックの発生を充分に抑えることができないという問題があった。このクラックは、特にセンターリブのうち主溝とサイプとが鋭角をなす位置で発生し易い。なお、この問題は、耐摩耗性能や耐編摩耗性能を犠牲にしても解決することが要望されている問題である。
また、プライステアが発生して片側の案内輪用タイヤの耐摩耗性能が悪化してしまうという問題もあった。なお、プライステアとは、タイヤ負荷転動時にタイヤ進行方向に向かって右側あるいは左側に移動する力のことである。プライステアの主な発生原因は、交錯するベルト層が捩れてせん断変形することであるが、非対称なパターンによっても生じる。
本発明は、上記事実を考慮して、プライステアの発生を抑えると共にサイプ底からのクラックの発生を抑えた空気入りタイヤを提供することを課題とする。
本発明者は、従来の空気入りタイヤでサイプ底にクラックが発生し易い原因について検討した。そして、以下のことを突き止めた。
ウエーブドベルトはタイヤ周方向を向いていて、タイヤ周方向剛性が高いため、ショルダ部の偏摩耗を防ぐ目的で接地形状を真四角にする必要がある。この場合、タイヤ幅方向に対して5〜25°の角度を有するサイプは、その角度で接地面に踏み込むことになり、特に主溝と鋭角をなす部分のサイプ底に踏み込み時の歪が集中する。
そこで本発明者は、このような歪の集中を回避する構成を鋭意検討し、実験を重ね、本発明を完成するに至った。
請求項1に記載の発明は、一対のビードコア間にトロイド状に跨るカーカスと、前記カーカスのタイヤ径方向外側に配置される複数枚のベルト層と、前記ベルト層のタイヤ径方向外側に配置され、タイヤ周方向に沿って延びる少なくとも2本の主溝によって区画された陸部を備えるトレッド部と、を有する空気入りタイヤにおいて、前記ベルト層は、タイヤ周方向に沿って蛇行して延びる複数本のコードからなるウェーブドベルト層であり、前記トレッド部の前記陸部には複数本のサイプが形成され、該サイプがタイヤ幅方向に対して0°±5°の範囲内の角度をなして延びている、ことを特徴とする。
このように、請求項1に記載の発明では、ベルト層がウエーブドベルト層であり、サイプがタイヤ幅方向に対して0°±5°の範囲内の角度をなして延びている。
これにより、サイプ全体がほぼ同時に接地面に踏み込むことになり、踏み込み時のサイプ底の歪の集中を分散化させることができる。しかも、プライステアを大幅に小さくすることができる。
本発明によれば、プライステアの発生を抑えると共にサイプ底からのクラックの発生を抑えた空気入りタイヤとすることができる。
以下、実施形態を挙げ、本発明の実施の形態について説明する。図1に示すように、本発明の一実施形態に係る空気入りタイヤ10は、一対のビードコア12間にトロイド状に跨るカーカス14と、カーカス14のタイヤ径方向外側に配置される複数枚のウエーブドベルト層15(例えば3枚のウエーブドベルト層15A〜C)と、ウエーブドベルト層15のタイヤ径方向外側に配置され、タイヤ周方向に沿って延びる複数本の主溝13によって区画された陸部17を備えるトレッド部16と、を有する空気入りタイヤである。
図2に示すように、ウエーブドベルト層15は、タイヤ周方向に沿って蛇行して延びる複数本のコード20からなるベルト層である。ウエーブドベルト層15を構成するコード20は、その振幅をH、波長をLとしたとき、(H/L)×100の値は例えば6.6である。
また、トレッド部16の陸部17には複数本のサイプ18が形成され、このサイプ18がタイヤ幅方向に対して0°±5°の範囲内の角度θをなして延びている。
このように、請求項1に記載の発明では、ベルト層がウエーブドベルト層であり、サイプがタイヤ幅方向に対して0°±5°の範囲内の角度をなして延びている。
これにより、サイプ全体がほぼ同時に接地面に踏み込むことになり、踏み込み時のサイプ底の歪の集中を分散化させることができる。従って、トレッド端Tの近傍はもとより、センターリブであっても、サイプ底からのクラックの発生を充分に抑えることができる。また、プライステアを大幅に小さくすることができる。
ここで、トレッド端とは、空気入りタイヤをJATMA YEAR BOOK(2002年度版、日本自動車タイヤ協会規格)に規定されている標準リムに装着し、JATMA YEAR BOOKでの適用サイズ・プライレーティングにおける最大負荷能力(内圧−負荷能力対応表の太字荷重)に対応する空気圧(最大空気圧)の100%を内圧として充填し、最大負荷能力を負荷したときのタイヤ幅方向最外の接地部分を指す。なお、使用地又は製造地においてTRA規格、ETRTO規格が適用される場合は各々の規格に従う。
<試験例>
本発明の効果を確かめるために、本発明者は、上記実施形態に係る空気入りラジアルタイヤ10の一例(以下、実施例のタイヤという)、及び、従来の空気入りタイヤの一例(以下、従来例のタイヤという)を用意し、性能評価を行った。
従来例のタイヤは、上記の角度θが15°のタイヤである(図6参照)。実施例のタイヤは、角度θが0°のタイヤである(図2参照)。
本試験例では、タイヤサイズは何れもE315/70R20であり、また、適用リムサイズは何れも8.50Z−20である。また、内圧については何れも1050kPaにして試験を行った。
本試験例では、両タイヤについて、ドラム上で4500kgfの荷重を負荷し、スリップアングルが0の状態で30km/hの速度で正転及び逆転させて横力を測定し、その差の1/2をプライステアとした。
また、本試験例では、両タイヤについて、荷重4500kgf、速度60km/hの条件で10万km走行させ、サイプ底に発生したクラック数を測定して比較した。
そして、性能評価を行うにあたり、従来例のタイヤにおける評価を指数100とし、実施例のタイヤについては相対評価となる指数を算出した。評価結果を表1に示す。指数が小さいほど性能が良好であることを示す。
Figure 2006273124
表1から判るように、実施例のタイヤは、従来例のタイヤに比べ、プライステア及びサイプ底の耐クラック性の両性能とも著しく良好であるという結果になった。
以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、上記実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲が上記実施形態に限定されないことは言うまでもない。
本発明の一実施形態に係る空気入りタイヤのタイヤ径方向断面図である。 本発明の一実施形態に係る空気入りタイヤの構成を示す平面断面図である。 タイヤ走行式車両のタイヤと路面との関係を示す模式的な正面図である。 タイヤ走行式車両の台車が進行することを示す平面図である。 従来の空気入りタイヤのタイヤ径方向断面図である。 従来の空気入りタイヤの構成を示す平面断面図である。
符号の説明
10 空気入りタイヤ
12 ビードコア
13 主溝
14 カーカス
15 ウエーブドベルト層
16 トレッド部
17 陸部
18 サイプ
20 コード
80 コード
81 空気入りタイヤ
82 カーカス
83 ビードコア
85 傾斜ベルト層
86 トレッド部
88 サイプ

Claims (1)

  1. 一対のビードコア間にトロイド状に跨るカーカスと、前記カーカスのタイヤ径方向外側に配置される複数枚のベルト層と、前記ベルト層のタイヤ径方向外側に配置され、タイヤ周方向に沿って延びる少なくとも2本の主溝によって区画された陸部を備えるトレッド部と、を有する空気入りタイヤにおいて、
    前記ベルト層は、タイヤ周方向に沿って蛇行して延びる複数本のコードからなるウェーブドベルト層であり、
    前記トレッド部の前記陸部には複数本のサイプが形成され、該サイプがタイヤ幅方向に対して0°±5°の範囲内の角度をなして延びている、ことを特徴とする空気入りタイヤ。
JP2005095504A 2005-03-29 2005-03-29 空気入りタイヤ Withdrawn JP2006273124A (ja)

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Cited By (1)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
CN108367615A (zh) * 2015-12-16 2018-08-03 米其林集团总公司 具有改进的磨损和滚动阻力性能的轮胎

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