JP2006136584A - グリル - Google Patents

Abstract

【課題】アフターバーナの失火も速やかに検出することを目的とする。
【解決手段】本発明の実施例１としてのグリル５では、アフターバーナ９用の熱電対２７ｙの第３の導体３４の長さや太さを調理バーナ８用の熱電対２７ｘの第３の導体３４に対して変化させることにより、抵抗を増加させてアフター熱電対２７ｙの第２接続点３６での逆起電力を調理熱電対２７ｘに比べて大きく設定している。これによって、調理バーナ８の排気通路に設けられているため失火時に温度が下がりにくいアフターバーナ部においても、熱起電力を失火検知レベルまで速やかに低下させることができ、すばやく燃料ガスの供給を遮断することができる。
【選択図】図１

Description

本発明は、被調理物から発生した煙を浄化するアフターバーナを備えたグリルに関する。

従来から、被調理物から発生した煙を、排気通路に設けたアフターバーナにより浄化して無臭無煙化するグリルが知られている（特許文献１）。こうした無臭無煙化グリルでは、調理バーナと同時にアフターバーナが燃焼し、加熱調理中は常にアフターバーナにより煙を浄化する。
上述したグリルのようなガス燃焼器具では、炎の立ち消えが生じた際に燃料ガスの供給を遮断して生ガスの放出を防止する安全装置が備えられる。具体的には、調理バーナやアフターバーナの近傍に設置した熱電対から発生する熱起電力が所定値以上となった時に着火ありとしてマグネット安全弁の電磁コイルに通電して吸着保持し、所定値以下の時には失火したとして通電を停止してガス通路を遮断する構成である。

また、最近では、上述したような安全装置の熱電対として、バーナの燃焼による加熱によって熱起電力を発生する主起電部とは別に、この主起電部とは逆方向の熱起電力を発生する逆起電部を備えた、いわゆる逆起電力型熱電対を用いたものが知られている。このような逆起電力型熱電対は、バーナの消火時における主起電部と逆起電部の熱起電力の和が速やかに低下する。さらに、定常状態における合成起電力も小さくなるため、失火時には合成起電力が早く失火検知レベルを下まわりバーナへの燃料供給路をすばやく遮断することができる（例えば、特許文献２参照）。
特許第２６１２８２６号公報 特開２００３−２７９０３８号公報

しかしながら、上述した無臭無煙化グリルでは、アフターバーナは排気通路に設けられるため、炎の立ち消えが生じても、調理バーナからの排気熱によってアフターバーナ用の熱電対が加熱され続けてしまうという問題がある。このため、アフターバーナ用の熱電対として調理バーナ用の熱電対と同じ逆起電力型熱電対を使用しても、熱起電力を失火検知レベルまで落とすことができなかった。
本発明のグリルは上記課題を解決し、アフターバーナの失火も速やかに検出することを目的とする。

上記課題を解決する本発明の請求項１記載のグリルは、
グリル庫内の被調理物を加熱する調理バーナと、
被調理物から発生した煙の排気通路に設けられ煙の浄化を行うアフターバーナと、
上記調理バーナの燃焼状態により熱起電力が変化する調理バーナ熱電対と、
上記アフターバーナの燃焼状態により熱起電力が変化するアフターバーナ熱電対と、
上記調理バーナ熱電対からの起電力により、上記調理バーナの失火を検出する調理バーナ失火検出手段と、
上記アフターバーナ熱電対からの起電力により、上記アフターバーナの失火を検出するアフターバーナ失火検出手段と
を備え、
上記調理バーナ熱電対及び上記アフターバーナ熱電対が、それぞれ上記調理バーナ又は上記アフターバーナの燃焼によって起電力を発生する主起電部と、該主起電部とは逆方向の起電力を発生する逆起電部とを有した逆起電力型熱電対であるグリルにおいて、
上記アフターバーナ熱電対における主起電部で発生する起電力に対する逆起電部で発生する逆起電力の割合を、上記調理バーナ熱電対における主起電部で発生する起電力に対する逆起電部で発生する逆起電力の割合よりも大きくしたことを要旨とする。

上記構成を有する本発明の請求項１記載のグリルでは、調理バーナ失火検出手段が調理バーナ熱電対の熱起電力の低下により調理バーナの失火を検出し、アフターバーナ失火検出手段がアフターバーナ熱電対の熱起電力の低下によりアフターバーナの失火を検出する。そして、熱起電力の速やかな低下をはかるために、調理バーナ熱電対及びアフターバーナ熱電対としてともに逆起電力型の熱電対を用いている。
さらに、アフターバーナ熱電対で発生する逆起電力の割合を調理バーナ熱電対で発生する逆起電力の割合よりも大きく設定することにより、アフターバーナ熱電対の熱起電力の和（合成起電力）をより一層すみやかに低下させることができる。また、定常状態における合成起電力も低めに抑えることができる。この結果、調理バーナの排気通路に設けられているため失火時に温度が下がりにくいアフターバーナ部においても、熱起電力が失火検知レベルまですみやかに低下し、確実に失火を検出することができる。

以上説明した本発明の構成・作用を一層明らかにするために、以下本発明のグリルの好適な実施例について説明する。

図１は、一実施例としてのガスグリルを搭載したガスビルトインコンロの概略斜視図であり、図２は、ガスグリルの側断面概略構成図である。
図１に示すビルトインコンロ１は、キッチンカウンターに組み込まれるもので、トッププレート２の左右の開口からコンロバーナ３を臨ませた二組のコンロ部４と、本体の中央に設けられるグリル５とを備える。
本体正面には、魚等の被調理物Ｆを出し入れするグリル扉６を中央に備え、更にその両側には、二組のコンロ部４をそれぞれ点火／消火操作するための点消火ボタン７と、グリル５の調理バーナ８及び後述するアフターバーナ９を同時に点火／消火するための点消火ボタン１０と、グリル５の燃焼時間タイマの設定及び表示を行うとともにグリル５の失火エラー表示を行うグリル表示部１１とを備える。

グリル５は、図２に示すように、被調理物Ｆを収納して燃焼空間を形成するグリル庫１２と、グリル庫１２の上方左右両側に設けられ被調理物Ｆを上方から加熱する上バーナ８ａと、グリル庫１２の下方左右両側に設けられ被調理物Ｆを下方から加熱する下バーナ８ｂと、グリル庫１２後方左右両側で上バーナ８ａと下バーナ８ｂとの火移りを行う火移りバーナ８ｃと、グリル庫１２の中段で被調理物Ｆを載置する焼網１３と、焼網１３を支持するとともに被調理物Ｆから落下する油汁を受ける汁受皿１４と、グリル扉６の下部で汁受皿１４を連結したグリル取手１５とを備える。上バーナ８ａと下バーナ８ｂと火移りバーナ８ｃとが本発明における調理バーナに相当する。
以下の説明において、上下、左右、火移りバーナを区別しないときは単に調理バーナ８と呼び、左右を区別するときはその符号の末尾にＬまたはＲを付加する。

グリル庫１２の後方には、グリル庫１２背面１２ａの下部で連通し排気を器具外に排出するための排気ダクト１６が設けられる。この排気ダクト１６は、グリル庫１２の背部で縦方向に形成される縦ダクト１６ａと、縦ダクト１６ａの上端から後方に上向き傾斜した傾斜ダクト１６ｂを備え、その後端に排気口１７が形成される。傾斜ダクト１６ｂの上傾斜面１８には、燃焼面をダクト内に向けた表面燃焼式のアフターバーナ９が設けられる。このアフターバーナ９は、被調理物Ｆから発生した煙を焼き切り消失させ無臭無煙化（煙の浄化）を図るものである。
排気口１７は、トッププレート２に形成された排気開口１９に臨んで設けられると共に、その内部に触媒フィルタ２０が装着される。この触媒フィルタ２０は、複数の開口を形成した耐熱性のセラミック板に白金などの酸化触媒を担持させたもので、排気口１７の通路全体を覆うように設けられ、排気上流側近傍に設けられたアフターバーナ９により加熱されて活性化し、煙が触媒フィルタ２０を通過する時に煙を酸化して無臭無煙化を図るものである。
尚、図中において符号２１は、トッププレート２の排気開口１９に装着され、ゴミ等の侵入を防止する排気キャップである。

次に、グリル５の点火／消火を司る構成について図３を用いて説明する。
器具内に配設されるガス配管は、その上流側からマグネット安全弁２２、主弁２３が設けられ、その下流側では左調理バーナ８Ｌ、右調理バーナ８Ｒ、アフターバーナ９へのガス供給路に分岐される。従って、マグネット安全弁２２と主弁２３とが開弁すると調理バーナ８とアフターバーナ９とへ同時に燃料ガスが供給される構成である。
マグネット安全弁２２と主弁２３とは、周知のプッシュプッシュ機構により開閉されるもので、点消火ボタン１０の押し操作により両弁が機械的に押されて開弁し、点消火ボタン１０から手を離すことにより主弁２３が開弁位置に係止されるとともにマグネット安全弁２２が閉弁可能状態に置かれるものの電磁コイル２４への通電により開弁状態が維持され、消火時には、点消火ボタン１０を再度押し操作して手を離すことにより主弁２３の開弁係止が解除されて主弁２３が閉弁するように構成される。
また、プッシュプッシュ機構の進退動を利用して、点消火ボタン１０が押し操作されている時のみＯＮするコックスイッチ２５が設けられる。

左右の下バーナ８ｂＬ、８ｂＲには燃料ガスに火花放電を行って点火する調理点火器２６ｘＬ、２６ｘＲを、左右の上バーナ８ａＬ、８ａＲには調理バーナ８の炎により直接加熱され炎の有無を検出する調理熱電対２７ｘＬ、２７ｘＲとを備え、アフターバーナ９にも同様の点火器２６ｙ（以下、アフター点火器２６ｙと呼ぶ）と熱電対２７ｙ（以下、アフター熱電対２７ｙと呼ぶ）とを備える。
ここで、熱電対２７の構成について説明する。熱電対２７は、バーナ８、９の燃焼による加熱によって熱起電力を発生する主起電部Ａと、この主起電部Ａとは逆向きの熱起電力を発生する逆起電部Ｂとを備えた逆起電力型熱電対である。尚、調理バーナ８用及びアフターバーナ９用を区別しない場合は、単に熱電対２７と呼び、区別する場合には符号の末尾にそれぞれｘまたはｙを付加する。
熱電対２７は、図４に示すように、先端にいくにつれて細くなる筒状の第１の導体３２（例えば、インコネル）の中に、異種金属でできた棒状の第２の導体３３（例えば、コンスタンタン）を挿入するとともに、両者の先端を接続して第１接続点３５が形成される。棒状の第２の導体３３の他端には、さらにもう一つの異種金属でできた棒状の第３の導体３４（例えば、クロメル）が接続され、第２接続点３６が形成される。第２の導体３３と第３の導体３４とはガラスチューブ４０で被覆される。

また、筒状の第１の導体３２は筒状の真鍮製の電極ホルダー３７の先端に固着され、この電極ホルダー３７内を第２の導体３３と第３の導体３４とが挿通する構成である。そして、この電極ホルダー３７の外側にリード線３８が接続され、もう一方のリード線３９は電極ホルダー３７の内部で第３の導体３４に接続される。
熱電対２７は、第１接続点３５が先端部となり、検出対象となるバーナ８、９の炎にて直接加熱される位置に配置され、第２接続点３６がバーナ８、９の炎から離れた位置に配置される。そして、第２接続点３６で発生する熱起電力が第１接続点３５で発生する熱起電力に対して逆極性となり、しかも第２接続点３６の熱起電力は第１接続点３５よりも小さくなるように構成される。従って、第１接続点３５が、バーナ８、９の燃焼によって熱起電力を発生する主起電部Ａとなり、第２接続点３６が主起電部Ａとは逆方向の起電力を発生する逆起電部Ｂとなる。

次に、熱電対２７の特性について説明する。
バーナ８、９の燃焼中には、第１接続点３５はバーナ８、９の炎によって直接加熱されるので非常に高温となるが、第２接続点３６はそれに比べてかなり低い温度となるため、第１接続点３５で発生する熱起電力は、第２接続点３６で発生する熱起電力に対して充分大きなものとなる。これに対して、バーナ８、９が消火すると、バーナ８、９の炎によって直接加熱されていた第１接続点３５の温度は急激に低下するため、第２接続点３６の温度との差が少なくなり、熱電対２７全体としての合成起電力の内、第２接続点３６での逆起電力の割合が大きくなり、合成起電力は第１接続点３５のみでの起電力と比べて急激に低下する。このようにして、バーナ８、９の消火時に熱電対２９の起電力の低下が早められる。
更に、本発明では、アフターバーナ９用の熱電対２７ｙの第３の導体３４の長さや太さを調理バーナ８用の熱電対２７ｘの第３の導体３４に対して相違させる。
例えば、アフターバーナ９用の第３の導体３４を調理バーナ８用の第３の導体３４より長くしたり（調理バーナ８用：直径１．６ｍｍ×長さ１７ｍｍに対して、アフターバーナ９用：直径１．６ｍｍ×長さ３４ｍｍ）、アフターバーナ９用の第３の導体３４を調理バーナ８用の第３の導体３４より細くする（調理バーナ８用：直径１．６ｍｍ×長さ１７ｍｍに対して、アフターバーナ９用：直径１．２ｍｍ×長さ１７ｍｍ）。つまり、アフターバーナ９用の第３の導体３４の電気抵抗を増加させて第２接続点３６での逆起電力を調理バーナ８用の熱電対２７ｘに比べて大きくしている。
また、第３の導体３４を長くしたり線径を細くしたりすると、電気抵抗が大きくなるだけでなく、アフターバーナ９の失火時に第３の導体３４の第２の導体３３との接続側の温度がリード線３９との接続側の温度に比べて大きく変化（低下）する。このため、逆起電力が一層大きくなり、合成熱起電力がすばやく低下する。

器体本体内には、グリル５の点火／消火を制御するコントローラ２８が設けられる。
このコントローラ２８には、上述した点火器２６、熱電対２７、マグネット安全弁２２の電磁コイル２４、コックスイッチ２５が接続されるとともに、器体前面パネルに設けたグリル表示部１１が接続される。
また、熱電対２７から発生する熱起電力が所定値以上になった時に着火ありと判断してマグネット安全弁２２の電磁コイル２４に通電し、所定値以下の時には失火（不着火及び途中失火）したと判断して通電を停止する駆動回路を備える。
更に、熱電対２７により着火ありと検出されると同時に初期調理時間からのカウントダウンを開始する調理時間タイマを備える。

グリル表示部１１は、二つの７セグメントＬＥＤからなる表示パネル２９と、＋スイッチ３０及び−スイッチ３１とから構成される。そして、熱電対２７により着火ありと検出されると同時に表示パネル２９に初期調理時間を表示し、その後時間経過に応じた調理時間タイマの残り時間（分）を表示する。また、＋スイッチ３０、−スイッチ３１により調理時間を分単位で調節することができる。

次に、このグリル５の煙浄化メカニズムについて説明する。
使用者の点火操作によりグリル庫１２内の調理バーナ８が燃焼を開始すると、燃焼により発生する高温排気がグリル庫１２内に充満し被調理物Ｆを加熱する。この燃焼排気は、被調理物Ｆを加熱したのち排気ダクト１６に溢れてグリル庫１２から排出されるが、このとき、被調理物Ｆから発生した煙も排気と一緒に排気ダクト１６に流れる。
アフターバーナ９は、この排気中に含まれる煙や臭い成分を焼いて消失させるとともに、触媒フィルタ２０を加熱して活性化しその浄化機能を高める。
排気ダクト１６を流れる排気中に含まれる煙や臭い成分は、アフターバーナ９の火炎に接触してほとんど消失するが、完全には消失しきれない場合が有る。そこで、残りの煙や臭い成分を触媒フィルタ２０に通過させて酸化することにより無臭無煙化が実現される。

次に、本実施例のグリル５のコントローラ３０により実行される制御動作について図５のフローチャートを用いて説明する。
点消火ボタン１０を押すと、主弁２３、マグネット安全弁２２が機械的に押し開かれて調理バーナ８及びアフターバーナ９に燃料ガスが流れ、同時に点火器２６ｘ、２６ｙがスパークして燃焼を開始する（Ｓ１）。この燃焼熱により調理熱電対２７ｘ及びアフター熱電対２７ｙが加熱されて熱起電力を発生する。その出力電圧Ｖ（調理熱電対２７の出力電圧はＶ１、アフター熱電対２９の出力電圧はＶ２とする）を読み込み、それぞれの出力電圧Ｖが予め設定された設定電圧Ｖｓ（例えば、２ｍＶ）より大きいか否かを判断する（Ｓ２）。尚、調理熱電対２７ｘでは、左右の調理バーナ８Ｌ、８Ｒにそれぞれ左調理熱電対２７ｘＬ、右調理熱電対２７ｘＲとして設けられており、それぞれの熱起電力を別々に検出している。そして、どちらか一方の熱起電力でも設定電圧Ｖｓに達していなければ、以下の制御ではＶ１＜Ｖｓの処理を行い、両方の熱起電力がＶｓに達してはじめてＶ１＞Ｖｓの処理を行う。
点火開始直後では、熱電対２７ｘ、２７ｙの加熱遅れのためＶ＜Ｖｓとなるが（Ｓ２：ＮＯ）、燃焼熱により熱電対２７ｘ、２７ｙが加熱されてＶ＞Ｖｓとなると（Ｓ２：ＹＥＳ）、電磁コイル２４への通電を開始する（Ｓ３）とともに、表示パネル３１に調理時間タイマの初期時間９分を表示しタイマのカウントダウンを開始する（Ｓ４）。
そして、使用者が点消火ボタン１０から手を離すことで点火器２６ｘ、２６ｙを停止し、マグネット安全弁２２の吸着開弁保持により燃焼継続される。

また、Ｖ１＜Ｖｓ又はＶ２＜Ｖｓの場合は（Ｓ２：ＮＯ）、バーナへの着火なしとみなし、点火操作が続行されているか否かを確認するためコックスイッチ２５がＯＦＦか否かを判断し（Ｓ５、Ｓ６）、コックスイッチ２５がＯＦＦの場合（Ｓ５：ＹＥＳ、Ｓ６：ＹＥＳ）点火操作終了とみなし、表示パネル３１に点火不良エラーであることを示す「１１」を表示（Ｓ７、Ｓ８）して操作を終了する。コックスイッチ２５がＯＮの場合（Ｓ５：ＮＯ、Ｓ６：ＮＯ）点火操作継続中とみなし、ステップ２に戻って熱起電力Ｖの確認を行う。
ここで、ステップ２でＶ１＞Ｖｓとはなったものの、Ｖ２＜Ｖｓのままだった場合、すなわちアフター熱電対２９の方で先に失火を検知した場合（Ｓ２：Ｖ２＜Ｖｓ）には、点火不良がアフターバーナ９の方で起こったと判断して、その旨を知らせるために、ステップ８で点火不良を示すエラーコードである「１１」とエラー部位（アフターバーナ９）を示す部位コードである「Ａ５」を表示パネル２９に１秒間隔で交互に表示する（図６）。
また、逆に、ステップ２でＶ２＞Ｖｓとはなったものの、Ｖ１＜Ｖｓのままだった場合（Ｓ２：Ｖ１＜Ｖｓ）、すなわち調理熱電対２７ｘの方で先に失火を検知した場合には、点火不良が調理バーナ８の方で起こったと判断して、その旨を知らせるために、ステップ５で点火不良を示す「１１」とエラー部位（調理バーナ８）を示す「０５」を表示パネル３１に１秒間隔で交互に表示する。
従って、調理バーナ８とアフターバーナ９のどちらか一方が失火しても両方とも同時に消火するために、どちらのバーナで異常が生じているのかが分かり難い本実施例のようなグリルであっても、どちらのバーナで点火不良が生じたのか一目で分かる。

次に、バーナ８、９に着火されてから調理が終了するまでの間、熱電対２７ｘ、２７ｙの熱起電力Ｖが設定電圧Ｖｓより大きいか否かを監視し（Ｓ９）、Ｖ１＜Ｖｓ又はＶ２＜Ｖｓの場合は（Ｓ９：ＮＯ）、途中失火が生じたとみなして電磁コイル２４への通電を停止し（Ｓ１０、Ｓ１１）、表示パネル３１に途中失火エラーであることを示す「１０」を表示（Ｓ１２、Ｓ１３）して操作を終了する。
ここで、ステップ９でＶ２＜Ｖｓの方を先に検知した場合（Ｓ９：Ｖ２＜Ｖｓ）は、アフターバーナ９の方で途中失火が起こっていると判断して、その旨を知らせるために、ステップ１３で途中失火不良を示す「１０」とエラー部位（アフターバーナ９）を示す「Ａ５」を表示パネル３１に１秒間隔で交互に表示する。
また、逆に、ステップ９でＶ１＜Ｖｓの方を先に検知した場合（Ｓ９：Ｖ１＜Ｖｓ）は、調理バーナ８の方で途中失火が起こっていると判断して、その旨を知らせるために、ステップ１２で点火不良を示す「１０」とエラー部位（調理バーナ８）を示す「Ａ５」を表示パネル３１に１秒間隔で交互に表示する。
従って、調理バーナ８とアフターバーナ９のどちらか一方が失火しても両方とも同時に消火するために、どちらのバーナで異常が生じているのかが分かり難い本実施例のようなグリルであっても、どちらのバーナで点火不良が生じたのか一目で分かる。
Ｖ１とＶ２がともにＶｓよりも大きいの場合は（Ｓ９：ＹＥＳ）、燃焼が継続されているとみなし、調理終了時間に達したか否かを判断する（Ｓ１４）。調理時間に達した場合（Ｓ１４：ＹＥＳ）は、電磁コイル２４への通電を停止しマグネット安全弁２２を閉じる（Ｓ１５）。
最後は、使用者が点消火ボタン１０を再度押して主弁２３を閉じて操作を終了する。

アフターバーナ９への点火からの経過時間Ｔに対するアフター熱電対２７ｙからの起電力Ｖの推移は、図７に示すグラフの様になる。尚、点線で表わした曲線Ｌ１は調理熱電対２７ｘと同じ熱電対を用いた場合の特性であり、実線で表わした曲線Ｌ２は本実施例で使用したアフター熱電対２７ｙ（調理熱電対２７ｘよりも逆起電力を大きく設定したもの）での特性である。
アフターバーナ９は排気通路に設けられているので、途中失火しても調理バーナ８からの排気によってアフター熱電対２７ｙが加熱され続けてしまうため、アフターバーナ９用の熱電対２７ｙとして調理バーナ８用の熱電対（調理熱電対２７ｘ）と同じ熱電対を用いると、図７に示すように、起電力が失火検知レベルＶｓ（例えば、２ｍＶ）まで低下せず、ステップ９で途中失火を検出できないという問題がある。
これに対して、本実施例では、アフター熱電対２７ｙの第３の導体３４を長くしたり細くして電気抵抗値を大きくすることにより、アフター熱電対２７ｙで発生する逆起電力の割合を調理熱電対２７ｘで発生する逆起電力の割合よりも大きく設定しているため、図７に示すように、熱起電力の和（合成起電力）をより一層すみやかに低下させ、すばやく失火検知レベルＶｓ以下にすることができる。

以上説明したように本実施例のグリル５によれば、アフター熱電対２７ｙの逆起電力を大きく設定することによって、調理バーナ８の排気通路に設けられているため失火時に温度が下がりにくいアフターバーナ部においても、熱起電力を失火検知レベルまで速やかに低下させることができ、すばやく燃料ガスの供給を遮断することができる。
また、調理熱電対２７ｘ又はアフター熱電対２７ｙのいずれか一方又は両方からの出力電圧が所定の起電力以下になった場合、すなわち調理バーナ８又はアフターバーナ９の内どちらか一方からでも失火が検出されると、一つのマグネット安全弁２２により両方のバーナ８、９へのガス流路を閉じて同時に消火する。従って、調理バーナ８用とアフターバーナ９用との二つのマグネット安全弁を別個に設ける必要がなく、一つの安全弁で兼用できるので製造コストを低減できる。

更に本実施形態のグリルでは、調理熱電対２７ｘが先に失火を検出すると表示パネル２９に調理バーナ８の失火エラー（点火不良または途中失火）を表示し、逆に、アフター熱電対２７ｙが先に失火を検出すると表示パネル２９にアフターバーナ９の失火エラー（点火不良または途中失火）を表示する。このため、調理バーナ８とアフターバーナ９のいずれか一方で故障が生じた際に、一つのマグネット安全弁２２で両方のバーナ８、９へのガス燃料の供給を遮断して同時に消火するグリルにおいても、どちらが故障したか一目で分かる。
この結果、サービスマンが修理をする際に、故障しているバーナの特定作業が不要となり、修理作業を短時間で的確に終える事が可能となる。
特に、アフターバーナ９は、器具の外側から全く見ることができない位置（排気ダクト１６内）に設けられているため、本実施例のように区別してエラー表示を行うことは有効となる。
上述したように本実施例では、失火不良が生じた際の安全対策として、燃料ガス遮断は一つのマグネット安全弁２２で同時に行いエラー表示は部位によって区別して行うことで、製造コストを抑えたまま修理を適切に行うことができる。
また、共通の表示器（グリル表示部１１）を使って、失火異常を生じたバーナを特定してその旨を表示しているため、わざわざ調理バーナ８用の失火異常表示器とアフターバーナ９用の失火異常表示器とを別個に設ける必要がなく製造コストの上昇を抑制できる。さらに、この失火異常を表示するための表示器（グリル表示部１１）は、グリルタイマの表示器としても兼用しているため、より一層製造コストの上昇を抑制できる。

以上本発明の実施例について説明したが、本発明はこうした実施例に何等限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々なる態様で実施し得ることは勿論である。
例えば、本実施例では、第１の導体３２、第２の導体３３、第３の導体３４の材料として、それぞれインコネル、コンスタンタン、クロメルを用いているが、これらに限定されるものではなく、第１接続点３５と第２接続点３６とで発生する熱起電力が逆極性となるような材料の組み合わせならばよい。
また、本実施例では、太さは同じままでアフターバーナ９用の熱電対２７ｙの第３の導体３４の方を調理バーナ８の方よりも長くしたり、長さは同じままアフターバーナ９用の方を細くすることによって、アフターバーナ９用の第３の導体３４の抵抗を大きくしているがこれに限ったものではない。例えば、アフターバーナ９用の方を長くかつ細くしても良いし、アフターバーナ９用の方を太くしてもそれ以上の割合で長くすることより電気抵抗値が大きくなるならば構わないし、アフターバーナ９用の方を短くしてもそれ以上の割合で細くすることにより電気抵抗値が大きくなるならば構わない。

また、調理バーナ８やアフターバーナ９の燃焼方式や配置等は任意に変更できるもののであり、また、触媒フィルタ２０は必ずしも設けなくてもよい。
また、本実施例では、着火が正常に行われなかった点火不良及び炎が途中で消えてしまう途中失火の両方の場合において、バーナ８、９の失火を検出して表示するようにしているが、どちらか一方の場合においてのみ行うようにしても構わない。

本発明は、ガステーブルコンロやガスビルトインコンロなどのグリルを組み込んだガス器具だけでなく、魚焼器のようにグリル単体の調理器にも適用できる。

実施例１としてのガスグリルを搭載したビルトインコンロの概略構成図である。 実施例１としてのがすガスグリルの側断面概略構成図である。 実施例１としてのガスグリルのシステム構成図である。 実施例１としての熱電対の断面図である。 実施例１としてのエラー表示制御を表わすフローチャートである。 点火不良エラー（アフターバーナ）の表示形態を示す説明図である。 点火開始からの経過時間とアフター熱電対の起電力との関係を示すグラフである。

符号の説明

５ グリル
８ 調理バーナ
９ アフターバーナ
１２ グリル庫
１６ 排気ダクト
２２ マグネット安全弁
２７ｘ 調理熱電対
２７ｙ アフター熱電対
２８ コントローラ
３２ 第１の導体
３３ 第２の導体
３４ 第３の導体
３５ 第１接続点
３６ 第２接続点
Ａ 主起電部
Ｂ 逆起電部

Claims (1)

1. グリル庫内の被調理物を加熱する調理バーナと、
   被調理物から発生した煙の排気通路に設けられ煙の浄化を行うアフターバーナと、
   上記調理バーナの燃焼状態により熱起電力が変化する調理バーナ熱電対と、
   上記アフターバーナの燃焼状態により熱起電力が変化するアフターバーナ熱電対と、
   上記調理バーナ熱電対からの起電力により、上記調理バーナの失火を検出する調理バーナ失火検出手段と、
   上記アフターバーナ熱電対からの起電力により、上記アフターバーナの失火を検出するアフターバーナ失火検出手段と
   を備え、
   上記調理バーナ熱電対及び上記アフターバーナ熱電対が、それぞれ上記調理バーナ又は上記アフターバーナの燃焼によって起電力を発生する主起電部と、該主起電部とは逆方向の起電力を発生する逆起電部とを有した逆起電力型熱電対であるグリルにおいて、
   上記アフターバーナ熱電対における主起電部で発生する起電力に対する逆起電部で発生する逆起電力の割合を、上記調理バーナ熱電対における主起電部で発生する起電力に対する逆起電部で発生する逆起電力の割合よりも大きくしたことを特徴とするグリル。

Images