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JP2006056647A - リフトトラック - Google Patents

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Abstract

【課題】旋回に要する力の軽減化、ロードホイールに加わるストレスの軽減化、およびロードホイールと床面との摩擦音の抑制を図ることが可能なリフトトラックを提供する。
【解決手段】車体の前方に延設された一対のストラドルレッグ2の先端部に一対の側板15、16が固定され、かつ該一対の側板15、16に端板17が架かるように固定されることにより枠14が形成されたリフトトラックにおいて、前後一対のロードホイール5の中心M1、M2が車体の左右方向へずれるように、各ロードホイール5をそれぞれ軸6を介して回転可能に枠14内に取り付ける。
【選択図】 図3

Description

本発明は、例えば3方向フォークを備えたラックフォークのようなリフトトラックのロードホイールの取付構造に関するものである。
従来から、例えば下記の特許文献1、2に記載されているような、左右および前方の荷役を行うことが可能な3方向フォークを備えたリフトトラックがある。この種のリフトトラックを一般に、3方向ラックフォークリフトまたは3方向スタッキングトラックという。このリフトトラックの車体の底部には、ドライブタイヤとキャスタタイヤとが設けられている。また、車体の下部両側から前方に向けて一対のストラドルレッグが延設され、各ストラドルレッグの先端には、ロードホイールが軸を介して回転可能に取り付けられている。車体の前方には、左右一対のマストが立設され、当該マストにリフトブラケットが昇降可能に支持され、当該リフトブラケットにシフトブラケットが車体の左右方向にシフト(水平移動)可能に支持されている。シフトブラケットの先端部には、荷物を荷役するための一対のフォークが車体の左右へ180°旋回可能に支持されている。
上記のような構成において、ドライブタイヤを回転させて、当該ドライブタイヤとキャスタタイヤとロードホイールとを床上で転動させることにより、リフトトラックは前後方向へ走行する。また、ドライブタイヤを回転させながら、当該ドライブタイヤの向きを変えることにより、リフトトラックは左右方向へ旋回する。荷役を行う時は、リフトトラックを並列設置された格納棚間の通路へ走行させて行って、所定の位置に停止させた後、シフトブラケットをシフトさせかつフォークを旋回させることにより、フォークを片側の格納棚に対向させる。なお、フォーク上に既に荷物を載せている場合は、リフトトラックを通路へ進入させる前に、シフトブラケットをシフトさせかつフォークを旋回させることにより、フォークを片側の格納棚に対向させておく。そして、リフトブラケットをマストに沿って昇降させて、フォークを格納棚の所定の格納空間に対向させた後、シフトブラケットをシフトさせることにより、フォークを当該格納空間に挿入し、フォーク上に載せている荷物を当該格納空間内に荷置きして搬入したり、当該格納空間内に格納されている荷物をフォークで荷取って搬出したりする。
このように格納空間内に対してフォークで荷物を荷置きまたは荷取りする際、リフトトラックの車体重量と荷物の重量の3分の2程度が片方のストラドルレッグの先端に取り付けられたロードホイールにかかる。このため、ある程度大きな重量がかかっても荷物を安定に荷取りまたは荷置きできるように、従来は、図11〜図13に示すように、各ストラドルレッグ52の先端に2輪のロードホイール55を一対の軸56と一対のキャリアプレート57とによって前後に連ねて取り付ける構造を採用していた(特許文献1、2参照)。
上記のような取付構造では、ドライブタイヤ53の向きを変えて、リフトトラック50を旋回させるときの車体51の旋回中心は、図11に示すように前後のロードホイール55の中間を通る軸(以下、旋回軸という。)CL上に位置する。例えば図11に示すように、リフトトラック50が右方向へ旋回する場合は、車体51の旋回中心は右側のロードホイール55近傍の旋回軸CL上に位置する。また、図12に示すように各ロードホイール55の中心M1、M2を結んだ直線MLが旋回軸CLと直交する。さらに、旋回する際、旋回側(図11では右側)の2輪のロードホイール55が、車体51の旋回側への横倒れを防止する突っ張りとして機能する。詳しくは、図13に示すように、車体51の右側のロードホイール55の中心M1、M2を結んだ直線MLと旋回軸CLとの交点Tと、ドライブタイヤ53の中心M3(図11に図示)とを結んだ直線RLよりも車体51の外側にある2輪のロードホイール55の部分(斜線で示す部分)がそれぞれ突っ張りとして機能する。
特開2000−7294号公報 特開2004−35231号公報
しかしながら、従来の取付構造のように各ロードホイール55の中心M1、M2を結んだ直線MLが旋回軸CLと直交すると、例えば図11に示すようにリフトトラック50が右方向へ旋回する際に、図12に示すように車体51の旋回中心Qが直線MLと旋回軸CLとの交点Tに位置する場合には、前側のロードホイール55が矢印で示すように右方向へ横滑りしかつ後側のロードホイール55が矢印で示すように左方向へ横滑りしながら旋回して行く。このため、旋回を完了するまでに大きな力(ドライブタイヤ53の回転力)が必要となり、リフトトラック50の電力の消耗が激しくなる等の弊害を招く。また、各ロードホイール55に大きなせん断のストレスが加わり、ロードホイール55や軸56等の取付部品の寿命が短くなる。さらに、ロードホイール55と床面との摩擦音が大きくなり、ユーザにとって耳障りで不快な音が発生する。
本発明は、上記問題点を解決するものであって、その課題とするところは、旋回に要する力の軽減化、ロードホイールに加わるストレスの軽減化、およびロードホイールと床面との摩擦音の抑制を図ることが可能なリフトトラックを提供することにある。
本発明では、車体の下部両側から前方に一対のストラドルレッグが延設され、各ストラドルレッグの先端部に一対の側板が固定されかつ該一対の側板に端板が架かるように固定されることにより枠が形成され、枠内に前後一対のロードホイールがそれぞれ軸を介して回転可能に取り付けられるリフトトラックにおいて、各ロードホイールの中心が車体の左右方向へずれるように、各ロードホイールを枠内に取り付ける。
上記のように各ロードホイールの中心を車体の左右方向へずらすと、各ロードホイールの中心を結んだ直線が旋回軸と直交しなくなるので、リフトトラックが旋回する際に、車体の旋回中心が旋回軸上のいかなる点に位置しても、少なくとも一方のロードホイールが回転しながら旋回して行く。このため、旋回に要する力を軽減することができ、リフトトラックの電力の消耗が激しくなる等の弊害を招くことはない。また、ロードホイールに加わるストレスを軽減することができ、ロードホイールや軸等の取付部品の寿命が長くなる。さらに、ロードホイールと床面との摩擦音を小さくすることができ、ユーザに不快感を与えることもなくなる。
また、本発明では、後側のロードホイールの中心を前側のロードホイールの中心よりも車体の中心側へずらす。
前述した従来の取付構造のように各ロードホイールの中心を結んだ直線が旋回軸と直交する、即ち2輪のロードホイールが車体の前後方向と平行に並んで配置されていると、リフトトラックが旋回する際、図13に示したように旋回側にある2輪のロードホイールにおいて、後側のロードホイールの突っ張り部分の方が前側のロードホイールの突っ張り部分よりも面積が大きくなるので、後側のロードホイールが前側のロードホイールよりも磨耗し易く、寿命が短い。然るに、上記本発明のように後側のロードホイールの中心を前側のロードホイールの中心よりも車体の中心側へずらして、各ロードホイールを配置すると、リフトトラックが旋回する際、旋回側にある2輪のロードホイールにおいて、後側のロードホイールの突っ張り部分と前側のロードホイールの突っ張り部分とが略同一の面積になり、2輪のロードホイールを均等に突っ張らせることができるので、後側のロードホイールが前側のロードホイールよりも磨耗し易くなることはなく、寿命が短くなることもない。
本発明によれば、前後一対のロードホイールの中心が車体の左右方向へずれるように、各ロードホイールを枠内に取り付けることで、各ロードホイールの中心を結んだ直線が旋回軸と直交しなくなるので、車体の旋回の際に、旋回中心が旋回軸上のいかなる点に位置しても、少なくとも一方のロードホイールが回転しながら旋回して行き、旋回に要する力とロードホイールに加わるストレスの軽減化、およびロードホイールと床面との摩擦音の抑制を図ることが可能となる。
図1および図2は、本発明の実施形態に係るリフトトラックの構造を示す図である。図1は同リフトトラックの側面図、図2は同リフトトラックの平面図である。各図において、100はリフトトラックである。このリフトトラック100は、左右および前方の荷役を行うことが可能な3方向フォークを備えた有人の3方向ラックフォークリフトである。3方向スタッキングトラックと呼ばれることもある。このリフトトラック100の車体1の底部には、ドライブタイヤ3とキャスタタイヤ4とが設けられている。また、車体1の下部両側から前方に向けて一対のストラドルレッグ2が延設され、各ストラドルレッグ2の先端には、前後一対のロードホイール5が軸6を介して回転可能に取り付けられている。車体1の前方には、外マスト7が立設され、当該外マスト7の内側には、内マスト8が外マスト7に対して昇降可能に嵌合されている。内マスト8には、リフトブラケット9が昇降可能に支持され、当該リフトブラケット9には、シフトブラケット10が、図2に2点鎖線で示すように車体1の左右方向にシフト(水平移動)可能に支持されている。シフトブラケット9の先端部には、荷物を荷役するための一対のフォーク11が、図2に2点鎖線で示すように車体1の左右へ180°旋回可能に支持されている。車体1の上部には、オペレータが搭乗する運転席12が設けられ、当該運転席12には、オペレータがリフトトラック100の各部を操作するためのレバーやハンドル等からなる操作部13が設けられている。
上記のような構成において、走行モータ(図示省略)の駆動によってドライブタイヤ3を回転させて、当該ドライブタイヤ3とキャスタタイヤ4とロードホイール5とを床上で転動させることにより、リフトトラック100は前後方向へ走行する。また、ドライブタイヤ3を回転させながら、操舵モータ(図示省略)の駆動によってドライブタイヤ3の向きを変えることにより、リフトトラック100は左右方向へ旋回する。荷役を行う時は、リフトトラック100を並列設置された格納棚(図示省略)間の通路へ走行させて行って、所定の位置に停止させた後、シフトブラケット10をシフトさせかつフォーク11を旋回させることにより、フォーク11を片側の格納棚に対向させる。そして、リフトブラケット9をマスト7、8に沿って昇降させて、フォーク11を格納棚の所定の格納空間(図示省略)に対向させた後、シフトブラケット10をシフトさせることにより、フォーク11を当該格納空間に挿入し、フォーク11上に載せている荷物(図示省略)を当該格納空間内に荷置きして搬入したり、当該格納空間内に格納されている荷物(図示省略)をフォーク11で荷取って搬出したりする。
図3〜図7は、ロードホイール5の取付構造を示す図である。なお、各図では、リフトトラック100の車体1の左側(図2の下側)にあるロードホイール5の取付構造を示している。図3は同構造の平面図、図4は同構造の左側面図、図5は同構造の右側面図、図6は同構造を正面から見た断面図、図7は同構造の分解斜視図である。
図3に示すように、ストラドルレッグ2の先端部の側面に一対の側板15、16が溶接によって固定され、各側板15、16の先端に端板17が架かるように溶接によって固定されることにより、ストラドルレッグ2の先端部には枠14が形成されている。黒く塗り潰している部分は、各部材同士の溶接箇所を示している。各側板15、16には、図4、図5、および図7に示すように略横長矩形状の嵌入溝15a、16aが下方に開口するように形成されている。外側の側板15の枠14外側の側面には、嵌入溝15aを全て覆うようにカバー板18が溶接によって固定されていて、内側の側板16の枠14外側の側面下部には、嵌入溝16aを一部覆うように横板20の一端が固定されている。この横板20の他端は、車体1の右側のストラドルレッグ2に固定された内側の側板(図示省略)の枠外側の側面下方に固定されている。
また、側板16の枠14外側の側面と横板20の上面には、ブロック19が溶接により固定されている。ブロック19には、セットネジ33を螺合させるネジ穴19aが嵌入溝16aと連通するように形成されている。両側板15、16の枠14内側の側面上部中央には、梁21が溶接によって固定されている。また、両側板15、16の枠14内側の側面上部と梁21の側面には、ストッパ30がそれぞれ溶接によって固定されている。ストッパ30には、フランジ付きのスリーブ31を遊貫通させる貫通孔30aが形成されている。スリーブ31には、ボルト35が遊挿通されて座金36とスプリングワッシャ37とを介して保持されている。外側の側板15と端板17には、ブラケット22がネジ23によって固定されていて、ブラケット22には、ガイドローラ24が軸25を介して回転可能に支持されている。
図3に示すように、枠14内には、前後一対のロードホイール5が、後側(ストラドルレッグ2側)のロードホイール5の中心M2が前側(端板17側)のロードホイール5の中心M1よりも車体1の左右方向と平行に車体1の中心SL(図8に図示)側(図3では上側)へ間隔Yだけずれるように設けられている。図3の2輪のロードホイール5の中間を通る軸CLは、リフトトラック100を旋回させるときの車体1の旋回中心が位置する旋回軸である。各ロードホイール5は、ベアリング26を介して軸6に回転可能に装着されていて、各軸6は、一対のキャリアプレート27に連結されている。
各キャリアプレート27には、図7に示すように、各軸6を挿通するための2つの挿通孔27aと、各挿通孔27aから軸6の挿通方向と平行な前面または後面へ達するスリット27bと、軸6の挿通方向と平行な下面からスリット27bを通り越した位置へ達するネジ穴27cと、軸6の挿通方向と平行に設けられた段差27dと、ボルト35を螺合するネジ穴27eが形成されている。各キャリアプレート27の段差27dの高い面と低い面とが対向するように、各挿通孔27aに各軸6を挿通して、各ロードホイール5と各ワッシャ28と各キャリアプレート27とをそれぞれ隙間が生じないように密着させる。そしてこの密着状態で、各ネジ穴27cにネジ29を螺合して行くと、各スリット27bが閉じて、各挿通孔27aが狭くなって行き、各軸6が各キャリアプレート27に連結される。この状態では、各ロードホイール5の中心M1、M2(図3に図示)が軸6のアキシアル方向(軸6と平行な方向)へずれている。なお、各軸6の長さは、上記のように各軸6を各キャリアプレート27に連結した状態で、両端が各キャリアプレート27から突出しないように短目に設定されている。
上記のように各軸6を連結した各キャリアプレート27は、図4〜図6に示すように各側板15、16の嵌入溝15a、16aに下方から遊嵌入されて、スリーブ31に遊挿通されて各キャリアプレート27のネジ穴27eに螺合されたボルト35によって、各ストッパ30から吊り下げられるように支持されている。また、各キャリアプレート27は、各嵌入溝15a、16aの上面の中央に形成された突起15b、16bを支点に上下に揺動可能となっている。図3、図7のクロスハッチング部分は、各キャリアプレート27と突起15b、16bとの当接箇所を示している。つまり、上記のように各キャリアプレート27を支持していることで、各ロードホイール5が枠14内に上下に揺動可能に取り付けられた状態となっている。
ブロック19のネジ穴19aには、セットネジ33が枠14外側から螺合されていて、図3、図6に示すようにセットネジ33の先端で側板16側のキャリアプレート27を側板15側に押圧している。また、セットネジ33には、ゆるみ止めとしてロックナット34が螺合されている。つまり、上記のように側板16側のキャリアプレート27を側板15側に押圧していることで、ロードホイール5、軸6、およびキャリアプレート27の組立体(アッセンブリ:ASSY)がカバー板18に押し付けられて、軸6のアキシアル方向へ動かない状態になっている。
上述したように、前後のロードホイール5の中心M1、M2が車体1の左右方向へずれるように、各ロードホイール5を枠14内に取り付けると、図9に示すように、各ロードホイール5の中心M1、M2を結んだ直線MLが旋回軸CLと直交しなくなる。このため、例えば図8に示すようにリフトトラック100が右方向へ旋回する際に、車体1の右側のロードホイール5近傍において、図9(a)に示すように車体1の旋回中心Qが直線MLと旋回軸CLとの交点Tに位置する場合には、各ロードホイール5がわずかに回転しながら旋回して行く。また、図9(b)に示すように、車体1の旋回中心Qが前側のロードホイール5の中心M1を通る前後方向と平行な直線ML1と旋回軸CLとの交点に位置する場合には、前側のロードホイール5が矢印で示すように右方向へ横滑りしかつ後側のロードホイール5がわずかに回転しながら旋回して行く。さらに、図9(c)に示すように、車体1の旋回中心Qが後側のロードホイール5の中心M2を通る前後方向と平行な直線ML2と旋回軸CLとの交点に位置する場合には、前側のロードホイール5がわずかに回転しかつ後側のロードホイール5が矢印で示すように左方向へ横滑りしながら旋回して行く。
つまり、各ロードホイール5の中心M1、M2を結んだ直線MLが旋回軸CLと直交しなくなったことにより、リフトトラック100の旋回の際に、車体1の旋回中心Qが旋回軸CL上のいかなる点に位置しても、少なくとも一方のロードホイール5が回転しながら旋回して行く。この結果、旋回に要する力を軽減することができ、リフトトラック100の電力の消耗が激しくなる等の弊害を招くことはない。また、ロードホイール5に加わるストレスを軽減することができ、ロードホイール5や軸6等の取付部品の寿命が長くなる。さらに、ロードホイール5と床面との摩擦音を小さくすることができ、ユーザに不快感を与えることもなくなる。
また、例えば図8に示すようにリフトトラック100が右方向へ旋回する際、旋回側(図8では右側)の2輪のロードホイール5が、車体1の旋回側への横倒れを防止する突っ張りとして機能する。詳しくは、図10に示すように、車体1の右側のロードホイール5の中心M1、M2を結んだ直線MLと旋回軸CLとの交点Tと、ドライブタイヤ3の中心M3(図8に図示)とを結んだ直線RLよりも車体1の外側にある2輪のロードホイール5の部分(斜線で示す部分)がそれぞれ突っ張りとして機能する。
図11〜図13に示した従来の取付構造のように各ロードホイール55の中心M1、M2を結んだ直線MLが旋回軸CLと直交する、即ち2輪のロードホイール55が車体51の前後方向と平行に並んで配置されていると、リフトトラック50が旋回する際、図13に示したように旋回側にある2輪のロードホイール55において、後側のロードホイール55の突っ張り部分の方が前側のロードホイール55の突っ張り部分よりも面積が大きくなる。このため、後側のロードホイール55が前側のロードホイール55よりも磨耗し易く、寿命が短い。
然るに、上述したように、後側のロードホイール5の中心M2を前側のロードホイール5の中心M1よりも車体1の中心SL(図8)側へずらして、各ロードホイール5を配置すると、図10に示すように旋回側にある2輪のロードホイールにおいて、後側のロードホイール5の突っ張り部分と前側のロードホイール5の突っ張り部分とが略同一の面積になり、2輪のロードホイール5を均等に突っ張らせて車体1の横倒れを防止することができる。よって、従来の取付構造のように後側のロードホイール5が前側のロードホイール5よりも磨耗し易くなることはなく、寿命が短くなることもない。
以上述べた実施形態では、前後のロードホイール5の中心M1、M2が車体1の左右方向へ間隔Yだけずれるように各ロードホイール5を配置した例を挙げているが、ロードホイールの中心のずれ間隔は、間隔Yより大きくしても小さくしてもよい。当該ずれ間隔を大きくすると、リフトトラックの旋回時に各ロードホイールを回転させ易くなり、当該ずれ間隔を小さくすると、各ロードホイールを取り付ける枠の幅を大きくする必要がなく、全体として車体幅を小さくすることができる。
また、以上述べた実施形態では、3方向ラックフォークリフトに本発明を適用しているが、本発明は、前方でのみ荷役を行うことが可能なフォークリフトや、車体の前方にフォークと運転席とが設けられたピッキング作業を行うことが可能なフォークリフトのようなリフトトラックにも適用することが可能である。
本発明の実施形態に係るリフトトラックの側面図である。 同リフトトラックの平面図である。 同リフトトラックのロードホイールの取付構造の平面図である。 同リフトトラックのロードホイールの取付構造の左側面図である。 同リフトトラックのロードホイールの取付構造の右側面図である。 同リフトトラックのロードホイールの取付構造の断面図である。 同リフトトラックのロードホイールの取付構造の分解斜視図である。 同リフトトラックの旋回例を示す図である。 同リフトトラックの旋回時のロードホイールを示す図である。 同リフトトラックの旋回時のロードホイールを示す図である。 従来のリフトトラックの旋回例を示す図である。 従来のリフトトラックの旋回時のロードホイールを示す図である。 従来のリフトトラックの旋回時のロードホイールを示す図である。
符号の説明
1 車体
2 ストラドルレッグ
5 ロードホイール
6 軸
14 枠
15、16 側板
17 端板
100 リフトトラック
M1、M2 ロードホイールの中心
SL 車体の中心

Claims (2)

  1. 車体の下部両側から前方に一対のストラドルレッグが延設され、前記各ストラドルレッグの先端部に一対の側板が固定されかつ該一対の側板に端板が架かるように固定されることにより枠が形成され、前記枠内に前後一対のロードホイールがそれぞれ軸を介して回転可能に取り付けられるリフトトラックにおいて、
    前記各ロードホイールの中心が前記車体の左右方向へずれるように、前記各ロードホイールを前記枠内に取り付けたことを特徴とするリフトトラック。
  2. 請求項1に記載のリフトトラックにおいて、
    後側の前記ロードホイールの中心を前側の前記ロードホイールの中心よりも前記車体の中心側へずらしたことを特徴とするリフトトラック。
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Cited By (5)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
WO2008157096A1 (en) * 2007-06-15 2008-12-24 Crown Equipment Corporation Quick change load wheel assembly
US8454037B2 (en) 2007-06-15 2013-06-04 Crown Equipment Corporation Outrigger assembly with quick change load wheel assembly
CN104228454A (zh) * 2014-07-25 2014-12-24 浙江中力机械有限公司 一种高通过性承载轮结构
KR101847787B1 (ko) 2017-09-25 2018-04-10 박동규 지게차용 기능성 포크암 어셈블리
WO2020139419A1 (en) * 2018-12-27 2020-07-02 Crown Equipment Corporation Load wheel assembly for preventing axial and rotational movement of an axle

Citations (3)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2000007294A (ja) * 1998-06-19 2000-01-11 Nippon Yusoki Co Ltd リフトトラックのロードホイール支持装置
JP2004035231A (ja) * 2002-07-05 2004-02-05 Nippon Yusoki Co Ltd リフトトラック
JP2004091078A (ja) * 2002-08-29 2004-03-25 Nippon Yusoki Co Ltd 三方向スタッキングトラック

Patent Citations (3)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JP2000007294A (ja) * 1998-06-19 2000-01-11 Nippon Yusoki Co Ltd リフトトラックのロードホイール支持装置
JP2004035231A (ja) * 2002-07-05 2004-02-05 Nippon Yusoki Co Ltd リフトトラック
JP2004091078A (ja) * 2002-08-29 2004-03-25 Nippon Yusoki Co Ltd 三方向スタッキングトラック

Cited By (9)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
WO2008157096A1 (en) * 2007-06-15 2008-12-24 Crown Equipment Corporation Quick change load wheel assembly
US7845657B2 (en) 2007-06-15 2010-12-07 Crown Equipment Corporation Quick change load wheel assembly
US8454037B2 (en) 2007-06-15 2013-06-04 Crown Equipment Corporation Outrigger assembly with quick change load wheel assembly
US8881366B2 (en) 2007-06-15 2014-11-11 Crown Equipment Corporation Method of installing a quick change load wheel assembly
CN104228454A (zh) * 2014-07-25 2014-12-24 浙江中力机械有限公司 一种高通过性承载轮结构
KR101847787B1 (ko) 2017-09-25 2018-04-10 박동규 지게차용 기능성 포크암 어셈블리
WO2020139419A1 (en) * 2018-12-27 2020-07-02 Crown Equipment Corporation Load wheel assembly for preventing axial and rotational movement of an axle
US11104558B2 (en) 2018-12-27 2021-08-31 Crown Equipment Corporation Load wheel assembly for preventing axial and rotational movement of an axle
KR102690623B1 (ko) * 2018-12-27 2024-08-05 크라운 이큅먼트 코포레이션 차축의 축 방향 및 회전 이동을 방지하기 위한 부하 휠 조립체

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