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JP2005304271A - 同期発電機及び風力発電システム - Google Patents

同期発電機及び風力発電システム Download PDF

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JP2005304271A JP2004120986A JP2004120986A JP2005304271A JP 2005304271 A JP2005304271 A JP 2005304271A JP 2004120986 A JP2004120986 A JP 2004120986A JP 2004120986 A JP2004120986 A JP 2004120986A JP 2005304271 A JP2005304271 A JP 2005304271A
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和雄 西濱
Kazumasa Ide
一正 井出
Mamoru Kimura
守 木村
Tetsuro Fujigaki
哲朗 藤垣
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Abstract

【課題】
交流励磁同期発電機を用いた風力用発電システムにおいて、体格およびコストを低減し、電力系統に供給可能な電流波形に改善することである。
【解決手段】
等間隔に配置された鉄心スロットに励磁巻線を収納する回転子と、等間隔に配置された鉄心スロットに電機子巻線を収納する固定子を有し、該回転子に収納する励磁巻線が可変周波数の交流励磁装置で励磁され、該電機子巻線に一定周波数の交流電力を発電する交流励磁同期発電機の構成方法において、2極当たりの固定子スロット数と回転子スロット数の差が±6となる鉄心スロットと、該電機子巻線の巻線係数のうち5次および7次空間高調波に対する巻線係数が最小となるように巻線ピッチを選定した電機子巻線と、該回転子スロットが円周方向に非対称になる半閉スロット形状とした回転子スロットとする。
【選択図】図1

Description

本発明は、同期発電機及び風力発電システムに関する。
風力用発電システムに交流励磁同期発電機を用いるためには、従来よりも発電機を軽量化することが必須となる。これは、風車建設の際には発電機をナセルまでクレーンで上げるが、大型の風車ではナセルの高さが100m以上にもなり、発電機の重さで風車の支柱の強度や太さも決まるため、風力用発電システムでは、他の発電システムよりも発電機の軽量化が重視されるからである。交流励磁同期発電機を小型化するには、固定子と回転子間の空隙であるギャップ長を小さくする方法がある。ギャップ長を小さくすると、ギャップの磁気抵抗が小さくなるため、励磁巻線に流れる励磁電流を小さくすることができる。それにより、励磁巻線の断面積を小さくでき、発電機が小型・軽量化される。しかしながら、ギャップ長を小さくすると、固定子および回転子スロットによるギャップ磁気抵抗の空間的変化が大きくなり、出力電流波形のひずみが増大してしまう。特開平3−270664号公報に記載されるように、固定子と回転子のスロットコンビネーションを最適化して波形を改善する技術があるが、毎極毎相の固定子スロット数が6の倍数とならない分数巻となり、電機子巻線の巻装が複雑になってしまうためコストが増加する。また、固定子および回転子スロットによるギャップ磁気抵抗の空間的変化が減少しないため、波形の改善効果が小さい場合がある。特開平7−15901号公報に記載されるように、スロット高調波に対する巻線係数が最小となるように巻線ピッチを選定して波形を改善する技術があるが、固定子および回転子スロットによるギャップ磁気抵抗の空間的変化は減少しないことや、誘導起電圧波形を改善する技術であるため、電流波形改善の効果が小さい場合がある。特開2002−325382号公報に記載されるように、固定子スロット開口幅を小さくすることや、特開平5−22885号公報に記載されるように、磁性楔を適用することで、固定子および回転子スロットによるギャップ磁気抵抗の空間的変化を改善する技術があるが、巻線配置による起磁力高調波が減少しないため効果が小さい場合がある。
特開平3−270664号公報 特開平7−15901号公報 特開2002−325382号公報 特開平5−22885号公報
解決しようとする問題は、同期発電機及び風力発電システムの出力電流波形を、電力系統に適した高調波の少ない波形とすることである。
同期発電機及び風力発電システムを、複数の回転子スロットに励磁巻線を収納する回転子と、複数の固定子スロットに電機子巻線を収納する固定子を有し、前記回転子に収納する励磁巻線が励磁装置で励磁され、前記電機子巻線に電力を発電する同期発電機において、2極当たりの固定子スロット数と回転子スロット数の差が±6とし、固定子の極ピッチに対する電機子ピッチをほぼ83.3%とする。
同期発電機及び風力用発電システムの出力電流波形を、電力系統に供給するのに適した高調波の小さいものにできる。
交流励磁同期発電機を用いた風力用発電システムにおいて、体格およびコストを低減するという目的を、電流波形を電力系統に供給可能な状態のまま実現した。以下、本発明の詳細について、図面を用いながら説明する。
以下図示した実施例に基づいて本発明を詳細に説明する。図1には交流励磁同期発電機の主要部が示されている。10が固定子であり、11が固定子鉄心、12が固定子スロット、13が電機子巻線、131が電機子底巻線、132が電機子上巻線、133が電機子巻線端部、14が固定子楔、20が回転子、21が回転子鉄心、22が回転子スロット、23が励磁巻線、24が回転子楔、25がシャフトである。
固定子10は、固定子鉄心11に設けた固定子スロット12に固定子楔14で固定された電機子底巻線131と電機子上巻線132が収納されている。電機子底巻線131と電機子上巻線132は、電機子巻線端部133で連結されている。電機子巻線13は、電機子底巻線131,電機子上巻線132,電機子巻線端部133から構成されている。回転子20は、回転子鉄心21に設けた回転子スロット22に回転子楔24で固定された励磁巻線23が収納され、かつ回転子鉄心21には、シャフト25が収納されている。
シャフト25に回転力を与えて回転子20を回転させ、かつ励磁巻線23に励磁電流を流すことで、電機子巻線13に電機子電流が流れて発電する。発電周波数は、回転子20の回転速度に応じて変化し、かつ励磁巻線23に流れる励磁電流の周波数にも応じて変化する。風力発電用の風車のような回転速度が常に変化する動力で、回転子20を回転させた場合でも、励磁巻線23に流れる励磁電流の周波数を制御することで、発電周波数を一定に保つことが可能となる。
実施例1による交流励磁同期発電機の一例を図1に記載してある。固定子スロット数は48、回転子スロット数は36、極数は4、相数は3である。2極当たりの固定子スロット数N1 が24、回転子スロット数N2 が18であるため、2極当たりの固定子スロット数N1 と回転子スロット数N2 の差は6となる。電機子巻線端部133によって連結されている電機子底巻線131と電機子上巻線132は、そのピッチが全て固定子10スロット分となるように構成されている。
固定子の12スロット分で1極となるため、極ピッチに対する電機子巻線ピッチは10/12で83.3%となる。
電機子巻線13に流れる電機子電流を数式により表して考察する。ここでは位相の考慮方法を簡略化して電機子電流の数式を導くことにする。電機子巻線に流れる電機子電流の発電周波数成分による起磁力ATを
Figure 2005304271
(数2)
k=6m±1
とおく。ここでxは固定子座標系に固定され2極分が2πに対応するものとした。ω0 は同期速度に相当する角周波数、tは時刻、fwkはk次高調波の固定子巻線係数である。mは整数であり、kが正の整数となる範囲に限る。fwk
(数3)
wk=fpk×fdk
(数4)
pk=sin(pkπ/2)
(数5)
dk=sin(kπ/2q)/(n×sin(kπ/2nq))
とおく。ここでfpkは固定子短節巻係数、fdkは固定子分布巻係数、pは極ピッチに対する電機子巻線ピッチ、qは固定子相数、nは固定子毎極毎相スロット数である。各々回転子および固定子スロットによる磁気抵抗の空間的変化を考慮し、磁気抵抗分布の逆数であるパーミアンスの空間分布Pを
(数6)
P∝(1+K1cosN1x)×(1+K2cosN2(x−(1−s)ω0t))
と仮定する。ここでK1 は固定子スロットによるパーミアンス脈動係数、K2 は回転子スロットによるパーミアンス脈動係数、sはすべりである。磁束密度Bは起磁力ATとパーミアンスPの積となり
(数7)
B∝AT×P
とおく。磁束密度Bを空間積分し、それに固定子短節巻係数を考慮して、電機子巻線13に鎖交する磁束Φを
(数8)
Φ∝B×fpkB/kB
と仮定する。ここでkB は磁束密度Bの空間高調波次数であり、fpkB はkB 次高調波の固定子巻線係数である。磁束Φを時間微分すると電機子巻線13に誘導される誘導起電圧Eとなり
(数9)
E∝(B×fpkB/kB)×νB
とおく。ここでνB は磁束密度Bの時間高調波次数である。電機子電流は、誘導起電圧E/リアクタンスと仮定し、リアクタンスは時間高調波次数νB に比例するとして電機子電流を
(数10)
I∝((B×fpkB/kB)×νB)/νB=AT×P×fpkB/kB
とおく。数10は図2の固定子短節巻係数fpkB /高調波次数kB に比例するため、高調波次数kB が1のときに発生する電機子電流Iは、他を無視できるほど大きくなるとし、高調波次数kB が1となる場合について以下、N1 とN2 の差が±6となる交流励磁同期発電機の電機子電流の高調波成分について考察することにする。数10に数1,数6を代入し、N1 >N2 の場合の数10を
Figure 2005304271
1<N2の場合の数10を
Figure 2005304271
と整理する。図3には、N1 が24で数11,数12で用いている固定子巻線係数を記載している。極ピッチに対する巻線ピッチをほぼ83.3% とすると、数11,数12で用いている固定子巻線係数が、全ての高調波次数で最小となることがわかる。以上により、実施例1による交流励磁同期発電機は、N1 とN2 の差が±6であり、かつ極ピッチに対する巻線ピッチをほぼ83.3% としているため、電機子電流の波形を改善できることがわかる。N1 とN2 の差が±6以外の交流励磁同期発電機では、数11,数12の2項と3項で使われている固定子巻線係数の高調波次数が5と7にならないため、極ピッチに対する巻線ピッチを83.3% としても、数11,数12で用いている固定子巻線係数が、全ての高調波次数では最小とならず、電機子電流波形の改善効果が小さい場合がある。よって、N1 とN2 の差を±6とし、極ピッチに対する巻線ピッチをほぼ83.3% とすれば、確実に電機子電流波形を改善できることになる。
電機子上巻線132の#1と、電機子底巻線131の#11が、電機子巻線端部133によって連結されているため、電機子巻線ピッチを(1)−(11)と表現する。スロット数や極数が図1と異なる場合は、図4に記載した電機子巻線ピッチとすると、極ピッチに対する電機子巻線ピッチが83.3% に最も近くなり、(11),(12)式で用いている固定子巻線係数が、全ての高調波次数で最小となり、高調波電流の低減を図ることができる。図4には、毎極毎相固定子スロット数nが2以上、極数が12以下、固定子スロット数が144以下のみ記載しているが、図4の範囲外でも極ピッチに対する電機子巻線ピッチを83.3% に最も近くし、数11,数12で用いている固定子巻線係数を、全ての高調波次数で最小とすることができ、電機子電流波形が改善する。
固定子三相短絡時において、N1とN2の差が±6となる交流励磁同期発電機の電機子電流高調波含有率を、実測により確認した結果も、図5のように極ピッチに対する電機子巻線ピッチをほぼ83.3% にした場合に最小となる。
ギャップ長gに対する回転子スロット開口幅sを小さくすることで、図6のように磁束脈動率が減少する。この磁束脈動率は数11,数12のK2 に比例するため、回転子スロット開口幅sを小さくすると、磁束脈動率が減少し、電機子電流波形が改善される。しかしながら、図11のように円周方向に対象なままスロット開口幅sを小さくし、半閉スロット形状とすると、スロット開口部から励磁巻線23を巻装する際に、隙間が狭く巻装できない。本発明による交流励磁同期発電機は、図7のように回転子スロットを円周方向に非対称としているため、スロット開口幅sを小さくした半閉スロット形状としても、励磁巻線23を巻装する際の隙間を十分に確保できる。風力用に交流励磁同期発電機の体格を小さくするためギャップ長gを小さくすると、図12のような従来の開放スロット形状の場合は、s/gが6.8 程度となり磁束脈動率は約0.36 となる。本実施例での交流励磁同期発電機は、図7のような半閉スロット形状としているため、s/gは開放スロット形状の半分ほどの3.4 程度となり磁束脈動率が約0.25 となる。本実施例のように回転子スロットを円周方向に非対称として半閉スロット形状とすることで、電機子電流の高調波成分を約30%低減可能となる。
実施例2による交流励磁同期発電機は、毎極毎相スロット数を整数としている。巻線の巻装作業は、毎極毎相スロット数が整数となる場合が最も簡単であるため、コスト低減が図れる。
実施例3による交流励磁同期発電システムを図8に記載した。1が実施例2による交流励磁同期発電機であり、30が可変周波数交流励磁装置、31が電機子側端子、32が励磁側端子、33が電力系統、40が動力源である。交流励磁同期発電機1の励磁側端子
32には、可変周波数交流励磁装置30の出力側が接続され、電力系統33には、交流励磁同期発電機1の電機子側端子31および可変周波数交流励磁装置30の入力側が接続される。交流励磁同期発電機1は、動力源40の動力で回転子20を回転させ、かつ可変周波数交流励磁装置30で励磁側端子32から励磁電流を流すことで、電機子側端子31から電力系統33に電力を供給することができる。励磁側の電力は、電機子側の電力の2,3割であるため、本発明のように、励磁側端子32に可変周波数交流励磁装置30を接続した方が、電機子側端子31に接続するよりも、可変周波数交流励磁装置30の容量を小さくでき、低コスト化が図れる。電機子側端子31と電力系統33の間に可変周波数交流励磁装置30が設置されていないため、電機子側端子31からの電流が直接電力系統33に流れ込む。そのため、交流励磁同期発電機1の電機子側端子31から出力される電流が、電力系統33に悪影響を及ぼさない波形である必要がある。本実施例による交流励磁同期発電機1では、実施例2による構造をしているため、電機子側端子31から出力される電流波形は改善されており、電力系統33に悪影響を及ぼさない波形であることは、図5の実測によって確認されている。交流励磁同期発電機と同様な構造をもっている回転電機には、巻線形誘導電動機がある。しかし、電動機の場合は、電力系統33から電力を供給される側であり、電力系統33に電力を供給しないため、電流波形を改善しなくても電力系統33にほとんど悪影響を及ぼさない。電機子側端子31と電力系統33を直結し、電力系統33に電力を供給する本発明によるシステムにおいて、実施例2による構造で電流波形を改善することは特に有効となる。
実施例4による交流励磁同期発電システムを図9に記載した。41が風車で、42が増速機である。動力源40は風車41に増速機42が直結され、風車41の回転速度は増速機42により増加する。風車41の回転速度は非常に小さいため、風車41と交流励磁同期発電機1を直結した場合は、交流励磁同期発電機1の極数が数百極と非常に大きくなる。交流励磁同期発電機1は、極数が小さいほど回転速度が高くなるため、極数を小さくすると図10のように体格を小さくできコスト低減が図れる。しかしながら、極数が2の場合は、交流励磁同期発電機1と増速機42の騒音が大きくなり、環境への配慮から風力発電機に用いることが難しくなる。これらのことから、極数を4極および6極にすることで体格およびコストの低減が図れる。
上記本発明の実施例によれば、同期発電機及び風力発電機において、体格およびコストの低減と、出力電流波形を、電力系統に供給可能な高調波の小さいものにできる効果がある。
上記の本発明の実施例で述べた構造は、同期発電機一般に波形ひずみ波低減の効果がある。しかし、特に交流励磁発電機は、突極構造を採用することによってひずみ波を低減させることが困難なので、本発明の手法が有効である。
本発明の実施例による交流励磁同期発電機の主要部(実施例1)。 短節巻係数。 巻線係数。 本発明の実施例による交流励磁同期発電機の電機子巻線ピッチ(実施例1)。 高調波電流含有率の実測結果。 磁束脈動率。 本発明の実施例による回転子スロット形状(実施例1)。 本発明の実施例による交流励磁同期発電システム(実施例3)。 本発明の実施例による交流励磁同期発電システム(実施例4)。 交流励磁同期発電機の体格。 円周方向に対象な回転子半閉スロット形状。 円周方向に対象な回転子開放スロット形状。
符号の説明
1…交流励磁同期発電機、10…固定子、11…固定子鉄心、12…固定子スロット、13…電機子巻線、14…固定子楔、20…回転子、21…回転子鉄心、22…回転子スロット、23…励磁巻線、24…回転子楔、25…シャフト、30…可変周波数交流励磁装置、31…電機子側端子、32…励磁側端子、33…電力系統、40…動力源、41…風車、42…増速機、131…電機子底巻線、132…電機子上巻線、133…電機子巻線端部、#1〜#36…回転子スロット番号、#1′〜#48′…固定子スロット番号。

Claims (10)

  1. 複数の回転子スロットに励磁巻線を収納する回転子と、複数の固定子スロットに電機子巻線を収納する固定子を有し、前記回転子に収納する励磁巻線が励磁装置で励磁され、前記電機子巻線に電力を発電する同期発電機において、2極当たりの固定子スロット数と回転子スロット数の差が±6とし、固定子の極ピッチに対する電機子ピッチをほぼ83.3%とし、前記回転子スロットの形状を円周方向に非対称としたことを特徴とする同期発電機。
  2. 請求項1において、前記固定子の前記毎極毎相のスロット数を整数とした同期発電機。
  3. 請求項1において、前記同期発電機は交流励磁発電機であることを特徴とする同期発電機。
  4. 請求項1において、2極当たりの固定子スロット数を24、回転子スロット数を18とした同期発電機。
  5. 請求項2において、固定子と回転子の間のギャップの長さに対する回転子のスロット開口幅をほぼ3.4 とした同期発電機。
  6. 複数の回転子スロットに励磁巻線を収納する回転子と、複数の固定子スロットに電機子巻線を収納する固定子を有し、前記回転子に収納する励磁巻線が励磁装置で励磁され、前記電機子巻線に電力を発電し、2極当たりの固定子スロット数と回転子スロット数の差が±6とし、固定子の極ピッチに対する電機子ピッチをほぼ83.3% とし、前記回転子スロットの形状を円周方向に非対象とした同期発電機と、回転子を回転させる動力源とを有し、前記動力源は風力を動力とした風力発電システム。
  7. 請求項6において、前記固定子の毎極毎相のスロット数を整数とした風力発電システム。
  8. 請求項6において、前記同期発電機は励磁同期発電機であることを特徴とする同期発電機。
  9. 請求項6において、2極当たりの固定子スロット数を24、回転子スロット数を18とした風力発電システム。
  10. 請求項8において、固定子と回転子の間のギャップの長さに対する回転子のスロット開口幅をほぼ3.4 とした同期発電機。
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