JP2005125971A

JP2005125971A - タイヤ圧警報装置

Info

Publication number: JP2005125971A
Application number: JP2003364798A
Authority: JP
Inventors: Akira Suzuki; 明鈴木
Original assignee: Fuji Heavy Industries Ltd
Current assignee: Subaru Corp
Priority date: 2003-10-24
Filing date: 2003-10-24
Publication date: 2005-05-19
Also published as: US7132938B2; US20050099281A1

Abstract

【課題】タイヤ空気圧について、車両の燃費等に関しても情報を乗員に報知するようにする。
【解決手段】車両の複数のタイヤ２ごとに空気圧を検出する空気圧検出装置３と、空気圧検出装置３により検出された検出空気圧が予め設定された走行支障タイヤ圧力値１１よりも低い場合に、車両乗員にタイヤ２の空気圧低下を報知するタイヤ圧低下警報表示部５と、を備えたタイヤ圧警報装置１において、走行支障タイヤ圧力値１１よりも高く設定された燃費悪化タイヤ圧力値１２よりも検出空気圧が低い場合に、車両乗員に車両の燃費悪化を報知する燃費悪化警報表示部４を備えた。
【選択図】図１

Description

本発明は、車両のタイヤの空気圧が所定の圧力値よりも低い場合に、車両乗員に空気圧低下を報知するタイヤ圧警報装置に関するものである。

近年、自動車車両等において、各タイヤの空気圧を監視して、この空気圧が著しく低下したときに、車両乗員に空気圧低下を報知するタイヤ圧警報装置が普及しつつある。このタイヤ圧警報装置は、各タイヤが装着される各ホイールの回転速度を検出するセンサを有しており、車両の走行状態等に応じて各ホイールの回転速度同士を比較することにより各タイヤの空気圧を算出する（例えば、特許文献１参照）。

そして、各タイヤの少なくとも１つが、予め設定された走行支障タイヤ圧力値よりも低くなると、車両室内に設置された表示部を用いて、いずれのタイヤの空気圧が低下したかを車両乗員に報知するようになっている。これにより、車両の正常な走行が不能となる前に、乗員はタイヤの空気圧を所期の圧力値へ回復させることができる。
特表平１０−５１２５１５号公報

ところで、タイヤの空気圧が低下すると、車両の転がり抵抗が増大して、タイヤ空気圧は車両の燃費等に大きく影響することは周知である。しかしながら、前記タイヤ圧警報装置では、車両の正常な走行に必要な走行支障タイヤ圧力値に関する情報のみが、乗員側に報知されることとなる。すなわち、タイヤ空気圧について、正常な走行に関する情報だけでなく、車両の燃費等に関しても情報を乗員に報知することができればなおのこと便利である。

本発明は、前記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、タイヤ空気圧について、車両の燃費等に関しても情報を乗員に報知することのできるタイヤ圧警報装置を提供することにある。

前記目的を達成するため、請求項１に記載の発明では、車両の複数のタイヤごとに空気圧を検出する空気圧検出手段と、前記空気圧検出手段により検出された検出空気圧が予め設定された走行支障タイヤ圧力値よりも低い場合に、タイヤの空気圧低下を報知する圧力低下警報手段と、を備えたタイヤ圧警報装置において、前記走行支障タイヤ圧力値よりも高く設定された燃費悪化タイヤ圧力値よりも、前記検出空気圧が低い場合に、車両乗員に車両の燃費悪化を報知する燃費悪化警報手段を備えたことを特徴とする。

請求項１に記載の発明によれば、車両のタイヤの空気圧が低下していき、燃費悪化タイヤ圧力値より検出空気圧が低くなると、燃費悪化警報手段により車両乗員に燃費悪化が報知される。これにより、車両乗員は、車両の燃費が悪化するほどに、タイヤの空気圧が低下したことを認識することができる。
そして、さらに車両のタイヤの空気圧が低下して、走行支障タイヤ圧力値より検出空気圧が低くなると、圧力低下警報手段により車両乗員に空気圧低下が報知される。これにより、車両乗員は、車両の走行に支障をきたすほどに、タイヤの空気圧が低下したことを認識することができる。

従って、車両乗員は、車両の燃費が悪化する前にタイヤの空気圧を所期の状態に回復させることができ、燃費悪化の防止に効果的である。
また、燃費悪化タイヤ圧力値は走行支障タイヤ圧力値よりも高いので、検出空気圧が走行支障タイヤ圧力値まで低下する前に、車両使用者等は、燃費悪化の報知によってタイヤの空気圧が低下したことを認識することができる。すなわち、車両使用者等が長期にわたってタイヤの空気圧管理を怠り、自然にタイヤ空気圧が低下した場合、通常は燃費悪化の報知によりタイヤの空気圧を回復させることとなる。これにより、現実に走行支障タイヤ圧力値までタイヤ空気圧が低下することを抑制することができる。
尚、パンク等によりタイヤ空気圧が急激に低下した場合は、検出空気圧が走行支障タイヤ圧力値を下回り、圧力低下警報手段により車両乗員に空気圧低下が報知されることとなる。

請求項２に記載の発明では、請求項１に記載のタイヤ圧警報装置において、車両の速度を検出する車速検出手段と、前記車速検出手段により検出された速度に応じて、前記走行支障タイヤ圧力値と前記燃費悪化タイヤ圧力値の少なくとも一方を変更する車速変更手段と、を備えたことを特徴とする。

請求項２に記載の発明によれば、請求項１の作用に加え、車両の速度に応じて、走行支障タイヤ圧力値と燃費悪化タイヤ圧力値の少なくとも一方が変更される。ここで、車両の速度により、走行に支障をきたすタイヤ圧力値及び燃費が悪化するタイヤ圧力値は変化する。従って、例えば高速走行時、低速走行時、停止時等によって各タイヤ圧力値を変化させることにより、車両乗員に対してタイヤ空気圧に関するきめ細やかな報知を行うことができる。

請求項３に記載の発明では、請求項１または２に記載のタイヤ圧警報装置において、タイヤの路面に対する負荷を検出する負荷検出手段と、前記負荷検出手段により検出された負荷に応じて、前記走行支障タイヤ圧力値と前記燃費悪化タイヤ圧力値の少なくとも一方を変更する負荷変更手段と、を備えたことを特徴とする。
尚、ここでいう「タイヤ負荷率」とは車両の表示タイヤ圧力における最大負荷重量に対しての負荷重量の割合のことであり、車両走行状態によってこの値は変化する。

請求項３に記載の発明によれば、請求項１または２の作用に加え、タイヤの路面に対する負荷に応じて、走行支障タイヤ圧力値と燃費悪化タイヤ圧力値の少なくとも一方が変更される。ここで、タイヤの路面に対する負荷は例えば積載重量等により変化し、これにより走行に支障をきたすタイヤ圧力値及び燃費が悪化するタイヤ圧力値が変化する。従って、例えば積載重量等によって各タイヤ圧力値を変化させることにより、車両乗員に対してタイヤ空気圧に関するきめ細やかな報知を行うことができる。

このように、本発明によれば、車両乗員は、車両の燃費が悪化する前にタイヤの空気圧を所期の状態に回復させることができ、燃費悪化の防止に効果的である。
また、車両使用者等が長期にわたってタイヤの空気圧管理を怠った場合であっても、走行支障タイヤ圧力値までタイヤ空気圧が低下することを抑制することができる。

図１から図３は本発明の一実施形態を示すもので、図１はタイヤ圧警報装置の概略構成ブロック図、図２は制御部の動作を示すフローチャート、図３は車両速度及びタイヤ負荷率と燃費悪化タイヤ圧力値との関係を示すマップである。

このタイヤ圧警報装置１は、自動車車両の各タイヤ２の空気圧が所定の圧力値よりも低い場合に、車両乗員に空気圧低下を報知するものである。図１に示すように、タイヤ圧警報装置１は、自動車車両の各輪ごとに設置されタイヤ２の空気圧を検出する空気圧検出装置３を備えている。各空気圧検出装置３は、燃費悪化警報手段としての燃費悪化警報表示部４と、圧力低下警報手段としてのタイヤ圧低下警報表示部５とともに制御部６に接続される。各表示部４，５は、例えば、メータパネルに設置される警告灯であってもよいし、インストルメントパネルに設置されるディスプレイであってもよい。さらに制御部６には、車両の速度を検出する車速検出手段としての車速センサ７と、タイヤ負荷を検出する負荷検出手段としてのロードセンサ８とが接続されている。

ここで、空気圧検出手段としての各空気圧検出装置３は、各輪のホイールの回転速度を検出して制御部６にて各タイヤ２の空気圧を演算するものであっても、直接的にタイヤ２の空気圧を検出するものであってもよい。すなわち、各空気圧検出装置３が前者の構成である場合には、制御部６の記憶部６ａに、空気圧を演算するプログラムが記憶されることとなる。

制御部６は、例えばＥＥＰＲＯＭ、ＲＡＭ等からなる記憶部６ａと、例えばＣＰＵ等からなる演算部６ｂとを有する。記憶部６ａには、予め設定された走行支障タイヤ圧力値１１及び燃費悪化タイヤ圧力値１２が記憶される。走行支障タイヤ圧力値１１は、車両の走行に支障をきたすと予測されるタイヤ圧力値であり、本実施形態においては車両速度及びタイヤ負荷率により決定される。尚、ここでいう「タイヤ負荷率」とは車両の表示タイヤ圧力における最大負荷重量に対しての負荷重量の割合のことであり、車両走行状態によってこの値は変化する。また、燃費悪化タイヤ圧力値１２は、燃費の悪化が顕在化すると予測されるタイヤ圧力値であり、本実施形態においては車両速度及びタイヤ負荷率により決定される。燃費悪化タイヤ圧力値１２は、走行支障タイヤ圧力値１１よりも高く設定される。本実施形態においては、具体的には、走行支障タイヤ圧力値１１は、車種で定められている基準のタイヤ圧力値から約２５％だけ低下した圧力値に設定され、燃費悪化タイヤ圧力値は約１５％だけ低下した圧力値に設定される。尚、燃費が悪化したか否かについては、車両運転者の主観に基づくものであるので、燃費悪化タイヤ圧力値１２が乗員により任意に定められるようにしてもよい。

記憶部６ａには、走行支障タイヤ圧力値１１よりも各空気圧検出装置３により検出された検出空気圧が低い場合に、タイヤ圧低下警報表示部５を用いて車両乗員にタイヤの空気圧低下を報知するための圧力低下警報プログラム１０１が記憶されている。また、記憶部６ａには、燃費悪化タイヤ圧力値１２よりも検出空気圧が低い場合に、燃費悪化警報表示部４を用いて車両乗員にタイヤの空気圧低下を報知するための燃費悪化警報プログラム１０２が記憶されている。

また、記憶部６ａには、車速センサ７により検出された速度に応じて、燃費悪化タイヤ圧力値１２を変更する車速変更プログラム１０３が記憶されている。また、ロードセンサ８により検出されたタイヤ負荷率に応じて、燃費悪化タイヤ圧力値１２を変更する負荷変更プログラム１０４が記憶されている。すなわち、本実施形態においては、制御部６は、車速変更手段及び負荷変更手段をなしている。本実施形態においては、車速変更プログラム１０３及び負荷変更プログラム１０４は、予め設定された圧力値マップＰＭに基づいて燃費悪化タイヤ圧力値１２を変更する。

図３に示すように、圧力値マップＰＭは、車速が増大するにつれて燃費悪化タイヤ圧力値１２が増大するように設定されている。本実施形態においては、燃費悪化タイヤ圧力値１２は、タイヤ負荷率が４０％の状態で、車速が時速０ｋｍのときに１．８ｋｇｆ／ｃｍ²、車速が時速１００ｋｍ以上のときに２．２ｋｇｆ／ｃｍ²で、時速０ｋｍと時速１００ｋｍの間で車速に比例して変化するようになっている。なお、タイヤ負荷率が１００％の状態では、車速にかかわらず、燃費悪化タイヤ圧力値１２は、２．２ｋｇｆ／ｃｍ²で一定となっている。

また、図３に示すように、圧力値マップＰＭは、タイヤ負荷率が増大するにつれて燃費悪化タイヤ圧力値１２が増大するように設定されている。本実施形態においては、燃費悪化タイヤ圧力値１２は、車速が０ｋｍ／ｈの状態で、タイヤ負荷率が４０％以下のときに１．８ｋｇｆ／ｃｍ²、タイヤ負荷率が１００％以上のときに２．２ｋｇｆ／ｃｍ²で、４０％と１００％の間でタイヤ負荷率に比例して変化するようになっている。

以上のように構成されたタイヤ圧警報装置１の制御部６の動作について、図２のフローチャートを参照して説明する。
まず、各タイヤ２の空気圧、車両の速度、タイヤ負荷率を検出する（ステップＳ１）。そして、車速及びタイヤ負荷率から、燃費悪化タイヤ圧力値１２を算出する（ステップＳ２）。

次いで、算出された燃費悪化タイヤ圧力値１２と、各タイヤ２の検出空気圧とを比較して、いずれか１つのタイヤ２の検出空気圧が燃費悪化タイヤ圧力値１２より低いか否かを判定する（ステップＳ３）。ここで、タイヤ２の検出空気圧が燃費悪化タイヤ圧力値１２以上であると判定された場合は、ステップＳ１に戻り、引き続き車速、タイヤ負荷率等の監視を行う。そして、タイヤ２の空気圧が燃費タイヤ圧力値１２より低い場合には、タイヤ２の検出空気圧が走行支障タイヤ圧力値１１より低いか否かを判定する（ステップＳ４）。

ここで、タイヤ２の検出空気圧が走行支障タイヤ圧力値１１以上であると判定された場合は、燃費悪化警報表示部４を用いて燃費警報動作を行う（ステップＳ５）。また、タイヤ２の検出空気圧が走行支障タイヤ圧力値１１より低いと判定された場合は、タイヤ圧低下警報表示部５を用いてタイヤ圧低下警報動作を行う（ステップＳ６）。

このように、本実施形態のタイヤ圧警報装置１によれば、車両のタイヤ２の空気圧が低下していき、燃費悪化タイヤ圧力値１２より検出空気圧が低くなると、燃費悪化警報プログラム１０２により車両乗員に燃費悪化が報知される。これにより、車両乗員は、車両の燃費が悪化するほどに、タイヤ２の空気圧が低下したことを認識することができる。
そして、さらに車両のタイヤ２の空気圧が低下して、走行支障タイヤ圧力値１１より検出空気圧が低くなると、圧力低下警報プログラム１０１により車両乗員に空気圧低下が報知される。これにより、車両乗員は、車両の走行に支障をきたすほどに、タイヤ２の空気圧が低下したことを認識することができる。

従って、車両乗員は、車両の燃費が悪化する前にタイヤ２の空気圧を所期の状態に回復させることができ、燃費悪化の防止に効果的である。
また、燃費悪化タイヤ圧力値１２は走行支障タイヤ圧力値１１よりも高いので、検出空気圧が走行支障タイヤ圧力値１１まで低下する前に、車両使用者等は、燃費悪化の報知によってタイヤ２の空気圧が低下したことを認識することができる。すなわち、車両使用者等が長期にわたってタイヤ２の空気圧管理を怠り、自然にタイヤ空気圧が低下した場合、通常は燃費悪化の報知によりタイヤ２の空気圧を回復させることとなる。これにより、現実に走行支障タイヤ圧力値１１までタイヤ空気圧が低下することを抑制することができる。
尚、パンク等によりタイヤ空気圧が急激に低下した場合は、検出空気圧が走行支障タイヤ圧力値１１を下回り、圧力低下警報プログラム１０１により車両乗員に空気圧低下が報知されることとなる。

また、車両の速度により燃費が悪化するタイヤ圧力値が変化するところ、本実施形態のタイヤ圧警報装置１によれば、車両の速度に応じて、燃費悪化タイヤ圧力値１２が変更されるので、車両乗員に対してタイヤ空気圧に関するきめ細やかな報知を行うことができる。

また、タイヤ負荷率により燃費が悪化するタイヤ圧力値が変化するところ、本実施形態のタイヤ圧警報装置１によれば、タイヤ負荷率に応じて、燃費悪化タイヤ圧力値１２が変更されるので、これによっても、車両乗員に対してタイヤ空気圧に関するきめ細やかな報知を行うことができる。

尚、前記実施形態においては、車両の速度に応じて燃費悪化タイヤ圧力値１２が変更されるものを示したが、例えば走行支障タイヤ圧力値１１が変更されるものであってもよく、車両の速度に応じて走行支障タイヤ圧力値１１及び燃費悪化タイヤ圧力値１２の少なくとも一方が変更されるものであれば、きめ細やかなタイヤ空気圧に関する報知を行うことができる。
同様に、タイヤ負荷率に応じて燃費悪化タイヤ圧力値１２が変更されるものを示したが、例えば走行支障タイヤ圧力値１１が変更されるものであってもよく、タイヤ負荷率に応じて走行支障タイヤ圧力値１１及び燃費悪化タイヤ圧力値１２の少なくとも一方が変更されるものであれば、きめ細やかなタイヤ空気圧に関する報知を行うことができる。
尚、走行支障タイヤ圧力値１１及び燃費悪化タイヤ圧力値１２が車速等によって変更されることのないようにしてもよいことは勿論である。

また、前記実施形態においては、車速及びタイヤ負荷率に応じて燃費悪化タイヤ圧力値１２が決定されるものを示したが、例えば図４に示すように車速のみによって燃費悪化タイヤ圧力値１２が決定されるようにしてもよいし、例えば図５に示すようにタイヤ負荷率のみによって燃費悪化タイヤ圧力値１２が決定されるようにしてもよい。

また、前記実施形態においては、タイヤ圧警報装置１が四輪の自動車車両に備えられたものを示したが、二輪の車両に備えられたものであってもよい。さらには、車輪がタイヤである鉄道車両等に備えてもよいし、その他、具体的な細部構造等についても適宜に変更可能であることは勿論である。

本発明の一実施形態を示すタイヤ圧警報装置の概略構成ブロック図である。制御部の動作を示すフローチャートである。車両速度及びタイヤ負荷率と燃費悪化タイヤ圧力値との関係を示すマップである。変形例を示すもので車両速度と燃費悪化タイヤ圧力値との関係を示すマップである。変形例を示すものでタイヤ負荷率と燃費悪化タイヤ圧力値との関係を示すマップである。

符号の説明

１タイヤ圧警報装置
２タイヤ
３空気圧検出装置
４燃費悪化警報表示部
５タイヤ圧低下警報表示部
６制御部
６ａ記憶部
６ｂ演算部
７車速センサ
８ロードセンサ
１１走行支障タイヤ圧力値
１２燃費悪化タイヤ圧力値
１０１圧力低下警報プログラム
１０２燃費悪化警報プログラム
１０３車速変更プログラム
１０４負荷変更プログラム
ＰＭ圧力値マップ

Claims

車両の複数のタイヤごとに空気圧を検出する空気圧検出手段と、
前記空気圧検出手段により検出された検出空気圧が予め設定された走行支障タイヤ圧力値よりも低い場合に、車両乗員にタイヤの空気圧低下を報知する圧力低下警報手段と、を備えたタイヤ圧警報装置において、
前記走行支障タイヤ圧力値よりも高く設定された燃費悪化タイヤ圧力値よりも、前記検出空気圧が低い場合に、車両乗員に車両の燃費悪化を報知する燃費悪化警報手段を備えたことを特徴とするタイヤ圧警報装置。
車両の速度を検出する車速検出手段と、
前記車速検出手段により検出された速度に応じて、前記走行支障タイヤ圧力値と前記燃費悪化タイヤ圧力値の少なくとも一方を変更する車速変更手段と、を備えたことを特徴とする請求項１に記載のタイヤ圧警報装置。
タイヤの路面に対する負荷を検出する負荷検出手段と、
前記負荷検出手段により検出された負荷に応じて、前記走行支障タイヤ圧力値と前記燃費悪化タイヤ圧力値の少なくとも一方を変更する負荷変更手段と、を備えたことを特徴とする請求項１または２に記載のタイヤ圧警報装置。