JP2005168902A - 超音波診断装置 - Google Patents
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Abstract
【課題】 より簡易な回路でかつ少ない制御で、複数の振動子からの受信信号を整相加算することができ、物量の少ない超音波診断装置を提供する。
【解決手段】 2次元アレイ100内のサブアレイ101の振動子103、104で得られた受信信号に対して、それぞれ、サブビームフォーマ119内の可変移相器107、108により位相量を変化させて整相し、可変移相器107と108からの出力信号を加算器109により加算することで整相加算を行う。
【選択図】図1
【解決手段】 2次元アレイ100内のサブアレイ101の振動子103、104で得られた受信信号に対して、それぞれ、サブビームフォーマ119内の可変移相器107、108により位相量を変化させて整相し、可変移相器107と108からの出力信号を加算器109により加算することで整相加算を行う。
【選択図】図1
Description
本発明は、複数の振動子が2次元に配列された2次元アレイを用いて超音波ビームを送受信することにより電子走査を行なう超音波診断装置に関する。
配列振動子を用いて体内に超音波の送受信を繰り返し行うことで、体内の2次元情報を得る電子走査式の超音波診断装置の原理はよく知られている。近年、カラーフロー血流映像装置や複合走査、さらに2次元走査の手法などが開発されており、一度に信号を得るための振動子の数は飛躍的に多くなっている。このことから、振動子で得た信号を受信し、ビーム形成を行なうための回路部分も増大するため、例えば特許文献1に示されたような方法により、受信回路の規模を低減する方法が提案されている。
図7は、かかる従来の超音波診断装置の構成例を示す概略ブロック図である。図7において、従来の超音波診断装置は、2次元アレイ100と、2次元アレイ100を構成するサブアレイ101、102からの受信信号をそれぞれ整相加算するサブビームフォーマ119、120と、サブビームフォーマ119、120からの出力信号を整相加算するメインビームフォーマ110と、メインビームフォーマ110からの出力信号を映像信号に変換する信号処理部111と、信号処理部111からの映像信号を表示する表示部112とから構成される。
以下、サブビームフォーマ119の構成について説明する。なお、サブアレイ102を構成する振動子105、106からの受信信号を整相加算するサブビームフォーマ120も、サブビームフォーマ119と同じ構成を有する。
サブビームフォーマ119は、サブアレイ101を構成する振動子103、104からの受信信号をそれぞれ増幅して、正相(+)および逆相(−)の信号を出力する増幅部121、122と、増幅部121、122からの正相または逆相の出力信号をそれぞれ選択するクロスポイントスイッチ(CPS)125、126と、クロスポイントスイッチ125からの出力信号を増幅率を変化させて増幅する可変振幅部127、128と、クロスポイントスイッチ126からの出力信号を増幅率を変化させて増幅する可変振幅部129、130と、可変振幅部127と129からの出力信号を加算する加算器131と、可変振幅部128と130からの出力信号を加算する加算器132と、加算器131からの出力信号の位相を+45度だけ変化させる位相シフタ(PS)133と、加算器132からの出力信号の位相を−45度だけ変化させる位相シフタ(PS)134と、位相シフタ133と134の出力信号を加算する加算器109とから構成されている。
この構成により、サブビームフォーマ内のクロスポイントスイッチと可変振幅部により受信信号の振幅を制御することで、受信信号の位相を制御し、サブアレイ内の振動子からの受信信号の整相を行っている。
米国特許第6,013,032号明細書(第8−10頁、第6図、第7図、第9図)
しかしながら、上記従来の方法では、サブビームフォーマは、増幅器、クロスポイントスイッチ、可変振幅部、加算器、位相シフタ等で構成されており、回路の構成が複雑で回路規模が大きくなるという問題があった。また、制御する要素として、クロスポイントスイッチの切り替えや可変増幅部での増幅率というように、複数の箇所の制御を必要としていた。
本発明は、上記従来の問題を解決し、従来の方式に比べて、より簡易な回路で、かつ少ない制御で、複数の振動子からの受信信号を整相加算することができ、物量の少ない超音波診断装置を提供することを目的とする。
前記の目的を達成するため、本発明に係る第1の超音波診断装置は、2次元アレイの各振動子で得られた受信信号を、可変移相器を用いて整相加算するという構成を有している。
この構成により、従来より少ない回路構成で、かつ少ない制御で、受信信号の整相加算が実現できる。
また、本発明に係る第1の超音波診断装置は、可変移相器に対する位相制御信号を抵抗分割により可変移相器の位相制御線数より少ない本数の制御信号から生成する位相制御電圧発生回路を備えた構成を有している。
この構成により、可変移相器の数よりも少ない制御線で整相加算を行なうことができ、振動子と本体を接続するケーブルの接続本数を低減することができる。
また、前記の目的を達成するため、本発明に係る第2の超音波診断装置は、受信ビームフォーマ内のサブビームフォーマが、2次元アレイを構成する各振動子で得たエコー信号を正・逆2つの位相で出力する増幅部と、増幅部からのいずれか一方の出力信号を選択して可変移相器に供給するクロスポイントスイッチとを備えた構成を有している。
この構成により、従来より少ない回路構成で、かつ高い精度で、受信信号の整相加算を行なうことが可能となる。
さらに、本発明に係る第1および第2の超音波診断装置において、2次元アレイを用いて各振動子からの受信信号の整相加算を行なう際に、送信パルスの中心周波数や、体内のおける周波数依存性減衰による周波数の変化に基づいて、可変移相器の移相量を変化させる構成を有している。
この構成により、送信間隔に合わせて可変移相器の位相制御電圧を変化させることで、浅い部位からの受信信号でも深い部位からの受信信号でも、精度のよい整相加算を行なうことができる。これにより、整相加算による誤差を小さくすることができ、より精密な整相加算を実現させるとともに、画質を向上させることができる。
本発明によれば、従来の方式に比べて、より簡易な回路で、かつ少ない制御で、複数の振動子からの受信信号を整相加算することができ、物量の少ない超音波診断装置を提供することが可能になる。
以下、本発明の好適な実施の形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。
(第1の実施の形態)
図1は、本発明の第1の実施の形態に係る超音波診断装置の一構成例を示す概略ブロック図である。
図1は、本発明の第1の実施の形態に係る超音波診断装置の一構成例を示す概略ブロック図である。
図1において、超音波診断装置の2次元アレイ100は、複数のサブアレイ、例えばサブアレイ101、102、および図示されない複数のサブアレイに分割されている。サブアレイ101は、振動子103、104から構成されている。振動子103で受信された信号は、サブビームフォーマ119内の可変移相器107へ、振動子104で受信された信号は、サブビームフォーマ119内の可変移相器108に供給される。
可変移相器107および108は、図2に示すように、オペアンプ113と、容量可変ダイオード115と、抵抗114、116、117、118と、コンデンサ140、141とから構成される。容量可変ダイオード115の両端には、抵抗117、118を介して、図示されない制御回路から位相制御電圧Vc1、Vc2が供給され、この位相制御電圧Vc1、Vc2により容量可変ダイオード115の容量値は変化する。なお、制御端子は2本あるが、いずれかの制御端子をグランドに接続することで、1本の制御端子による位相制御が可能である。以下の実施の形態では、1本の制御端子を使用した場合について説明する。
ダイオード115の容量値が変化することにより、オペアンプ113の出力信号は振幅を変えることなくその位相が回転する。これにより、図1の可変移相器107、108の出力信号の位相が回転する。
可変移相器117、118により位相が合わされた信号は加算器109により加算される。加算器109により加算された信号は、メインビームフォーマ110において、他のサブビームフォーマ120の出力信号と加算され、2次元アレイ全体の受信ビーム形状が形成される。なお、サブビームフォーマ120は、サブビームフォーマ119と同じ構成を有している。
メインビームフォーマの出力信号は、信号処理部111により映像信号に変換されて、表示部112に表示される。
以上のように、本実施の形態によれば、従来より少ない回路構成で、かつ少ない制御で、受信信号の整相加算が実現できる。
(第2の実施の形態)
図3は、本発明の第2の実施の形態に係る超音波診断装置における2次元アレイ内の1つのサブアレイおよび可変移相器の構成を示す模式図で、図4は、図3の可変移相器に位相制御電圧を供給する位相制御電圧発生回路の構成例を示す回路図である。
図3は、本発明の第2の実施の形態に係る超音波診断装置における2次元アレイ内の1つのサブアレイおよび可変移相器の構成を示す模式図で、図4は、図3の可変移相器に位相制御電圧を供給する位相制御電圧発生回路の構成例を示す回路図である。
図3において、サブアレイは、振動子211、212、213、214と、振動子221、222、223、224と、振動子231、232、233、234と、振動子241、242、243、244とから構成されている。さらに、これらの振動子には、可変移相器311、312、313、314と、可変移相器321、322、323、324と、可変移相器331、332、333、334と、可変移相器341、342、343、344がそれぞれ接続されており、受信信号の位相を変化させることができる構成になっている。
なお、サブアレイの出力信号が整相加算される部分以降については、第1の実施の形態と構成および機能が同様であるので説明を省略する。
可変移相器311〜314、321〜324、331〜334、341〜344には、それぞれ、位相制御電圧入力端子C11〜C14、C21〜24、C31〜34、C41〜44が設けられており、これらの端子は、図4に示す位相制御電圧発生回路135の各タップに接続される。図4において、位相制御電圧発生回路135は、抵抗R11〜R13、R21〜R23、R31〜R33、R41〜R43、R101〜R104、R111〜R114、R121〜R124から構成され、制御電圧は、端子A1、A2、A3、A4の4ヶ所から入力され、抵抗分割により生成された位相制御電圧が各可変移相器の位相制御に用いられる。
以上のように、本実施の形態によれば、例えばこの例のように、可変移相器の位相制御信号の本数が16本であるのに対し、位相制御信号を生成するもととなる制御信号の本数を4本と大幅に少なくでき、振動子と本体を接続する図示されないケーブルの接続本数を低減することができる。
(第3の実施の形態)
図5は、本発明の第3の実施の形態に係る超音波診断装置の一構成例を示す概略ブロック図である。本実施の形態では、振動子103、104で得られた受信信号はそれぞれ、増幅部121、122に入力され、正相(0度)と逆相(180度)という2つの位相の信号が出力される。スイッチ123、124では、それぞれ、増幅部121、122の2つの出力信号のうち一方を選択し、可変移相器107、108に送る。この例では、可変移相器の位相可変範囲が狭く360度の位相回転が難しい場合に、スイッチ123、124により、増幅部からの0度および180度の位相の出力信号のいずれか一方を選択することにより、可変移相器107、108の位相回転範囲が180度あれば、本発明を実現可能にするものである。
図5は、本発明の第3の実施の形態に係る超音波診断装置の一構成例を示す概略ブロック図である。本実施の形態では、振動子103、104で得られた受信信号はそれぞれ、増幅部121、122に入力され、正相(0度)と逆相(180度)という2つの位相の信号が出力される。スイッチ123、124では、それぞれ、増幅部121、122の2つの出力信号のうち一方を選択し、可変移相器107、108に送る。この例では、可変移相器の位相可変範囲が狭く360度の位相回転が難しい場合に、スイッチ123、124により、増幅部からの0度および180度の位相の出力信号のいずれか一方を選択することにより、可変移相器107、108の位相回転範囲が180度あれば、本発明を実現可能にするものである。
本実施の形態においても、スイッチ123、124は、従来例のクロスポイントスイッチより物量が少ないスイッチで構成することができ、また、従来例の可変振幅部が不要になるというメリットがある。
以上のように、本実施の形態によれば、従来より少ない回路構成で、かつ高い精度で、受信信号の整相加算を行なうことが可能となる。
(第4の実施の形態)
図6Aは、本発明の第4の実施の形態に係る超音波診断装置における可変移相器に対する位相制御電圧を生成する位相制御電圧発生回路の構成例を示すブロック図である。なお、図6Aに示さない他の構成は、図1に示す第1の実施の形態、または図5に示す第3の実施の形態の構成と同様である。
図6Aは、本発明の第4の実施の形態に係る超音波診断装置における可変移相器に対する位相制御電圧を生成する位相制御電圧発生回路の構成例を示すブロック図である。なお、図6Aに示さない他の構成は、図1に示す第1の実施の形態、または図5に示す第3の実施の形態の構成と同様である。
体内において超音波が伝搬する際に、周波数に依存した減衰が生じ、深い部位からの受信信号ほど中心周波数が低くなるという現象はよく知られている。このため、サブビームフォーマにおいて、つねに同一の位相により整相加算を行なったとすると、例えば浅い部位からの受信信号の位相が合うように設定すると、深い部位からの受信信号の位相がずれるという問題が発生する。本実施の形態は、この問題を解決する位相制御電圧発生回路を提供するものである。
図6Aにおいて、位相制御電圧発生回路は、制御器401と、メモリ402と、D/A変換器403とから構成される。制御器401は、図6Bに示す送信タイミングと連動させた位相データをメモリ402に出力し、メモリ402は、位相データを電圧データに変換して出力する。メモリ402からの出力データは、D/A変換器によりアナログ信号の位相制御電圧(図6B)に変換されて、この位相制御電圧により可変移相器の位相が制御される。
以上のように、本実施の形態によれば、送信間隔に合わせて可変移相器の位相制御電圧を変化させることで、浅い部位からの受信信号でも深い部位からの受信信号でも、精度のよい整相加算を行なうことができる。これにより、整相加算による誤差を小さくすることができ、より精密な整相加算を実現させるとともに、画質を向上させることができる。
以上のように、本発明に係る超音波診断装置は、可変移相器を用いてサブビームフォーマ内の受信信号の整相加算を行なうことで、少ない回路規模で2次元アレイにおけるビーム形成を行なうことができ、安価なリアルタイム3次元表示を実現するに極めて有用である。
100 2次元アレイ
101、102 サブアレイ
103〜106 振動子
107、108 可変移相器
109 加算器
110 メインビームフォーマ
111 信号処理部
112 表示部
113 オペアンプ
114、116、117、118 抵抗
115 容量可変ダイオード
119、120 サブビームフォーマ
121、122 増幅部
123、124 スイッチ
125、126 クロスポイントスイッチ(CPS)
127〜130 可変制御部
131、132 加算器
133、134 位相シフタ
135 制御電圧発生回路
140、141 コンデンサ
211〜214、221〜224、231〜234、241〜244 振動子
311〜314、321〜324、331〜334、341〜344 可変移相器
401 制御器
402 メモリ
403 D/A変換器
R11〜R13、R21〜R23、R31〜R33、R41〜R43、R101〜R104、R111〜R114、R121〜R124 抵抗
101、102 サブアレイ
103〜106 振動子
107、108 可変移相器
109 加算器
110 メインビームフォーマ
111 信号処理部
112 表示部
113 オペアンプ
114、116、117、118 抵抗
115 容量可変ダイオード
119、120 サブビームフォーマ
121、122 増幅部
123、124 スイッチ
125、126 クロスポイントスイッチ(CPS)
127〜130 可変制御部
131、132 加算器
133、134 位相シフタ
135 制御電圧発生回路
140、141 コンデンサ
211〜214、221〜224、231〜234、241〜244 振動子
311〜314、321〜324、331〜334、341〜344 可変移相器
401 制御器
402 メモリ
403 D/A変換器
R11〜R13、R21〜R23、R31〜R33、R41〜R43、R101〜R104、R111〜R114、R121〜R124 抵抗
Claims (4)
- 複数の振動子が2次元に配列された2次元アレイと、
前記複数の振動子は複数のグループに分けられ、それぞれのグループ内の複数の振動子からの受信信号の整相加算を行ないグループ毎の受信信号を生成し、さらに前記複数のグループからの受信信号を整相加算することにより受信ビームの偏向、集束を行なう受信ビームフォーマとを備えた超音波診断装置であって、
前記受信ビームフォーマは、受信信号の位相を変化させてグループ内の受信信号の整相加算を行う可変移相器を備えたことを特徴とする超音波診断装置。 - 前記可変移相器に対する位相制御信号を抵抗分割により前記可変移相器の位相制御線数より少ない本数の制御信号から生成する位相制御電圧発生回路を備えた請求項1記載の超音波診断装置。
- 複数の振動子が2次元に配列された2次元アレイと、
前記複数の振動子は複数のグループに分けられ、それぞれのグループ内の複数の振動子からの受信信号の整相加算を行ないグループ毎の受信信号を生成し、さらに前記複数のグループからの受信信号を整相加算することにより受信ビームの偏向、集束を行なう受信ビームフォーマとを備えた超音波診断装置であって、
前記受信ビームフォーマは、グループ毎の受信信号の整相加算を行うために、
振動子からの受信信号を受けて正相および逆相の信号を出力する増幅部と、
前記増幅部からの出力信号のいずれか一方を選択するスイッチと、
前記スイッチで選択された信号の位相を変化させる可変移相器とを備えたことを特徴とする超音波診断装置。 - 前記可変移相器は、受信信号の中心周波数に基づいて移相量を変化させる請求項1から3のいずれか一項記載の超音波診断装置。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2003415221A JP2005168902A (ja) | 2003-12-12 | 2003-12-12 | 超音波診断装置 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2003415221A JP2005168902A (ja) | 2003-12-12 | 2003-12-12 | 超音波診断装置 |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2005168902A true JP2005168902A (ja) | 2005-06-30 |
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ID=34734789
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---|---|---|---|
JP2003415221A Withdrawn JP2005168902A (ja) | 2003-12-12 | 2003-12-12 | 超音波診断装置 |
Country Status (1)
Country | Link |
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JP (1) | JP2005168902A (ja) |
Cited By (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
CN108784737A (zh) * | 2018-05-31 | 2018-11-13 | 沈阳东软医疗系统有限公司 | 一种超声成像的波束合成方法和装置 |
-
2003
- 2003-12-12 JP JP2003415221A patent/JP2005168902A/ja not_active Withdrawn
Cited By (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
CN108784737A (zh) * | 2018-05-31 | 2018-11-13 | 沈阳东软医疗系统有限公司 | 一种超声成像的波束合成方法和装置 |
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